DossierDiscussImagesDescriptionこの発明は、リアクトルやトランスなど誘導機器に関し、特に、冷却構造を備えた誘導機器の組立体に関する。特許文献1で開示された従来技術においては、E字型コアとI字型コアとを有し、コアの脚部に巻回される巻線と、脚部と巻線との間に設けられる伝熱部材とを備えたリアクトルが開示されている。I字型コアは放熱部材上に接触配置され、E字型コアはI字型コアを介して間接的に放熱部材と接触しており、E字型コアの脚部とI字型コアとの間にはギャップが形成されている。伝熱部材は、巻線の外部に設けられた放熱部材に接続されると共に、脚部と巻線との双方に接触するように配置されている。ところで、リアクトルのコイルの中心軸が放熱部材の表面(I字型コアとの接触面)に対して垂直方向に向くように配置された状態を縦置き状態とし、リアクトルのコイルの中心軸が放熱部材の表面に対して平行となるように配置された状態を横置き状態とすると、特許文献1で開示された従来技術は、縦置き状態にある。縦置き状態においては2つのコアのうち片方のみが放熱部材に接触する状態となり、横置き状態においては2つのコアのうち両方が放熱部材に接触する状態となる。図7、8で示す従来技術においては、2つのE字型コア51、52を対向配置し、中央脚部にコイル53を巻回したリアクトル50が開示されている。リアクトル50は、放熱部材54上に2つのE字型コア51、52の両方が接触配置された、いわゆる横置き状態にある。図8に示すように、コイル53と放熱部材54との間には、若干の隙間が形成されている。特許文献1で開示された縦置き状態の従来技術においては、巻線で発生した熱の一部は、伝熱部材を介して放熱部材に伝達される。巻線の上部と下部(放熱部材側)とでは熱伝導経路に差があるため、巻線の上部は下部よりも、放熱性が悪くなるという問題がある。I字型コアと放熱部材とは直接接触しているが、E字型コアと放熱部材とは直接接触しておらず、I字型コアを介して間接的に接触している。このため、E字型コアで発生した熱は効率よく放熱部材に伝達されず、E字型コアはI字型コアよりも放熱性が悪くなるという問題がある。図7、8で示す横置き状態の従来技術においては、2つのE字型コア51、52の両方が放熱部材54に直接接触配置されているので、2つのE字型コア51、52の放熱性は良好である。コイル53で発生した熱は、E字型コア51、52の中央脚部を通って放熱部材54に伝達されるので、コイル53の放熱性が不十分となる問題がある。本発明は上記の問題点に鑑みてなされたもので、本発明の目的は、コア及びコイルから放熱部材への放熱性を改善させることが可能な誘導機器の組立体の提供にある。上記の課題を解決するために、請求項1記載の発明は、コイル及び対向配置される一対のコアを有する誘導機器と、放熱部材とを備えた誘導機器の組立体において、対向配置される前記一対のコアは中央脚部とその両側に設けられた一対の外脚部とを有し、前記中央脚部に前記コイルが巻回され、前記誘導機器は前記一対のコアがそれぞれ前記放熱部材に接触配置され、前記放熱部材の前記一対のコアとの接触面側には前記コイルの外周面に沿う形状を有する突出部が設けられ、前記突出部は、前記コイルと前記一対の外脚部との間に位置するように配置され、前記突出部の端面には前記一対の外脚部に当接可能な位置決め部が形成されていることを特徴とする。請求項1記載の発明によれば、一対のコアと放熱部材とは、一対のコアがそれぞれ放熱部材に接触するように配置された状態にあることにより、一対のコアの放熱性は良好である。放熱部材の一対のコアとの接触面側にコイルの外周面に沿う形状を有する突出部が設けられているので、コイルで発生した熱を突出部を介して放熱部材に伝達させることができる。従って、コア及びコイルから放熱部材への放熱性を改善させることが可能となる。コイルと一対の外脚部との間に位置するように突出部を配置し、突出部の端面に形成された位置決め部と一対の外脚部とを当接させることにより、コアの位置決めを行うことができる。突出部の端面を位置決め部として活用することができるので、新規に位置決め部を設ける必要がなく、組立体の簡略化を図れる。請求項2記載の発明は、請求項1に記載の誘導機器の組立体において、前記誘導機器は、前記コイルの外周面が前記放熱部材の前記一対のコアとの接触面側に対向するように配置されていることを特徴とする。