少ない収入で生きてる人へ、主に楽天経済圏を利用した節約、新しいお金の稼ぎ方を提示し、踊りながら(楽しみながら)生き抜くための知恵を紹介するブログ。事前に知っておくべき海外旅行でのトラブル対処法をまとめて紹介する2019-04-10事前に知っておくべき海外旅行でのトラブル対処法をまとめて紹介する海外旅行Tweet海外では日本以上に事故や事件が多く発生している。旅行者でもこうした事件や事故に巻き込まれる可能性はある。事件や事故に限らないトラブルに見舞われることもある。現金を紛失したり、パスポートを無くすといったことは旅行先でも頻繁に起こっている。トラブルの種類によるものの、対応を間違えただけで人生を大きく狂わせるような自体を招く恐れもある。対処法については、国や地域ごとに異なるため一概には言えない。したトラブルへの基本的な対処法として生じる負担、日本とは違った部分などは予め頭へ入れておいた方が良いだろう。現金、パスポートの紛失した時になすべきことをそれぞれ詳しく紹介していきたいと思う。海外旅行における事故・急病時の対応として、自分が被害者の時、自分が加害者になった時に分けられる。被害者の場合、意識が無い場合を想定して、やっておくべきこともある。治療が必要になった場合は海外旅行保険を使ってキャッシュレス診療を行うのがもっとも適切な対処法になる。従って、まずすべきなのは海外旅行保険会社への連絡である。意識がある場合はもちろん、ない場合にも必要になる事前に準備しておくべきことを含め海外旅行保険の使い方について詳しく知りたい人は下記記事を参考に。海外旅行保険に加入してなかった場合、海外では自分で現金を用意しないと治療さえも行ってもらえない。大金を持って海外旅行へ行く人は殆どいないだろう。無料で加入できるものもあるし、費用もそこまで高くない。海外に行く際には必ず海外旅行に加入しておくべきだ。クレジットカードには無料で海外旅行保険が付帯しているものもある。事件や事故の加害者になった場合、海外では日本と違った対処が必要になる。発展途上国では警察にお金を払うか払わないか、警察幹部、警察と交渉できる有力者にコネがあるかどうかなどで問われる罪の大きさも変わってくる。日本でもそうであるように、マスコミから流れる加害者の証言や事件の詳細は警察からの情報が殆どである。淫行で逮捕された男性が証言したとして有名な「ヤバイと思ったが、性欲を抑えきれなかった」などの言葉も警察からのリークである。警察は社会にどのような印象を与えるかもある程度コントロールできる。警察が意図的な悪意を持って情報を与えれば、社会的にも大きく非難が生じるだろう。お金持ちが罪を犯した場合、発展途上国では給料の低い警察がお金を得る機会になっている。対応する責任者によるものの、お金を貰えそうな相手を捕まえた場合、マスコミなどには殆ど情報が流れてこない。外国人の場合も実名や顔写真、事件詳細や残虐性が報じられる一方で、情報が殆ど出てこない人がいるのはこのためだ。警察官へ与える心証によっても今後の対応は大きく変わってくる。日本だと警察に対して終始偉そうな態度を取る人もいるだろう。威圧的な態度で相手をコントロールしようとする人もいる。国によってはこうした些細なことでも様々なデメリットが生じる。発展途上国の場合、お金や警察幹部との繋がり、有力者への人脈を持たないなら、素直に謝罪して自分が犯した罪を受け入れる態勢を整えた方が良いだろう。ちなみに、欧米先進国の場合、弁護士をすぐに付けるか、黙秘の方が結果的に良くなることもある。国や地域にもよるので、現地の情勢は予め詳しい人から仕入れておいた方が良いだろう。事件に巻き込まれた時パソコンなどの電子機器が盗難された場合でかつ携行品損害の補償が付いた海外旅行保険に加入しているなら、比較的簡単に損害分の補償を受けることができる。残念なことに、盗難以外の多くの事件では補償が受けられないどころか、泣き寝入りした方が負担が少なくなる。従って、海外では、犯罪に巻き込まれないようにすることが極めて大事である。携行品損害保険が付帯しているかどうかを調べよう。携行品損害保険が付帯していれば補償額の範囲内で補償を受けることができる。盗難が発生した場所の管轄警察署も聞くと良いだろう。携行品損害保険の補償を受けるには警察に盗難届を出して、盗難証明書の発行してもらう必要が出てくる。従って、盗難されたと考えられる地域の管轄にある警察署へ行かなければならない。管轄外の警察署へ行っても対応してもらえないので注意しよう。ちなみに、携行品損害保険の対象となるのは「不可抗力の被害」になる。逆に、置き引きなど、自分に過失のある被害では補償を受けることができない。