トロイカはギリシャ債務持続性に関する報告書を提出した。ギリシャは3億2500万ユーロの追加削減を設定。さらなる協議にはさらなる明細が必要。」との発言や、FOMC議事録の発表などに揺れて、ユーロドルは軟調傾向ながらもNY時間後半は振幅のある上下動になりました。16日は、格付け会社のムーディーズが「欧州銀行の格付けを見直す。格付け見直しの対象となるのは欧州16カ国の114機関。けを引き下げ方向で見直す。66機関の短期格付けを引き下げ方向で見直す。けはジャンク級もありえる。」などの発表をしたことで、ユーロドルはオセアニア時間に再び反落して、その後にECBのリーカネン理事が「必要に応じてECBは一段の利下げが可能。」と発言をしたこともあって、ユーロドルは東京時間も上下動しながら軟調傾向で推移しました。ロンドン時間序盤では、オランダ財務相の「ギリシャはまだ条件の全てを満たしてはいない。札が無事に通過したにもかかわらず、ユーロドルは軟調傾向で推移して、一時1.300の大台を割り込む場面がありました。米住宅着工件数などの米経済指標が市場予想より強かったこともあって、リスク選好度の増加でダウ先物や原油先物が反発したことを背景に、ユーロドルは一転して反発上昇する展開になりました。その後も、独ウェルト紙の「ECBは保有するギリシャ国債を新発債に交換する方針。ECBのギリシャ再交換は週末にも完了する見込み。」との観測報道や、ロイター通信の「ユーロ圏筋は20日の会合でギリシャ第2次支援承認の見込み。」との観測報道や、一部メディアの「あるユーロ圏当局者は合意にほぼ達しているとしている。全体を覆すような提案がない限り20日に承認されるはず。調な推移になりました。幅な揉み合いになりました。東京時間終盤に一時反落する場面がありましたが、その後、仏のフィヨン首相が「民間債権者はギリシャの債務のうち70%を放棄する。ギリシャの債務不履行を回避するため何でもしなければならない。市場も堅調推移となったことで、ロンドン時間序盤のユーロドルは週末調整の動きに振幅のある上下動とはなるも、堅調傾向での推移になりました。その後、NY時間序盤に一部メディアが「独・伊・ギリシャ首脳が第2次ギリシャ救済に関して電話で協議を行い、ギリシャ問題の解決で自信を表明した。長の「このままではギリシャが我々の目標としている2020年にGDPの120%まで累積債務を削減させるには程遠い。」との発言や、WSJ紙の「実施の可能性が高まっているギリシャ第2次支援におけるIMFの拠出規模は130億ドルになる見込み。全体1300億ユーロの10%に留まる可能性。」との観測報道や、独財務相の「ギリシャの第2次支援での2020年のギリシャの債務の目標はGDP比で122%〜123%になるかもしれない。軟調傾向の揉み合いとなってユーロドルは週の取引を終えました。14日の朝に格付け会社のムーディーズが欧州の9ヶ国の格付けについて発表したことを受けて、ドル円も一時反落しましたが程なく切り替えして、正午過ぎの日銀による「資産買入れ等基金を55兆円から10兆円増額して65兆円にする。」との緩和策の発表後にドル円は急上昇する展開となりました。堅調傾向が続き78円台に乗せて、さらにロンドンフィックスにかけて78.20のポイントを上抜けると78円台半ば過ぎまで一気に上昇する展開になりました。序盤まで揉み合いになり、その後のNY時間前半に78円台の前半まで下落しましたが、ロンドンフィックスから上下動の揉み合いを経て反発する展開になりました。間まで揉み合う展開になりました。週末17日の東京時間前半にドル円は2011年11月1日以来の79円台に上昇して、その後ロンドン時間序盤に揉み合う展開となりましたが、NY時間に再び上昇して、2011年10月31日の日政府・日銀による為替介入時の高値とほぼ肩を並べる79.53円に終値で到達して週の取引を終えました。米ドルについては、先週はドルインデックスが週後半にやや押しが入りましたが、一時80.0を回復して週足でMA200に下値を支持され、2週連続で小さいながらも陽線続きとなりました。回復は緩慢で需要は弱く失業率は非常に高い。インフレ率は12、13年に1.5%になる可能性強い。済的打撃を最小限にするために迅速な行動が必要。QE3は経済状況の進展しだい。」とのハト派の見解を示し、同日にフィラデルフィア連銀総裁が「米雇用は明確な拡大トレンドにある。一段の緩和は、インフレリスクをさらに高める恐れがあり、連邦準備制度の土台を不安定にする。2014年までのゼロ金利が正当化される。最近の経済ニュースは良好も継続的な改善ではない。同日にダラス連銀総裁が「過剰な金融緩和は将来のインフレ不安を煽ることになる。QE3の実施は必要ないし、支持もしない。QE3は米国がデフレに陥るか予想外の衝撃がない限り必要はない。米経済は1月のFOMCの予想より堅調に推移している。」とのタカ派の見解を示して、16日にバーナンキFRB議長が「最近は改善の兆候が出ているが回復は意気消沈するほど緩やか。低金利政策は金融機関にとって確実にポジティブ。」