現実のマーケティングは、よいアイデアを商品化し、価格を設定し、販売ルートを確保するだけでは充分に機能しているとはいえない。消費者に使ってもらってこその商品開発であり、諸般の状況を乗り越えて事業化した意味もあるというものだ。そのために事業者は、利害関係者やより多くの大衆とのコミュニケーションを行なうことが必須となる。事業者にとって重要なことは、コミュニケーションしているという事実ではなく、コミュニケーションによって相互にどのような情報や事情を伝え合うことができるかという前向きな関係をつくることである。それぞれの事業者が自らの商品やサービスを消費者に届けようとするときに最も重要視されるのが消費者の意向動向であることは誰もが認めるところである。その消費者の需要をいかに的確に把握し商品提供に活かすのか。そのために事業者は様々なマーケティングツールを駆使し、戦略を展開するわけだが、その際に不可欠とされるのが双方向コミュニケーションの視点である。当日はマーケティング・コミュニケーションを実際の現場での活用事例を踏まえながら実践と理論の両面から考察する。各段階における、提供者と受益者との対話である。一貫したメッセージと戦略的ポジショニングを伝えるためにマーケティングミックスを統合する。メッセージが力を発揮する。受信者にとってコミュニケーション・ソースの独占性が強いほど、支持する。受信者が既に有している意見や気質とメッセージが調和する時、効果は絶大である。受信者の価値観と離れていても、コミュニケーションによって注目させられる。発信源が権威的で共感できる時、効果的なコミュニケーションができる。社会状況や準拠集団はコミュニケーションの受入に多大な影響を有している。※視聴者からどのような反応を求めるのか。▽メッセージによって、製品に注目を引き、関心を持たせ、欲求を喚起させ、行為を引き起こす。・マスメディアの世論への影響は一般的に考えられているほど直接的でも、強力でも、自動的でもない・マスメディアの情報浸透効果で消費スタイルが変わるわけではない・マス・コミュニケータはオピニオン・リーダーに向けてメッセージを送り、他の人々にメッセージを伝えさせるべきである。傍聴希望者は当日直接会場までお越し下さい(レジメ部数に限りがありますので事前にご一報下さい)。日時、会場の変更がないか必ず前日に当サイトを確認下さい。黎明塾は塾形式になっています。傍聴は自由ですが正規の受講を希望される場合は塾生からの推薦または入塾審査が必要です。