当研究所の研究成果を取りまとめた刊行物として、昭和28年より発行されております。一部の研究報告書はPDF形式で全文をダウンロードすることができます。ダウンロードの際には、当サイトの利用規約を遵守の上ご利用ください。PDFのファイルサイズが大きい場合には、ダウンロードに時間がかかる場合がございます。ダウンロードは1回のクリックで開始しますので、ダウンロードが完了するまで、複数回のクリックはなさらないようご注意願います。(SVC)を配電系統の高圧側に設置していた。一方で、低圧側に設置された需要側機器を用いて無効電力を補償することもでき、その活用可能性を検討する必要がある。最適導入量と最適配置を決定し、その費用対効果を比較する手法を開発した。容量を段階的に増加させ、装置容量に対する限界的なPV発電増加量と回避可能費用を求める。設備年経費の差額である年間削減費用を算出する。分析の結果、需要側機器の総設備容量が増加するに従い、年間PV発電電力量も増加するが、限界的な増加量は逓減することが分かった。SVCに関しても同様に、設備容量が増加するに従い、限界的なPV発電増加量は逓減することが明らかとなり、PV発電電力量を同じだけ増加させるには、SVCよりも需要側機器の方が少ない容量で済む結果を得た。仮に、単位容量当たりの年経費が同額であれば、需要側機器の年間削減費用の方が大きくなる。Equipment前ページへ戻る。