久子ライターコピーしましたPR2020年代を前に、過去10年間に注目された住宅の使われ方を検証しよう──。考えたときに頭に浮かぶのは、「交流」や「共有(シェア)」の新たな形に挑んだものばかりだった。「ヨコハマアパートメント」(背景の写真)や「シェア矢来町」は、プランの工夫により家族的な交流を生み出した第1世代だ。「つながり」「絆」といった言葉が世にあふれ出した頃、東日本大震災の仮設住宅でも交流が課題となった。震災後の設計では、「tetto」のように屋外を共有したり、「シェア金沢」のように多世代を混在させたりするなど、交流を長く持続させることへの試行錯誤が始まった。それら先駆的な住宅の“今”に学ぼう。記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。庭のような開放感を持つ共用の土間空間は、アーティストの拠点となる“アトリエ広場”から、地域交流の場へと移行してきた。入居者の想像力から生まれる多様性を、大らかな共用部が受け止めている。単身者×コモンスペース既存住宅を改修したシェアハウスが主流だったなか、2012年に竣工した「シェア矢来町(やらいちょう)」は、新築シェアハウスの先駆けだ。個室7室という規模が、家族のようなつながりを育む。課題は近隣との関係づくりだ。きデッキ岩手県遠野市に残る仮設住宅だ。東日本大震災後につくられた仮設の中でも、コミュ二ティー形成の点で評価が高い。サポートセンターを核に、屋根付きデッキで住戸をつなげることにより、高齢者を中心に交流の輪が生まれた。2019.09.26里山活用は限定的も“自然体”が競争力に郊外派×広場オーナー所有の里山や住居も含めて、使い方は入居者の自主性に委ねる。作り手側の想定した交流を押し付けるのではなく、あくまでも自然体を目指した。活気の浮き沈みを受け入れながら緩やかな継続性を見据える。CCRC」の先行例として注目を集めた「Share(シェア)金沢」。障害者も含めた多世代が「ごちゃ混ぜ」になって共生する。街開きから5年の間で住民が入れ替わるなどし、次のフェーズに向けた転換期を迎えている。2019.09.26持続する交流、5つのカギ「人の変化」に伴うリスクが成否分ける賃貸住宅の選択肢の一つとして定着した交流型の住まい。いまや、若者だけのものではなくなった。前記事までに取り上げた住宅の「挑戦」と「その後」を手掛かりに、今後の住宅設計へのヒントを探る。