語るワインの会」が代表自邸にて開催されました。共にフィリピン人に日本語を教える事業を推進する長谷川ビジネスソリューションズ社長の長谷川幸夫氏をお迎えし、シリアを中心に最近の国際情勢に関して活発な議論を交わしました。アメリカの「失望」は安倍首相の「非道」のお返しアメリカが「リメンバー」という言葉を使う時は常に怪しい。戦艦メイン号を爆破してスペインの仕業とし、「リメンバー・メイン」を合言葉で戦ったのが米西戦争だ。アメリカ軍が最多の犠牲者を出した戦艦アリゾナの沈没原因には、疑問点が多い。アメリカのニュース映画には、爆発により五十メートルもの水柱を上げて沈むアリゾナの姿が、あたかも待ち構えていて撮影したようにきれいに捉えられている。魚雷が爆発して沈没したのなら艦の海側に開くはずの穴が、なぜか陸側に開いている。艦の弾薬庫が誘爆したというが、通常上空からの爆撃では誘爆するものではない。弾薬庫を爆発させたと考えるのが自然だ。今ならスーパーコンピュータのシミュレーションで、本当に日本軍がアリゾナを沈めたのか、再現することができるはずだ。オバマ大統領が任期中に広島・長崎を訪問するかどうかが、注目されている。昨年八月六日の広島での平和記念式典で安倍首相は、アメリカのルース駐日大使の目前で、原爆投下を「非道」と明言した。これに対するアメリカからのお返しが、十二月に靖国神社を参拝した安倍首相に対する「失望した」だ。アメリカ人でも考えは様々だ。映画監督のオリバー・ストーンは自作のドキュメンタリーで、原爆投下は冷戦直前、アメリカがソ連を牽制する意図で使用したと明言している。ポツダム会議も原爆完成に合わせて日程がずらされた。投下目標は一番が広島、二番が小倉、三番が京都だった。原爆目標だから京都は通常爆弾による空襲を受けなかったのであって、文化財保護などの目的ではない。広島は計画通りだったが小倉は雲が厚く、結局雲が切れていた長崎に二発目が落とされた。これに驚いたソ連は対日参戦を急ぎ、北方領土を占領して、多くの日本兵をシベリアに抑留した。日本にとって災難が起きるのは、いつもアメリカが民主党政権の時だ。先の大戦も原爆投下も民主党。靖国参拝に対して初めて「失望」と表明したのも民主党だ。日系アメリカ人らが慰安婦像撤去の訴訟を提訴アメリカからの要請でベトナム戦争に参戦した韓国軍は、強姦などで多くのベトナム人女性に子供を産ませている。この「子供」達はライダイハンと呼ばれ、人数についても千五百人から三万人まで、様々な説がある。ベトナムでの貢献が評価されて、多くの韓国人がアメリカに移住できるようになった。それほど勇猛果敢に韓国人は戦ったのだが、同時にベトナム人に対して多くの残虐行為を行っていたのだ。韓国はオウム真理教と同じ行動を取っている。オウムはサリンで攻撃されていると言いながら、実は自分達がサリンでのテロを計画・実行に移した。自分がやっていることを、やられていると主張する手口だ。韓国も自分達が女性の人権を蹂躙してきたからこそ、日本の慰安婦問題をしつこく主張しているのだろう。こんなことを繰り返していては、韓国は自ら滅びる。ソチオリンピックのフィギュアスケート女子シングルで、ロシアのソトニコワが金メダル、韓国のキム・ヨナが銀メダルとなったことに多くの韓国人が憤り、プーチン大統領のフェイスブックが五千通ものコメントで炎上した。防空識別圏内に侵入させたのだ。慰安婦像が設置されたアメリカ・カリフォルニア州のグレンデールでは、人口約十九万人のうち韓国系住民が一万数千人を占める。議会は市長と四人の議員から構成されている。日本と異なり、この街の議会では住民が自由に起案することが可能だ。そんな中で慰安婦像設置案が出され、五人で採決を行って可決された。韓国は官民一体となって、二十体以上の慰安婦像をアメリカに持ち込んでキャンペーンを行っている。グレンデールでは日系アメリカ人の反撃も始まった。元ハーバード大学助教授の目良浩一氏らが原告となって、慰安婦像の撤去を求めた裁判を起こしたのだ。原告にはユダヤ系の敏腕弁護士がついている。従来、アメリカでの韓国人のロビー活動をユダヤ系の人々が裏で支えていた。この敏腕弁護士のような社会的地位のあるユダヤ人が日本の味方になると、この流れがひっくり返る。ユダヤ人は反日ではなく、むしろ東洋のシンドラーと呼ばれる杉原千畝氏に非常に感謝しているという。この裁判の成り行きは、様々な方面に影響を与える可能性がある。