「ピア効果」とは、仲間や同僚などがお互いの行動、生産性に影響を与え合うことをいいます。意味する英語で、教育分野などでよく用いられる用語です。一般的には、能力や意識の高い仲間が同じ環境に集まり、お互いに切磋琢磨し合うことで、集団のレベルアップとともに個々の成長に相乗作用をもたらす効果のことを言い、これを“正のピア効果”と呼んでいます。集団の構成などによっては、お互いに悪い影響を及ぼしあい、集団としても、個人としても行動や生産性が低下してしまう“負のピア効果”が働くケースもあります。(2016/11/17掲載)ツイートメールで送る印刷するピア効果のケーススタディ切磋琢磨は“誰とするか”が大きなポイントたとえ負けても、競い合うメリットは大きい「ピア効果」の最も典型的な例は、仲間との競争や切磋琢磨による成長です。アメリカの研究では、自転車で走行したときのタイムを、単独で走行した場合と数人で競争して走行した場合で比較すると、競争した場合のほうが速かったといいます。相手に負けたくないという気持ちがモチベーションとなって、独りでは出せない力を引き出したのでしょう。競争が成長や成果をもたらすことは、学校や職場などにおけるさまざまな競争を通じて、多くの人が経験的に理解しています。やみくもに競い合えばいいというわけではなく、より高い「ピア効果」を得るためには、誰と、どう競い合うかがポイントになります。競争する相手とレベルの格差があまりにも大きいと、競争のいい影響が出にくいと言われています。レベルのより低いほうは「どうがんばっても勝てない」とあきらめて努力を放棄してしまい、レベルの高いほうは「本気でやらなくても勝てる」と慢心して向上意欲を失ってしまうからです。アメリカの空軍養成学校で、生徒全体の成績を底上げするために、成績の悪い生徒を成績優秀な生徒のクラスに混ぜる実験を行ったところ、成績が悪い生徒は成績がより悪化してしまいました。競争相手は、近いレベルの者同士であることが望ましいのです。お互いに「油断したら負ける」というぐらいの力関係で切磋琢磨するのが、ピア効果を引き出すカギだといえるでしょう。競争には勝ち負けがつきものです。勝てばいいものの、負けると失うものが大きいから、競いあうのは好きではないと考える人も少なくありません。負けて得るものもあります。ノーベル賞を受けた20世紀を代表する経済学者で思想家のフリードリッヒ・ハイエクは、「競争は人の持つ特性を見つけ出す最高の装置である」と述べています。競争に勝てば「これが自分の得意なものだ」と自信を得て磨きをかければいいし、たとえ敗れても、「これは自分の苦手な分野だ」と考えて別の分野への挑戦を繰り返せばいい。本当に得意なものや自分の特性を見つけ出すチャンスだというのです。企業が組織内やチーム内で競争を促す場合も、促す側がこうした視点をもって建設的な競争をリードすれば、職場を無駄に疲弊させることなく、高い「ピア効果」を得られるのではないでしょうか。ツイートメールで送る印刷するあわせて読みたいピアプレッシャーお互いに監視しあう水平管理の強い組織では、周囲との和や全体の利益を重んじ、誰もが集団で認められた規律や価値観、行動様式に従わなければならないとする同化圧力が働くことがよくあります。これを「ピアプレッシャー」と呼びます。ピア(peer)は、英語で「仲間」「同僚」の意。体系を「企業遺伝子」あるいは「企業DNA」と呼びます。企業にとっての遺伝子(DNA)とは、いわばその“企業らしさ”。「メタ認知」とは、認知心理学の用語で、自分の考えについて考えること、認知に対する認知のことです。期待される役割を見直し、ミドルマネジャーを活性化させる方法とは?(前編)経営を取り巻く環境が大きく変化している現在、中間管理職である「ミドルマネジャー」に期待される役割が増大している。ところが、これまでのキャリアの中で、「経験・成長の機会が減少」しているのは否めない。ミドルマネジャー自身の管理職であることの「インセンティブ...2016/12/09掲載人事マネジメント解体新書これからのビジネスに欠かせない「経済知力」とは?変化のスピードが速い現代において、過去の“経験則”だけでは通用しないのがビジネスの難しいところ。そのため、数多い知識・情報の中から、本当に有用なコンテンツを見極め、活用していく能力が必要になる。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。【産業医選任でお困りの企業様へ】28万人以上の医師会員を持つm3.comから最適な産業医を月3万円~ご紹介。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。