編集部2018年の景気概況について、銀行やシンクタンクの調査では回復が一段落した「踊り場局面」と見る傾向が強いようだ。そんな中、ネット通販を含め、小売業界では“モノ”がどれだけ売れたのだろうか。ネット通販など)の販売実績データ(POSデータ)をもとに、「2018年の家電およびIT市場の販売動向」を発表した。いった6つの市場カテゴリからなる。2018年の家電小売市場規模は前年並みの7兆500億円となった。よりエアコンが記録的な伸長をみせ、年間を通しても大型生活家電の販売を大きく押し上げた。家電製品のインターネット販売は成長を維持し、販売金額は前年を9%程度上回った。家電小売市場における金額構成比は前年から1%ポイント上昇し、約14%となった。■AV市場2018年のAV市場は、主要製品である薄型テレビやBDレコーダーの買い替え需要の増加に加え、ワイヤレスイヤホンの伸長などにより、前年を上回った。薄型テレビの販売台数は、前年比6%増の520万台。4Kテレビは前年比40%増、有機ELテレビの販売台数は前年の3倍以上に拡大した。※GfKジャパン調べBDレコーダーは、7年ぶりに上昇基調に転じ、ヘッドホン/ヘッドセットは、Bluetooth対応機が市場の押し上げに大きく貢献し、前年から7割程度増加した。携帯電話は、ここ2年微増傾向にあったスマートフォン(ファブレット含む)の販売が縮小に転じ、前年比5%減の2,810万台。※GfKジャパン調べSIMフリースマートフォンの需要は一服するも、スマートフォンの大画面化は進展し、画面サイズが5.6インチ以上のモデルの数量構成比は、前年から25%ポイント拡大し33%となった。ウェアラブル端末は、スマートウォッチが数量前年比55%増、コネクテッドウォッチが前年比95%増と、市場全体をけん引し、前年比18%増の140万台となった。※GfKジャパン調べ■IT・オフィス市場パソコンは、前年比11%増の1,270万台。縮小傾向が続くリテール市場は前年比7%減の290万台、一方、リセラー市場は前年比21%増の600万台となった。タブレット端末は、前年並みの720万台。そのうち過半を占めるリテール市場は、数量前年比14%減となった。一方のリセラー市場は、買い替え需要を取り込み、数量前年比23%増となった。※GfKジャパン調べプリンター・複合機は、前年比6%減の460万台。スマートフォンやタブレット端末の普及による印刷需要の低下を背景に、リテール市場は前年比7%減の330万台となった。■イメージング市場デジタルカメラは、前年比13%減となり、300万台規模を下回った。数量構成比で65%を占めるコンパクトカメラは前年比11%減、35%を占めるレンズ交換式カメラは前年比17%減となった。交換レンズは、前年比4%減の80万本弱となった。前年比4%増の450万台と前年に続き拡大。猛暑の影響により年間販売の3割を占める6-8月期は前年比5%増となり、その後も堅調に販売を伸ばした。洗濯機は、前年比3%増の510万台。タイプ別の数量構成比をみると、縦型85%、ドラム式12%、二槽式3%と前年から変動は見られなかった。エアコンは、前年比12%増の920万台。年始は厳しい寒さから暖房需要を取り込み、夏季は例年より早い梅雨明けや猛暑により需要が急伸した。※GfKジャパン調べ掃除機は前年比3%減の810万台。キャニスタータイプが前年比10%減、ハンディータイプが前年比19%減と縮小した一方、スティックタイプは前年比8%増、ロボットタイプは前年比4%増と拡大した。※GfKジャパン調べこの記事を「シェア」お願いします。この記事にコメントするコメントを投稿するには会員登録(無料)が必要です。編集部PRO-Qは「人事/営業・マーケティング/経営者/財務・経理/ITエンジニア」の職種に特化したアンケートメディアです。厳選したトレンドニュースやアンケート調査レポート、PRO-Q著名人インタビューなどを掲載中。ビジネスに役立つ知識の情報源として、「PRO-Q」をご活用下さい。関連キーワード:ライフスタイルアンケート集計結果レポートREPORTS2019/11/25レポートリモートワークやサテライトオフィスに対応したネットワーク環境はどうしてる?働き方改革によってリモートワークなどの色々な働き方が増えた現在。ARTICLES2019/11/08ニュース現役フリーランスは、収入よりも働きやすさを重視。7利用状況」に関するアンケート調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)2020/03/16まで20ポイント「人事領域のDX推進」に関するアンケート答えて20ポイント2020/02/10アンケート差し迫る”2025年の崖”、あなたの会社はDX推進できますか?「人事領域のDX推進」に関するアンケート調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)2020/03/02まで20ポイント人と組織の「課題」と「挑戦」を教えて下さい!答えて100ポイント2020/01/15アンケート「日本HRチャレンジ大賞」特別アンケート人と組織の「課題」と「挑戦」を教えて下さい!調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)2020/03/16まで100ポイントサービス登録で、アンケートやすべての記事がご覧いただけます。