コスト削減で大幅増益http://www.asahi.com/digital/internet/TKY201102040116.html日本の新聞社は、問題が以前から指摘されている再販制度(新聞配達)の維持を頑なに続けてきたため、アメリカのような改革ができない。日経が有料Web刊を発行できたのも、独自の新聞配達店が他紙に比べて比較的少なかったからといえる。新聞紙は、紙面を広げてばばっと全体を見渡せるのはよいのだが、正直、速報性に劣るし、訂正記事もまともに書けてないし、なんと言ってもチンピラ新聞勧誘員がうざいので、もうよろしいのではと感じる。印刷にとって代われる高精度なディスプレイがでてくれば、分厚い辞書のような本や紙の新聞の寿命は完全に尽きるだろう。配達廃止は既定路線なのだから率先して変革すべきであって、新聞販売店や勧誘団がぐちゃぐちゃ言うなら、とっとと転職先を用意してあげたらよい。悠長に構えていればジリ貧になるだけだ。@niftyが提供する無料ブログはココログ!。