先日西日本を中心に豪雨と大きな被害が出たとされています。今回は平成30年7月豪雨とそこから見えてくる日本の未来について私の考えとデータから見る予想について紹介したいと思います。平成30年7月豪雨の本当の原因とは?ニュースを見ていても台風も相まって高気圧によって多くの水蒸気が西日本を中心に長くとどまったので大雨になったというような内容のものが多いのですが、それは根本的な原因ではありません。根本的な原因というのは南から絶えることのない水蒸気が日本に逐次到来してきていたことによります。南の太平洋上の海水温が高いことが根本的な理由で、要するに地球が熱いことがその本当の理由というわけです。森林の減少などがあるといわれています。要するに多くの人が呼吸をして、車を運転し、通販でモノを買うことなどすべてが豪雨の遠因というわけです。極論をいえば「自然災害」に被害者はなく、すべての人が加害者というわけです。非常に厳しいですが、よってたかって地球人は他の人の家屋などを破壊する行為を実は毎日行っているというようにいえるのです。自然災害は存在しない理由よくニュースを見ていると自然災害は怖いといわれますが、宇宙に自然災害というのは存在しません。適度な生活をすれば地球から地震を根絶することもできます。屋上から非常に重いものA、紙Bを落としたとします。地面や下にある物にダメージを与えるのはどちらかは一目でわかります。重いものAになりますが、重力という自然の力を悪用したり利用することで大きな被害が出るわけです。地震や豪雨も同様です。地下実験、掘削で地下に振動を与える多くの人が歩き、車を走らせて地下に振動を与える多くの人が呼吸するなどはすべて巨大地震や豪雨、台風の原因となります。して自然災害は人間は作っていることがわかります。現在の地球というのは人が人を殺している状況なわけです。多くの人は被害者としてただ自然を恐れるだけでどうにも状況は今後も変わらないでしょう。貿易や為替も悪?豪雨の原因?グローバリズムなど1990年ごろからいわれてきたアメリカ中心の価値観ですが、意外にもこれが地球の異常気象と関係してきているところもあります。人、物、お金が国境を簡単に超える時代になりましたが、たとえばアベノミクスなど緩和政策をとるとその余ったお金は国内にだけ循環するわけではありません。企業やネットによって国外にその多くのお金は流通し、海外の後進国の発展に皮肉にも寄与したところもありました。これはリーマンショック後のアメリカや欧米の緩和のお金も同じような動きの傾向があったと聞いています。そのためアベノミクスでは国内経済の発展には機能しきれなかった1つの原因となったとされていますが、このように貿易や為替というのはお金の到来したエリアを「発展」させて人口増加させるデメリットもあります。それによってますます異常気象の原因へとつながるわけです。2035年までに貿易は悪だよねという時代がくれば良いなと思っていますが、1つアメリカでは大統領の変更によって関税をかける人が出てきたので多少良い傾向だといえます。本人にどこまで意識があるのかは知りませんが、無意識に大統領選で選ばれた人の1人というようにいっても良いかと思います。復興して再建できる?今回の被災者のコメントも非常に興味深く聞いていました。福岡の豪雨、大阪地震などの後の行政の動きも観察していますが、結論からいいますと社会は非常に脆弱になっているかと思います。流れとしては罹災証明を取る仮設住宅にとりあえず移る行政がお金を貸して自宅などを再建させる数年して退去を求められるというような形になるかと思います。何もないときにも住宅ローンを払えない人も多い現状で、二重ローンをして返していけるのでしょうか?まして高齢化社会で今後の生活や仕事の見込みも非常に難しいかと思います。理想論をいえば「自然災害」ではお金をあげて再建させてあげないとその後社会的に死亡したこととそう変わりがないのではないかとも思うのですが、そのように感じるのは私だけでしょうか?しかも来年以降も豪雨が起きる可能性も十分にあるわけで、そのときにはさらにどうしていけば良いのでしょうか?来年以降も豪雨が起きる理由ちなみに私の場合豪雨が起きると必ずといって良いほど近くの川の観察にいきます。被害を受ける可能性もありますが、どうしても興味に負けて川に行ってしまいます。年々川の水量が台風時に増えていきますし、昨年は実際に川が氾濫したという情報も知っています。川を観察していると氾濫までの残りの水量を計算できますが、地球温暖化や人口増加のペースから計算すれば川底から7メートルほどの土地にあるところはあと5~7年で毎年氾濫するような傾向も出てくるといえます。異常気象でなく異常人間の生活が終わるまでこの傾向はずっと続きます。橋の近くというのは特に氾濫の起きやすい場所のようです。水の力学というのもあるのでしょうが、単純に川の近くというのは今後住むべきではない地域かもしれません。今後も計算していきますが2035年までに巨大地震も何度かやってくるようなので、海の近くも危ないと思います。大阪地震と上町断層への影響2018年の初夏に大阪高槻のほうで地震がありました。ニュースを見ているとどの断層が地震の根本的な原因かわからないというような解説となっていて、神戸、京都、そして大阪市から大阪南部にかけてどの断層が今後動くのかわからないということで不安になっている人も多いのではないでしょうか?また東南海地震への影響も心配な人も多いかと思います。私もこの地震について計算していますが、今のところはっきりとしているのは高槻地震によって直接上町断層が今後活発化して大阪市に地震を引き起こすことはないだろう東南海地震が誘発されることもないだろうということはつかんでいます。上町断層が動くとおそらく大阪の何分の1かは消失するので、企業と社会的に生存している人も何分の1かは消えるような形になります。大阪を中心とした地震は起きないということはいえそうです。何度かいっているかもしれませんが2035年にかけて国の制度もシステムも変わっていく受動的な革命のような時代となってくるはずです。明治維新のように英雄が出てくるのでなく、解決できない問題が出てきたので仕方なく社会が変わっていくというようになるでしょう。外国の「自然災害」も増えることによる貿易の限界などだと考えています。人口減少のペースと国の借金からしても「大きなこと」がいよいよ国に起きても不思議ではない状況になってくるのが2035年までに到来するのではないかと思っています。して見ると悲惨な時代なようにも思いますが、減るところもあれば増えるものもあります。1998年あたりのロシアの経済研究をしても何となく解決策が見つかったりする人もいるでしょうし、一夜にして資産を何倍にもする方法もあることがわかる人もいるのではないでしょうか?それは研究すればいくつか見つかりますが、頭を使える人であればすぐに思いつくかもしれません。