17:30Tweetタブレットタブレット端末2019年12月のタブレット端末市場において、アップルは販売台数シェアで大きく躍進した。10.2"」が貢献している。7のサポート終了(EOS)の追い風を受け、市場規模が大幅に拡大していることが、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」から明らかとなった。19年1月から12月のタブレット端末のメーカー別販売台数シェアをみると、アップルの躍進が目立つ(図1)。1月に43.4%だった台数シェアは月を追うごとに上昇、12月には71.9%に達し、この一年で30ポイントも増加した。10.2"」が発売されたことが、シェア躍進の原動力となった。タブレット端末市場を俯瞰するため、販売台数の伸び率(前年同月比)と18年1月の販売台数を「100.0」とした指数を算出してみた。台数伸び率では、消費増税前の駆け込み需要にあたる19年9月に169.9%と、ここ2年間で最も高い値となった。増税後も135.5%(10月)、119.4%(11月)、141.5%(12月)で推移し、2ケタ増を維持している。台数指数はこの2年で最も低い値となった18年10月の63.2を底に、翌11月から市場は右肩上がりへと転じ、19年9月の増税前には111.6。7のEOSによる駆け込み需要の後押しもあり、12月には増税前を大きく上回る168.8に達した。7のEOSを過ぎた1月15日を境に動きは落ち着きを取り戻しつつある。今後の市場規模の増減は、年末年始に次ぐ商戦期である3月に前年並みの水準を維持できるかどうかにかかっている。*「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割(パソコンの場合)をカバーしています。Reserved.記事本文および記事中の画像・グラフ等の無断転載を禁じます。各記事の内容は執筆時のものです。現在とは異なる可能性がありますが、ご了承ください。当サイトはグローバルサイン発行のSSL電子証明書を使用しています。SSL対応ページからの情報送信は暗号化により保護されます。