株式アノマリー12月前半に掛けて感謝祭後に上昇パターンヘッジファンド決算に絡むポジションは一巡11月27日の日経平均株価は3日続伸、終値は140円40銭高の2万1952円40銭、TOPIXは11.96ポイント高の1644.16ポイント、東証マザーズ指数は10.57ポイント高の975.04ポイントで終了。東証一部の出来高は13億2598万株、売買代金は2兆3149億円、値上がり銘柄数1509、値下がり銘柄数526、変わらず80、ソフトバンクグループ、任天堂、トヨタ自動車、三菱UFJフィナンシャル・グループなど主力銘柄が軒並み高。日経平均株価は25日移動平均線を上回り投資家の順張りトレードが流入した模様。目先は75日移動平均線の2万2564円が意識される展開。取引時間中には11月12日以来となる2万2000円をつける場面があった。東証一部市場の値上がりトップは多木化学(4025)、中国テンセントと提携を発表して買われたLINE(3938)は、ザラバにみずほフィナンシャルグループ(8411)と銀行業に参入という強い材料が出て大幅高、値上がり率ランキング2位となった。ZOZO(3092)、メガチップス(6875)、学研ホールディングス(9470)など10月から売り込まれてた銘柄に大幅高が目立ち、前日に値上がりトップのgumi(3903)に続きKLab(3656)が値上がり3位に入りゲーム関連に株高が目立った。高値は取引時間中に2万1838円10銭まで上昇、終値は165円45銭高の2万1812円00銭で終了、TOPIXは3.24ポイント高の1632.20ポイントと小幅続伸となった。米国投資銀行モルガンスタンレーが日本株の投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」へ引き上げたことが伝わり、相場の支援材料となった。して、杉村倉庫(9307)、森組(1853)、桜島埠頭(9353)がストップ高まで買われた。大阪万博で大阪カジノの可能性が高まるという証券会社のレポートも話題となり、海外カジノへ納品しているコナミホールディングス(9766)が動意づいた。松井証券の魅力、まずはお試しください。終値は75円58銭安の2万1507円54銭、TOPIXは9.78ポイント安の1615.89ポイントで終了。カルロス・ゴーン会長が逮捕された日産自動車は小幅反発となった。カルロス・ゴーン会長とグレッグ・ケリーCEOの両名が逮捕された日産自動車(7201)、三菱自動車(7211)はゴーン会長の解任を発表。代表取締役が重大な不正行為で逮捕された影響で株価急落となったが、とりあえず下げ止まった様子。今度はオリンパス(7733)株価が急落、同社を相手に訴訟を起こしている社内弁護士が午後1時から記者会見すると報じられてネガティブに株価反応となった。東証一部下落率ランキングトップはCB発行の希薄化を嫌って高島屋(8233)が前日比15.94%下落、302円安の1593円、オリンパス、SBIホールディングス(8473)、レック(7874)、インフォマート(2492)が目立った。上昇率ランキングトップは米国証券から目標株価引き上げされたLIFULL(2120)が10.12%上昇、78円高の849円、昨日は下落率ランキングに入ってた長谷川香料(4958)が急反発して値上がり3位、創業者によるMBOで大株主の千趣会ともめているワタベウェディング(4696)がTOB思惑で大幅高、一時は130円高の959円まで買われ年初来高値を更新した。終値は123円28銭安の2万1680円34銭、TOPIXは9.67ポイント安の1629.30ポイント、東証マザーズ指数は8.51ポイント安の948.32ポイントで終了。エヌビディア決算を受け株価急落から、任天堂(7974)が大幅安、東京エレクトロン(8035)、アドバンテスト(6857)、SCREENホールディングス(7735)など半導体関連が軒並み売られた。地銀がアパートローン、不動産ローン融資へ積極的でないと報じられたことで、昨日は値上がりしてたスルガ銀行(8358)が売られ、TATERU(1435)は決算発表から4日続落、大東建託(1878)、レオパレス21(8848)など投資用アパート不動産関連が下落。投資先のNVIDIA株価が下落したことでソフトバンクグループ(9984)株価も大きく売られた、黒鉛電極関連株が軒並み安く、東海カーボン(5301)、日本カーボン(5302)、SECカーボン(5304)、昭和電工(4004)など大幅安。42円86銭安の2万1803円62銭、TOPIXは2.29ポイント安の1638.5ポイント、東証マザーズ指数は8.04ポイント高の956.83ポイントで終了。