Yukako|Abstract本稿は中級後半および上級前半の日本語学習者を対象とした文化クラスでの実践報告である。日本刀,ジーンズ・学生服などの繊維産業,団扇と扇子,麺文化の比較と伝統製法のそうめん,B級グルメと地域の農産物・海産物,といった地域の文化・産業に根差したトピックをとりあげた。このクラスの特徴は,留学生だけでなく,副専攻日本語教育コースの学生と国際交流に興味を持つ日本人学生がボランティアとして授業に参加している点にある。協働学習およびプロジェクトワークが留学生にどのような刺激を与えたか,このような形式のクラスを運営する上での課題は何かをアンケート調査から明らかにする。Toshinori|Abstract本研究は,仮説の提示と吟味の方法の工夫により,授業の中で子どもたちが主体的に仮説の確からしさを高めていく授業構成を提案することを目的としている。探求学習には,小学校で実施するには困難な部分がある。その第一は,仮説を提示させるための教師の具体的な手立てが示されていない点である。子どもに発問をするだけでは,既有知識の少ない小学生では答えることが難しい。第二に,仮説の誤り排除が困難であるという点である。反証事例としての事実を認識し探し出すことは,小学生には難しい。パースのプラグマティズムにおける探究の理論をもとに,仮説の提示を促し,探求学習の検証過程に代わる新たな認識形成の方法を組み込んだ小学校社会科の授業構成を提案する。Yoshihiko|Abstractスーパーサイエンスハイスクール(SSH)指定校や理数科で実施する課題研究を充実させるために,自然科学研究の構成方法を実践的に学ぶことのできる授業を開発し試行実践した。模した授業展開を構成し,実験・観察や研究をデザインするときに必要な要点を伝えることを目指した。理数科1年生39名を対象に7時間の授業実践を行った結果,科学的な仮説の設定方法や思考と発想のポイントを含めた研究の進め方の理解が進んだという結果が得られている。一方で,班内で積極的に議論しながら実験を進める姿勢には大きな向上は認められなかった。議論の場面を強制的に設定するだけでなく,議論を促す仕掛けが必要とされる。特別支援学校の校長等に行った「理想の教師像」についてのインタビューにおける発言内容を分析し,新採用教員等若い教員に求める資質能力を明らかにした。全体を通じた教員の資質能力の総合的な向上方策」において示された資質能力に基づいて分類し,校種間での比較・検討を行った。発言には,「専門職としての高度な知識・技能」に分類された言葉が多かった。Masaru|Abstract教育学部を除く7つの課程認定学部(文,法,経,理,工,環境理工,農)とマッチング・プログラムコースに所属し,次年度(平成25年度)に「教職実践演習」の対象となる現3年生(平成22年度入学生)の,入学時から現在に至る教職志向並びに教育実践力に関する自己評価の経年変化を検証する。連携・協働によって教師教育開発センターが作成した教材「教職実践ポートフォリオ」を用いる。これは全学教職課程を履修する全ての学生が,自らの学習を記録し,その教育実践力の育ちを可視化するツールである。ここに現れたもののほか,センターが独自に開発し実施した意識調査の結果を用いつつ,総合大学における教員養成教育の質保証とカリキュラム・マネジメントのありかたを検討する。比較を行い,期間・広がり・詳しさにおいて,違いを見いだした。ドイツでは第6学年から5年間にわたり通年で,日本では第7学年から3年間各学年限られた期間だけ学習されている。週授業時間数の合計はドイツの方が多い。ドイツでは,内容に繰り返しと連続性があり,日本ではほとんどない。索引の密度を比較すると,ドイツは日本より大きい。実験に関しては,日本では代表的な実験を授業の中で実施するよう位置付けられているのに対し,ドイツでは多様な実験から自主的に選び実施することができるようになっていることで違っている。Kiriko|Abstractインクルーシブ教育の取り組みが世界的な趨勢となっている。一方で,通常教育教員は,障害のある子どもを指導するための準備が必ずしも十分でないと感じており,インクルーシブ教育に関する知識やスキルの養成が大きな課題となっている。インクルーシブ教育の展開に即した教員養成カリキュラムの開発が求められており,学習の内容や方法の検討が必要となっている。本稿では,インクルーシブ教育を先駆的に実践してきたアメリカ合衆国の取り組みに注目し,通常教育教員に対する特殊教育スキルの養成に関する全国的な動向を概観した。program)の基本的な内容について報告した。わが国における新たな教員養成システムの展開に向けた検討材料を提起した。7章に,職員の資質向上が記載されている。保育士の資質向上の必要性は,今日,保育関係の研修会や学会等で多く述べられている。