7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。7年、現在の運用資産残高1000万余(預金等含まず)。(02/24)農林中金全共連から、半端に低コストなインデックスファンドシリーズ登場。(02/04)SBIアセットマネジメントの第一回ブロガー交流会。「つみたてNISA」「一般NISA」活用入門(竹川美奈子)を読みました。本書は、2014年9月出版バージョンのアップデート版として、今年からスタートしたつみたてNISAに関する内容を盛り込んだものです。NISA制度の詳細なマニュアルであると同時に、資産運用そのもののスタートに関する指南も含まれています。第1章・第2章ではつみたてNISA及び一般NISAの制度説明が主となっています。ここでは、両制度の異同対比を意識し、「ここは同様、ここはこう違う」という記述になっていますので、制度それぞれの理解がしやすいのみならず、自分の場合どちらの制度が適しているかをイメージしやすいのではないかと思います。つみたてNISA⇔一般NISAの勘定変更や、一般NISAのロールオーバーあるいは払出に関する説明が詳細になされているのも嬉しいところ。NISA初年度の枠の満期がもう今年の末であるだけに、なかなかこんがらかりやすいこのあたりの話をやさしく解説されているのは既に制度を利用している人のニーズにも適ったものとなっています。この辺りは、さすがに初心者向けセミナーに定評のある筆者の面目躍如というところでしょうか。ページ数は少ないですがジュニアNISAに関する解説も一通り書かれています。ジュニアNISAが解説書の中でまとまった記載がされることも意外になかったので、この辺りも貴重です。第4章ではNISA口座を開設する金融機関の選び方が、主要金融機関の特徴を整理した表付きで解説。第5章では、FAQが20問掲載されており、大抵の疑問も解決できるでしょう。Meetupでも注意喚起されるようになってきているほど、誤解しやすいポイント)。第1章・2章と合わせ、NISA制度の理解はほぼ完璧にできるのではないでしょうか。第3章はNISAの使い方を講じる章となっていますが、「金融資産全体で運用を考えよう」として、金融資産全体を俯瞰すること・全体としてのアセットアロケーションを決めること・税制優遇を知った上で資産を割り付けること...と、NISAのみに留まらずその前段階の全体戦略から説き起こしています。して、NISA本だとNISAの中だけで完結してしまうような記述をしてしまうものですが、そうではなく「より大きな資産運用の中の一部」という位置づけを明確にしており、初心者が投資スタートに向けて見落としやすい視点の注意喚起の役割を果たしています。世界株への分散投資の方法や、様々な資産配分による長期リターンの実績データなど、運用方法に関する説明も図表付きでなされており、NISAのみならず資産運用そのものについての知識の習得にも役立ちます。そもそもつみたてNISAそのものが投資未経験者に対して投資チャレンジを促し、成功体験をさせようという趣旨のものですから、ある意味当然ではありますが、本書を一冊読むことで、制度の知識と資産運用の初歩的知識がともに達成できる書籍と言えます。「どうやって(投資資金を捻出できるだけの)家計管理をするか」「なぜ投資なのか」「どうやって仕組化するか」など、基礎部分をより深く学ぼうとしたら、貯金ゼロ・知識ゼロ・忍耐力ゼロからのとってもやさしいお金のふやし方を併せて読むと更に補完できるでしょう。本書と合わせて2冊読めば、もうどんな初心者でも十分資産形成に問題なく入っていけるようになると思います。]8資産均等型にもニッセイ<購入・換金手数料なし>参戦ニッセイ<購入・換金手数料なし>シリーズに、8資産均等型のバランスファンドが登場します。※旧「シティ世界国債(除く日本)JPモルガンエマージングマーケットボンドインデックスプラス(除くB格以下)東証リート指数S&P先進国リート指数(除く日本)運用開始は2月13日、販売会社は楽天証券とSBI証券です。