水中ドローン中国メーカーの“水中ドローン”が存在感放つ–「水中ドローン未来予想図2020」レポート2020.02.03水中ドローンに関するイベント「水中ドローン未来予想図2020」が1月22日に開催された。Unit300」などが展示された。水中ドローン市場は、2022年には52億ドル規模に達するといわれている。地球の約7割を占める海洋をはじめ、河川・ダムや養殖場での産業利用から、旅行やダイビングなどのレジャー用途も見込まれる。2020を現地視察した、日本水中ドローン協会代表理事の小林康宏氏によると、ドローンブースに出展した水中ドローンメーカーは7社で、全て中国企業だったという。水中ドローンのほかにも、ドローン事業を幅広く手がける小林氏は、ここ数年欠かさずCESを視察し経年変化を見てきた。「2020年は、ROBOSEA、Sublueなどの大手メーカーが展示スペースを大きく陣取り、大型の水槽を設置するなど豪華な装飾が目立った。水中ドローンの勢いを感じた」という。2020出展各社に現地インタビューを実施して比較表を作成するなど、水中ドローンメーカーの最新動向が分かりやすく報告された。これによると中国の水中ドローンメーカーは、北京など大都市発の大手系と、深セン発のベンチャー系に大別される。「2020年は、撮影だけでなく、物を掴むなど作業をできる拡張性が目立った。コストダウンも進みつつある印象。この7社以外にも水中ドローンメーカーは中国勢が多いが、海底調査など海洋ビジネスで用いられるROV開発を手がける企業は、アメリカやヨーロッパにも数多くある。海洋の9割以上が未開だ。水中ドローンビジネスは、より一層面白くなる」(小林氏)。Unit300」の説明や展示も実施された。バッテリー、水面からの自動帰還可能など、“現場力”の高さを強調した。Unit300」の優位性が紹介された。自己位置を推定し、自律制御で動く水中のロボットを国産の技術で開発している点は、中国リスクが叫ばれるいま注目ポイントとなりそうだ。ちなみに、音響装置を活用すると大容量データ通信が必要になるが、光ファイバーケーブルの先端に光信号を電気信号に変換する構造を自社開発し特許を取得している。群雄割拠の水中ドローングローバル市場での活躍に期待したい。it水中ドローン国産ドローンを政府が支援。