Japanの調査によると、Dockerコンテナを本稼働環境で使用しているユーザー企業の割合は9.2%で、前年から微増。同社は、2020年までに「コンテナの本格的な普及期」に入ると予測する。});この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。Japanは2019年7月3日、国内の企業を対象とした「Docker」と「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を発表した。それによると、本稼働環境で利用しているユーザー企業は年を追うごとに増えているものの、「コンテナを知らない」とした企業の割合も20%あった。2018年から比べると、コンテナを本稼働環境で使用しているユーザー企業の割合は9.2%で、1.3ポイント増えた。「導入構築/テスト/検証段階」にあると回答した企業の割合も16.7%あり、1.7ポイント上昇した。IDCではこの結果から、Dockerコンテナは導入構築/テスト/検証に時間を要し、本稼働になかなか移行できていない状況にあると分析している。Japan)これに対して、「コンテナの使用を計画/検討している」と回答した企業や、コンテナについて「情報収集や調査を実施している」と回答した企業の割合は、それぞれ11.1%と10.5%で、いずれも2018年から2ポイント前後減少した。この点についてIDCでは、コンテナの導入意向がある企業とそうでない企業がはっきりしてきており、具体的な導入に向けた検討や調査の段階に移ってきていると見ている。設定を有効にする必要があります。「コンテナ技術」やコンテナ実行環境の「Docker」、大量のコンテナ管理や負荷分散を実現する「Kubernetes」について概要から本番活用の仕方まで解説する本連載。第1回は「コンテナ技術」や「Docker」が、現代のソフトウェア開発に求められるようになった理由を解説します。Windowsプログラムを実行するWindowsコンテナDockerの概要を知るための超入門連載の最終回。Windowsコンテナを使えば、Windowsプログラムもコンテナとして実行できるようになる。「デジタルIT」「エンタープライズIT」どちらにも求められる、アプリケーションの開発や保守に関わる「スピードアップ」をテーマに、2回に分けて解説する。前編となる今回は、スピードアップへの貢献が期待される、クラウド時代に沿ったモダナイゼーションの4つのアプローチを紹介する。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。