取っ掛かりとしては予告されていた通り、NHKあさイチの1月25日放送にて、積立投資に関する特集が放送されました。Meetup(つみップ)の模様を少し紹介して(冒頭挨拶の場面と、懇親会での参加者へのインタビュー)、そのあとはつみたてNISAとiDeCoの紹介でした。Meetupのイベントの紹介なのかと思いましたが、それは取っ掛かりに過ぎない感じでしたね。本放送の時間帯には私は仕事中でしたが、先に視聴した人のツイートなどでは今一つ満足いかないような感想が目立ちましたので、どんなものだったのか不安を覚えつつ録画視聴してみました。結果、意外にそこまで悪いものでもなかったのではないか、というのが感想です。良かった点さり気なく、少額での投資ができることをアピールつみたてNISAとiDeCoの制度の紹介は、加入資格や利用可能額、節税メリット等を項目ごとに紹介する、オーソドックスなものでした。そもそも制度を知らない人に向け、諸条件やメリットを説明するのは欠かせません。重箱の隅をつつくようですが、iDeCoに加入できるのは20歳以上(60歳まで)と紹介されていたのは厳密には誤りです。iDeCoには、国民年金の1号被保険者・3号被保険者(これらは確かに20歳以上でしかありえない)のほか、60歳未満の厚生年金被保険者は加入資格を有します。厚生年金保険は、適用事業所で一定時間以上就労する従業員である限り、年齢の下限なく加入できます(というか、加入しなければなりません)。従って、中卒や高卒で就職して厚生年金に加入した人は、20歳に到達する前であってもiDeCoに加入可能です。(その後20歳になる前に退職した場合は、再就職して厚生年金に再加入するか20歳に到達するまでの間は、おそらく運用指図者になると思われます)※事業所が企業型DCを実施していた場合は、当該企業型DCの規約が認めていない限りiDeCoに加入できませんが、もちろんこの制約は20歳以上も同じです。その中で、投資可能額として、つみたてNISAは月額100円から、iDeCoは月額5000円からと紹介されており、「100円から!?」と驚きの声も上がっていました。力点を置かれてはいませんでしたが、隠れた重要ポイントだったと言えると思います。投資というと、どうしてもまとまった資金がないとできないという印象を抱きがちです(つみップの配布資料の中にもそういうアンケート結果が出ています)。NISAの稼働率は開設数の6割。2018年1月19日ここで、月額100円あるいは5000円から投資が可能という制度が紹介されたとなると、いくらなんでもこの金額を「まとまった資金」という人はいないでしょう。僅かな金額からでも「投資」ができる仕組があると知らしめた事は、一つの重要な誤解を解くきっかけになりうる点で、それなりに意味があったと評してよいでしょう。自助努力の有効性・必要性を指摘つみたてNISAとiDeCoの制度説明に続き、有働由美子氏が「なぜ国は、ここまで有利な制度を作ってまで投資をさせようとするのか?」と疑問を呈し、それに対し深田晶恵氏と柳澤秀夫氏が「公的年金は国民全体の保険料を一つの丼にしてそこから取り出すようなイメージだが、その取れる量が少なくなっていくかもしれない。そこで『じぶん年金』を各自で作ってもらいたいということ。少子化などを考えるとそういう方策が必要」と解説しています。「全体を一つの丼」という喩えは、公的年金あるいは確定給付型年金(企業年金など)の弱点を端的に表現しています。これら予め給付水準を何らかの形で決めてしまっている年金は、その運営主体(国や企業)の責任において支給のための資金を用意することになります。そこでもし前提条件が悪化して、資金運用が想定ほどうまくいかなかったり、人口減少で保険料(掛金)収入が少なくなったりしたら...それでも給付をやめるわけにはいきません。そこで、公的年金であれば国家権力を使い、増税や保険料引き上げなどで原資を確保したり、給付水準を将来に向かって引き下げたりします。