お二人2018年4月20日~22日の3日間、スカイスパイス運営の雪研ドローンスクール第9期を開催しました。今回の受講生は、土地家屋調査士の2名。包み隠さず、誇張することなくまとめます。土地家屋調査士がドローンスクールを受講した結果。来てよかったと言ってくれたそのワケとは?これまで30名以上の卒業生を送り出してきた、雪研ドローンスクール。第9期となる今回は2名の方が受講して下さいました。そのワケをお伝えしようと思います。ドローンに未来を感じているこれまで、相続などで土地の状況を確認したいという方への対応は、通常の測量業者に依頼し、人を派遣し、人が作業したものをまとめていたとのこと。それがドローンならGPS情報さえあれば、カンタンに、効率的に状況調査や撮影が可能になる。これは土地家屋調査士の方から見ると、大きなチャンスらしいのです。コストは人を派遣した場合と比べても、大幅に低く抑えられる。なると、依頼者が増え、事業の柱のひとつにできるのではとお考えとのこと。これを聞いて、妙に納得してしまいました。人が入っていくのが難しい山林などの場合など、ドローンの機動力と、ドローンでの空撮は人の作業よりも圧倒的に効率的です。空撮写真を撮るためにヘリコプターを手配するなんてことになると、とんでもない費用がかかるでしょうから。空撮用として大きく発展したドローンですが、そのフライングカメラとして磨かれてきた性能が、ここでも生かされるワケです。ドローンでの事業を収入の柱にしたい受講前にご持参されたトイドローンで練習。屋内会場は広さ・高さともにあるので、こんなこともできます。ドローンでの仕事は、これから増えていくと、直感的に感じていると、お二人とも話していました。波に乗り遅れるぐらいなら、早くから投資をして、仕事で回収していく。ドローンの資格があることで、できることがアルと感じているそうです。出来る選択が増えるということ。資格がなくて、仕事の機会を失うことがあるくらいなら、早々に有資格者になってしまおうというワケですね。いずれはドローン操縦士は国家資格になってくるだろうともおっしゃっていました。その場合に、民間資格で実績のあるJUIDAの資格は、国家資格になったときに実績を伴っていれば、優遇措置があることは十分に考えられます。「実技免除」などがそうです。ドローンの法改正が予定されています。「無人地域での目視外飛行」の条件等が明確になると言われています。(※無人地域とは「人口密度4000人/km2未満の地域のこと」)。これまでは目視外飛行は「補助者あるいは監視者をつける」のが前提でした。国交省の承認申請の際に提出する「標準マニュアル2」によると。助者のもと、目視外飛行を実施する・操縦者は、目視外飛行の訓練を修了した者に限る。・補助者についても、飛行させている無人航空機の特性を十分理解させておくこと。