との見解を示すなど、あいかわらず、ハト派とタカ派の見解が交錯していて、米要人の見解の収斂はまだ見られないようです。先週発表の米経済指標は強弱マダラ模様ながら、米要人達に米経済が回復しつつある認識はしだいに共通してきているようです。悲観度が後退してハト派要人達の中に「経済状況の進展しだい。」とのスタンスも見受けられるようになってきたようで、QE3への期待は後退することになりそうです。米長期金利が上昇するか、いずれかの調整になる可能性がありそうです。州の問題にかかわる重要イベントのユーロ圏財務相会合がありますが、米ドルがやや強含んでいく可能性がありそうです。円については、14日の日銀による「資産買入れ等基金を55兆円から10兆円増額して65兆円にする。物価安定の理解を「めど」に変更。」との金融政策の発表から円安に一変したという印象で、先週末のドル円は2011年10月31日の日政府・日銀による為替介入時の高値と肩を並べる79.53円に終値で到達して、先月の膠着していた相場のマグマが噴出するように2週間ほどで約3円の円安になりました。この円安の背景には、先月の日貿易収支が31年ぶりの赤字に転落したことも影響しているものと思われますので、いつもはそれほど注目度が高いとはいえない日貿易収支ではありますが、週初20日の日通関ベース貿易収支が注目されます。先週末17日に格付け会社のムーディーズが「日本国債の現状について2月24日に記者懇談会を開催する。」との発表もしていて、これまで経常黒字を背景に比較的安定していた日本国債ですが、ムーディーズの発表するその内容によっては日長期金利に影響がある可能性もありそうですので、今週末24日が注目されます。日銀による為替介入時の高値に至り、抜けるか戻るかのチャートポイントに差し掛かったことで、上抜けて一気に80円台に突入する可能性があるとともに、上昇が急であったことで一旦ガス抜き的な調整となる可能性を指摘する声も少なくなく、週初の動向が注目されます。上昇の場合は昨年8月4日の高値80.25が次の節目となりそうです。ユーロについては、先週もギリシャを巡る要人発言やニュースヘッドライン、および格付け会社の発表に揺れる展開となりましたが、15日に予定されていたユーロ圏財務相会合も中止されて電話会議になり、ギリシャの第2次支援の決定は今週はじめ20日深夜1時からのユーロ圏財務相会合に持ち越されることになりました。3月20日のギリシャ債の大量償還が迫っていて、さすがにもう後がないと言ってよい時期になりましたが、ギリシャの3.25億ユーロの追加歳出削減策も決定され、ギリシャ連立与党の党首らの実行の約束の署名も完了して、あとは「民間債権者との債務減免交渉」のみですが、これも「事実上まとまった。」と観測報道され、EUの求めている条件がほぼ整いつつあることで、今回のユーロ圏財務相会合でギリシャの第2次支援は決定されると観測されます。ギリシャの第2次支援の決定は、ユーロドルの上昇要因となりそうですが、もとより規定路線として相場が動いてきたところもありますので、決定後は次のフェーズとなる「ギリシャその後」や「他のユーロ圏重債務国」に市場の関心が移行する可能性がありそうで、1月27日にギリシャ政府筋が「第2次支援の実行の後は資金不足でもEUから支援はない可能性。売りの可能性も排除はできなく、注意が必要になりそうです。18日夜8時に中国が預金準備率を0.5%引き下げると発表したことで、リスク選好動意の要因にもなることから、週初の豪ドルなど資源国通貨を中心とした市場反応が注目されます。週末の思惑での動きや調整の動きにも留意が要りそうです。今回は、相場の尖度の性質のお話です。前回からの続きのお話です。価格平均を離れたがる性質があることが知られています。チャートを観ると、価格(レート)が価格平均のMAに重なるよりも、MAの上方もしくは下方に存在している確率が圧倒的に高い、というなんとも不思議な性質があります。それでは、はじまり、はじまり〜。^^「相場のこの性質を『尖度“Kurtosis”』というのじゃよ。文字とおりの『小と大』で中がない。中がないわけじゃないが少ないのだよ。常に平均から離れたがる不思議な性質があるのじゃ。価格は端へ端へと行きたがるというわけじゃ。移動平均線が水平ぽくて狭いレンジのところ以外ではそのようにも見えますね。「一般事象の多くは標準偏差が適用できるものなのじゃが、ところが、相場は違うのじゃ。世界の富の分布における巨富と貧困に似ているかもしれない。分布のテールが大きく両極端な性質があるのじゃ。「確率偏差を応用したチャートのツールにジョン・A・ボリンジャー氏が開発したバンドがある。彼はその著書で、一般的には第二偏差に95.45%が含まれるとされているが、相場において第二偏差は『88〜89%』程度、であると述べているのじゃよ。第二偏差を逸脱する価格変動が日常的に起こっているのだよ。そんなもんですかねぇ。...、それとトレードがどんなかかわりになるというのですか?そんな学術論議の言葉の遊びはどうでもよいのですよ。それもそうじゃのう...。