企業年金であれば、当該企業が穴埋めをする結果、従業員の給与が抑制されたり、最悪倒産の憂き目を見たりすることもあるでしょう。結果的には、何の責任もないはずの加入者・受給者が何らかの形で不利益を被ることになります。国や企業に任せているはずが、巡り巡って意外に害を受けます。「じぶん年金」であれば、自分以外の他人の状況がどうであれ、自分の持ち分は自分のもの、何ら巻き添えを食わされることはありません。その意味では、自己の関知しない不測の危険を軽減するものともいえます。(もちろん、その反面、運用がうまくいかないとその結果も引き受けることになり、誰に助けてもらうわけにもいきません)この意味で、今回紹介されたつみたてNISA&iDeCoの必要性・有効性は、丼云々の喩えでうまく説明がされているといえます。少子化などで公的年金の維持が難しい状況にあるから個人で備えてほしい...という国の本音は、年金財政からしても至極当然の話です。公的年金に頼ること一辺倒で、公的年金支給の拡充を求められる一方では財政が持たない恐れが大きいのは明らかで、各自が準備することで給付の抑制がしやすい(拡充する必要性が薄れる)ようにならないと困るという、この状況が存在するのは確かでしょう。どちらかというと不安を強調するイメージだからか、この辺は頗る評判がよくないですが、しかし、自助努力の必要性と優位性、更に公的年金の拡充が困難と見込まれる現状を正しく認識することはマネーリテラシーとして不可欠でしょう。私は、これらの現状認識を公共放送の中で冷徹に突き付けたこの一節は、投資の必要性を納得させ動機付けをする上で必要不可欠だったのではないかと思います。]QUICKにてつみップRookiesの模様が紹介(コメント掲載あり)。Rookiesの模様が、QUICK資産運用研究所にて紹介されました。私のコメントも一言ですが掲載されています。(内容的には当ブログでのレポートに書いた所感にも含まれています)また、初心者側参加者のコメント(それぞれ生活感に密着した問題意識を持ったもの)や会の模様などが詳細に綴られており、雰囲気が感じやすいと思います。らと率直に話ができた上、最後が口笛という「ゆるい」空気が伝わって、より参加しやすくなるとよいと思います。つみたてNISAの誤解が解けたとの声もあった。大学4年の女子学生は「一般NISAと併用不可なのを一般NISA口座の解約が必要と勘違いしていた。ないと分かったので、長期に寝かせるつもりで、地元に帰省した時に地方銀行でつみたてNISA口座を開設するつもり」と話した。とあるように、疑問・誤解を解消する場になっていたことも確認できます。「現行NISA口座を解約しないとつみたてNISAが利用できない」(→実際は、過年度の現行NISAはそのまま5年の満期まで保有可能。今年度の購入分がつみたてNISAになるだけの事で、それぞれが満期になるまでは併存がありうる)とか、「満期までに売却しないと非課税の恩恵が受けられない」(→実際は、満期時の価格が取得価額とみなされ、課税口座に出た後の課税の基点となるので、NISA期間中に売らなくても満期までの値上がり分は非課税)などといった点は最も疑問や誤解の多い点で、制度の利用に二の足を踏ませるものでした。今回は初心者向けということで特にこれらの疑問が狙い撃ちされて「FAQ」として配布資料中にまとめられたものでしたが、それ以外に疑問があっても、直接質問・解決ができそうだ(実際、できます!)という事は伝わると思います。積立投資やつみたてNISAに関し疑問がある人も、是非この記事からそんな空気を読み取って次回以降に足を運んでくれるとよいと思います。質疑応答の席上で良質問や素朴な質問が出たら私が拾って速報・モーメント・ブログ記事に纏めますから、正確な理解を広めることに貢献して頂けることになりますwところで、上記引用コメントでは「地方銀行でつみたてNISAを開設するつもり」とありますが、当ブログとしてはそれは明確に非推奨です。地方銀行(都市銀行もですが)のつみたてNISAに碌な商品がないから...ではありません。