いう法的責任を問われる事例が増加している。医師の具体的なコミュニケーション態様と説明義務違反の関係に関する知見は得られていない。本研究では、医師の説明義務違反が争点となったわが国の医事訴訟(患者や家族が治療を巡り医師や病院を相手に提起する訴訟)の判決を用い、医師の具体的なコミュニケーション態様と説明義務違反の関係を定量的に評価する。データ・ベース、および、判例集(判例時報、判例タイムズ等)を用いて作成した医師の説明態様に関するデータ・ベースを用い、医師の患者に対する説明態様と法的責任(特に、説明義務違反の有無)との関連性を分析した。)、担当医師の数(1人か2人以上か)、説明の態度(説明のみか、傾聴のみか、両方か)、説明方法(口頭か、文書か、両方か)、説明対象(医師の関心事か、患者の関心事か、平均的な患者の関心事か、以上の複数か)等を用いた。程度(個別的かつ具体的)、説明の場所が医師の説明義務違反の認定と有意に関連していることが判明した。過去30年年間で、医師の患者に対する説明態様は変遷していることも判明した(以上の知見は、2本の論文にまとめ、現在、海外の専門誌に投稿中である)。