死してなお稼ぐセレブランキングエンタメ・スポーツ延期か中止か無観客試合か。...ライフスタイル世界で初めてチョコレートモルトを使用。...WOMEN周囲に埋没するな。...BrandVoice“ファンの本音”がもたらした、企業と消費者の理想的な関係CAREERBrandVoiceともに歩む、顧客と仲間と。...BrandVoice離職者は15年で1人。公式戦入場者数では、実数発表をはじめた2005年時点で2000万人弱だったが、2018年は約2555万人と約130%の伸びとなっている。その要因の一つが、ソフトバンクや西武、楽天などが所属するパ・リーグの動員数の伸長だ。2005年は約825万人だった動員数が、2018年には約1132万人と約1.4倍に。1試合あたりの平均観客動員数も年々セ・リーグとその差を縮めている。「野球ファンの方であればご存知かと思いますが、2004年に球界再編が行われ、プロ野球を取り巻く環境は大きく変わりました。それまでは言わば『親会社の広告宣伝活動の一環』とされ、赤字運営の球団も少なくなかった。メジャーリーグは商業的に成功している。その成功事例にならい、2007年にパ・リーグ6球団出資のもと当社が設立されたのです」。大手旅行代理店や外資系メーカーでセールスやマーケティングに携わり、2007年に楽天野球団に入社した根岸氏。事業企画と広報の責任者を務め、2013年にパシフィックリーグマーケティング株式会社(以下、PLM)へ入社。ネット配信や6球団共同プロモーションの企画などを成功させ、2017年7月から現職に就いた。選手経験もない根岸氏がこの世界へ入ったのは、日本のプロ野球の持つポテンシャルに惹かれたからだという。「野球自体は必ずしもグローバルなスポーツではありませんが、日本ではもっとも市場規模の大きいプロスポーツであり、高校野球からの文脈もあって、文化として根づいている。仙台や札幌などを見てもわかる通り、ホームグラウンドを中心に街は活性化しています。野球にはもっと社会を元気にしていける力がある──。その可能性を信じているんです」パ・リーグ6球団の共同出資で設立PLMはパ・リーグ6球団の共同出資という性質上、2007年の設立当初は各球団から職員が派遣され、「寄り合い所帯」的な側面もあった。企業文化も判断基準も異なり、足並み揃えてとは程遠かった。「収益性を上げることと『業界全体で盛り上げていこう』という総論は共有できているものの、方針はそれぞれまったく違っていた。当時、なんとかまとめようと奮闘されていた方々の尽力には頭が下がるばかりです」PLMが手はじめに取り組んだのは、各球団の公式サイトと携帯サイトの一括管理だった。各球団共通のCMS(コンテンツ管理システム)を導入し、サーバーを一括購入するなどコスト削減を図った。積極投資をせずとも、すぐに効果の出やすいところから収益構造の改善を図ったわけだ。その後、2010年にはパ・リーグ公式サイトを開設し、EC事業も開始。リーグのオフィシャルスポンサーと協賛契約を結ぶなど、「6球団でやったほうがいいこと」「1球団ではできないこと」にフォーカスし、少しずつ成長戦略を描いていった。2012年、コスト削減と6球団での足並み合わせに徹していたPLMが、大きな一手に出る。「パ・リーグTV」の開設だ。それまで他社に委託し、レベニューシェアで収益の一部を得る「ローリスク・ローリターンモデル」で運用していたパ・リーグ主催試合のネット動画配信事業を、リスクを取って自社運営に切り替えたのだ。「そもそも各球団の親会社を考えれば、かたや『スピード勝負』のIT系、かたや『安心安全』の鉄道や食品系ですから、当然、哲学も違うわけです。『パ・リーグTV』という共同商材を自社でやることで、『この事業を成功させるにはどうすればいいか』と共通認識を持つことができる。我々にとってパ・リーグTVは拠りどころの一つになったのです」この決断は吉と出た。設立初年度の2007年は約1.7億円だった年間売上が、2016年度にはおよそ10倍の17億円にまで上った。このおよそ10年のあいだに、ファンのプロスポーツとの関わり方が大きく変わってきたことは、多くの人にとって想像に難くないだろう。SNSでチームや選手の公式アカウントをフォローし、試合の日はリアルタイムで速報をチェック。スマートフォンで試合のハイライト動画を視聴し、家に帰ればスマートデバイスやネット接続型のテレビで試合の動画配信をじっくりと観戦する――。地上波の試合放映にこだわらずとも、いつでも気軽にプロスポーツを楽しめるようになってきた。ファンとプロスポーツとの接点が多様になり、ファンの裾野が広がってきたのだ。パ・リーグTV、そしてPLMはまさにその波にうまく乗ることができたと言えるだろう。パシフィックリーグマーケティング無料会員に登録すると、続きをお読みいただけます。会員規約に同意したものと見なされます。UP会社の存在意義を問い示せば、採用が変わる。JAPANの最新のニュースをお届けします。