請求項2記載の発明によれば、コイルの外周面が放熱部材の一対のコアとの接触面側に対向するように配置されているので、接触面側に設けられる突出部をコイルの外周面に対向させ、間に隙間が生じるように形成すればよい。よって、コイルと突出部との絶縁性を確保することが可能である。請求項3記載の発明は、請求項1又は2に記載の誘導機器の組立体において、前記位置決め部は、先端部が前記外脚部より離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されていることを特徴とする。請求項3記載の発明によれば、位置決め部は、先端部が外脚部より離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されているので、組立て時において、コアを位置決め部にスムースにセット可能である。請求項4記載の発明は、請求項1〜3のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体において、前記放熱部材は、前記突出部と他の部位との肉厚を同等に形成することを特徴とする。請求項4記載の発明によれば、放熱部材の突出部と他の部位との肉厚が同等に形成されているので、突出部におけるコイルからの放熱性を一層向上させることができる。他の部位とは、放熱部材における突出部が形成されている部分を除いた部分を指す。請求項5記載の発明は、請求項1〜4のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体において、前記一対のコアと前記コイルとの間に樹脂を充填することを特徴とする。請求項5記載の発明によれば、一対のコアとコイルとの間に樹脂が充填されるので、一対のコア及びコイルをそれぞれ適切な配設位置に維持しつつ、一体的に連結させることが可能である。本発明によれば、一対のコアをそれぞれ放熱部材に接触配置し、放熱部材の一対のコアとの接触面側にコイルの外周面に沿う形状を有する突出部を設けることにより、コア及びコイルから放熱部材への放熱性を改善させることが可能である。第1の実施形態に係るリアクトルの組立体の全体構成を示す斜視図である。図1におけるA−A線縦断面図である。第1の実施形態に係るリアクトルの組立体の平面図である。(a)第1の実施形態に係る組立て前のリアクトルの組立体の分解斜視図である、(b)組立てが完了した状態を示す。第2の実施形態に係るリアクトルの組立体の図2に相当する縦断面図である。第2の実施形態に係るリアクトルの組立体の平面図である。従来技術に係るリアクトルの平面図である。図7におけるB−B線縦断面図である。(第1の実施形態)以下、第1の実施形態に係るリアクトルの組立体を図1〜図4に基づいて説明する。図1に示すように、誘導機器としてのリアクトルの組立体10は、対向配置される一対のコアとしてのE字型コア11、12と、コイル13と、E字型コア11、12及びコイル13で発生した熱を放熱させる放熱部材14とを備えている。図1において、E字型コア11、12が対向する方向を左右方向とし、E字型コア11、12が放熱部材14上へ接触配置される方向を上下方向とし、左右方向及び上下方向に直角な方向を前後方向とする。E字型コア11は、中央脚部11Bとその両側に設けられた一対の外脚部11C、11Dとが連結部11Aで一体的に結合され、平面視において略E字型形状を有している。連結部11Aは、上下方向に幅を有する略直方体形状であり、中央脚部11B及び外脚部11C、11Dは、互いに平行に延びる断面が略矩形状である。図2に示すように、連結部11A及び外脚部11C、11Dの上下方向の幅は、略均等とされているが、中央脚部11Bの上下方向の幅は、連結部11A及び外脚部11C、11Dよりも小さく形成されている。E字型コア11は、フェライトなどの磁性体で形成されている。同様に、E字型コア12は、中央脚部12Bとその両側に設けられた一対の外脚部12C、12Dとが連結部12Aで一体的に結合され、平面視において略E字型形状を有している。連結部12Aは、上下方向に幅を有する略直方体形状であり、中央脚部12B及び外脚部12C、12Dは、互いに平行に延びる断面が略矩形状である。図2に示すE字型コア11の場合と同様に、連結部12A及び外脚部12C、12Dの上下方向の幅は、略均等とされているが、中央脚部12Bの上下方向の幅は、連結部12A及び外脚部12C、12Dよりも小さく形成されている。E字型コア12は、フェライトなどの磁性体で形成されている。