「投信の98%の地雷のうち、金融庁フィルターで97%が除去された」という発言が会の中であった通り、銀行を含むほとんどの販売会社ではつみたてNISAでは優良なファンドを取り扱っています。つみたてんとう(三菱UFJつみたて)シリーズ・たわらノーロードシリーズなどは多くの銀行に採用されており、これらに代表される信託報酬が0.2%水準のインデックスファンドであれば、それ自体、文句のないラインナップです。一部、SMTシリーズ(i-SMTではない)やemaxisシリーズ(slimではない)のような旧世代のファンドしかないような販売会社もありますが、そういうひどいところさえ避ければ大丈夫です。問題は、既に当ブログでも何回か指摘したことがありますが、銀行ではつみたてNISA向けファンドがつみたてNISAでしか買えないというところが圧倒的に多い事です。つみたてNISA以外では、同じインデックスファンドでも段違いに高コスト(=投資家にとって不利)なファンドしかないことが多く(ひどいところでは、そもそもインデックスファンドが日経平均やTOPIXくらいしかなかったりすることも)、そうなると、つみたてNISAで得た経験・知識をもとに資産形成の規模をより拡大しようとなった際に、買えるものがありません。持ち続けることは許されるんでしょうかね...無論、そうなったらネット証券など別の販売会社で格安の商品を買えばよいとは言えるのですが、それだったら最初からネット証券でつみたてNISAを買っておいた方が話が早い。銀行でつみたてNISAを開設するのでは、後でネット証券の口座を開く手間、さらに口座が増える分管理が煩雑になるなど、いたずらに手間暇が増大するだけです。スルガ銀行やゆうちょ銀行、(厳密には銀行ではないが)労働金庫などのように、最安値近辺の商品(iFree、たわら、つみたてんとう等)をつみたてNISAのみならず課税口座でも買えるところも少数ありますが、基本的に一般の銀行で推奨できないのはこのためです。ドアノックとして利用されるという危険性もよく指摘されるところです。要するに、つみたてNISAをきっかけとして、その他に高コスト投信や仕組預金、高コスト保険など、銀行にとっての利益が厚い(=投資家にとっては大いに不利)な商品を売り込まれるリスクです。つみたてNISA開設や商品購入の手続きに訪れた折にとか(これはネットバンキングで手続きすれば回避できますが)、投信商品を持っている(資産運用ニーズがある)ことからカモ候補として登録されてその後継続的にとか(これはカモ登録さえされていれば電話や郵便やメールなどを利用してやられる恐れがあります)、可能性はいろいろ考えられます。そもそも、「コストが安いから長期投資に最適である」という触れ込みで選定しているはずのつみたてNISA向けファンドを、課税口座では提供しない(=第一の問題点)ということ自体が、本当は資産形成に寄与したいのではなく、つみたてNISAを単なるドアノックとして使いたい(=第二の問題点)という本音を持っている証左です。両問題点は強く関連しているものと考えられます。ネット証券なら、最低コストの商品をつみたてNISAでも現行NISAでも課税口座でも選び放題ですし、余計な勧誘をしてくることもありませんから、これらの問題は回避できます。つみたてNISAであっても、資産運用を始めるのならネット証券を最優先にすることを強く推奨します。資産形成に向けて、追加投資に関する無用な制約や、無用な勧誘リスクに初心者が晒されることを避けるため、あえてコメントしました。初心者にの疑問に対応するための思考整理にもなったか1月19日につみたてNISAMeetupが開催されました。Rookies」と銘打ち、投資経験の浅い人をターゲットとして資産運用に関する討論・質疑応答を交わすものです。実は何を隠そう、この私も紛れもないルーキーです。私が投資を始めたのは2008年10月、まさにリーマンショックの一番下からのスタートです。いうことは、暴落の経験がないということ。相場というものは長らくやっていれば必ず深刻な下落局面もあるもの。リーマン級ももう一度来ることは決して否定できません。