会計ソフト・販売管理ソフト・給与計算ソフト等業務パッケージソフトを活用し、中小企業の経営を支援します。導入支援-業務ソフト導入支援塾:会計ソフト・販売管理ソフト・給与計算ソフト等業務パッケージソフトを活用し、中小企業の経営を支援します。業務ソフト比較相談会のお知らせ業務ソフト、比較してから決めていますか?会計ソフト・給与計算ソフト・販売管理ソフトなどの業務ソフト。パッケージングされたソフトはどれも魅力的な機能を備えています。会計ソフトの部門管理の仕組みには2種類あります。「会計ソフトで部門管理をしたい」よく聞きくフレーズです。どのメーカーの会計ソフトを導入するかを決定するためには、「会計ソフトで部門管理」とは、御社は具体的に何をどうすることを求めているのかを明確にする必要があります。この話しは、別の機会に記事にしたいと思います。1つ重要なことで今回取り上げるのは、御社が管理したい部門の構造が、「ピラミッド型組織」なのか「マトリクス型組織」なのかを知ることです。身近な例で言うと、日頃みなさんが買い物をされる多店舗展開型のスーパーマーケットの殆どが「店舗」と「商品群」という2つの軸から組織されています。それぞれの「店舗」の指揮命令系統の頂点は店長ですが、このようなスーパーマーケットでは店舗が各々に仕入をしているわけではなく、本社のバイヤーがスケールメリットを生かした一括仕入れを行うことが多く、バイヤーは自分が担当する商品群において全店舗の販売計画を立案実行します。よって「売場=商品群」という単位での指揮命令系統の頂点は本社のバイヤーと言えます。(もっとこまかい話しをすれば店長の上や、バイヤーの上や横に関連部署がつながりますが、今回の記事の本筋には影響しないので割愛します。)このような背景のもと、店舗単位と商品群単位の管理を行っています。これを「マトリクス型組織」と呼びます。前置きが長くなりましたが、自社にとって会計ソフトで「マトリクス型組織」の部門管理が必要であるかどうかという点は慎重に検討してください。次のような例で、会計ソフトごとにどのような画面で設定するのかをみていきます。前期の振替伝票をコピーできる会計ソフト年に1度しか入力しない決算整理仕訳や、転職・人事異動で、その会社の経理を初めて担当する場合など、「前期は、どの勘定科目で仕訳したんだろう?」と考える場面は結構あります。承認機能を使用する場合に未承認伝票を含めるか選択できる会計ソフト中小企業においても会計ソフトに承認機能を求める企業が増えています。承認機能の動作は各メーカーで微妙な違いがあり注意が必要ですので、重要な点を1つご紹介します。「承認機能を使用すると、未承認伝票は各種集計表に集計されない。」という仕様のソフトだと、未承認伝票を含めた集計表は作成できません。これは正しい動作なのですが、承認権限を有する上長が出張や休暇で承認してもらえなかったので資料を作れませんでした。いう状況が生まれてしまう可能性が高い中小企業の場合は、カバーする仕組みがあったほうがよいでしょう。ルールに則って仕訳を入力すると決算書ができあがるソフト」が会計ソフトなので、会計ソフトでアレもしたい・コレもしたいという御社の要望が特になければ基本的にはどのメーカーの会計ソフトを選んでも間違いはありません。この場合は、入力担当者がより効率的に入力できるソフトを選択してください。参考として各メーカーの「振替伝票」の入力画面を一挙にご紹介します。取引情報など入力しますので、パスワード管理は重要な要素ですね。反対仕訳機能がある会計ソフト会計ソフトの必須機能ではありませんが、あると便利な機能です。以下のような要望がある場合や取引件数が多い場合は、反対仕訳機能が搭載されている会計ソフトをおすすめします。取引先を補助科目や摘要とは別に登録できる会計ソフト先日、訪問指導に伺ったお客様の話しをしましょう。あるメーカーの会計ソフトを家電量販店で購入された。実務担当者の方は、そのパッケージソフトを使うのは初めてですが、パソコンでの会計処理は経験があるので、初期設定を一緒に行なって欲しい。場合は≪摘要≫と使い分けるといいですよ。「補助科目や摘要は別の用途で使用したいんです。「おっしゃるとおりです。入力できる会計ソフト】が、すべての企業に必要であるとは思いませんが、この点を重要と考えている企業はソフト選びは慎重にしてください。他の勘定科目の実績値で配賦できる会計ソフト『部門別の利益管理をしたい』という場合に、「共通費の配賦」というキーワードがでてきます。配賦機能は、会計ソフトのメーカーによってさまざまな仕様があります。会計ソフトに配賦機能が必要な企業は、配賦機能が「ある」「ない」で比較するのではなく、御社の共通費の按分方法に則した機能が搭載されているか否かで検討する必要があります。本日は、1つめのポイントをご紹介します。主要メーカー4社の会計ソフトについて、主な機能を一覧表にまとめてご案内しております。会計ソフトの導入を検討しているが、どのメーカーのソフトを使用するのがベストなのかよく分からない・・というお客様は、こちらをご覧ください。部門配賦2009.06.07会計ソフトで共通費を部門に配賦する場合、ソフトによってその考え方・機能に大きな違いがありますので注意が必要です。自社の意図する配賦のやり方に合わない会計ソフトを導入したら、身動きが取れなくなってしまいます。ベストなのかよく分からない・・というお客様は、こちらをご覧ください。改正されたことにより、決算関係書類の様式が大幅に変わりました(平成20年4月1日以降に開始する事業年度)。今までは公益法人会計用のソフトを使うのが主流でしたが、これからは一般法人向けの会計ソフトがふさわしい形態になります。ソフト選択には注意点があります。2008.08.08会計ソフトが会計処理が出来るソフトであることは当然のことですが、それ以外の機能がオプションとしてついている場合があります。