生活費は収入の何割かけてよい?家計を考える上で一番重要なことが「毎月の生活費はいくら使えるか?」ということ。この数字を知っているだけでも、家計の状況は健全なものになります。仕事・給与ガイド生活費として、収入からいくらを使う?ベストな割合とは?家計を考える上で、最初に出てくるのが「生活費としていくら使っていいの?」という疑問。「あるだけ使う」という姿勢は言語道断ですが、「できるだけ使わない」というのも生活に潤いがないものです。いうことで、今回は「生活費としていくら使ってもいいか」を考えるためのヒントをご紹介しましょう。「生活費としていくら使ってもいいか」を考えるためのヒントまずは自分の可処分所得を調べよう収入と一言で言っても、全て使えるお金ではないですね。)を考えないといけません。これらは、必ず徴収されるお金です。総収入から税金や社会保険料を引いておきましょう。計算式は以下になります。源泉徴収票などを調べればわかります。非消費支出:10万3593円、可処分所得:45万5125円」となっており、可処分所得は年収の約81%となっています。可処分所得は年収の8割と考えておきましょう。総収入の8割が「可処分所得(手取り収入)」として手元に残ります。これが、自由に使えるお金となります。次に、ここから貯蓄にまわすお金を考えましょう。イザという時のため、将来の夢や老後の生活などのために、必ず貯蓄をする必要があります。「残ったお金を貯金......」といった姿勢では、なかなか貯蓄は増えません。残りのお金を使う......」が基本です。貯蓄にまわせばいいのでしょうか?2人以上の世帯のうち勤労者世帯の平均データ(2018年)を見てみると、可処分所得1か月45万5125円のうち、12万2965円を貯蓄にまわしています。手取り収入の27.0%にあたる額ですね。いっても、ファミリースタイルによって家計事情はさまざま。(月平均)2人以上の世帯のうち勤労者世帯の世帯主の年齢別、1か月の収支と貯蓄の平均データ。(家計収支編)平成30(2018)年」)上の表は、2人以上の世帯のうち勤労者世帯の世帯主の年齢階層別の1か月の収入と貯蓄金額、貯蓄率の表です(世帯主、配偶者あわせた世帯全体の収入、貯蓄)。貯蓄率というのは、可処分所得の中の貯蓄の割合。この貯蓄率に注目して、子どもの成長に伴いどのように変化するかを見てみましょう。この貯蓄には預貯金の他にも貯蓄型の保険も含まれています。今回は、預貯金だけでなく貯蓄型の保険も含めた形で貯蓄を考えていきます。夫婦2人世帯はとにかく貯める!目標:貯蓄率40%、生活費率60%34歳までの間の貯蓄率が34.5%と全年齢の中で一番高い割合を貯蓄しています。18歳未満の人数は1.37人と子どもが生まれたところでしょうか。この中には夫婦だけの世帯も含まれており、その割合も多いかと予想されます。子どもがいない世帯はこの平均より更に高い貯蓄率を目指したいところ。貯蓄率40%、生活費60%あたりを目標にしましょう。子育て世帯:子ども小学校までは貯め時!目標:貯蓄率30%、生活費率70%35歳から39歳は32.5%、40歳から44歳は28.8%と高い貯蓄率を維持しています。子どもが小学生あたりでしょうか。子育て世帯も、子どもの教育費が本格的にかかる今にしっかりと貯蓄している様子がわかりますね。収入にもよりますが、目安としては貯蓄率を30%、生活費率を70%と考えてみましょう。子ども中学校以降は教育費に応じて!貯蓄率10~25%、生活費率75~90%子どもが成長するにつれて、どのようになるのでしょうか?貯蓄率は40歳から44歳28.8%、45歳から49歳までは26.9%。子育てといっても、まだ子どもにかかるお金は少ないところです。子どもが高校あたりまでは、貯蓄25%を目指しましょう。次に50歳から54歳をみてみると、貯蓄率が27.1%と変わらず高水準を維持しています。18歳未満の子どもが0.62人と子どもが独立している世帯も多いのでしょう。この頃は大学生などがいる世帯にとっては教育費の負担は大きなものとなっています。大学生などがいる世帯は貯蓄率10%を目指しましょう。シルバー世代は収入に応じて!貯蓄率10%、生活費率90%最後にシルバー世代を見てみましょう。60歳から64歳では貯蓄率がなんと9.4%と、一番低いポイントとなっています。定年には至らないという会社でも、60歳から給与がぐっと減ります。本格的な年金受給もまだですから、この時期が一番大変な時でしょう。なんとか10%を目標に貯蓄ができればいうことなしですね。生活費は総収入の6割から7割を目標に!総収入から可処分所得(手取り収入)を考えたときに、総収入の8割が可処分所得といえます。この可処分所得のうち、子育てファミリーの生活費は70%~90%。年収(総収入)から考えると、生活費は56%から72%程度といえそうです。現役労働世帯(子育て中)の生活費の目安は・子どもが小学生まで...年収の60%・子どもが高校まで...年収の65%・子どもが大学生...年収の70%といえるでしょう。これらの数字はあくまでも目安です。世帯収入や子どもの人数によっても変わってきます。子どもの成長とともに貯められるお金は減っていきます。自分達の基準でしっかりと使えるお金をまず決めて、計画的に貯蓄をしたいものですね。貯蓄だけが目標になるのは避けましょう。使えるお金は有効的に、活きたお金として使いたいものです。※記事内容は執筆時点のものです。最新の内容をご確認ください。貧乏な人ほど好む食べ物って39歳貯金450万。3500万円の住宅ローンを組んで後悔しています32歳、住宅購入で6700万円のローン。About公式SNS日々の生活や仕事を楽しむための情報を毎日お届けします。