12:00印刷スマモニの覆面調査のお仕事で高額謝礼を獲得!最近の新聞やニュースで中国経済に減速の傾向が見られることが話題となっている。国内総生産(GDP)成長率の低下は、米国との貿易摩擦、デイバレッジ政策などが原因とみられ、今後は貿易相手国である日本も他人ごととはいえなくなりそうだ。今回は世界第2位の経済大国に成長した中国を取り巻く環境や2019年の傾向など、中国経済にまつわる3冊をご紹介。J-CASTニュースの書籍サイト「BOOKウォッチ(http://books.j-cast.com/)」でも特集記事を公開中。世界第2位のGDPを誇る経済大国、その実態GDP世界第2位にまで上り詰めた中国。いまや世界経済への影響力も増すばかりだ。下でイノベーションは生じるのか」など、中国経済が直面する重要課題を全6章で分析する。「2018年3月23日、トランプ米大統領によって、鉄鋼とアルミニウムの輸入制限が発動した。それに対し、中国は報復措置に踏み切った。両国の報復応酬から「貿易戦争」に発展すると予測する向きもあり、今後、ビジネス・投資に多大な影響を及ぼすのは必至だ。961円)では、80のQ&Aを通して米国、中国、日本の経済問題の実態を紹介する。「米中貿易摩擦の真相を読み解く」「北朝鮮をめぐる米中の政治対立を読み解く」「米中対立から日本経済の"勝ちパターン"を読み解く」ほか全5章。おもなQ&Aは、アメリカによる金融制裁にはどんな特徴があるのか?/トヨタはなぜアラバマ州に工場進出するのか?/政権の「顔ぶれ」からトランプの対中姿勢がわかるか?/習近平への権力集中で米中対立はさらに激化するか?/中国は本当に景気がいいのか?/米中貿易戦争が軍事衝突に発展する可能性はあるか?/アメリカのTPP復帰の可能性は?/日本は米中どちらの立場に付けば得か?...など。世界経済の波乱要因となっているトランプ政権が仕掛けた米中貿易戦争でクローズアップされた「中国製造2025」。これは中国が建国100周年を迎える2049年までに世界の製造大国になることを目標に掲げた国家プロジェクトだが、人工知能(AI)などハイテク分野も含めたこのイノベーション大国路線が米国を刺激しているという。本書では、アリババやテンセントを中心に、最新の中国イノベーション事情を解説する。ほか」「急速に進むデジタル化の負の側面」「中国型イノベーションの本質と先端企業との付き合い方――ユニクロ、メルカリの事例/ユニクロの中国戦略、メルカリの戦略―中国モデルの日本への応用」など全6章。情報を活かす・問題を解き明かす・読者を動かすの3つの「かす」が由来。