それでそのイベントの時に太河さんに「弟子にする」と言われたんです(笑)。大柴:弟子!鳥居:はい。それで僕も「師匠!」という感じでEVで働くことになりました。大柴:そんなドラマがあったんですね。太河さんとはどのように知り合ったのですか?鳥居:ITが大好きでWebサービスや歴史などをずっと調べたりしてたんですが、その中で太河さんの存在を知り、Twitterをフォローしたり、過去の記事などを読んだりしました。メディアにあまり情報が無くて...。Twitterでの太河さんのツイートを見逃さないように追っていました。IT業界の最新情報や興味深い情報、勉強になる発言など多くて。ツイートをファボったりリツイートしたりしていました。その頃は大学のある大分の別府に住んでいました。大柴:大分は遠いですね。鳥居:ただ、よく東京には遊びにきていたんです。それで、2011年6月に東京に来た際に食事に連れていってもらいまして。凄く緊張したんですが、ITの話しかしなかったので緊張がほぐれた気がします。食事の後にオフィスも見学させてもらって、東京のスタートアップシーンを肌で感じることができました。その後、大分にまた帰ったのですが、EVのリサーチ案件などをお手伝いするようになりました。大柴:EVリサーチバイトのさきがけですね!トップの雑務を減らすことが社会的意義がある大柴:渋谷オフィスに関しては太河さんも基本的に鳥居さんに任せてます。会話の中でも鳥居さんへの信頼が伺えることが多いんですよね。「部下」として、というか働いていく中で大事に思ってることって何ですか?鳥居:EVに入った当初はVCの仕事は全くわからなかったのですが、その中でとにかく太河さんの雑務を巻き取ろうと意識しました。太河さんには投資に関する重要なことだけに集中してもらうために、そのサポートができればと。それは今でも基本変わりません。出資先に対しても同じ。出資先の会社にはとにかくサービスのことだけに集中してもらいたい。そんなことを思って仕事をしています。大柴:その考えは重要ですよね。鳥居:あとは、ITのことに誰よりも詳しい状態で常にいたいというのがあります。ITが好きなんですよね(笑)。周囲にはITに詳しい人がたくさんいるので恵まれているし、純粋に楽しいです。大柴:僕も転職してきて、みんなの情報量の豊富さに驚きました。みんないつもスマホいじってるし(笑)。ところでEV渋谷オフィスはBASEさんと共同で入居しています。BASEには立ち上げ当初から関わっていたんですよね?鳥居:そうですね。2012年の夏にBASEプロジェクトが立ち上がり、サービスローンチ後に法人化しました。登記作業やバックオフィス業務などを鶴岡社長(鶴岡裕太氏)から巻き取ってやっていました。大柴:そこは共通しているんですね。トップの雑務を巻き取るという。トップはやることが多いんです。それでは本当にすべきことが疎かになってしまう。そこをサポートするのが使命なのかなって。大柴:そんなBASEも今では大きく成長しました。他の出資先とは違い、法人化前からサポートしてたわけですが、率直にいかがですか?鳥居:単純に凄く嬉しいですし、素晴らしい経験をすることができました。BASEの成長を近くで見てきて学んだことも多くあります。その経験を他の出資先企業に還元できるようにしていきたいです。トレンドは若者が持っている!大柴:ある友人が「鳥居さんのネットワークに助けてもらった」なんて声も聞きます。僕も鳥居さんのネットワークの広さが凄いなぁと思ってるのですが、何か秘訣ってあるんですか?鳥居:ちょっとでも「良いな!」って感じた若者には直接会うようにしています。若者がトレンドを持っているし、作っていくと思っています。最先端の情報を実感するには若者と会うのが一番なんです。若者にはいつも学ばせてもらっています。大柴:そうやっていくうちに若者の知り合いが増えていくんですね。やったら良いと感じる若者と知り合えるんですか?鳥居:やっぱり紹介ですね。若者は若者と繋がっているんですよね。良い若者は良い若者と繋がっている。やって広がっています。そのためのアンテナを常に張ってるわけですね。そんな鳥居さんのネットワークによって渋谷のEVシェアオフィスにも入居企業がたくさん入ってきました。席は全て埋まった感じです。エンジニア、デザイナ社長中心に若手のコミュニティが形成されてきています。20代が多いですが、中には10代も出入りしていたりします。大柴:最後に10年後、「こうなっていたい」というイメージってありますか?鳥居:EVで粛々とやっていると思います(笑)。最近は出資業務にも少し携わるようになってきました。若い起業家に会って、成長のサポートをしていきたいと思います!あと個人的に最近宇宙ビジネスにも興味があるんです。その辺でも何かできたらなって思います(笑)。