shinji大本営海軍部TweetPocketまず序文をいくらか抜粋します。「終戦直後の数年間、マッカーサー司令部のさしがねによって行われた、「真相はこうだ」というNHKのラジオ放送は、全部とはいわないまでも、その多くは、故意に真相を歪曲したものであった。「私はこの誤りを正さねばならぬと思い、また敗戦の跡を反省して戦訓を求めたいと考え、まだ記憶のうすれないうちにと、昭和二十五年にひとつの記録を書き残しておいた。支那事変から大東亜戦争にかけ、私は前後二回にわたって大本営海軍部の作戦課に勤務していたが、その記録は通算五年間に体験したことを、当時の簡単な日記と、記憶にもとづいて書きつづったものである。「本書にのべたことは、ほとんど私個人のせまい体験と見解にすぎないが、事実は粉飾なく、赤裸々にのべたつもりである。三国同盟はなりませんでした。なったとたん同盟締結に同意したのです。戦後関係者が行った口述や談話などを調べてみたそうで、こんな感じでまとめられています。従来、海軍が反対した大きな理由は、自動参戦を付加とするにあった。ところが成立した条約では、この条項がなくなったから、海軍が反対する理由が消滅した。松岡外相は和戦の決は天皇の大権に属し、日本が自主的に決定しうるものであって、ドイツも了解している、と主張して海軍を押し切ったということである。米国との戦争を避ける手段としての同盟ドイツも日本も、アメリカとの戦争は避けたい、と望んでいた。この点、日独の利害が一致するというのが政府の判断で、これにたいしては海軍も異存はなかった。当時、松岡外相が主張したのとは反対に、同盟締結によって、日本が毅然たる態度をとれば、米国はさらに強硬策をとり、日米の関係はますます尖鋭化し、ついに和解不可能に陥る、ということは軽視されたようである。対立は、極度に尖鋭化していた。陸軍の態度は硬化して、国内動乱のおそれもあるという情勢であった。海軍はこの際大乗的見地にたち、このような事態の勃発を避けるため条約締結に同意した。海軍があくまで同盟に反対するならば、「対英米戦には”勝てない”から”戦えない”ということを海軍から表明されたい」ということを、首相の側近や陸軍から申し入れてきた。これまで対米戦を目標として整備訓練してきた海軍としては、このような表明はできない。表明すれば、海軍存在の意義を失い、また艦隊の士気にも悪影響を及ぼすことにもなるので、勢い同盟に賛成せざるを得なくなった。支那事変が始まってから、予算、資材の割当は、陸軍優先の建前となっていた。そこで国策を米英に指向することになれば、これらの割当を海軍優先に転換させうるという望ましい結果になる。同盟に反対すれば、海軍への割当は不要である、というのが陸軍の空気であった。政府内にも、外相、陸相以外の大臣には、同盟にあまり賛成でないものもいた。近衛首相も、海軍が必ず反対するだろうから、自分はしぶしぶ賛成しておけばよかろう、という考えであったともいわれている。海軍は、このような重大な国策の決定に、海軍が主導して反対することは迷惑であるとして、なんとか首相の責任において反対に導かれるように努めた、ということがいわれている。支那事変が長期化し、不安と焦慮にかられた国民の間に、陸軍の巧みな宣伝によって”親独反米”の機運が起きてきた。朝野の親英米派は口を閉じ、強硬論をとなえる親独派が幅をきかすようになったのは、自然の勢いであった。したがって政府内部の空気もしだいに硬化し、外務省や内務省の官僚が、同盟論を指示したばかりでなく、海軍部内においてすら同盟賛成論者が出るようになった。大臣や総長もこのような空気を制しきれなかった、という点もあったらしい。このような結論めいたことを述べられています。国家全体のことよりも、海軍だけのことを重く考えてのこととしか思えないふしが多い。