統一教会と表記)、国際勝共連合を含む統一運動の創立者。文鮮明は、世界中にいる統一教会の信者にとっては、地上に再来したメシア、第三のアダム、再臨の主であり、彼と妻の韓鶴子は真の父母であると考えられている[1]。他の人々は、文鮮明は第一級の宗教的詐欺師であり、陰謀によって会員や元会員、その家族たちの人生を台無しにしてきた悪徳商人であると捉えている[1]。宗教的指導者、または何万もの求道者を「洗脳」したカルトの人形使いなど、彼を多様に描写している[1]。「どのように描写されているかは別として、20世紀後半の最も目立った新宗教の指導者の1人である」と評している[2]。1920年1月6日、現在の共和国にあたる平安北道定州郡で出生した[3][4]。曽祖父の代まで裕福な儒教家門だったが、15歳の時に兄弟が精神病を患い、それをきっかけに家族全員がプロテスタントの一派長老派キリスト教徒となる[5][3]。16歳の時に、祈祷中にイエス・キリストと霊通し、再臨主の使命を継承するよう召命を受け、最初は拒んだが、最終的に受け入れたという[5][3]。聖書を学び、祈りを唱えるうちに、さらなる啓示を受けたとされている[5]。彼は正式に神学を学んではいないが、書堂で中国の古典を学び、仏教やその他の宗教に親しんでいた[5]。18歳の時に京城に上京して学校に通い、電気工学を学んだ[6]。イエス教会の所属教会である明水台教会に通った[3]。イエス教会とは、李龍道がイエスの親臨を主張する柳明花を通して得た啓示に従って、1933年6月に設立したもので、李は同年10月に死去した[3]。よって両者に面識はない。文は同教会の講師を務め、イエス教会のリーダー許孝彬とも面会し、文の初婚時には許孝彬が主礼を引き受けるなど親しい関係となった[3]。文はここで、「神の摂理」と「究極の真理」を会得したと語っており、李龍道を思想的なルーツであるとしている[3]。[7]に通って電気工学分野の勉強を続け卒業後、1943年に帰国したが翌年10月、日本での抗日独立運動に関わっていたとされ京畿道警察部に逮捕された(翌年2月釈放)。日本では様々な団体の宗教を遍歴しながら、[5]柳明花の信奉者のひとり白南柱の弟子である金百文が建てたイスラエル修道会で補助引導師になる[7]。1945年に強い宗教体験があり、これがのちの統一教会の源になったといわれている[8]。自らの思想「原理」を系統立ててまとめ、1945年8月に「原理」による聖書解釈の説教で布教活動をスタートしたが、その教えはキリスト教主流派に受け入れられるものではなく、迫害を受け、1946年6月(26歳)にソ連軍占領下の平壌に向かい、宗教団体を巡った[6]。キム・ジョンファという女性信者の家で集会を行い、集会では祈祷を行い、神の悲しい心情を思い昼夜問わず泣いたため、当時は「泣く教会」と呼ばれていた[3]。礼拝は白い服で行われ、霊的な雰囲気の中で賛美歌が繰り返し歌われ、信者の多くが夢で神の声を聴いたり、啓示を受けたりしたという[3]。5年間の労働を言い渡された[9]。1950年6月に朝鮮戦争が勃発し、国連軍が19月に興南に達して囚人たちを開放[9]。執筆し、1952年5月に完成[10]。掘っ立て小屋で「原理」の説教を始めた[10]。原理運動とも呼ばれる[8]。1954年に統一教会が礼拝と称して不道徳な性行為を行っているといううわさが敵対者によって広められ、官憲が文鮮明と4人の信者を逮捕[11]。罪状には姦通罪も含まれていたが、ほどなく徴兵忌避以外のすべての罪状が取り除かれ、徴兵忌避も無罪となり3か月後に釈放された[11]。1955年に梨花女子大学の教員5名・学生14名が入信を理由に退職・退学させられ、文は不法監禁等を理由に検挙された[7]。「血分け」と称して淫行が行われているのではないかという疑いも持たれたが、文の容疑は兵役法違反及び不法監禁であり、無罪となっている[7][12]。1957年に全国に伝道師を派遣、1961年には朴正煕大統領の軍事独裁政権の下で、反共主義思想を展開し政府から庇護された[3]。1958年に日本に布教、数年間でフランス、ドイツ、スペイン、イタリアにセンターを設立した[13]。設立、1964年には宗教法人の認証を受けた。1959年にアメリカに伝道師を送り、1965年に世界40か国を回って布教を行い[3]、日本も訪問している[8]。アメリカでは当初ほとんど関心を持たれず、12年ほど停滞していた[13]。1966年に教典『原理講論』が完成[12]。1971年に掲示を受けたとして、1972年にアメリカのニューヨーク市に拠点を移し、アメリカのほとんどの州に小規模のセンターを設立[13]、アメリカ移住まで宗教活動に投入する資金源になる大企業の設立に熱心に活動し[13]、日本を経済基盤に世界中に宣教を行った[3]。多様な商業活動が、教団の規模を大きく上回る影響力を支える経済的基盤となっている[13]。