東証一部の出来高は15億株、売買代金は2兆3409億円、値上がり銘柄数1111、値下がり銘柄数911、変わらずは89、RIZAPグループ(2928)が赤字決算を発表してストップ安売り気配、ライザップ傘下の夢展望(3185)がストップ安、ジーンズメイト(7448)も株価急落となた。中村超硬(6166)が債務超過転落でストップ安売り気配、再生エネルギー関連株のイーレックス(9517)は24.7%営業利益減少という決算内容に失望売りでストップ安、学研ホールディングス(9470)は2020年教育改革への教材買い控え懸念で大手証券が業績予想を引き下げストップ安となった。アパートローン問題で創業家の辞任や提訴を決算発表と同時に公表したスルガ銀行(8358)は悪材料出尽くし感から9.48%上昇、マイネット(3928)は好決算を引き続き材料視して続伸、「銀の皿」、「釜寅」など出前サービスのライドオンエクスプレス(6082)は大幅増益、アイビーシー(3920)は今期大幅増益見通しで買われた。2018年12月19日11月14日の日本株市場は日経平均株価が35円96銭高の2万1846円48銭、TOPIXが2.81ポイント高の1641.26ポイントと小幅反発。東証マザーズ指数は9.94ポイント安の948.79ポイントと続落した。Technologies(3445)がストップ高まで買われた。好業績期待があったが、前日に決算発表を行ったリクルートホールディングス(6098)の中間決算で上期実績が、営業利益が前年同期比17%増と好調ではあるが市場予想に届かず株価下落の要因となった。リクルート株価下落で、パーソルホールディングス(2181)、エン・ジャパン(4849)、UTグループ(2146)など人材派遣が冴えない展開となった。新規株式公開により保有する資産株の含み評価が増加することで割安感が高まった模様。株価大幅安が市場心理を冷やした。日経平均株価は前日比459円36円安の2万18110円52銭、TOPIXは33.50ポイント安の1638.45ポイントで終了。(1605)、JXTGホールディングス(5020)、日揮(1963)が売られた。ねじれ議会」を警戒して株価下落11月7日の東京株式市場は投開票が行われている米中間選挙ニュース速報に振り回された。選挙結果が伝わってくると「ねじれ議会」がトランプ大統領の政策を通しにくくなるとの懸念で、大引けの日経平均株価はマイナスに転じて取引を終えた。日経平均株価の終値は61円安の2万2085円80銭、TOPIXは6.92ポイント安の1652.43ポイント、新興市場銘柄は続伸して東証マザーズ指数は21.20ポイント高の970.47ポイントで終了。け、業績相場へリバーサル10月31日の日本株市場は大幅続伸、2日間で日経平均株価は307円高+463円高と770円高となり、終値は2万1920円46銭で終了。TOPIXは34.66ポイント高の1646.12ポイント、東証マザーズ指数は37.46ポイント高の907.56ポイントと大幅高。上方修正を発表したMARUWAがストップ高、ソニー、アドバンテストが好決算で買われた。東証一部の出来高は18億1191万株、売買代金は3兆4851億円、値上がり銘柄数1654、値下がり銘柄数419、変わらずは38、2018年10月の日経平均株価は2199円安となり、下落幅は2016年6月以来の大きさとなった。1ドル113円台の3週間ぶりの円安となったことで日本株は買い先行スタート。日経平均終値が高値引けとなり、前日のリバランスを上回る売買代金で実需の買いとの市場観測。上海株が堅調に推移し、円安、企業決算を見て海外投資家が買い戻しを行ったうえに、実需の長期資金の買いも入ったとの観測。業績下方修正懸念が発生するとの思惑で午前中から急落。午後はこうした事情が周知されて売り気配からストップ安売り気配となった。オリックスが全株取得で完全子会社化10月29日の日本株は続落、朝方は高く始まり日経平均株価は300円近い上昇となる場面もあったが、相場下落の嫌気売りや戻り売り圧力が強く、終値は34円80銭安の2万21149円80銭、TOPIXは6.45ポイント安の1589.56ポイントで終了。東証一部の出来高は13億7332万株、売買代金は2兆5060億円、値上がり銘柄数638、値下がり銘柄数1402、変わらずは69、東証マザーズ指数は35.42ポイント安の838.00ポイントと5日続落して年初来安値を更新した。オリックスが大京株式公開買付すると発表、1株2970円でTOB価格にサヤ寄せするようストップ高、業績上方修正を好感してアイチコーポレーション(6345)、幸楽苑ホールディングス(7554)、信越化学工業(4063)、自社株買い発表と増配を好感して住友倉庫(9303)が大幅高。