コイル13は、断面長方形の平角線がエッジワイズ状に角巻きされ角筒状に巻回して形成されたコイル部13Aと、コイル部13Aの左右両端部に形成され上方に突出するように形成された2つの引出し部13B、13Cをそれぞれ備えている。平角線としてはエナメル等の絶縁物にて被膜処理された銅線を使用している。図2及び図3に示すように、コイル13は、コイル部13Aが中央脚部11B、12Bに巻回され、コイル部13Aの外周面が放熱部材14の表面(E字型コア11、12の接触面側)に対向するように配置されている。コイル部13Aの外周面とは、角筒状に巻回された平角線の外側のエッジ面によって形成された上下左右4箇所の面のうち、下側に位置する外周面のことを指している。コイル部13Aの上下方向の幅は、外脚部11C、11D、12C及び12Dの上下方向の幅よりも小さく形成されており、コイル部13Aが中央脚部11B、12Bに巻回された状態では、コイル部13AがE字型コア11、12の上下方向よりはみ出さないように形成されている。放熱部材14は、扁平な四角箱状に形成されるとともに、内部に延在する放熱フィンを有し、冷却媒体が流れる冷媒流路14Aを備えている。冷媒流路14Aは、図示しない入口部及び出口部を備え、入口部から冷却媒体が流入し、冷却媒体は冷媒流路14Aを流通した後、出口部から流出する。冷却媒体としては水を用いている。放熱部材14は、いわゆる冷却器としての機能及びリアクトル等の電子機器の支持基板としての機能を有している。放熱部材14は、アルミニウムやアルミニウム合金及び銅等で形成されている。図2に示すように、放熱部材14の表面(E字型コア11、12の接触面側)には、コイル13側へ突出する突出部15が形成されている。突出部15は、コイル部13Aの外周面に沿って形成された凹み部15Aを有し、凹み部15Aとコイル部13Aの外周面との間には、若干の絶縁隙間が確保されている。この絶縁隙間は凹み部15Aとコイル部13Aとの導通を防止するために設けられている。凹み部15Aは、中央部がフラット形状とされ、前後両端部がコイル部13Aと外脚部11C、11Dとの間の隙間に沿うように上方に突出した形状を有している。突出部15は、E字型コア11の一対の外脚部11C、11Dの間及びE字型コア12の一対の外脚部12C、12Dの間に位置するように配置されている。突出部15の前後両端部の端面15B、15Cは、E字型コア11、12の位置決め部に相当し、E字型コア11の一対の外脚部11C、11D及びE字型コア12の一対の外脚部12C、12Dに当接可能に形成されている。コイル13とE字型コア11の外脚部11C、11Dとの間に位置するように突出部15を配置し、突出部15の端面15B、15CとE字型コア11の外脚部11C、11Dとを当接させることにより、E字型コア11の前後方向の位置決めを行うことができる。コイル13とE字型コア12の外脚部12C、12Dとの間に位置するように突出部15を配置し、突出部15の端面15B、15CとE字型コア12の外脚部12C、12Dとを当接させることにより、E字型コア12の前後方向の位置決めを行うことができる。端面15B、15Cは、先端部ほど外脚部11C、11D、12C、12Dより離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されている。図2及び図4に示すように、端面15B、15C間の前後方向の長さをL3とし、E字型コア11の外脚部11C、11D間の長さをL1、E字型コア12の外脚部12C、12D間の長さをL2(L1≒L2)とすれば、L3≦L1、L2となるように予め嵌め合い公差を考慮して設定されている。図3及び図4に示すように、突出部15の左右方向の長さをM3とし、E字型コア11の外脚部11D、11Cの長さをM1、E字型コア12の外脚部12D、12Cの長さをM2(M1≒M2)とすれば、M3≦M1+M2となるように予め嵌め合い公差を考慮して設定されている。図1に示すように、一対のE字型コア11、12は横置き状態で配置され、それぞれ放熱部材14に接触配置されている。図1及び図3に示すように、一対のE字型コア11、12は、中央脚部11B、外脚部11C、11Dと、中央脚部12B、外脚部12C、12Dとがそれぞれ対向するように放熱部材14上に接触配置されている。E字型コア11、12は、外脚部11Cと外脚部12C、及び外脚部11Dと外脚部12Dとがそれぞれ当接しているが、中央脚部11Bと中央脚部12Bの長さは、外脚部11C、11D及び外脚部12C、12Dの長さよりも若干短く形成されており、中央脚部11Bと中央脚部12Bとの間にはギャップが形成された状態で配置されている。