2014年にユネスコスクールの指定を受けて、ESDを学校経営の根幹としてSDGsの学びに取り組んできた。SDGsの学びにより、児童の授業への参加度が劇的に向上。長坂小学校では、チーム長坂小として、JICAや保護者、地域の方々、様々な専門家とともに学校づくりを進めてきた。本書では、2校の事例を取り上げ、「SDGsの学び」の可能性について論じている。NPO・NGOのスタッフなどに読み応えのある一冊。学び」は同じだろうか?いやどうも違う。目標を置き,すべての対角線がつながって網の目状になった図を描いてみた。学び」を目指すべきである,と考えるようになった。このことが本書を刊行しようと思った第一の理由である。学び」が求められるのか,について述べている。前者については,統合的・総合的な学びであること,行動や参画を促し,行動や参画の過程で多くのことを獲得する学びであること,後者については,生態的・社会的な持続可能性の危機が迫っているとともに,既存の学校教育の軋みが放置できない段階に来ていることなどを述べている。NPO」の可能性に言及している。テーマにして実施したいくつかのアクティビティの内容とその結果を報告している。学び」のレベルにまで高めた二人の前校長に,どのようにすることでそれを可能にしたかを語ってもらっている。小堂前校長(+現副校長)が主導した実践の深化過程をコンパクトにまとめてもらった。子ども報告会」を参観した保護者の感想をいくつか紹介している。年間を通したテーマ学習が,子どもたちに大きな成長をもたらしたことを保護者もしっかりと受け止め,学校側に感謝していることがはっきりと表れている。月に初めて西田小学校を訪問した。とどのように取り組むかの抱負をうかがい,その後の研究会には極力参加するようにした。月からは同校の学校運営協議会の会長に就任し,以後,同校にはほぼ毎月出向いている。訪問するのは下校時間以降が多く,児童との接点は多くなかった。月の卒業式において卒業生一人一人が壇上から大きな声で「将来の抱負」を発表した姿には,主体的な学習を通して子どもたちはここまで成長できるものかと驚かされた。年間牽引してきた管理職にこの間の足跡を振り返ってもらい,どのような取り組みが有効だったのかを明らかにするのが第3章のねらいである。学び』へと深化(進化)している」と述べているが,深化(進化)を実現させるために,研究協議会の改革をはじめとして,様々な手立てを講じてきたことが記されている。大賞の小学校賞を受賞している。年間の歩みは,小堂前校長とともに,新井副校長もその牽引役として大きな力を発揮している。年目の終わりに実施した教員へのインタビューとそのとりまとめは,主に新井副校長が担当したものである。学び」の楽しさになると思う。・・・教員の教育観が変わるから,結果として子どもも変わる,というサイクルが,うまく回っていく・・」というような発言も記されている。学び」の実践報告を掲載している。主宰する多田孝志教授(金沢学院大学)も驚嘆され,「どうしてそれが可能になったのかを知りたい」と述べておられた。年間,そして共創型対話学習に共鳴する山梨県の教員との研鑽過程を振り返ってもらった。月に多田教授から「諏訪さんの地元の小学校で素晴らしい実践が行われているんだ。今度一緒に見に行かない」と誘われたのがきっかけである。研究会で,研究授業の見学だけでなく,その後の研究協議会と講演会がセットされていた。実際には単に「見に行く」だけでなく,地元教員のほか研究会会員数十名を前にスピーチをさせられることになったが,研究授業のレベルの高さには圧倒された。その後,自宅近くという地の利もあって,長坂小学校を何度か訪問し,丸茂哲雄校長(当時)や先生方からから様々なお話をうかがうことができた。学び」を重視した教育を行っていることなどを理解した。授業を見学させていただくなかで,各先生方が多田教授の直接の指導や著作から,対話力を向上させるための様々なスキルを修得していることも確認した。システムの先取り実践事例として紹介した。月には,多田教授とともに両校の研究授業のハシゴ参観も経験した。名の座談会の一端を紹介しているが,夜遅くまで授業準備等を行ったことに触れ,「働き方改革には逆行しているようだけど,やりたくてやっているので大変さはなかった。充実感があった」とある教員は述べている。このような二人の校長の下での教職員の変化と子どもたちの変化を広く知ってもらいたいと思ったことが,本書を刊行したいと考えた第二の理由である。章では,多田孝志教授に寄稿していただいた「教育の人類史的大転換を前にして」を掲載している。海外での日本語学校での経験も豊富な多田教授は,これからの多文化共生時代における教育のかなめが「共創型対話」であることを一貫して指摘し,その対話力向上のための具体的な手立てを研修会や著書を通して多くの教育関係者に伝えてきた。章の冒頭で,「いま進行し始めた教育改革は,文明の発生に匹敵する人類史上の大転換をもたらす可能性を秘めている」と述べている。システム」(=学校教育2.0)も,新自由主義的な競争の原理を根底に据えていること指摘した。システム」(=学校教育3.0)への移行が不可欠であり,その動きが始まっていることを述べた。移行とほぼ同じ内容であることは,これまでの意見交換を通して確認してきたことである。月,教育出版)の末尾の「未来の教育―編集後記に代えて」で,以下のように書いた。年後の世界が正常に機能している可能性は低い。年後の未来社会が正常に機能しているとすると,近未来のどこかの時点で,何らかの決定的に重要な大転換が生じた可能性が大きい。どのような課題の克服についても当てはまることであるが,結局は,個人の利益を追求する以上に,持続可能な社会の構築を重要と考え,それに参画しようという人々が多数派を占めるようになっていることが前提となるのではないだろうか。そのためには,競争を基調とする教育から持続可能な社会の構築に取り組む共創型の教育への転換,ほかの学習者を競争の相手と捉えるのではなく,課題解決に一緒に取り組む仲間という意識を育む教育への転換がなされている必要があるであろう。本書には,上記の「持続可能な社会の構築に取り組む共創型の教育への転換」のための具体的な手立ての一端を広く知ってもらいたいという著者一同の思いが込められている。上記内容は本書刊行時のものです。版元ドットコムの書誌データは、ISBNを指定して取得し、自由に利用することができます。お問い合わせお問い合わせ版元ドットコムのSNSもご利用ください。