complex、複合映画館)の一覧表。シネコンはシネマコンプレックスの略称だが、少なくとも口語では完全に一般名詞化している。(注2)シネマコンプレックスは、映画館の種類の一つ。複数(概ね5以上)のスクリーンをもつ映画館で、チケット売場・売店などが共通のロビーにあり、完全入替制になっている。入替制であるため、1回の上映が終わると観客の退場を待って清掃を行う。次の回の観客は上映開始の10分ぐらい前まではロビーで待機する。設備を備え待合室の機能を持っている。上映予定作品の予告編を流している施設もある。(注3)現在のようなシネコンの国内第1号は、1993年4月にオープンしたワーナー・マイカル・シネマズ海老名(現イオンシネマ海老名)と言われる。マイカルのショッピングセンターである海老名サティ(現イオン海老名店)内に開館した。当初はこのように郊外のショッピングセンターに併設される形(複合商業施設)で新設されることが多かった。今世紀に入ってからは、都心部でも既存の映画館を閉めて大規模なシネコンに転換する動きが強まった。現在では全国のスクリーン数の約9割がシネコンに属しており、映画館といえばシネコンという時代になっている。(注4)シネコン1館のスクリーン数は7~12前後が多い。日本国内で最多スクリーンのシネコンは、18スクリーンのユナイテッド・シネマ豊橋18である。首都圏ではシネマイクスピアリの16スクリーンが最多。1スクリーンあたりの座席数は100~400前後が多く、各シネコンは座席数の異なったスクリーンを設置して、個々の作品による観客動員数の変動に対応してスクリーンを割り当てる。(注5)シネコンの運営企業は、映画会社系、SC(ショッピングセンター運営企業)系、娯楽サービス企業系に大別される。映画会社系では、TOHOシネマズ(東宝)、MOVIX(松竹)、T・ジョイ(東映)の3社で1000スクリーン程度を擁している。2010年代の日本国内スクリーン総数は概ね3300前後で推移しているので、その3分の1弱を占めている。SC系としては、イオンシネマ(イオングループ)と109シネマズ(東急レクリエーション)が挙げられる。イオンシネマは2013年にワーナー・マイカル・シネマズを吸収合併して、シネコン最大手となった。東急レクリエーション自体は娯楽サービス企業だが、シネコンは東急不動産の管理運営する商業施設に多く展開している。娯楽サービス企業系では、ユナイテッド・シネマ(ローソングループ)、シネマサンシャイン(佐々木興業)、コロナシネマワールド(コロナワールド)が全国展開している。(注6)掲載情報は変更される場合があります。ご利用の際には各施設の公式サイトで確認してください。