経営コンサルタント選び経営上で問題が生じた時、誰に相談しているのかを右図に示します。決算処理や資金繰り等で馴染みのある財務の専門家が高く、次いで係り持つ関係者となっています。経営の専門家であるコンサルタントは、イメージが悪いのか敷居が高いのか選択順位としては低いようです。改善結果ですが、大半は思うように改善していない状況です。一時期、猫も杓子もコンサルタントの冠を付けるのが流行り、悪しきイメージが蔓延したことも事実です。従って、経営コンサルタントを選ぶ時は、企業や組織を自立させてくれる知識と知恵と行動が備わり、何でも話せる相性の良さがポイントです。課題となっている事柄が明らかで、その領域の専門家(コーディネータ)で解決出来る場合、経営コンサルタントにまで依頼する必要はありません。多くの部署に原因が考えられ、改善策が管理会計へ影響するのであれば財務まで巻き込んだ調整が不可欠となり、企業運営全体が掌握できる能力が必要となります。経営コンサルタントの業務内容を大きく分類すると、以下の4つになります。企業や組織を顧問先に持ち、定期的に訪問してアドバイスを行います。企業や組織の状態を把握しながら課題を抽出し、将来を見据えた改善へと導きます。社員研修を中心としたサービスを提供しています。社員のスキルと向上心をアップさせることで、企業の経営向上を目指します。個々のスキルアップは無論のこと、組織として課題解決に取組む文化を醸成し定着させる事が重要なのです。特定の分野だけに特化して深堀した活動を行うのが特徴です。専門家としての情報を幅広く活用して頂くための活動です。どこかに原因がある筈なのだがはっきりしない、手を加えてみたが何故か上手く行かないなどお悩みの場合は、全体が見渡せられる経営コンサルタントへ相談されるのが好いでしょう。