く株365」には、様々なリスクが伴います。く株365」は元本が保証された取引ではありません。く株365」はすべてのお客様に無条件に適しているものではありません。く株365」は株価指数の変動や配当・金利の変動などの要因により、お客様が当社に預託された証拠金の元本割れ若しくは元本を上回る損失を被る可能性があります。価格変動リスク:取引対象である株価指数の価格の変動により損失が生じることがあります。く株365」の価格は現物の株価指数そのものではないため、需給関係、相場の状況等によっては乖離が拡大し、その結果、現物の株価指数から想定していた価格で取引ができないなどの不利益を被る可能性があります。取引金額がその取引について顧客が預託すべき証拠金に比して大きいため、相場の状況によっては差し入れた証拠金以上の損失が発生するリスクがあります。く株365」には、レバレッジ(てこの作用)により、通常の株価指数の売買に比べ大きなリスクが伴います。実際の取引金額に比べて投資元本である必要証拠金が少額なため、相対的に大きなポジションを持つことになります。証拠金取引では預託した資金に対し過大なポジションを保有することにより、小さな資金で大きな利益を得ることが可能ですが、逆に預託した資金をすべて失う、あるいは預託した資金を超えて損失を被る可能性も同時に存在します。マージンコールによるリスク:マーケットがお客様の保有ポジションに対して一定の割合以上不利な方向に動いた場合、お客様の損失の拡大を防止するため、お客様の保有するポジションの全部を決済するか、新たに必要額以上の証拠金を追加していただきます。当社では、有効証拠金が当社の定める率を下回った場合、その相当額以上を当社の指定する日時までに追加預託していただく必要があります。入金がない場合は全ポジションが強制的に決済(ロスカット)されます。その結果損失が発生した場合はお客様のご負担となります。く株365」ではお客様が過大なリスクを負うことを回避するために、ロスカットルールが定められております。「ロスカット」とは一定間隔ごとに株価指数の時価で値洗いされるお客様の有効証拠金が、当社の定める率を下回った場合、当社はお客様の未決済ポジションを自動的に反対売買にて決済いたします。その結果損失が発生した場合はお客様のご負担となります。株価指数相場の急激な変動によっては預託している証拠金以上の損失が生じる可能性もあります。トリガ注文(ストップロス)のリスク:損失を限定させることを意図した注文方法である「トリガ注文」は、通常の市場環境ではお客様の損失を限定する効果があるものと考えられますが、株価指数相場の急激な変動によっては「トリガ注文(ストップロス)」で指定した価格から大きく乖離して成立する(スリッページの発生)場合があり、必ずしも当初予想した損失額に止められないことがあります。ついては、投資家は為替リスクを負担しませんが、マーケットメイカーが自己の負担する為替リスクを勘案して買呼び値及び売呼び値を提示するため、為替相場の状況によってはスプレッドが拡大し、想定していた価格で取引ができないなどの不利益を被る可能性があります。予想配当に関するリスク:配当相当額は、指数構成銘柄の権利付最終日における予想配当に基づき、その後の株価指数の値に与える理論上の影響値として、東京金融取引所が算出するものです。従って東京金融取引所の配当相当額は、実績配当に基づき算出される配当相当額や指数構成銘柄の現物株についての予想配当及び実績配当とは異なります。金利変動リスク:金利相当額の計算には円や外貨の金利水準が変動すること等により、保有するポジションの金利相当額が減少、または支払額が増加する可能性があります。く株365」では、マーケットメイカーが買呼び値及び売呼び値を提示し、それに対して投資家がヒットをして取引が成立する方式をとっています。情報配信の遅延・停止、相場の激変等)によって、マーケットメイカーによる買呼び値及び売呼び値の安定的、連続的な提示が不可能または困難となる場合があり、その結果、想定する価格で取引ができないなど、投資家にとって不測の損失が生じる可能性があります。平常時においても流動性の低い株価指数の取引を行う際には、希望する価格での取引ができないなどの不利益を被る可能性があります。分別管理しているため、原則としては全て保全されます。「くりっく株365」取扱会社の信用状況の変化等により支払が滞ったり、取扱会社が破綻した場合には、返還手続きが完了するまでの間に時間がかかったり、その他の不測の損失を被る可能性があります。遅延したり、不可能になることがあり、不測の損失を被る可能性があります。税制・法律等の変更リスク:税制・法律またはその解釈等が将来変更され、実質的に不利益を被る可能性があります。く株365」に伴う典型的なリスクを簡潔に説明するためのものでありお取引によって生じる一切のリスクを示すものではありません。お取引の開始に際しては、取引の仕組み及びリスクについて十分にご研究頂くようお願い申し上げます。電話取引の手数料は1取引単位あたり税別4000円。オンライン取引の場合は、1取引単位あたり税別500円を上限として徴収します。手数料は、取引数量に応じて異なります。詳しくは、取引要綱をご参照ください。取引に必要な証拠金額は株価指数ごとに異なり、取引所により定められた証拠金基準額となります。同取引所は毎週の第一取引日を算出日として、翌週の取引日に適用される証拠金基準額を算出し、公表します。取引所Webサイトで最新のものをご確認ください。顧客が注文執行後に当該注文に係る契約を解除すること(クーリングオフ)はできません。