Leaders編集部リスト2011年末から12年初めにかけて、社会的なシステムの障害が相次いだ。東京証券取引所やNTTドコモ、KDDIなどである。本誌読者はこうした社会インフラを支えるシステム障害についてどう考えているのか。システムが備えるべき要件と併せて、意見を聞いた。有効回答は1044人。Leaders編集部の共同調査の結果をお伝えする。自社で運用する基幹システムに対し、どんな要件を優先すべきかを聞いた結果が図1である。優先すべきと考えるユーザーが、それぞれ880票、611票、592票で上位を占めた。自社の基幹システムに求める要件として優先すべき事項(n=1044、ただし1人3つまでの複数回答)企業の屋台骨となる基幹システムならば、これら3つがダントツで票を集めるのではとも考えたが、すべて選択した人は全体の22.4%(234人)に留まる。代わりに「使いやすさ」(503票)や「低コスト」(398票)などを優先すべき3要件の1つとして挙げる回答も根強かった。今回の一連のシステム障害に対し、どういった対策が望ましいかを聞いた結果が図2だ。「どれだけ費用がかかろうとも100%の稼働率を目指すべき」との声は5.0%に留まった。「社会インフラだから、とにかくダウンさせるな」との厳しい見方は少数派だ。「自ずと限界はあるにせよ100%の稼働率を目指すべき」(30.7%)、「費用と効果のバランスを重視し、100%は無理としても稼働率の向上を目指すべき」(26.1%)との意見が多かったのは、回答者がシステム運用の難しさを身を持って感じているからかもしれない。社会インフラを支えるシステムの障害対策に対する考え(n=1044)「いくら費用をかけても障害をなくすことは困難。障害が長引くことを想定した対策を検討すべき」(26.3%)という声も多かった。そもそも稼働率を引き上げることに目を向けるのではなく、障害が起こることを前提に、被害を最小化する対策を講じることこそが必要だとの意見だ。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。Libraryもご利用いただけます。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。ご所属のお客様でも、ご所属企業(または団体)におけるIT化を推進されるお立場の方にもお読みいただけます。システムの障害対策】システムの稼働率100%は非現実的?障害発生後の対策こそ重視すべきという声も2011年末から12年初めにかけて、社会的なシステムの障害が相次いだ。東京証券取引所やNTTドコモ、KDDIなどである。本誌読者はこうした社会インフラを支えるシステム障害についてどう考えているのか。システムが備えるべき要件と併せて、意見を聞いた。有効回答は1044人。Leaders編集部の共同調査の結果をお伝えする。