仮想通貨は、P2Pネットワークと呼ばれる分散型ネットワークで利用者が相互にデータを管理する方法で取引されており、銀行などの中央管理者を介さずに送金できるので早くて、手数料も安いです。P2Pネットワークに参加するPCが取引データを管理して、不正をチェックしています。セキュリティが不十分だと、仮想通貨の価値は成立しないため、どの仮想通貨もプライベートキー(秘密鍵)と、秘密鍵に対応した公開鍵によって行われる公開鍵暗号方式で取引されています。関して詳しくはこちら)仮想通貨の送金は、実際に行うのは簡単です。送金を行う場合、受取る側のアドレス(銀行口座のようなもの)と金額を入力するか、送金情報が入ったQRコードを読み込むだけで送金が可能になります。データ上のやりとりでは、セキュリティ対策のために複雑なやりとりが行われています。データ上のやり取りでは受取る側が発行した公開鍵で取引データが暗号化されてP2Pネットワークに送信されており、ここで認証に必要な膨大な計算(マイニング)が行われ、不正が無いか確認が取れたら、受取る側はその公開鍵に対応した秘密鍵で暗号を解くことで取引完了になります。仮想通貨の送金方法を判りやすくイメージするために、国内大手の仮想通貨取引所bitFlyerでの取引を例にしてお話します。bitFlyerでは、Bitcoinをはじめとした数種類の仮想通貨を扱っています。PCからの利用もできますが、スマホアプリ=bitFlyerウォレットを使って手軽に送金できます。はじめにウォレット(口座)開設しますが、必要なのはメールアドレスだけです。スマホで利用したい場合はアプリをインストールします。(売買取引する場合は本人認証などの工程が必要になります)メニューの入出金から項目を選択します。今回はBitcoinの送付で解説します。送付先のアドレスを入力して、「追加する」をクリックします。複数の送付先を継続して利用する場合、ラベル登録しておくと、どれがどの送付先かひと目でわかるので便利です。追加したアドレスから今回送付するアドレスを選択し、送付金額を入力します。優先度とありますが、ここで送付手数料の上乗せが可能になります。送付手数料を上乗せすることで取引承認スピードが早くなります。これは取引承認作業を行うマイニングを行っているマイラーに対して、「上乗せ報酬を支払うので早く承認してもらえますか」という風に依頼を行える仕組みです。bitFlyerのBitcoin送金画面スマホアプリの場合は相手側が発行するQRコードをスキャンすれば、送金手続きが完了します。仮想通貨で送金するメリット仮想通貨で送金するメリットは「手数料が安い」ことです。銀行を経由して送金する場合には一律で手数料が徴収されますが、仮想通貨は銀行を介さずP2Pネットワークで送金できるため、手数料は圧倒的に安くできます。無料で送金できる取引所も少なくありません。銀行取引では小口の送金でも数百円の手数料が発生しますが、仮想通貨によってはゼロ円送金ができるのが、最も大きなメリットです。BTCでしたので、約240円程度です。海外送金でもこの値段なので格安です。銀行や手形交換所を利用して海外送金すれば、国内取引よりも高い手数料が発生するのが普通ですが、仮想通貨を使うことでよりローコストで送金できます。「手数料を安く」できて、しかも「国内外を問わない」のが仮想通貨の強みです。手軽に取引できたり、手数料が極めて安いことなどメリットがありますが、仮想通貨には自分のアカウントがハッキングの被害に合い、成りすまし被害に遭うリスクもあります。bitFlyerやcoincheckなどの大手取引所では、被害に遭った場合の対策として損害補償も用意していますが、保障の対象になるためには「2段階認証」という設定でセキュリティを高める必要があります。2段階認証はアプリからでも簡単に行えるので、必ず設定しておきましょう。bitFlyerBitcoinを売買したいならbitFlyer。利用する前に知っておくべき仮想通貨のデメリット(リスク)仮想通貨の利用者は急拡大しており、新たに仮想通貨の購入を検討している人も多いと思いますが、デメリットやリスクを理解した上で安全に、有効的に活用して欲しいと思います。仮想通貨が抱えている変動リスク・紛失リスクなどのデメリット・リスクに関して、わかりやすく解説しています。初心者の方向けに損をしないためにも知っておきたい仮想通貨の購入方法を紹介しています。仮想通貨は取引所と販売所で購入することが出来ますが安く買うなら取引所、スピーディーに購入したいなら販売所と使い分けることが大切です。海外の取引所「Poloniex」などなら国内で取引できないマニアックな仮想通貨も購入することができます。仮想通貨を英語で正式表記すると、「Cryptocurrency(クリプトカレンシー)」になります。money」で表現されますが、何故、「Cryptocurrency(クリプトカレンシー)」が正式なのか解説しています。日本は他の先進国に比べて、仮想通貨の普及率が低いと言われています。国としての対応に関しても2017年4月になって、初めて法律で定義し、税対応なども一部明言するなど対応の遅れが目立っています。そんな日本に比べて世界各国はどのような対応をしているのかを解説しています。記事を読む仮想通貨は今度どうなると考えられているのか日本国内で仮想通貨で利用できるサービスが拡大する一方で仮想通貨は日本のライフスタイルに浸透しないという見解がされいます。近年、大きな注目を集めている仮想通貨ですが、今後、利用は拡大していき、価値は上がっていくことになるのか。専門家でも成長するか、衰退するか、意見が大きく分かれている仮想通貨の今後に関して考えてみました。仮想通貨で買い物ができるお店・サービスを紹介しています。大手量販店ではビックカメラやコジマなどが既にBitcoin決済に対応していますが飲食店などにも導入が年々拡大指定来ています。