よる建築物被害では、築年数による大破・倒壊の比率が顕著となりました。接合部の規定が明確化される前の新耐震基準、すなわち1981年(昭和56年)6月~2000年(平成12年)5月において、大破・倒壊が約20%ありました。在来軸組構法の4号建築物が対象となっており「所有者等による検証」と「専門家による効率的な検証」の2種類が用意されている。従来の専門家が現地調査をおこなう一般診断法の耐震診断に比べるとかなり効率化された内容となっていますが、実は小屋裏・床下等で接合部の金物があることを目視確認する必要があります。住宅形状や壁の配置バランスを確認すると共に著しい劣化状況が無いことも求められます。きっかけに地震による大破・倒壊被害が少しでも削減することを願っています。サポートしていきますので、関心ある方はぜひご連絡ください。27001の認証を取得しております。