本論では,なぜ,資質向上が求められているのかを,保育士養成施設や保育現場に関する文献から,保育士が置かれている環境や現状や実態を明らかにすると共に,資質がどのような問題と関連しているのかに焦点を当て,保育士の資質向上に向けての打開策を考察するものである。Rinko|Abstract「学生オペラ」の発信は,教育現場で活躍できる人材育成と,岡山大学を文化活動の拠点とした文化・芸術活動の盛んな地域づくりを目指すことを目的として実施したものである。本稿では,(1)に引き続き,その取り組みの意義と課題について,教員(指導者)と学生の内的評価の分析を中心に考察を行った。学生対象のアンケート結果からは,全体の88%の学生が参加してよかったと感じており,また,教員養成におけるオペラ活動の意義を良い経験であると感じている学生は97%であった。大半の学生が,オペラのような総合的且つ横断的な分野の経験は,教育現場で活用でき,協調性や自主性を伸ばすことにもつながると考えており,活動の意義を共有していることがわかった。教員(指導者)のアンケート結果からは,それぞれの役割を発揮できたという連携の意義と,物理的体制の強化について課題が確認された。Masako|Abstract「学生オペラ」の発信は,教育現場で活躍できる人材育成と,岡山大学を文化活動の拠点とした文化・芸術活動の盛んな地域づくりを目指すことを目的として実施したものである。本稿では,約半年間の準備期間の様子とその成果を報告し,筆者らが取り組んださまざまな連携のあり方と課題について考察した。連携に関しては,1教育学部内の教員の連携(教科内容専門の教員と教科教育専門の教員),2附属学校との連携,3他学部との連携,4地域や卒業生との連携に焦点を当てて検討した。オペラ終演後に実施したアンケート結果からは,来場された多くの方が非常に満足されており,これからも継続してほしいと要望していることが明らかになった。使ったシステムを比較検討した。ラーニングシステムと高い親和性を持ち,また初学者と専門家の空間概念の把握に関するギャップを埋める教材として優れていると考えられた。ブラウザを用いるシステムが適していた。組み合わせたシステムが適していると考えられたが,将来に渡る継続利用を考慮した場合,このシステムはプロプライエタリである点に留意して運用しなくてはならないだろう。Nobuhiko|Abstract梅雨は,アジアモンスーンの影響を顕著に受けた現象の一つである。本研究では,豪雨の起こり方に注目した日降水量データの分析活動や気象衛星画像の観察など通して梅雨について学ぶ学習プランを開発した。これは中学校理科での「日本の四季の天気」に関する探究的要素も含めた授業提案であるが,高等学校の『地学基礎』,『地学』,『地理』における活用も視野に置いた。1年生を対象に授業実践を行い,結果について検討した。西日本では,東日本と違い,『大雨日』が頻繁に出現することを反映して,気候学的に総降水量が大変多くなる。年の日降水量の表から読み解く作業・考察を,中心的活動の一つに据えた。Satoshi|Abstract本研究では,音楽を用いた支援を行う際の基礎的条件になると考えられる音楽の三要素が,情動におよぼす影響について検討し,さらに,乳幼児期の音楽的行動の発達についても既報論文に基づいて展望的研究を行った。リズムは人と人との情動的結びつきを強化させ,メロディーは安心や懐かしさを感じさせ,ハーモニーは心理的あるいは身体的な緊張と弛緩を生み出すことが示唆された。歳ごろから旋律楽器での分担奏が可能となることなどが示唆された。効果的な支援を行うためには,音楽の三要素の特性を理解し情動的影響を企図した支援を行なうこと,音楽的行動の発達過程を参考に対象児の音楽的技術の獲得水準を判断した楽器や曲の選択が重要であることを提言した。国語,数学ともに通過率が低いことが報告され,憂慮される事態にある。その原因は複雑多岐に渡っており,教育委員会や学校現場は解決に向け総力をあげて取り組んでいるが、大変困難な状況が見られる。県下の教育関係者すべては当事者意識と責任をもってかけがえのない一人ひとりの子どもたちに焦点を当てた本来の教育を再生することが急務である。)を自己反省する意味も含め,中学校を中心としてその現状と改善に向けた方策についてまとめてみた。(メインタイトルを含め、以下本稿では全国学力テストと略記)のうち悉皆調査として行われた2009(平成21)年の結果を検討し、児童生徒の活用力を育成する学校教育課程のあり方を考察するデータの整理を主な目的としている。具体的には、現在まで計5回行われた調査において教科(国語、算数・数学)学力調査の結果が常に上位を占める秋田県の結果を、ほぼ全国平均の位置にある岡山県の結果と比較した。教科テストの結果、教科テストと並んで行われた児童生徒の学習や生活の実態の調査及び学校長らが解答した学校調査の結果をそれぞれ比較することで、本稿において「活用力」の指標として位置づけている全国学力テストB問題における正答率の高さと密接な関係にあるいくつかの要因を抽出することを試みた。