NHKももっと世界に向けて、慰安婦の件など、日本に関する正しい情報を発信するべきだ。空路よりも新幹線を活用する人が増えるのは間違いない。金沢より敦賀までは認可されているが、その先を米原に繋ぐのか、京都に繋ぐのか未定だ。使用できなくなった時の迂回路の役割もあるのだから、早急に終着駅を決める必要があるだろう。福井県にはイタリアのコモと並び称される染色のメッカ・勝山市や世界のメガネフレームシェアの二〇%を占める鯖江市など、世界的なものづくりの街が多い。政治家も財界人も小粒になった。二世、三世議員が多くなったこともあるが、一番の原因は小選挙区制だ。(先の選挙では石原伸晃氏が当選)の選挙区が同じだ。選挙区が小さすぎて、国政を考えた選挙活動などできない。同一選挙区で複数人が当選する中選挙区制なら面白い人も当選できるが、小選挙区制は平均的な人ばかり当選。自分の意見をしっかり言う人は当選できない。国会での質疑は、迫力満点だった。参考人招致も早急に行うべきだ。二月二十五日にIR(統合リゾート)*ゲーミング学会の総会が新橋の第一ホテル東京で行われ、ラスベガス・サンズのシェルドン・アデルソン氏をはじめ、ラスベガスからマカオまで、世界の名だたるカジノ経営者が集結した。(IR議連)」の会長である衆議院議員の細田博之氏は、六月までにカジノを可能とするIR推進法を可決させると明言した。東京都心近くのお台場の声も大きいが、幕張辺りの方が少し都心から離れていて成田空港にも羽田空港にもディズニーランドにも近くて良いと思われる。一つは沖縄で現在、様々な思惑の人々が普天間基地の移転反対を主張しているが、基地跡地にカジノを建設することになれば、反対が大幅に減るのではないか。五年後には那覇空港に第二滑走路が完成することもあり、沖縄の振興策もいろいろと考えていくべきだろう。グローバルスタンダードはルールを作ったものが勝つ千葉県柏市の連続通り魔事件の竹井聖寿容疑者は、嘘の「犯行の目撃談」をぺらぺらとメディアに話していた。三重県朝日町で中学生を殺した高校生は、事件直後にツイッターに「手の震え止まらん」とか「必ずや平和な町を取り戻します」などとつぶやいていた。この高校生は優等生で人気者だったという日本社会はどこかが狂ってきている。その原因は、GHQが大家族制度を破壊したことによって、日本の家族の絆が急速に失われていることにある。今一番の悲劇は孤独死だ。数字は明らかにされていないが、自殺の数を大きく上回っているのではないか。ケチなEUがウクライナに一兆五千億円相当の金融支援の準備があることを表明。これはEU内で、ドイツが一人でボロ儲けしているからだろう。強い通貨(マルク)がユーロ統合によって弱い通貨と合わさって相対的に弱くなり、その通貨安効果でドイツは大きな利益を上げてきた。その分、EU内や近隣諸国に恩恵を与えるのは、当然のことだろう。グローバルスタンダードの世界では、ルールを決めたものが勝ち。日本もそれくらいのことはやらないと、今後世界では生き残っていけないだろう。安倍首相には二〇二〇年のオリンピックの年まで政権を担当してもらい、自ら招き入れた東京オリンピックの開会式に出席して欲しい。東京オリンピックまでにはアパホテルは七万室を達成、日本の観光立国戦略に大きく貢献する予定だ。ソチオリンピックでは浅田真央選手絡みで「失言」を報じられた東京オリンピック・パラリンピック組織委員会会長の森喜朗氏も頑張っている。森氏の失言報道はいつも針の穴を突くようなことばかりだ。首相在任時の「失言」として有名なのは「神の国」発言だが、これをなぜメディアは問題にしたか。理由は占領時代GHQが定めた「プレスコード(新聞編集綱領)」の主要三十の禁止項目の一つに、「神国日本の宣伝」が入っているからだ。今でもプレスコードに入っている項目については、メディアは安心して叩いてくる。STAP細胞論文に関していろいろと騒動になっているが、国際的な謀略だという説もある。写真など論文の形式上の問題も多いが、一番の懸念点はまだ誰も再現実験に成功していないことだ。理研内部で調査が行われているが、まだ公にできないことが隠されているような状況だ。論文の著者を見ると、話題となった小保方氏だけが若く、他は全て年長で有名な学者ばかり。小保方氏が全部やったように思われているが、大半は周りの先生がやった仕事であり、理化学研究所も小保方氏を中心に置くことで、注目を集めようとしたのだろう。