E字型コア11、12とコイル13とを放熱部材14に組立てた状態で、E字型コア11、12とコイル13との間に樹脂が充填されている。樹脂としては、シリコン樹脂、エポキシ樹脂、及びウレタン樹脂等が用いられ、高絶縁性で高熱伝導性の樹脂が使用されている。次に、リアクトルの組立体10の組立て手順について説明する。図4(a)に示すように、左右方向より一対のE字型コア11、12をそれぞれ、中央脚部11B、外脚部11C、11Dと、中央脚部12B、外脚部12C、12Dとを対向させ、間にコイル13を介在させて間隔を置いて配置する。次に、E字型コア11、12を接近させてコイル13のコイル部13Aに左右両方向より中央脚部11B、12Bを挿通させる。この時、コイル13の引出し部13B、13Cは上方に向けて突出した状態にある。外脚部11Cと外脚部12C、及び外脚部11Dと外脚部12Dとをそれぞれ当接させる。この状態では中央脚部11Bと中央脚部12Bとの間にはギャップが形成された状態にある。この状態で、例えば、E字型コア11、12の周囲にテープなどを巻いてE字型コア11、12にコイル13を装着させた状態で一体連結させてリアクトルを形成する。次に、E字型コア11、12とコイル13との一体連結されたリアクトルを、放熱部材14上に形成された突出部15の直上に配置する。E字型コア11、12とコイル13との一体連結されたリアクトルを、E字型コア11を左側にしE字型コア12を右側にして、突出部15に上方より嵌め込む。この時、コイル13と外脚部11C、11Dとの間、及びコイル13と外脚部12C、12Dとの間に突出部15(端面15B、15C)が位置するように配置されるので、E字型コア11、12の前後方向の位置決めが行われる。次に、突出部15にE字型コア11、12とコイル13との一体連結されたリアクトルを嵌め込んだ状態で、図示しない締結用金具などによりE字型コア11、12を放熱部材14上に固定させる。次に、この状態で上方より溶融樹脂を供給し、E字型コア11、12とコイル13との間に樹脂を充填する。樹脂として、例えば、熱硬化性樹脂を用いる場合には、樹脂を充填後、加熱炉に一定時間いれて、樹脂を硬化させればよい。このようにして、E字型コア11、12とコイル13と放熱部材14とが一体化されたリアクトルの組立体10を得ることができる。図4(b)は、組立て完成後のリアクトルの組立体10を示している。次に、上記構成を有するリアクトルの組立体10について作用説明を行う。コイル13の引出し部13B、13C間が通電されるとコイル部13Aに電流が流れ、E字型コア11、12内に磁束が発生する。これに伴うリアクトルの銅損や鉄損により、コイル部13A及びE字型コア11、12が発熱する。図2に示すように、E字型コア11、12が横置き状態で配置され、それぞれ放熱部材14に直接接触配置されているので、E字型コア11、12で発生した熱は、放熱部材14に伝導され、放熱部材14内の冷媒流路14Aを流通する冷却水により放熱させることができる。放熱部材14の表面(E字型コア11、12の接触面側)には突出部15が形成され、突出部15は、コイル部13Aの外周面に沿って形成された凹み部15Aを有しており、凹み部15Aとコイル部13Aの外周面との間には、若干の絶縁隙間が形成された状態にある。従って、コイル13で発生した熱は、絶縁隙間に充填されている樹脂を介して突出部15に伝達され、放熱部材14内の冷媒流路14Aを流通する冷却水により放熱させることができる。凹み部15Aは、コイル部13Aの前後方向の幅と同等か、やや大きく形成されていると共に、コイル部13Aの左右方向の幅と同等か、やや大きく形成されているので、コイル部13Aで発生した熱を、コイル13の軸線方向に均一に放熱させることができる。このように、突出部15にコイル部13Aの外周面に沿って形成された凹み部15Aを設けることにより、コイル13で発生した熱は、中央脚部11B、12Bを介して放熱部材14に伝達される放熱ルートに加え、E字型コア11、12を介さずに凹み部15Aを介して放熱部材14に伝達される別の放熱ルートを形成することができる。従って、コイル13からの熱伝導経路を短くすることができると共に、放熱面積を拡大することができ、コイル13から放熱部材14への放熱性を改善させることが可能となる。この第1の実施形態に係るリアクトルの組立体10によれば以下の効果を奏する。