僕の本音は静かに漏らす。他人の陰口を不快に思う人はいても、無自覚に吐く自分のソレを、不快に感じながら言葉に出してなどいまい。要は、自覚をもって陰口をたたいているかどうかという点に尽きる気がする。感情があるから人間で、イヤな奴がいたり理不尽な目に合ったりすれば、かつ面と向かってそのことを言えない環境にあるとすれば、どこかで発散しないと健康上よろしくない。無自覚なまま毒を吐くと、その毒は内部で更に生成される。発散でなく、蓄積されていくのだ。毒性も高まる傾向にあるようで、取り扱いには注意を要する。イケないおクスリに似て、吐き続けるほどに禁断症状の度合いも深まるわけだ。しゃべってスッキリするためには、陰口に対し自覚的でなければならない。相槌を打ちながら聞いてくれる相手の本音はどこにあるのか、思いも致さず気軽に行ってはいけない。今はあなたに共感を寄せてくれる相手も、いつ何時、対象者の側に寝返らないとも限らないじゃないか。他人の陰口を聞くのが、個人的には嫌いでない。聞く側に徹する限りリスクは低いし、関係する人たちの人間性をはかるにも、良いバロメーターになるからだ。いう底意地悪い人間がいることを肝に銘じて、今日も愉快に陰口しましょう。Languageこのページは自動的に翻訳されました。元の内容と異なる場合がありますので、ご注意ください。ウソをついてはいけない。世の中にウソをつかない人間などいないというのが、嘘のない話だ。僕は極力、ウソをつかないよう努力している。正義感からでは決してなく、バレずに過ごす自信がないからだ。一つのウソには、10や100の言い訳が必要になる。ウソをつくときは、「これからウソをつくぞ」と十分自覚して、覚悟をもって臨まなければならない。心理学の勉強一つ、おろそかにしたままで真の嘘つきになどなれない。「あの人はウソつきだ」と烙印を押される人は、逆説的に正直なのである。打算も策略もなく、その場しのぎに後からバレる、どうでもいいようなウソをついてしまう。いう素朴な手合いは、嘘つきの風上にも置けない。僕の場合、ウソをつかずに黙っているか、その話題を避けるよう相手を誘導する。こちらのほうがはるかに卑怯だし偽善的な気もするが、良心の呵責にさいなまれる度合いは少なくて済む。隣国では、だます側よりだまされる方が悪いと、幼いころから教育されるそうだ。なんか、そういうのも殺伐として日本人の僕には馴染めない。Languageこのページは自動的に翻訳されました。元の内容と異なる場合がありますので、ご注意ください。人間の心理とは、ホント一筋縄に行かない。これまでたった1日の申請に躊躇していた有給休暇も、一旦ハードルが下がれば、今度は全部使わないのがもったいないという思いに変わる。それで、真っ当なんですよ。事実と結果だけを踏まえると、会社の純利益の目減りは更に加速することになる。いろいろな前提はあるけど、ざっくり1年の付与日数10日分をさっきの計算に当てはめると、倍の勘定、すなわち3,040,000円が利益から経費に変わることになる。すると残る手持ちは1,960,000円。社員の残業が増えたり、年々上がる最低賃金の影響を受けたりすれば、来年度はマイナスの収支に転落してもおかしくない成績だ。政府の方針が硬直的というか、今の国の実力に見合わず背伸びしているよう感じる。世の中には残業大歓迎の人だって少なからずいるし、有休はもしもの時に取っておきたい希望者も存在する。有休の強制取得や過度の残業禁止なんて、ほんらい自由経済に委ねるべき問題じゃないのか。少なくとも、景気が回復した時点で考えるべきじゃなかろうか。加えて、有休消化から不足する労働力も新たに補わなければならない。雇用を増やせば、そのぶん有休日数も増える勘定になる。ゼニもかかるがそもそも人手不足で、補充人員など存在しないのが実際だ。求人費だってバカにならない。昨年、わが社が求人に費やしたコストは10,000,000円だ。これでは体力のない中小企業は、人手不足か経費増大いずれかの理由で、続々倒れ始めるのも時間の問題である。なにも従業員の皆様の同情をひいて、有給申請を鈍らせようと目論んでいるわけじゃない。当たり前のことをしてこなかったツケだと言われれば、返す言葉もない。急激な変化についていけず中小の倒産が相次げば、困るのは労働者であり、つまるところ国力の低下につながる大問題だと思うのだが。政治家や官僚の皆様、そこんところ、いかがお考えか。