追加工事と工事以外の費用リフォームをすると、追加工事が必要なケースがあります。「予期しない形でトラブルに巻き込まれたとき」です。通常、リフォーム見積書以外の工事として請求されます。以下は打ち合わせや工事の途中段階で欲が出て追加するよくあるケースです。「壁紙を変更して部屋の雰囲気をガラッと変えたい」など一方、予期しない形で工事をやり直さなければならないときがあります。台風や地震などの天災が起きて改めて工事が必要になった施工会社のミスで瑕疵・欠陥があるなど(会社が費用負担)工事がはじまってから床や壁の内部腐食を発見したこのような場合に追加工事でやり直します。追加見積をとるときは内訳をしっかり確認しましょう。ここでは、追加工事だけでなく、見積書に記載のある工事以外の費用と記載のない費用についても説明します。追加工事の費用について追加工事をするときは、リフォーム会社が設計図を作る必要があるため、工事に移るまで時間がかかります。単価が通常よりも高くなりやすいです。工事に必要な建材をリフォーム会社が下請けに一括で大量発注することで材料費や施工費を安く抑えていることが多いからです。追加で必要になった材料は、別途発注しなければならず、その負担も料金に上乗せされることになるのです。追加工事をする際は金銭トラブルに巻き込まれることも少なくありませんので、通常の工事と同じく工事費用を口頭ではなく書面(見積書)をもらって確認しましょう。見積書がないとボッタクリにあう危険性もあるからです。予期しない工事が行われることがあります。柱にキズがついている場合などです。この場合、補修・補強の追加工事が発生します。基本的に見積りの金額に反映されません。リフォームの工事をしている途中に内部腐食に気がつく場合がほとんどです。トラブルを起こさないためには、予期しない工事が起こるケースを事前に考慮しておくことが大切です。仮に壁や床の内部が腐食していた場合、いくらかかるのか、おおまかにでも確認しておきましょう。無償で修復工事を行ってくれる場合があります。キズや腐食などの瑕疵に気づいたら、できるだけ早くリフォーム会社に知らせることが大切です。これらは、工事費用総額の10〜20%程度です。業者によっては30%かかることもあるでしょう。現場監督や作業員が工事の進捗を確認するための現場管理費などもこの中に含まれています。現金でリフォームをするのか?ローンを利用するのか?増築するのか?中古住宅を購入してリフォームするのか?など、内容に応じて金額が大幅に変わります。住宅ローンを組んだり、中古住宅を購入するときは諸費用が高くなります。照明は、造作したもの以外は工事費に含まれません。カーテンやエアコンもリフォーム費用とは別です。間取りを変えるなどの大規模なリフォームをする場合は、住みながら工事を進めるのが難しいので、2度の引越しと仮住まいをする必要があります。引越し費用は、専門業者から見積もりをとります。家賃や期間、交通の便、家具が収まる広さかどうかなどの条件の確認が必要です。家族世帯向けの物件が少ないので、荷物を保管するための倉庫(トランクルームなど)を借りて対応する場合があります。その分の代金も見当をつけておきましょう。短い工期で済むリフォームでも、工事箇所が水まわりであれば仮設トイレや銭湯などの入浴施設のレンタル代が必要です。仮住まい住みながらリフォーム工事ができない場合は、近くに仮住まいを手配することになる。トランクルーム工事によって家具などの保管スペースがない場合、トランクルームのレンタルが必要。持ち運べない場合は別途運送費もかかる。引越し引越しは工事前と後の2回。二世帯住宅になる場合は、その分料金がかかる。工事用車両を停めるスペースがないと負担が必要な場合もある。リフォーム内容・規模による。