製品を探すトップ閉じる各業種や業界に特化した最適なアプリケーションのご紹介と、各部門業務が抱える課題解決のヒントをご提供します。探す製品カタログを探すSMILEシリーズトップ閉じる経営管理を強化するさまざまな機能を搭載した基幹業務システムSMILEシリーズをご紹介します。V」は、データの相互連携により効率的で確実な業務処理を実現します。「IT環境」入門トップ閉じるERPを利用するために不可欠なIT環境、ERPをさらに活用するためのIT環境という二つの方向から、ERPの安定稼働に求められるIT環境を解説していきます。成功導入事例トップ閉じるITの効果的な活用例として、大塚商会のお客様事例をご紹介。ビジネスに役立つ最新事例を掲載しています。グッドパートナー制度とはIT導入でお悩みのお客様は、この制度で成功したモデルユーザーの経験やノウハウを知り、導入における疑問や不安解決の手がかりを得ることができます。ITインフラの活用事例を探す地域から探す「SMILE」・「eValue」シリーズの導入事例を探すトク◎情報トップ閉じる読むだけでビジネスのヒントや業務改善のコツがつかめるトクな情報が満載です。さまざまな切り口で、現場に生きる情報をお届けします。注目のテーマ社会が直面する問題は刻々と変化しており、企業もさまざまな取り組みが求められています。それらの課題に対応するソリューションをご紹介します。ERPとはERPの起源やシェア、失敗例などいろいろな視点でERPをご紹介しています。今後の展望も含め、ERPに関する理解の助けになるコンテンツです。世界に挑むものづくり企業マーケットを世界に広げ奮闘している製造業の自社のつよみ、ものづくりへのこだわり、海外進出に向けた取り組み、今後のビジョンについてご紹介します。全国で開催される多彩なイベントとセミナーをぜひご活用ください。標準化ツイート印刷する前回、「現状業務の負荷調査」について書きましたが、今回は標準化という点に関しての紹介をしたいと思います。1回目に、業務の見える化では、PDCAのCができることが大事であり、そのためには1.業務手順が明確になっていること。2.業務手順が周知されていること。3.業務負荷(所要時間)標準が設定されていること4.日々の中で手順の逸脱、業務負荷の異常が発見できること。4要素をそろえなければならないと書きました。今回の「業務の標準化」は、1.業務手順が明確になっていること。2.業務手順が周知されていること。業務の標準化には大きく二つのアプローチがあります。それは、現状業務踏襲型(As-Is型)と業務改善型(To-Be型)です。後者は、業務改革手法を利用しながら構築していくものです。業務改革に関しては、別の機会に委ねるとして、今回は現状業務踏襲型に関して紹介したいと思います。現状業務踏襲と表現していますが、今あるものをすべて正とするわけではありません。ベースとするという考え方です。業務毎にベースとなる業務拠点を選定します。選定に際しては、代表的な処理パターンが存在するかどうかを考えます。複数の従業員が実施している場合、個人による差異がない(少ない)という視点も重要となります。選定した拠点の該当業務に関して、業務フローと業務ルールの文書化を行います。業務フローでは、InputとOutputが統一できているかを主眼とします。パターンによって差異はありますが、ある業務処理に必要な情報、処理後に作成される情報が、標準化されている必要があります。システム利用の場合、概ね担保される内容ですが、エクセルや手書き(メール)などの利用の場合、つど臨機応変にといったことのない様にすることが重要です。業務ルールに関しては、手順でなく処理パターンのルールを明確にすることが重要となります。以前、「数字は嘘をつく~システム編~」で紹介しましたが、企業の業務処理にはさまざまなパターンがあります。そのパターンごとに業務処理方法が統一されていなければなりません。直送扱いの受注を受け付けた場合の日付の設定や、手配の方法・タイミングなどが個人でバラバラであれば、標準化されているとはいえません。実態を把握することもできません。すべての業務処理に詳細のルールを設定し、文書化する必要はありませんが、得意先サービスや利益管理に影響する業務では、詳細ルールの明確は必須ではないかと思います。ここで、作成された業務フロー・業務ルールを現場に落とし込んでいきます。これは、一朝一夕にできるものでは無いので、定着期間というものを設定します。この定着期間のなかで、周知徹底を進めていきます。周知徹底していくために重要なことは、研修・指導異常にエラーの発見と是正になります。エラーの発見の仕組みづくり、是正のためのPDCAに関しては、次回にご紹介いたします。良治オーダーシステム開発、運用サポートの経験を生かし、セールスサポート部門にて業務コンサルティングやシステム企画を立案。業務改革コンサルティング、RFP作成支援及びプロジェクト管理に加え、内部統制関連サービスを立ち上げ、実務にも従事。コンサルティング部門の管理職を兼任し、コンサルティング業務全般のプロジェクト管理を行う。お問い合わせ・ご依頼はこちら詳細についてはこちらからお問い合わせください。卸販売についてページID:00110960資料請求・お問い合わせ具体的なご検討前のご相談でも、お気軽にお問い合わせください。