content今日のポイント日経平均に中期的な強気シグナルが増えている。ここから、景気・企業業績を急激に悪化させる想定外の悪材料が出ない限り、日経平均は上昇トレンドをたどると予想される日銀のETF買い、企業の自社株買いが増えていることが需給改善に貢献。それに加え、相場を動かす外国人が足元買い越しに転じていることも重要。チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。日経平均チャートに中期的な強気シグナルが増えている今、日経平均のチャートを見ると、中期トレンドで見た強気シグナルが増えている。チャートは株式市場の需給を表す。チャートが改善しているということは、日本株市場の需給が良くなってきている(買いの勢いが少しずつ強くなっている)ことを表す。作成)上の日経平均チャートに表れている、代表的な中期強気シグナルは以下の通り。(1)二番底:日経平均は1万5000円割れを2回(2月と6月)試したが、それが二番底となり、反発局面に入りつつある(2)ゴールデンクロス:13週移動平均線が26週移動平均線の下から上へ抜ける「ゴールデンクロス」が9月23日に出た後、上昇トレンドが出つつある(3)13週移動平均線との乖離率は3.6%(相場に過熱感はない)以下のグラフで説明しよう。作成13週移動平均線との乖離率は現在3.6%と低く、過熱シグナルは出ていない。乖離率3.6%とは、日経平均が13週移動平均線よりも3.6%高い位置にあることを示している。日経平均の上昇スピードが速過ぎると乖離率が大きくなり、過熱感が出る。13週移動平均線からの乖離率が10%を超えると短期的に反落するリスクが高まる。今は、日経平均が値固めをしながら、ゆるやかに上昇しているため、相場に過熱感が出にくくなっている。ちなみに、乖離率がマイナス10%(13週移動平均線よりも日経平均が10%下)になると短期売られ過ぎの可能性がある。なると短期的に反発が起こりやすくなる。乖離率プラス10%で反落を警戒し、乖離率マイナス10%で反発を警戒するというのはあくまでも目安に過ぎない。その時の需給により乖離率がもっと拡大することもあるし、そこまで開かないうちに相場が反転することもある。2015~2016年の動きを上のチャートで参考に見てほしい。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。