“Asrael”師と弟子〜輝くチェコの2つの星チェコの実力派レオシュ・スワロフスキーが4年振りに登場。生んだ松山冴花も帰ってきます。語りかける優美なヴァイオリン協奏曲。スークの交響曲からは、義父と妻の魂を天に引き上げる“死の天使〜アスラエル”に託された、深い悲しみと清らかな願いが聴こえてきます。・・・“死の天使〜アスラエル”に託された、深い悲しみと清らかな願いからは、チェコ伝統のヤン・フスの批判精神あるいはマイケル・ポラニーの暗黙知が連想されて興味深い(ヤンフスの批判精神、マイケル・ポラニーの暗黙知については、下記記事★を参照乞う)。状況の責任はオバマ大統領にないとはいえ、かつて暴政を極めたブッシュ政権からのチェンジを掲げたオバマ自身がタリバン制圧のためのアフガン増派で窮地に立たされており、イラクとパキスタン情勢も混迷の度合いが一層深まりつつある。大統領の「ノーベル平和賞」受賞の朗報までもが、却ってオバマ政権の足元を揺るがしかねないマイナスのファクターと化しつつある。一進一退しながらも徐々に再生への道を歩むかに見えるアメリカ経済の実態は、勝ち残った企業に投資マネーと経営資源が豪雨の如く集中するという激しい「勝者へのドミノ」がもたらされている。玩具大手トイザラスは「期間限定の時限店舗」の出店が余儀なしとされるまで追い込まれた。言い換えれば、これは「出店期間の不定期化」ということであり、「不定期採用」と連動した流通・小売企業の“バッタ屋”化現象に他ならない(情報源:2009.10.17・日本経済新聞)。アメリカの証券部門と金融大手四社の7〜9月決算については、純営業収益が揃って増収(最終損益では、バンカメが910億円の赤字)を確保したものの、再び個人向け不良債権の増加が目立ち始め、個人ローン(カードローン、住宅ローン)の焦げつきが、この重荷への更なる加重となっている。そのうえ、信用力の高い人を対象とするプライムローンの焦げつきが増加しつつあり、この背後には9.8%(9月)まで亢進した失業率の悪化が暗い影を落としている(情報源:同上)。名ばかりで暗礁に乗り上げてしまったという見方が広まりつつある。した医療保険改革法案を発表へ、http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPJAPAN-12179820091029更に、上院で準備されている方の法案は、下院案とは違い、州は参加を見送ることができることとなっており、今後の法案統合の成り行き次第でオバマ大統領が意図した「国民皆保険制」とは程遠い内容となる可能性が高い。可決された医療保険改革法案は、オバマ政権と医薬業界の取引の産物。アメリカの「WASPと勝者へのドミノ」を最重視する財界人・エコノミストらは“失敗から学ぶ暇”も惜しんで、新たな餌食を追尾することに余念がないようだ(CDSの詳細は、下記記事★を参照乞う)。★「CDS金融時限爆弾」と「米SEC&経団連の腐敗」が予兆する「市民・理性ルネサンス」への期待、http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20090102また、Newsweekは下◆の記事で、まことに凄まじくもオゾマシイ米国社会の実情を報じている。オバマのチェンジに対し、米国の超保守派の人々はサラ・ペイリン(共和党の次期大統領候補?)らを動員し“民主党とその仲間たち(環境保護にうるさい共産主義者or社会主義者たち?)は、アメリカ人から銃を取り上げ、私有財産を没収し、自由思想を抑圧し、要するにアメリカという国を破壊しようとしている。このため“1年前の大統領選の日にオバマ・ファンがシカゴのグラント公園に集まり勝利を祝ったその陰で、オバマ嫌いの人々は、ウォルマートで新しいライフルを買っていた。今のアメリカで銃を買いたい人は前年比4割増になった。”とNewsweekは報じている。その破廉恥ぶりは驚くばかりである。その核心部分に潜むのは「WASP(アングロサクソン白人系)富裕層の利権保守の道具と化しつつ新自由主義思想に毒された市場原理主義への狂信」であり、それはEU(欧州連合)統合の理念の中核に流れ込む社会的市場経済の対極にあるものだ。