将来の出産に備え、独身だった41歳の時に自分の卵子を凍結保存した大阪府内の女性看護師(44)が昨年、その卵子で女児を出産したことが分かった。がん治療など医学的な理由で卵子を凍結し、妊娠・出産した例はあるが、仕事など社会的理由を背景にしたケースが確認されたのは初めてとみられる。健康な女性が社会的な理由から実施する卵子凍結を「推奨しない」としている。女性は30代後半から、大阪市内の2カ所のクリニックで計十数個の卵子を凍結保存した。仕事が忙しく、結婚の予定は当時なかったが「どうしても子どもがほしくて、自然妊娠を待つような悠長なことはできないと考えた」という。その後、今の夫(42)と出会い、2年前に結婚した。夫の理解も得られ、すぐに卵子を解凍して精子を注入する顕微授精(体外受精)を実施。昨年初夏に女児が生まれた。卵子は壊れやすく、凍結保存は困難だったが、1990年代後半に技術が改良されて普及し始めた。健康保険は適用されないため、多額の費用がかかる。女性の場合は総額数百万円で、1回の施術で50万円かかることもあったという。女性の卵子を凍結した大阪市のクリニック「オーク住吉産婦人科」によると、クリニックでは2010年から健康な女性の卵子凍結を開始し、昨年末までにこの女性を含む229人の卵子を凍結保存した。薬で卵巣を刺激し、採取した卵子をマイナス196度の液体窒素タンクに凍結保存する。使用する際は解凍して精子を注入する顕微授精(体外受精)を実施し、子宮内へ戻す。卵子の保存期限について学会などのルールはないが「50歳」など年齢制限を設けるクリニックもある。研究はそもそも、抗がん剤治療などで排卵が難しくなる若い女性患者を想定して始まったものだ。最近は、加齢で妊娠率が下がる「卵子の老化」が注目され、健康な女性が「卵活」と呼んで希望するケースが相次ぐ。背景には、年々強まる女性の晩婚化・晩産化がある。女性が第1子を出産する平均年齢は、2014年時点で30.6歳で、30年前より約4歳上がった。体外受精の治療件数が最も多いのは39歳で、出産に伴うリスクが高くなる年齢でも、女性が子どもを望む傾向がうかがえる。今回、卵子凍結で出産した女性を担当したオーク住吉産婦人科の船曳美也子医師は「自分の卵子を自分に戻すので倫理的な問題はない。『将来の保険』として、卵子凍結という方法があることを知ってほしい」と話す。毎日新聞が昨年実施した全国調査では、仕事など社会的な理由で卵子凍結した女性は全国で少なくとも353人に上る。受け付けている医療機関は全国各地にあり、今回明らかになったケース以外での出産例もある可能性がある。受精卵に比べ未受精卵は壊れやすく、卵子凍結による妊娠率は10%程度にとどまる。千葉県浦安市は少子化対策の一環として、今年度から卵子凍結への補助事業を始めたが、卵子凍結が出産率の上昇や少子高齢化の打開につながるかどうかは分からない。)は「凍結すれば子どもが生まれるというものではない。仕事と育児を両立しやすい社会環境を整備することが先決だ」と訴える。[必須入力]※ブログオーナーが承認したコメントのみ表示されます。この一年のかざきり羽問題について考える気がついた電脳海月の見たものは海豹の軌跡。データ復旧カウンタがおかしくなったの忍者へ切り替えTwitterアドレス。