進)は、国内No.1EC構築オープンソース(※)「EC-CUBE」のパートナーエコシステムの中で最も重要な制度の1つ、サイト構築企業の「EC-CUBEインテグレートパートナー制度」(以下、インテグレートパートナー制度)を大幅刷新したことを2016年5月16日に発表いたします。進)は、国内No.1EC構築オープンソース(※)「EC-CUBE」のパートナーエコシステムの中で最も重要な制度の1つ、サイト構築企業の「EC-CUBEインテグレートパートナー制度」(以下、インテグレートパートナー制度)を大幅刷新したことを2016年5月16日に発表いたします。本制度は「EC-CUBE」でのサイト構築事例数やプラグイン提供数、「EC-CUBE」本体開発への貢献度、及び開発コミュニティへの貢献度等、「EC-CUBE」上での活動実績を点数化しランク分けする制度で、「EC-CUBE」でECサイト構築を依頼する企業にとって重要な選定基準となっています。パートナーの早期活躍化、更に、構築依頼側の選定のし易さ向上等、関係する全企業のメリット向上を目指したもので、今後の「EC-CUBE」のプラットフォーム拡大に大きく寄与するものと期待しています。»)■「EC-CUBE」のインテグレートパートナー制度とは「インテグレートパートナー制度」は2007年1月、ECサイト構築に携わるWeb制作企業と「EC-CUBE」が相互にビジネス的メリットを共有するためのパートナー制度として発足し、2016年5月現在で111社のWeb制作企業がインテグレートパートナーとして登録されています。インテグレートパートナー企業にとっての最大のメリットは、「EC-CUBE」オフィシャルサイト上で、企業名や構築事例が紹介され、そこからECサイトの受託案件を獲得できることです。本制度では「EC-CUBE」への貢献度がランク(ランクは上からプラチナ、ゴールド、シルバー、ブロンズ、プレの5種類)に反映され、これにより「EC-CUBE」オフィシャルサイトでの掲載順や表示の大きさが変わるため、インテグレートパートナー企業による積極的な「EC-CUBE」の開発貢献やコミュニティ活動への参加に繋がりました。本制度はこのようにインテグレートパートナー企業や「EC-CUBE」運営側である当社にもメリットがあるだけではなく、ECサイトを依頼する企業側にとっても「EC-CUBE」のサイト構築が得意な企業が一目でわかるメリットもあるため、「EC-CUBE」プラットフォームを早期に拡大することができた最も重要なエコシステムとなっています。ランク改訂をしていたため、既存パートナーにとっては例えばデザイン力をアピールしたいが個々の得意分野のアピールがしにくかったり、新規パートナーにとっては加入後活発に活動する意欲がある場合でもランクアップが数ヶ月後となる等、インテグレートパートナー企業だけではなく、これを参考に発注先を探す企業側にとっても、更なるマッチング精度向上のため、制度の改善が望まれていました。今回の制度改定では、活動実績の反映スピードを上げ、登録企業の特徴をよりわかりやすくするため、シーズン中の活動実績に応じて、ジャンル毎(カスタマイズ力、デザイン力、プラグイン開発力等)に「コンピテンシー」と呼ぶ資格バッジを付与し、コンピテンシーの取得数に応じて随時ランクアップが行われるようになります。これにより各企業の評価を早期に行えるだけではなく、得意分野も一目で分かるようになるため、インテグレートパートナー企業にとっても、依頼側企業にとってもより発注しやすいパートナー制度へと生まれ変わります。「EC-CUBE」の屋台骨である本制度を大きく刷新することにより、インテグレートパートナーが更に増加し、ECサイトの構築を検討する発注者も自身の要望にマッチする企業と相談しやすくなる事から、「EC-CUBE」のプラットフォーム拡大に大きく貢献するものと期待しています。EC構築オープンソースとして認定されており推定22,000店舗以上で実際に稼働しております(当社調べ)。»)関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。株式会社ロックオンのプレスリリースアドエビス、マーケターと共に次世代のサービスづくりに取り組む“共創型”開発プロジェクトをスタート。製品化に向けたプロジェクト投票を開始。「EC-CUBE」は、オープンソースのECサイト構築運営アプリケーション。ロックオンが開発し、およそ3万店舗以上で利用されているという。同社は2月9日、EC-CUBEで構築されたECサイトの脆弱性を診断するサービスを発表した。株式会社ロックオン株式会社ロックオンの記事一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。