Vision」を策定し、2050年までに事業活動に伴うCO2ゼロエミッションを目指しています。自らの事業所(工場およびオフィス、データセンター)から排出する主なGHGとしては、エネルギー(電力・燃料油・ガス)の消費に伴うCO2排出、半導体製造プロセスで使用するPFCs、HFCs、SF6、NF3の排出があります。これらについて、関連法律を遵守するとともに削減目標を設定し、使用量および排出量の削減・抑制に努めています。富士通グループにおける温室効果ガス総排出量のうち、エネルギー消費に伴うCO2排出量が約90%を占めています。そこで富士通グループでは、CO2排出量の削減に向けて以下の省エネルギー対策を継続的に推進しています。プロセスの見直しによる効率化(生産革新活動、グリーン生産技術開発)オフィス空調温度の適正化、照明・OA機器の節電エネルギー消費の計測による「見える化」と、測定データの活用推進CO2以外の温室効果ガス排出量の削減CO2以外の温室効果ガスとして、富士通グループでは主にパーフルオロカーボン類(PFCs)、ハイドロフルオロカーボン類(HFCs)、六フッ化硫黄(SF6)、三フッ化窒素(NF3)などを、半導体部門において使用しており、地球温暖化係数(GWP)の低いガスへの切り替えや、新規・既存の製造ラインへの除害装置の設置などを継続的に実施しています。(2018年度実績)温室効果ガス排出量を5%以上削減する。30.3%削減エネルギー消費原単位を年平均1%以上改善する。各事業所における施設の省エネ設備投資(空調設備や照明設備を中心としたBAT(注1)対象機器の導入更新)や運転適正化、製造プロセスの効率化、オフィスの空調・照明・OA機器の節電、エネルギー消費の「見える化」と計測データの活用などに継続して取り組んでいます。し、装置停止などの施設運用の改善(2,300トン)、富士通インターコネクトテクノロジーズ(株)では生産装置の適正配置への見直し(980トン)を実施しました。した取り組みの結果、2018年度のGHG総排出量は約92.3万トン(売上収益当たりの原単位:21.8トン/億円)であり、2013年度比では30.3%削減となりました。一部、事業譲渡などによる減少もありますが、それ以外に約2.5万トンの削減施策を実施しました。エネルギー消費原単位は、2016年度から2018年度の年平均で1.1%改善しました。Technologies):温室効果ガス削減のための利用可能な最先端技術。