それなのに、一番底からスタートして概ね右肩上がりの相場しか経験していない、相場のサイクルを、下落の痛みを完全に体感できていない人間が、どうしてルーキーでないと言えるでしょうか。私は、紛れもない浅学非才な投資初心者として、この席に坐したものです。......本当は、参加資格に明記されていた「投資経験3年以内の人」に該当するフォロワーさんに泣きついて、辛うじて同行者枠に紛れ込ませてもらったものです。(実をいうとそれとは別に条件該当者に独自に打診もしていたんですが、残念ながら都合がつかないようで断念、このような仕儀になりました...)同行者枠を提供してくれて真に感謝に堪えませんorz今回の議事次第としては、まずいつものように金融庁から家計の資産形成の現状及びつみたてNISA制度趣旨についての説明。注意点と、つみたてNISAがそれに適している説明」といったところにも解説が及びました。それに引き続いて、ブロガー及び専門家を交え、初心者側参加者からの資産運用に関する質疑応答に入りました。ブロガーとしては、虫とり小僧、吊ら男、はちどう、個人凍死家テリーの各氏が登場。;∀;).........まあ、私の場合実況ツイートしてますから、喋らせる席に座らせるわけには行かないわけなんですが。́・ω・`)............冗談はもうこのくらいにしておいて、いつものように実況ツイートを貼ることにします。slimシリーズから、日経平均連動型のインデックスファンドが登場します。国内株式(日経平均)』募集・設定について詳細を確認します。2月2日、販売会社はSBI証券と楽天証券の名があります。]iFreeからかなり変化球のファンドが6本...iFreeのブランドに照らして大丈夫なのか?超低コストインデックスファンドシリーズとして知られていたiFreeシリーズから、かなり趣向を変えたファンドが登場するようです。Year表彰式に参加してきました。今回の結果は、既に公式サイトにアップされています。会の模様は、既にすぱいくさんがアップされています。#foy2017いちおう、私も実況ツイートをしたのでまとめておきます。]ドイチェETFバランスファンドが早速信託報酬引き下げドイチェからセゾンGBFのライバルのファンドオブETFs登場にて紹介した、ドイチェETFバランスファンド(愛称:プラチナコア)が、信託報酬の引き下げをしています。ETF」に50%の比率で投資するバランスファンドです。今回の信託報酬引き下げは、後者のETFにおいて経費率が引き下げられた(0.3%以下→0.15%)ことによるものです。これにより、本ファンドの信託報酬は、ETF部分を含めて0.4988%程度から0.4238%程度に下がっています。これと併せて、販売会社にも従来からあったSBI証券・楽天証券に加えてマネックス証券が増えています。]特別な資産や収入が無くても、目立った運用の手腕が無くても、時間さえ掛ければ「億り人」は特別なものでもないツイッター上で興味深いデータが紹介されていました。金融資産1億円以上の世帯は2015年度時点で121.7万世帯。特筆すべきは世帯年収1,000万未満が40%もおり、8割が株式を保有。当初の投資金額も50万円以下が最多で投資歴の平均は23年。金融資産1億以上を得るのに給与所得は必ずしも必須ではない。退場せず市場にしがみつくかが重要なポイントなのだ。「投資を継続すること」の重要性はデータからもわかる。市場から退場しないことが最も重要だ。「配当金再投資」を行い複利で増やしていく事は資産を増加させる近道。仮想通貨やIPO銘柄で一獲千金を狙うのもいいが、そのほとんどは成功しない。結局時間をかけじっくりいくのが一番確実なのだ。23年など、大きな資金規模がなくても「時間を味方につける」という方向性のデータが示されています。データの出典は、野村総研の調査と思われます。当ブログの更新時にプッシュ通知を受け取れます。*内容によっては、記事として取り上げる場合があります。夢見る父さんのコツコツ投資日記4+4=6でもない。通行投資で気楽に資産形成。