以前「Airbnbが100億ドル以上の評価で新たなラウンドを準備中か」と報じられていた段階からさらに詳しい情報が入ってきました。Airbnb以前「Airbnbが100億ドル以上の評価で新たなラウンドを準備中か」と報じられていた段階からさらに詳しい情報が入ってきました。4〜5億ドルといわれていたラウンドの調達金額は4億5000万ドル以上で、リードはTPGキャピタルだそうです。前回に引き続きウォールストリートジャーナルが第一報の模様、ソースは「近い関係者」です。評価額はやはり100億ドル(約1兆円)。ところでAirbnbは日本国内向けにもローカライズを完了させ、主にマーケティング方面での求人はしているようですが、国内法人の設立は確認がとれておりません。国内で先行する類似サービスのRoomstayはどのように立ち向かうのでしょうか。最近あまり話題を聞きませんので、一度この状況を踏まえ、運営しているみんなのマーケット代表取締役の浜野勇介氏に話を聞きたいものです。2014.04.19SHARE:※この記事は英語で書かれた記事を日本語訳したものです。英語版の記事はコチラから。何を恐れているのだろうか。これは複雑な問題だが、話をまとめてみたい。日本のニュースアプリを開発するスタートアップのほとんどでは、コンテンツ・パブリッシャーの利益よりも、ユーザの利益が優先されることはない。したがって、世界中のユーザが適切なサイズ、美しい文字配列のアプリでニュースを読めているのに対し(Pocket、I...この記事を読む※この記事は英語で書かれた記事を日本語訳したものです。英語版の記事はコチラから。何を恐れているのだろうか。これは複雑な問題だが、話をまとめてみたい。日本のニュースアプリを開発するスタートアップのほとんどでは、コンテンツ・パブリッシャーの利益よりも、ユーザの利益が優先されることはない。参照)、日本国内で開発されたニュースアプリを使っている人の多くは、アプリ内ブラウザでコンテンツ配信元のオリジナルのウェブ画面を見ることを余儀なくされ、その画面は小さくて読みにくく、モバイルには最適化されていない。私が話をしたアプリ開発者らは、この問題をあまり積極的に理解しようとしない反面、私が質問をした業界ウォッチャーのほとんどは、ニュースアプリを使った場合のコンテンツ著作権の侵害、広告の非表示、配信元のオリジナルのウェブサイト訪問への機会損失など、パブリッシャー側の不利益について指摘したがるのだった。このような議論は数年前、世界的に交わされたことがある。コンテンツが複写配信されたり、ウェブからコンテンツがスクレイピングされたりなど)をされてもいいものだろう、という理解で一般的には落ち着いているように思われる。[1]しかし、ニュースアプリの開発に取り組んできた日本企業はほぼ例外無く、モバイルでの可読性を高める努力よりも、アプリ上でオリジナルのウェブコンテンツをそのまま見せるように配慮しているようだ。彼らは意図的に、現在のコンテンツモデルを打破しようとはしていないか、あるいは、それに挑戦しようとしているかのどちらかだ。日本の主要なニュースアプリの例を、いくつか見てみることにしよう。日本のニュースアプリのほとんどが持つ機能を搭載している。読みやすいかどうかはさておき、タイトルをクリックすると、オリジナルのウェブ画面が表示される。他のアプリでも同じ動きだ。これらのニュースアプリは、基本的にはニュース・アグリゲーションかキュレーション・ツールと言われるものだ。旧来のウェブサイト閲覧の体験しか提供していないという点で、私はいずれのアプリについても、敢えて「ニュース・リーダー・アプリ」とは呼びたくない。幾分大胆なアプローチを試みている唯一のアプリと言えるだろう。同社はモバイル最適化されたスマート閲覧モードを提供している数少ない会社の一つであり、地下鉄でインターネットが通じなくなってもニュースを読みたいユーザのために、オフライン・キャッシュの機能を備えている。閲覧するかどうかを選択するボタンが表示される。方がモバイルでは閲覧しやすいのだが、選択ボタンが表示されるのは、ユーザの意思で選ばせるためのようだ(下のスクリーンショットを参照)。この妥協にたどり着くまでには、相応の時間を要したものと推測する。大胆なアプローチをとっている。さまざまな配信元からニュースを収集し、記事に関連した長い引用を表示する形をとっている。配信された記事をタップすれば(左下の画面)、広告や目障りなコンテンツを含む配信元のウェブサイトへと誘導される(右下の画面)。概ね明らかなのは、コンテンツ・パブリッシャーと、求められる必要条件と実現したい理想の間で葛藤するニュースアプリの関係は、コンテンツ分野のイノベーションにとってよくない、ということだ。