[偏差値110番]皆さん!こんにちは!!今回は趣向を変えて首都圏私立大学における競争激化現象を考察してみたいと思います。お陰様で武田塾各校舎でも連日の様に嬉しい合格の報せが届いている一方で、合格確実と見られていた生徒さんが涙をのむケースも残念ながらあるのです。おいて競争が激化している事を肌で感じておりますので、その背景には何があるのかを複数の記事から紐解いて参りたいと思います。後ほど引用するUNIVPRESSからの抜粋です。ここにほぼ結論が集約されています。「大都市、特に関東圏での入試が難化する」ということになる。文科省の効果予測によるとこの政策の実施により東京圏(一都三県)では2019年までに約1万1千人の超過定員が解消されるという。後3年で東京圏から1万1千人の私立大学生が消えるわけである。椅子が少なくなれば東京圏全体で入試のハードルが上がることは必然だ。今まで早慶・MARCH・日東駒専など各ランクで合格ボーダー上にいた受験生が軒並み不合格となり、一つ下のランクの大学へ進学せざるを得なくなる「ところてん現象」が多く発生する可能性もあるだろう。⇒合格ボーダーが大きく上がるという恐怖の「ところてん現象」なぜこんな事が発生しているのかを探るために、更に背景調査を進めます。次は文部科学省が発表している資料です。⇒志願者数は上昇の一途。この傾向に一層拍車をかける事になると言います。詳細に中身を見てみましょう。?簡単に言ってしまうと「政府として、あまりにも定員をオーバーして入学者を出している大学に対しては、今後、補助金を減額また不交付にするよ」ということである。一つは教育環境の改善がある。当たり前だが、学生が増えすぎると十分なフォローができず教育の質が下がる可能性がでてくるのでそれを防ぎたいというわけだ。うち、約5割を1都3県が占め、これに愛知、京都、大阪の大都市圏を加えるとその割合は7割を超える。定員規制によって若者に地元大学への進学を促し若者の大都市集中を緩和することで地方創生に繋げたいという狙いだ。この話は何度か持ち上がっており、その度に超過許容率は下げられているのだが、2015年にさらなる是正案が発表された。1.3倍以上となっていたが、これを新案では2019年を目途として段階的に1.0倍まで厳格化するという。詳しくは表1を見て頂きたい。この入学定員の厳格化。定員充足率は平均で1.08倍である。私立大学運営費における補助金の割合は平均約1割と決して少なくは無いことから、充足率が1倍を超えている多くの私立大学はこの規制を順守するだろう。実際、私も大学を訪問した際にこの話はよく聞く。するとどういった事が起こるのか?話は簡単で「大都市、特に関東圏での入試が難化する」ということになる。文科省の効果予測によるとこの政策の実施により東京圏(一都三県)では2019年までに約1万1千人の超過定員が解消されるという。後3年で東京圏から1万1千人の私立大学生が消えるわけである。椅子が少なくなれば東京圏全体で入試のハードルが上がることは必然だ。今まで早慶・MARCH・日東駒専など各ランクで合格ボーダー上にいた受験生が軒並み不合格となり、一つ下のランクの大学へ進学せざるを得なくなる「ところてん現象」が多く発生する可能性もあるだろう。各大学は計画的に定員調整を行っているだろうが、大幅な定員超過をしている大規模大学等では状況が大きくかわる懸念はぬぐえない。残念ながらこの政策で受験生が受けられるメリットは皆無である。2019年までに大学入試を受ける予定の受験生はこういった動向もチェックし、時には志望校の幅を広げるなどの対策も必要になってくるだろう。⇒後3年で東京圏から1万1千人の私立大学生が消える⇒恐怖の「ところてん現象」<結論>ー「ところてん現象」に巻き込まれないためにも一刻も早い受験対策をスタートするべし。ーハードルが上がった合格水準に対処するため一層の自学自習で盤石の学力基盤が必須。ー早慶上智だけでなくMARCH以下各階層にも同様に効果が波及するため併願戦略が重要。この厳しい状況下でも難関大学突破が続いています。の”ところてん現象”は「MARCH」を最難関化させましたが、これと同様な動きが保守化傾向と相俟って「日東駒専」に拡大すると見て良いでしょう。最強プロ講師が指導ツイートツイート。