(NEC)とAI(人工知能)を活用した、ウェルネス・ソリューションの共同開発をスタートさせる。IT×ヘルスケア×予防医学の領域でイノベーションを、起こし続けてきた同社の今後の取組みについて聞いた。特集無料でパーソナルなサービスを。哲生)――御社はスマートフォンなどのITを活用し、予防医学の分野で新しいサービスを提供し注目されています。この領域に着目されたのはなぜですか。<溝口>私は高校生の17歳の時からトレーナーとして活動しており、予防・ヘルスケア・ウェルネスの、この分野に関しては多くのことを学んできました。そこで強く感じたのが、お客様一人ひとりに本当に合ったサービスを届けたいということです。従来の一般的なジムはある程度マニュアル化、標準化されていて、お客様一人ひとりのパーソナライズとはかい離しています。富裕層向けのジムでも、ある程度確立したメソッドをもとに提供していて、良い悪いというよりは、合う方もいれば、そうでない方も出てきます。私はそのどちらでもなく、本当にパーソナライズしたサービスを提供したいと思っています。したサービスはビジネスとして展開するのは非常に難しく、その改善に向けた取り組みをいまも行なっています。難しいというのはどういうことですか。<溝口>そもそもフィットネスやトレーナーによる対面のサービスには4つの課題があります。時間と場所の制約です。お客様は決められた時間に決められた場所に行かなければ、サービスを受けられません。2つ目は、データの収集と活用が非常に難しいことです。カルテをもとにサービスを届けるわけですが、カルテを書くのも大変ですし、カルテの情報が増えていくと、トレーナーが過去のデータをさかのぼって把握することも難しいです。3つ目は、そうしたデータをもとに一人ひとりに最適なサービスを届けられる熟練した指導者はまだ数が少ないことです。そのため需給ギャップが生じてしまいます。私も最初は1回5000円ほどでトレーナーをしていましたが、利用者が増えるにつれ、最終的には2万円くらいに増えました。するとお客様は富裕層の方が多くなります。課題の4つ目は、そのような金銭的制約です。富裕層だけを対象にしたビジネスでは大きな広がりは望めません。4つの課題解消のめどはいかがですか。<溝口>AI(人工知能)やテクノロジーを駆使しオンライン化すれば解決できると考え、創業時から投資をしてきました。栄養士やトレーナーなどヘルスケアの専門家がマンツーマンでサポートするシステムです。実際、先の4つのうち3つは大幅に改善されました。オンラインなので時間と場所の制約はほぼ解消されます。利用者の各種データはクラウドに蓄積されるので、データの収集と活用が容易になります。非対面のサービスなので優秀な指導者の指導を簡単に受けられます。指導者が100点満点で70点の知見しかなくても、残りの30点をテクノロジーで補うことができるので、多くの指導者が確保できます。パーソナライズされた精度の高いサービスを提供するには、金銭的な制約はまだ少々残っています。所得に関係なく誰もが健康という土台を手に入れられる社会にしたいというのが私たちの願いです。――AIへの投資は金額も大きいと思います。