米国株の情報源おすすめブログ免責事項お問い合わせ教育費と資産運用;配当金だけで習い事費を支払うにはいくら必要か?子どもと学ぶ株式投資2019.03.27資産運用による配当金だけで学校外教育費を支払うためには、投資評価額で1000万円以上必要です。教育費用が必要なのは、大学生の子供だけに留まりません。小学生が4年生・5年生・6年生ともなると、塾代が求められがち。中学生や高校生の習い事だって、お金はかかります。資産運用による配当金だけで習い事費を支払う場合の投資元本について考察していきます。高校生:16,000円ここからはベネッセ教育情報をもとに、教育費に関する詳細データを参照していきましょう。学年別の学校外教育活動費の比較結果;2009年と比べ2017年の習い事費用は低下している年齢別の学校外教育活動費の変化、引用:ベネッセ教育情報サイト2009年と2017年における習い事や塾にかける費用を比較すると、全体平均で月額2,200円も減っています。学年が上がるにつれ、習い事費の減少額は大きくなっています。世帯年収が減少しているからですね。サラリーマンの手取り年収は低下の一途をたどっています。教育費は家計における最後の聖域とはいえない様子。無料の教材やアプリの充実化も背景にあると思われます。いずれにせよ塾や習い事などの教育費用は、直近9年間で減少しているのが現実です。:ベネッセ教育情報サイト学校外の教育費は、受験勉強が必要な学年において高くなっています。塾代・習い事費が最大であるのは中学3年生。高校3年生:18,900円こうした教育費用を株式投資による配当金だけで支払うとしたら、投資元本はいくら必要なのでしょうか?答えは1,000万円~2,000万円です。907手取り配当金額を3つの利回りパターンで計算してみました。日経平均株価やNYダウ30工業平均株価、S&P500などのいわゆる株価指数に投資をすると、配当利回りは2%前後となります。この場合の税引き後、手取り配当金額は利回り1.5%程度。高配当株への投資をしたとしても、配当金だけで塾代や習い事費用を支払うためには1,000万円単位での投資元本が必要とされるのです。配当金だけで生活費や教育費のすべてが賄えれば最高です。資産形成層であり、お金のフローだけで対処することは困難。理想を夢見つつ、現実を直視した運用と教育費積立てをしていく予定です。蛇足ですが、この春から小学5年生になる長男が塾に通いだします。月4万円~5万円の教育費上乗せ。父親としては頑張りどころですね。以上、教育費と資産運用;配当金だけで習い事費を支払うにはいくら必要か?でした。同意さえあれば何歳からでも可能です。成人か未成年かは無関係。実際に何歳から株式取引を始めるかどうかがポイントとなります。お金に関して、非常に参考になるツイートがあります。人生を豊かにするために野立て太陽光発電投資を導入しました。不幸になる可能性を減らすためといった方が適切なのかもしれません。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。【米国株】おすすめ証券会社ランキング米国株のおすすめ投資本12選タイトルとURLをコピーしました。