財務の安全性(健全性)をみるための一指標。固定資産がどの程度自己資本でまかなわれているのかをみることができる。固定資産は、1年以上にわたり使用される資産であることから、この調達源泉は、返済期限のない株主資本で賄うのが、安全な財務措置といえる。よって、この指標は、低ければ低いほど好ましい。日本の実情に即した財務の安全性を検討するためには、固定比率よりも、固定負債をも考慮した固定長期適合率が適当であると考えられている。保有する「固定資産」が、どの程度「自己資本」によってまかなわれているのかを示す指標。貸借対照表の資産の部における固定資産の合計と、自己資本との比率で、長期的な視野での財務の健全性を見ることができる。(=純資産-新株予約権-少数株主持分)×100」。固定資産は1年以上にわたり使われる資産であるため、この購入に際しては返済義務のない自己資本でまかなうのが、資金繰りの面から好ましいといえる。そのため、一般的にこの指標が低いほど好ましい。目安として100から120%が健全とされる。100%未満の場合は、自己資本が固定資産の全てをまかない、さらに残っている財務状況で理想的とされる。一方で100%以上の場合は、固定資産の購入を負債に依存していることを意味するため、財務の健全性は低下する。