パブリッシャーが新しいマネタイゼーション・モデルを模索せず、従来のモデルにしがみついているため、日本のニュースアプリのユーザは、世界のユーザが楽しんでいる、読みやすいモバイル閲覧体験を享受できていない。[4]これは恥ずべきことだ。リーダーにフィードを読み込む行為が、法的対応の対象となり得るか」の記事を参照してほしい。中に「リーダー機能」を実装しており、記事中の広告を排除し、よりシンプルで閲覧しやすいウェブ画面を表示してくれる。日本では他国に比べ、モバイルで読みやすいニュースサイトが一般的である。したがって状況の改善にあたっては、この点に光明を見出せるだろう。オリジナルのサイトをモバイルで見た場合、多くのサイトでその見栄えは悪いものではない。タイムライン上で表示するという面白い方法を取っており賞賛に値する。結果的にはこのやり方で、オリジナルの配信元画面を表示しているようだ。海外アプリを使っていなければの話だ。YelloMobile(옐로모바일)から約20億ウォン(約2億円)の資金を調達した。創業1年で月間BEP(損益分岐点)の達成。世界での900万ダウンロード達成。キャラクターを使った事業の拡大。YelloMobile(옐로모바일)から約20億ウォン(約2億円)の資金を調達した。創業1年で月間BEP(損益分岐点)の達成。世界での900万ダウンロード達成。アジア圏への進出の成功。シナジーによる、ビジネス拡大の可能性。...などが挙げられている。アジアを中心に積極的に海外に進出、アプリを通じて新しい韓流ブームをもたらした。単なる目覚ましアプリの領域を超えて、アラーム/告知プラットフォームに拡張させる計画だ。今回の投資は、マネタイゼーション・モデルを開発するための戦略的提携と位置づけられる。なる戦略を積極的に推進する計画だ。代表を務めるイ・サンヒョク(이상혁)氏は、投資の理由を次のように明らかにした。提携は、スマートフォン・ユーザの時間をより多く取り込む上で、シナジーを生み出すことができる。他のアプリとの連携により、成功を加速させることができるだろう。韓国のテック業界各カテゴリの上位サービスを買収する戦略をとっており、CouponMoa(쿠폰모아)、Coocha(쿠차)、国民クーポン(국민쿠폰)、GooDoc(굿닥)、私たちのペペンション(우리펜션)など、これまでに買収したサービスは約20に上る。代表を務めるキム・ヨンホ(김영호)氏は、今後の抱負を次のように語った。プラットフォーム化し、マネタイズを図る上で最高のパートナーだと思う。成功したサービス群の一つになることを期待してほしい。有名キャラクターの権利会社と正式契約を締結し、今後、多様なアラームサービスを公開していく計画だ。配信契約を締結しており、世界市場での成功が期待されている。2014.04.18SHARE:韓国のオンライン料理配達サービスの「ヨギヨ(요기요)」は先頃、145億ウォン(約14.3億円)の資金を調達したと明らかにした。2012年6月のローンチ後、同社はすでに3度にわたって110億ウォン(約10億円)の資金を調達しており、これまでの累積調達額は総額255億ウォン(約25.2億円)となる。これは、オンライン料理配達分野での資金調達額としては、史上最高となる。ヨギヨは、今回の資金調達の成功理...この記事を読む韓国のオンライン料理配達サービスの「ヨギヨ(요기요)」は先頃、145億ウォン(約14.3億円)の資金を調達したと明らかにした。2012年6月のローンチ後、同社はすでに3度にわたって110億ウォン(約10億円)の資金を調達しており、これまでの累積調達額は総額255億ウォン(約25.2億円)となる。これは、オンライン料理配達分野での資金調達額としては、史上最高となる。韓国のオンライン配達系スタートアップの資金調達額。左から、配達通(배달통)5億ウォン、配達の民族(배달의민족)143億ウォン、ヨギヨ(요기요)255億ウォン。ヨギヨは、今回の資金調達の成功理由として、次のような項目を上げている。共同設立するなど、韓国やアジアで活発にポートフォリオを築いているアメリカのVCである。ヨギヨの代表取締役を務める、ナ・ジェウォン(나제원)氏は、次のように語った。無いレストランリストなど、サービス内容を高めるために多くの資金を注ぎ込んできた。今回の追加資金調達も、その信念を貫き続けるために使うつもりだ。サービス向上と機能開発にフォーカスし、消費者には信頼して食事を注文できるサービスとして、レストラン店主にはマーケティングしなくても、追加的な利益をもたらしてくれるパートナーとして、我々はさらに進化した姿を見せたい。AWA』中止決定のお知らせ顔認証+体温検知の技術で体温を瞬時に検知。「感染症の拡大を予防する顔認証カメラ」を国内で初めて発表。