Languageこのページは自動的に翻訳されました。元の内容と異なる場合がありますので、ご注意ください。今年度から中小企業においても、年5日間、基準を満たす全従業員の有休消化が義務化された。労働者にとっては吉報である。保障された権利でも、誰も履行しなければ自分だけ取得しにくいのが日本人だ。企業側に義務を課すというのも、時代の流れとして理解できないわけじゃない。年商1億円の中小企業をモデルケースに考えてみよう。このご時世、5%の当期純利益があれば立派な優良企業といえる。経費・税金すべて差し引いて、5百万円が手元に残ったとする。その会社は、役員を除く社員10名・パート20名の構成だとしよう。ちなみに今まで有給なんか誰も取得していない、“けしからん”会社でもある。800時間(1+2)の、これまで発生してこなかった必要経費が生じる。社員は時間単価も高い。福利厚生費等込みで、時間単価2,500円としよう。パートは1,300円だ。純利益と思われていた予算の1,520,000円分は、有休という必要経費に変わるわけだ。ま、これまでがおかしかっただけで、当然の結果である。それに労働者側は、すべての権利を行使したわけではない。会社にはまだ、3,480,000円も残っているじゃないか。Languageこのページは自動的に翻訳されました。元の内容と異なる場合がありますので、ご注意ください。以前に退職された総務の女性を、悪く言うつもりなど毛頭ない。彼女自身、そう信じ込んで返事したまでだろう。だいたい社員からして、有給取得者なんて皆無だった時代だ。いえ、当時の最低賃金589円(平成5年度・静岡県)に近い額で働かれていた現場の皆様に、事実を知ったあとまで黙っているのも気が引けた。いって、入社したての新人が組織の牙城に歯向かうのもためらわれる。幸か不幸かその年の春から、地元で合同庁舎の管理が始まり、そこには労働基準監督署も入っていた。監督署に問い合わせ「パートさんにも同じ権利があります」との回答でしたと、女性の口から言わせる工作をはかったのである。すんげぇ嫌な顔されたが、そこまで調べられちゃ下手な反論もできない。有休はあります、となった。面白いのは当事者の女性。「それなら助かります」と、実際には現役中、有給取得を一切しなかった。身体をこわされ退職に当たり、20日程度を消化したに過ぎない。いろいろな思いはあったろうが、「会社にあまり(過度な)迷惑はかけたくありませんから」とおっしゃられことがある。実は当時のビルメン事業の利益は厚く、さほど“迷惑”でもなかったはずだが。今ならこうした感覚は社畜とさげすまれ、損得勘定のみの判断が優先されるかもしれない。失われたようにも思える相手への気遣いは、日本人が元来持っていた美徳でもあったはず。言葉にすれば、労使協調の精神が生きていた時代と言えるかもしれない。Languageこのページは自動的に翻訳されました。元の内容と異なる場合がありますので、ご注意ください。四半世紀以上前の話だから、もう時効だろう。入社して間もなく、常駐先に勤務する年配女性から「私たち、有休ってあるんでしょうか?」と訊かれた。前にも書いたが、世間の常識からだいぶ外れたところで生きてきた僕は、有休休暇の何たるかを知らない。そこで総務のリーダーらしき女性に伝えると、「パートさんに有休なんてあるわけないでしょ」と言われた。それをそのままご本人に返せば「そうですよね」と、こちらもあっさり納得したのだった。今なら、大変な事態まで発展しそうな案件だ。ところが当時、ネットが普及するはるか昔だ。労働法全書を見るか、労働基準監督署に問い合わせるなどしなければならないとしたら、権利意識も今より薄い労働者の誰が、そこまで手間をかけようか。はいっても、同じ労働者でありながら社員だと付与されて、パートだとないというのはおかしな理屈だ。そこで、個人的に調べてみた。すると労働基準法第39条において、『使用者は労働者を雇い入れた日から数えて6か月の間、「継続して勤務」し「全労働日の8割以上出勤した」者に対して継続してまたは分割して10日の有給休暇を与えなければならない』と定めてられている(しかし読みにくい文章だ)。“労働者”と定める以上、パートもアルバイトも含まれると解釈するのが自然と思われる。すると総務の見解は、どうなるんだろう。Languageこのページは自動的に翻訳されました。元の内容と異なる場合がありますので、ご注意ください。reservados。