それは「自由と平等の原理」を履き違えるランディアン・カルトに感染した一種の狂信のような精神環境である。・・・ランディアン・カルトの詳細については、下記記事★を参照乞う。toxandoriaの日記/日米両国における新たな暴政の予兆への警告、http://d.hatena.ne.jp/toxandoria/20091028・・・ミルによれば、不本意ながらも、民主主義社会は「自由」そのものの中から「多数の横暴=全体的凡庸さ」がポピュリズムへの迎合という形で“新たな専制”をもたらす。従って、エリート層に属する少数者の、それも“最も豊かな経験を持ち、自己認識と自己観察にも優れた自律的で倫理的な人々”の精神的・質的な幸福についての意見をこそ重視すべきであると説いた。・・・また、ミルは「被統治者の意志と統治者の意志とを一致させれば“最大多数の最大幸福”が得られる」という「ある意味で素朴かつ楽天的なベンサムの功利主義」と一線を画している。observer)の選考にそれを委ねるべきだとする点にある。人々あるい弱者層やそこからマイナーな影響を受ける人々への配慮をも取り込んだ客観的視点で監督・調停・審査するプロセスが絶対に必要だということになり、そこには、後にマイケル・ポラニーが指摘した暗黙知への畏敬すらが感じられる。・・・そして、このように慎重な「ミルの功利主義」の目で、今や再び息を吹き返しつつあるアメリカの「WASP(アングロサクソン白人系)富裕層の利権保守の道具と化した資本主義」を凝視すると、そこには、かつてアメリカ型資本主義経済の欠陥を鋭く批判してノーベル経済学賞を受賞したインド出身の経済学者アマルティア・セン(英)が名付けた<愚かな合理主義>というコトバが重なることが理解できる。(=WASP富裕層の利権の道具と化した資本主義)のコアとなっているランディアン・カルト(狂信)の超利己的な「自由」は、物質的・金銭的な幸福の重視に異常なまで傾斜していることが理解できよう。)が「勝者へのドミノの主役」となり、アメリカ国内の弱者層を食い物(奴隷的搾取の対象)にするという構図が出来上がっているのだ。清朝末期〜中華人民共和国の成立までの時代に、外国の商社・銀行などが、中国人と取引するときの仲介者となった中国人商人のことだが、彼らは自国の利益を顧みず、外国資本に奉仕して私利を謀り、その悪名を高めた。転じて、宗主国の強い立場を私的に利用して、国民の主権を餌としつつ、もっぱら私腹肥やしに邁進する資本家や政治権力者が市場経済と雇用・労働環境を牛耳る社会のこと。前後60年に及ぶ自民党政権時代の日本は、殆ど“買弁型であった”といえるが、特に米国WASPの代理人に徹した「小泉=竹中劇場」が露骨な買弁型資本主義を日本社会へ定着させたことは周知のとおり。その典型事例は上の「ライフル銃問題」の主役たる銃器メーカーを代表するフリーダム・グループだ。フリーダム・グループは、筋金入りの共和党員であるスティーブン・ファインバーグが設立した投資ファンド、サーベラス・キャピタル・マネジメントの傘下にある企業だが、サーベラスはクライスラーや自動車金融大手GMACの株を、いちばん高いときに買って大株主になったことでも知られる存在である。このフリーダム・グループはIPO(新規株式公開)を計画しているが、このIPOを前に米証券取引委員会(SEC)に提出された目論見書によると、同社は“銃器・弾薬・その他関連製品における世界のリーディングカンパニーで、世界最大の銃・弾薬市場のアメリカで、すべての主要製品分野で販売シェア1位を維持しており、6月末までの単年度で110万丁の長銃と20億発の弾薬を売り上げた”ことが明らかとなっている(情報源:表記◆のNewsweek、http://newsweekjapan.jp/stories/business/2009/10/post-674.php)。オバマの苦境をよそ目に、今のアメリカでは、新たな暴政の芽が胎動しつつあることは確実だ。Issueである政治では次は何を論点にすべきか?