この「盗難」か「置き引き」かの判断は現地警察によって盗難証明書の発行がされたかどうかで決まる。パソコンなどの電子機器の盗難や破損で補償を受けることができる一方で、現金や有価証券などの補償はなされない。現金の扱いには十分注意する必要があるだろう。頭に入れておくべきこととして、海外で事件に巻き込まれた場合はマイナスしか残らないということがある。金銭だけでなく、時間や労力を失うリスクもある。従って、海外では事件に巻き込まれないようにすることが極めて重要である。盗難や暴行、性的な被害、いずれも海外旅行中に巻き込まれうる事件だ。被害にあったなら当然、加害者を捕まえ、損害分を補償させたいと思うだろう。治療費だけでなく、金銭的な被害の補償についても受けるのはかなり困難である。通常、犯人には金銭的な余裕が無いからだまず、被害者になったら被害届を提出することから始まる。言葉の通じない国では、これだけでも面倒に感じる人は多いはずだ。性的な被害は更に多くの時間を拘束されるだろう。旅行中にもかかわらず、警察に行くことで精神的に休まらない時間を増やすことになってしまう。被害を訴えた場合も旅行中、加害者が捕まることは殆どない。運良く警察が動いてくれ、逮捕まで至った場合も金銭的な損害や治療に対する補償を犯人から受けれるとは限らない。加害者に罪を負わせるため、裁判へ出たり、警察に協力しても、このコストが回収される見込みは無いとも言える。した現状から、多くの国では泣き寝入りをした方が楽なことが多いのだ。重症を負ったり、障害が残ったりして高額な治療費が必要なら警察に動いてもらう必要はある。場合によっては補償の請求まで行うべきだ。軽度の傷害で終わったなら、今後犯人を捕まえる上で必要なコストを考えた上で行動する必要があるだろう。治安が悪いと言われている場合には甘く見ず、こうした事件に巻き込まれるのを避けるため、常に警戒しなければならない。被害者のことを考えるなら、現実的なことを知ってもらった上で、その人が希望する選択肢を取るべきかと思う。犯罪者を捕まえ、補償まで求める場合、様々なコストが生じる。長期に渡って、そういった負担を受け入れる覚悟も必要となる。家族、知り合いが重症を負ったり、死亡したり、行方不明になったら現地警察への協力は必須になるだろう。様々な負担は避けられなくなる。身代金目的の誘拐、行方不明の場合、現地警察や日本大使館に連絡して協力を要請することから始めよう。海外旅行保険に加入しているなら、保険会社にも、こうしたトラブルの現地における対処方法についてアドバイスをもらった方が良いだろう。ちなみに、現地警察にしても日本大使館職員にしても、真摯になって対応してくれるとは限らない。対応してくれる彼らも通常は上司がおり、上の指示から仕事の優先順位を割り当てられる。強く要請する必要はあるものの、向こうの立場を考えた上でお願いする必要があるだろう。フランスの日本大使館ができることとできないこと。大使館では弁護士や通訳にかんする情報も聞くことができる。問題解決に対して、必要以上の協力は期待しない方が良い。海外旅行中現金を紛失し、クレジットカードなどの決済手段、ネットによる現金、仮想通貨の送金手段も持たない場合、日本にいる家族や知り合いから現地の銀行へお金を送ってもらうしかない。日本大使館に助けを求めても、公金であるため必ずお金を借りれるとは限らない。基本的には、日本大使館でも、家族や知り合いに送金してもらうよう要求されるだろう。現金を無くしてからの対処法から、現金を無くしても困らないよう、事前に準備しておくべきことを知りたい人は下記記事を参考に。海外でパスポートを紛失した場合、その国から出られなくなってしまう。渡航書を申請し日本へ帰国するか、パスポートの再発行(新規発給を申請)が必要になる。渡航書を申請する場合、戸籍謄本又は抄本(原本)1通または日本国籍があることを確認できる書類が必要になる。日本から送ってもらうか、自分でパスポートとは別に用意しておく必要があるだろう。海外でパスポートを紛失した際の対処方法から、パスポートを無くしても困らないよう、事前に準備しておくべきことを知りたい人は下記記事を参考に。読者になるメールでの連絡を希望の方はこちらからどうぞ。・SEO、ネット集客など【プロフィール】2012年1月無職で貯金0円の時にアフィリエイトの収入だけで海外へ移住する。その後日本と海外を行き来しながらの生活を始め、現在は日本と東南アジアに拠点を持ってます。個人で所有するメディアは10サイト以上で比較的大型のメディアもあります。海外でサイト運営以外のリアルビジネスもやってます。サイト運営者についてスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。