(1)放熱部材14の表面(E字型コア11、12の接触面側)には突出部15が形成され、突出部15は、コイル部13Aの外周面に沿って形成された凹み部15Aを有しており、凹み部15Aとコイル部13Aの外周面との間には、若干の絶縁隙間が形成された状態にある。従って、コイル13で発生した熱は、絶縁隙間に充填されている樹脂を介して突出部15に伝達され、放熱部材14内の冷媒流路14Aを流通する冷却水により放熱させることができる。(2)凹み部15Aは、コイル部13Aの前後方向の幅と同等か、やや大きく形成されていると共に、コイル部13Aの左右方向の幅と同等か、やや大きく形成されているので、コイル部13Aで発生した熱を、コイル13の軸線方向に均一に放熱させることができる。このように、突出部15がコイル部13Aの外周面に沿って形成された凹み部15Aを有することにより、コイル13で発生した熱は、中央脚部11B、12Bを介して放熱部材14に伝達される放熱ルートに加え、E字型コア11、12を介さずに凹み部15Aを介して放熱部材14に伝達される別の放熱ルートを形成することができる。従って、コイル13からの熱伝導経路を短くすることができると共に、放熱面積を拡大することができ、コイル13から放熱部材14への放熱性を改善させることが可能となる。(3)一対のE字型コア11、12が横置き状態で配置され、それぞれ放熱部材14に直接接触配置されているので、E字型コア11、12で発生した熱は、放熱部材14に伝導され、放熱部材14内の冷媒流路14Aを流通する冷却水により放熱させることができる。(4)突出部15の前後両端部にはE字型コア11、12の位置決め部に相当する端面15B、15Cが形成されている。コイル13とE字型コア11の外脚部11C、11D及びコイル13とE字型コア12の外脚部12C、12Dとの間に突出部15(端面15B、15C)が位置するように配置することにより、E字型コア11及びE字型コア12の前後方向の位置決めを行うことができる。このように突出部15の端面15B、15Cを位置決め部として活用することができ、新規に位置決め部を設ける必要がなく、組立体の簡略化を図れる。(5)端面15B、15Cは、先端部ほど外脚部11C、11D及び外脚部12C、12Dより離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されているので、組立て時において、E字型コア11、12を突出部15にスムースにセット可能である。(6)E字型コア11、12とコイル13との間に樹脂が充填されるので、E字型コア11、12とコイル13とを適切な配設位置に維持しつつ、一体的に連結させることが可能である。凹み部15Aとコイル部13Aの外周面との間の絶縁隙間に樹脂が充填された状態にあるので、凹み部15Aとコイル部13Aとの導通を確実に防止することが可能である。(第2の実施形態)次に、第2の実施形態に係るリアクトルの組立体20を図5及び図6に基づいて説明する。この実施形態は、第1の実施形態における角巻きコイル13を丸巻きコイルとしたものであり、その他の構成は共通である。従って、ここでは説明の便宜上、先の説明で用いた符号を一部共通して用い、共通する構成についてはその説明を省略し、変更した個所のみ説明を行う。E字型コア21は、中央脚部21Bとその両側に設けられた一対の外脚部21C、21Dとが連結部21Aで一体的に結合され、平面視において略E字型形状を有している。連結部21Aは、上下方向に幅を有する略直方体形状である。外脚部21C、21Dは断面が略矩形状であるが、中央脚部21Bは断面が円形状であり、この点が第1実施形態におけるE字型コア11と異なっている。同様に、E字型コア22は、中央脚部22Bとその両側に設けられた一対の外脚部22C、22Dとが連結部22Aで一体的に結合され、平面視において略E字型形状を有している。連結部22Aは、上下方向に幅を有する略直方体形状である。外脚部22C、22Dは断面が略矩形状であるが、中央脚部22Bは断面が円形状であり、この点が第1実施形態におけるE字型コア12と異なっている。コイル23は、断面長方形の平角線がエッジワイズ状に丸巻きされ円筒状に巻回して形成されたコイル部23Aと、コイル部23Aの左右両端部に形成され上方に突出するように形成された2つの引出し部23B、23Cをそれぞれ備えている。平角線としてはエナメル等の絶縁物にて被膜処理された銅線を使用している。