消費税(しょうひぜい)は、日本国民の計算力を常日頃から鍛えるために導入された税金である。成立の経緯[編集]1959年より旧ソ連を中心とした共産圏では国際数学オリンピックが毎年開かれていた。その参加国は次第に西側諸国にも拡大していき、日本も1990年大会より参加することを決定した。そこで参加前の強化策として、国民全体の計算力を土台から向上させるための施策が検討された。「国民が日々行っている買い物の代金の計算を複雑にしてみればどうか」と提案した。これを基本方針として内容が煮詰められ、「購買商品に一律3%の税金をかける」という消費税法が1989年4月1日より施行された。効果[編集]消費税が導入されたことにより、国民はこれまで『100円のものは100円玉一枚で買えた』のが、『100円の3%は3円だから合計で100+3=103円で、100円玉を2枚の100+100=200円から103円を引くと、お釣りは200-103=97円だろうか』と、日常生活でたびたび複雑な計算を迫られた。これにより国民の暗算力は急上昇した。「200円の商品の消費税付きの値段を電卓で計算するには、(200×0.03)+200=206円ではなく、200×1.03=206円とした方が速い」といった数学的な思考力の向上にも貢献した。財布の中の1円玉の数も飛躍的に増加し、少しでも受け取る1円玉の数を抑えるため、「901円の物を買うには1001円を出せば財布の中の1円玉を減らせるな」といった思考力も育まれた。このように国民の土台から計算力を向上させることで自然とトップの数学力も向上し、日本は国際数学オリンピックでたびたび好成績を残すに至った。問題設定の変更[編集]同じ問題ばかりを出していたら国民の計算力の向上は一定の所で止まってしまう。それは当然のことである。そこで、1997年に橋本内閣が消費税率を5%に変更した。これにより3%での計算に慣らされていた国民は、新たに5%で計算するよう鍛錬され、さらに計算力が向上した。小売店等が任意で便乗値上げを実行することによって、『今まで税抜き100円で税込み105円だったものが、消費税が8%になって便乗値上げで税抜き105円になって、それが税込み113円だ』といった、計算力だけでなくさらなる思考力が身につくようになった。2011年、菅内閣は「5%の問題設定は既に14年も経過している。新しい問題設定に切り替えてもいい頃だ」として消費税率を2015年までに10%に引き上げる方針を発表した。これに対しては肯定的に受け止める意見と、「10%はキリが良すぎて計算力の向上に繋がらない。ポルトガルの23%、フランスの19.6%を採用すべきだ」といった否定的な意見に分かれている。因みに、菅内閣が計画した消費税引き上げだがなぜか民進党議員の多くは消費税引き上げに反対している。公明党は自民党による10%への増税による国民の計算力低下への懸念から、あれこれ細かい決まりを作って一部商品を8%に据え置かせる軽減なんとかの導入を主張し、2019年10月より行われた増税の際正式に盛り込まれた。これにより商品の価格計算はさらに煩雑となり、国民の計算力向上は確実視されている。Q&A[編集]一部の国民からも否定的な意見が出ている。内閣府の回答と共に以下に示す。なんで税率は上昇し続けるの?計算問題で数を大きくしていくのは常識。いやいや、あなたがたの減算・除算能力は充分だ。それよりも加算・乗算能力こそが足りてない。増えた税金は何に使われるの?主に社会福祉や、国民が利用する施設、雇用の拡充に利用されるとの事です。関連項目[編集]ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディアの専門家気取りたちが「消費税」の項目を執筆しています。Attribution-NonCommercial-ShareAlikeのライセンスで利用できます。プライバシー・ポリシーアンサイクロペディアについて免責事項モバイルビュ。