三井住友建設は、暗い導水路トンネルにおいて現状と過去の補修履歴などを歩きながら視覚的に比較でき、調査・点検にかかる時間を大幅に減らせるシステム「MOLE(モール)-FMR」を開発した。ゴーグル型のデバイスを装着して見た箇所の点検記録や補修履歴などを、実寸大で立体的に映し出すMR(複合現実)の技術を...2019.04.10NTT西がインフラ点検の新会社設立、AI使って価格破壊を目指す構造物を3次元モデルに変換して「遠隔目視点検」NTT西日本は4月1日、ドローン(小型無人航空機)や人工知能(AI)を使って橋や法面などのインフラ構造物を低コストで点検する新会社「ジャパン・インフラ・ウェイマーク」を立ち上げた。自治体や電力・ガスなどのインフラ管理者の他、点検業務の委託を受けた建設コンサルタント会社に向けてサービスを展開する。東京工業大学は、重さ10kgの物体を保持できる世界最長10mの「超長尺多関節ロボットアーム」を開発した。細長い形状で10個の関節を曲げられるため、障害物のある狭い場所への進入が可能だ。橋梁やトンネルなどのインフラの点検作業への応用が見込まれる。)を使った遠隔地での傾斜監視システムを改良し、地割れの変位などをモニタリングする「OKIPPA伸縮計」を開発した。従来の伸縮計と比べて、初期費用やランニングコストを大幅に下げられる。エスエム)」を開発した。点検前の準備や点検後の記録といった一連の作業がiPad1台で行える。点検データの継続的な管理と活用も容易になる。安藤ハザマと朝日航洋は共同で、レーザースキャナーなどを搭載した車両を走らせて周辺の3次元データを取得するモービル・マッピング・システム(MMS)を改良し、切り土法面など遠方の構造物の3次元計測を効率化する技術を開発した。現地で計測したデータの精度を確保するための補正と検証の作業を、大幅に減らせる。2019.03.25設計者を「書類作成」から解放、表やグラフを自動で出力パシフィックコンサルタンツは、道路交通量などのビッグデータから表やグラフを自動で作成する「BIツール」と、スマートフォンで撮った写真から現地踏査の報告書を自動で出力する「現地踏査システム」を開発した。道路分野の部署に導入し、設計者が書類作成に割いていた時間を大幅に減らした。2019.03.20「ICTフル活用工事」が始動、地盤改良や法面も国土交通省は、道路改良や河川改修で、全ての主要工種にICT(情報通信技術)を導入する「ICTフル活用工事」を2019年度から始める。工事全体の3次元設計データを作成する他、導入が進んでいる土工や舗装工、浚渫(しゅんせつ)工以外の工種でもICT建機による施工や3次元測量データを使った出来形管理などを...2019.03.15建設テック企業に50億円投資、マンション修繕のカシワバラマンションの大規模修繕や大型プラントの塗装を手掛けるカシワバラ・コーポレーションは2019年3月以降、建設分野にAIやドローンなどの最新テクノロジーを掛け合わせた「Con-Tech(建設テック)」系のスタートアップに総額50億円を投資する。2019.03.07ロボットが2.7秒で鉄筋を結束、施工箇所の9割を肩代わり建設工事の省力化工法の開発コンサルティングなどを手掛けるEMO(香川県三木町)は、設備機器の製造を得意とするサンエス(広島県福山市)と共同で、鉄筋の上を走行しながら自動で結束をこなすロボット「トモロボ」を開発した。2019.03.05光ファイバーでRC橋の振動測定、従来の1000倍の速さで即取得OKI(沖電気工業)と前田建設工業は、光ファイバーを使って鉄筋コンクリート(RC)橋梁の振動やたわみなどを測定し、ひび割れや剛性低下といった劣化を見抜くモニタリング技術を共同で開発した。「脱請負」を掲げ、ベンチャー企業との協業による新規事業の立ち上げに力を入れる前田建設工業が、さらなる一手を打ち出した。110億円を投じて茨城県取手市に建設したICI総合センターを、オープンイノベーションの拠点と位置づけ、協業先に資金や実験設備、人材などを提供しながら共同開発や事業化を加速する。富士通九州システムズ(福岡市)は、高所作業中の墜落制止用器具の適切な使用状況を、ICTを使ってリアルタイムで管理する「スマート安全帯ソリューション」を開発した。水中の地形を面的に計測できる世界初のドローン搭載型レーザースキャナーが産声を上げた。アミューズワンセルフ(大阪市)とパスコのチームが開発に成功。4月にも正式に発売する。大林組は、演算工房(京都市)と共同で、シールドトンネル工事に必要な全ての測量作業を自動化する「OGENTS/SURVEY」を開発した。ターゲットを自動で認識・追尾するトータルステーションを遠隔操作してシールドマシンの向きなどを計測し、結果を無線でパソコンに保存する。戸田建設はRist(東京・目黒)と共同で、山岳トンネル工事の発破の適切性をドローン(小型無人航空機)とAI(人工知能)を使って自動判定するシステム「ブラスト・アイ」を開発した。初年度100台ドローン測量サービスを手掛けるテラドローン(東京・渋谷)は2018年1月18日から、価格を従来の3分の1に当たる550万~600万円程度に抑えたレーザースキャナー搭載型ドローン(以下、レーザードローン)の販売を始めた。半自動制御が可能なICT建設機械を駆使して風化した古墳を復元する、全国で初めてとみられる工事が、兵庫県加西市の笹塚古墳を舞台に進んでいる。国土交通省が推進するi-Constructionの遺跡版、いわば「i-Cofun(コフン)」の模様を紹介する。日本工営は土木研究所、ブレインズ(東京都世田谷区)と共同で、河川に設置した監視カメラの画像を解析して、夜間や悪天候時でも水位を精度よく自動判読する技術を開発した。暗い場所でもカメラ画像に写りやすい反射シートを堰堤(えんてい)や護岸に設置しておき、その水没状況を画像解析で割り出して水位に換算する。2019.01.1650m先の幅0.2mmのひびを捉える1.5億画素カメラ、インフラ点検に参戦デンマークのカメラメーカー、フェーズワンは「世界で最高」を自負する1億5000万画素の超高解像度カメラをインフラ点検分野に持ち込み、存在感を強めている。50m離れた場所からでもコンクリートに生じた幅0.2mmのひび割れを鮮明に写すフェーズワンのカメラ技術は、日本のインフラ点検でも実用段階にある。