図5及び図6に示すように、コイル23は、コイル部23Aが中央脚部21B、22Bに巻回され、コイル部23Aの外周面が放熱部材24の表面(E字型コア21、22の接触面側)に対向するように配置されている。コイル部23Aの上下方向の幅は、外脚部21C、21D、22C、22Dの上下方向の幅よりも小さく形成されており、コイル部23Aが中央脚部21B、22Bに巻回された状態では、コイル部23AがE字型コア21、22の上下方向よりはみ出さないように形成されている。図5に示すように、放熱部材24の表面(E字型コア21、22の接触面側)には、コイル23側へ突出する突出部25が形成されている。突出部25は、コイル部23Aの外周面に沿って形成された凹み部25Aを有しており、凹み部25Aとコイル部23Aの外周面との間には、若干の絶縁隙間が確保されている。この絶縁隙間は凹み部25Aとコイル部23Aとの導通を防止するために設けられている。凹み部25Aは、側面から見て円形に窪んだ形状をしている。突出部25は、E字型コア21の一対の外脚部21C、21Dの間及びE字型コア22の一対の外脚部22C、22Dの間に位置するように配置されている。突出部25の前後両端部の端面25B、25Cは、E字型コア21、22の位置決め部に相当する。コイル23と外脚部21C、21Dとの間、及びコイル23と外脚部22C、22Dとの間に突出部25(端面25B、25C)が位置するように配置することにより、E字型コア21及びE字型コア22の前後方向の位置決めを行うことができる。突出部25の前後方向の長さ(端面25B、25C間の前後方向の長さ)及び、左右方向の長さは、第1の実施形態における突出部15の長さと同等に形成されている。端面25B、25Cは、先端部ほど外脚部21C、21D及び外脚部22C、22Dより離れる方向に傾斜したテーパ状に形成されている。E字型コア21、22とコイル23とを放熱部材24に組立てた状態で、E字型コア21、22とコイル23との間に樹脂が充填されている。図5に示すように、放熱部材24の内部構造は、上壁部24Aに下方に向けて所定の間隔で放熱フィン24Bが立設され、放熱フィン24B間に冷却媒体が流れる冷媒流路24Cが形成されている。この上壁部24Aの肉厚をt1とし、突出部25における凹み部25Aに対応する領域の上壁部24Aの肉厚をt2とすれば、t1=t2となっている。放熱部材24における突出部25の肉厚t2と突出部25が形成されていない他の部位の肉厚t1とが同等に形成されている。従って、コイル23で発生した熱は、絶縁隙間に充填されている樹脂を介して突出部25に伝達され、放熱部材24内の冷媒流路24Cを流通する冷却水により放熱されるが、突出部25の肉厚t2と他の部位の肉厚t1とがt1=t2とされていることにより、突出部25に伝達されたコイル23からの熱を、速やかに冷却水に放熱させることができ、コイル23からの放熱性を一層向上させることができる。その他の効果については第1の実施形態における(1)〜(6)の効果と同等であり、説明を省略する。本発明は、上記した実施形態に限定されるものではなく発明の趣旨の範囲内で種々の変更が可能であり、例えば、次のように変更しても良い。第1及び第2の実施形態では、一対のコアをE字型コアとして説明したが、一方がE字型コアで他方がI字型コアであっても良い。一方がT字型コアで他方がC字型コアであっても良い。第1及び第2の実施形態では、締結用金具などによりE字型コアを放熱部材上に固定させるとして説明したが、E字型コアと放熱部材との当接部を接着剤で固定しても良い。第1及び第2の実施形態では、冷却媒体を水として説明したがその他の冷却媒体を使用しても良い。第1及び第2の実施形態では、放熱部材に突出部を一体形成させるとしたが、別体形成された突出部を放熱部材に取り付けても良い。リアクトルのコイルは、上下方向においてコアの幅よりはみ出した構成のものであっても良い。この場合、放熱部材の突出部に形成される凹み部は、放熱部材における突出部以外の他の部位よりも更に凹んだ形状となる。第1及び第2の実施形態では、誘導機器をリアクトルとして説明したが、トランスに適用しても良い。前記突出部と他の部位との肉厚を同等に形成することを特徴とする請求項1〜3のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体。前記一対のコアと前記コイルとの間に樹脂を充填することを特徴とする請求項1〜4のいずれか一項に記載の誘導機器の組立体。