株式会社ディレクタスディレクタスはデータドリブンなOne-to-Oneコミュニケーションをクロスチャネルで実行するために必要なサービスをワンストップで提供します。ディレクタスの橋野です。Tokyo@リッツカールトン東京での関連セッションをレポートします。基調講演後最初のセッションで、「国内の消費者トレンドと最新テクノロジー紹介」と題したExactTargetの日本でのローンチセッションが開催されました。コンテンツディレクターのカイル・レーシー氏。国内の消費者調査からわかった日本のユーザーの傾向を基に、データの力と各チャネルについて講演しました。メインで紹介された内容が日本におけるEメール、Facebook,Twitterの3つのチャネルにおけるユーザー特性でした。76%Facebookファン(企業やブランドのページで「いいね」を1回以上押している人)23%Twitterフォロワー(1つ以上の企業やブランドアカウントをフォローしている人)14%上記からもEメールがオンラインコミュニケーションの基盤となる事は明白です。3つのチャネルは利用する動機も異なることが結果に現れました。メール配信に登録する動機1位:44%の消費者は割引や値下げの告知メールに登録している2位:42%の消費者は、無料アイテムやサンプルの告知メールに登録している「いいね!」を押す動機1位:無料プレゼントを受け取ったり、無料モニタに登録するため(41%)2位:趣味や興味がある事について知るため(27%)フォローする動機1位:趣味や興味がある事に関する情報を知るため(46%)2位:企業の製品やサービスについての最新情報を知るため(39%)メール、Facebookについては利用する動機として割引や値下げ、無料サンプルが上位を占めましたが、Twitterに関しては関心のある情報を集めるためや最新情報を集める事がフォローの動機となる事がわかりました。クロスチャネルでのコミュニケーションではこうしたチャネルごとの特性もとらえながら、適切なメッセージを適切な人に適切なタイミングで届ける事が大切になってきます。Action)も当然かえていく必要が出てくるはずです。デレック・レーニーからプロダクトの紹介とデモが行われました。完全にローカライズされた画面については私自身も初めて見る機会でした。その基盤となるプラットフォーム、データ&分析、マーケティングオートメーションについて紹介されました。メインとなるメール部分の製品紹介ビデオはこちら※日本語版ですまたモバイルコミュニケーションに関しては、プッシュ通知とともにジオフェンシングの実装も明らかにされました。これにより実店舗から設定範囲内にいるユーザーだけに向けて、アプリにメッセージ配信し店舗誘導を促す事が可能です。チャネルが細分化すると同時にリアルタイム性の求められるチャネルの増加が顕著で、オフラインとの連携を促進する材料になるのではないでしょうか。チャネルといえば、午前中の基調講演で発表されたLINEとの提携についても触れていました。こちらについては個別に確認したところ、今年9月頃には実装予定との事。ソーシャルやモバイルプッシュなど実行系チャネルについては現状でも国内で展開されるCCCM中随一のラインナップを誇るExactTargetに、さらに強力なチャネルが追加される事になります。それと同時にプッシュコミュニケーションにおける質の高さの重要性が上がっていく流れを感じます。企業の伝えたい情報を伝えるための一斉配信や大量投下から、ユーザーが欲しい情報を如何に欲しいタイミングでストレスなく受け取れるようにするか。ユーザーに役に立つ、便利と感じてもらうサービスとしてのマーケティングを実行できるかが今後のカギとなってくるではないでしょうか。多彩なチャネルを日本ローンチ時に用意しているExactTargetの特に肝となる機能です。下記の写真を見ていただければわかると思いますが、シンプルでわかりやすく管理画面での設定も簡単です。Builderに関するビデオはこちら個人的にはCCCMにおいては大きく3つのポイントがあると考えられます。目が出口となる各チャネル部分、そして最後にそれをつなげるキャンペーン管理のシナリオ構築です。シナリオ部分もJourneyBuilderで比較的容易に設定可能です。気になるのは前段となるデータの取得部分ですが、自前のビーコンでログをとりレコメンドなどに反映する機能もあり、各種アナリティクスツールとの連携も実績が多くあります。現状日本市場に展開されているツールのなかでは、特に実行チャネルの豊富さからマーケターにとって魅力的なツールとなるではないでしょうか。コミュニケーション」をクライアントと一緒になって実現していきます。ExactTargetの導入・運用に関しても各種CCCMの導入から得られた見識を生かしてサポートしますので、ご興味ある方はこちらまでお問い合わせください。その後デジタルマーケティング人材の育成に特化したTATEITO株式会社を共同で設立。Oneコミュニケーションの推進をサポートする。