こんにちは。鳩山首相と、谷垣総裁が初対決するそうです。日本では国民が政治に対する関心をすっかり失っているどころか冷め切っています。先日の酒井法子の公判の報道のほうが、鳩山首相の所信表明演説よりもはるかに視聴率が高いことからもわかります。Issue(ブティク・イシュー」とも呼ばれるような事柄である日本の政治の次の論点は何になるのか、その予想を掲載しました。21:47Yutakarlsonさま、コメントありがとうございます。Issue(ブティク・イシュー)というコトバは初めて知りましたが、なかなか面白いニュアンスの用語ですね。それから、ブログの方はお気に入りで講読させていただきますので、どうぞよろしくお願いします。ご指摘のとおりで、日本国民は、民主党政権の行く末よりも酒井法子ら芸能人がらみのゴシップの方が遥かに好みのようです。メディアも心得たもので、圧倒的にゴシップ事件の方に時間を割いています。“天に唾をする”が如くに、その悉くが自民党自身へ投げ返されていました。民主党もなかなか強かに見えました。党の悪政が際立っていたことの証なのでしょうか?もはや、地方の疲弊は想像を絶するレベルに近づいていますね。「もみじ谷」見物へ行ったのですが、JR弥彦駅前(「もみじ谷」の入口)にある倒産した某ホテルの、その“廃屋化した悲惨な姿”が余りにも美しい「紅葉」の景観と見事にミスマッチしているので驚嘆してしまいました。15:40小沢氏の「終身雇用を原則」は、労働市場の自由化と謳われる「人権や生活の軽視」へのアンチテーゼとしては理解出来ますが、労働市場の硬直化や経済の不活性つまり経済活動の停滞と保守的な社会構造の復活をもしくは物質的格差の拡大を導くかと思います。要するに大企業は潰せない、総評や官公労の組合ぐるみとなって、未組織の弱者層の切捨てや、健全な市場の淘汰機能を妨げる政策に繋がるかと思いますが、どうでしょう。14:13Pfaelzerweinさま、コメントありがとうございます。用を原則とするオピニョン」は、その対象が“非管理者層”であるところがミソだと思います。“エリート管理者層”が厳しい自由競争の波を被ること自体は彼ら自身の絶えざる向上のために必要なことであり、また彼らの当然の責務であるかとも思います。それは、日本における現在の深刻な失業問題(人材流動性の不活性化)について、それは“雇用者個人(特に若年層)の責任か、社会の責任か?”と問うたとき、もはや前者だと答える訳には行かぬほど酷い“買弁資本主義”の段階まで深刻化してしまったと思われるからです。今のように民主党が総評や官公労らの組合ぐるみの支援に唯々諾々のままの現状では、ご指摘のとおりで、却って弱者層の切り捨てへ繋がる恐れもあると思われます。従って、問題は、国民一般の意志によって民主党が本格的に支持されるようになることが前提になると思われます。本格導入を意図しているとの情報もあります。分かりやすく、民主党政権が目指す“政治革命”のアーキテクチャ(例えば、抜本的な雇用・労働政策の買弁型からの脱却・変更などのためのワッセナー型宣言のような革新的方向性)を一般国民へ率直に訴えるべきではなかったかとも思っています。雇用・労働環境の基本アーキテクチャについては、オランダ・モデルのように国(政府)・労組・経営による三者契約(分かち合い)型にすべきだと思います。理想とすべきだと思います。デンマークは、労働関係の殆どすべての規制を国会制定法ではなく中央労使団体間の労働協約が決めるウルトラ・コーポラティズム国家である。貴族”による弱者排除が生じている。従って、オランダモデルの如く、やはり政府による一定のガバナンス的な関わりが必須である。”」金融への展相が必須!【“晩秋”の南都に漂う身体化された心(唯識的エナクティヴィズム)の風景】幼生期(古墳~奈良時代)列島の住人は現代と異なり「自分と違う存在を見ようとせぬ人々」ではなかった!月別アーカイブはてなブログをはじめよう!toxandoriaさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。