11:00ツイートプッシュ通知を受け取る最終回は、デジタルマーケティング専業ベンダー2社の新たな動きを紹介。独自取材を続けてきた谷川耕一氏が、マーケティングオートメーションの現状と課題を分析する。システムズの4社は、さまざまなソフトウェアを提供する大手総合ITベンダー。彼らにとっては自社のさまざまなソリューションの中で、注力する分野のひとつがデジタルマーケティングでありマーケティングオートメーションということになる。それに対し、今回取りあげるマルケトとエクスペリアンは、デジタルマーケティングの専業ベンダー。彼らが展開するマーケティングオートメーションの強味はどこにあるのだろうか。2014年、日本に上陸したマルケトマルケトが米国で創業したのは2007年、当時はまだマーケティングオートメーションという言葉はなかったかもしれない。マーケティングや営業担当者の日々の業務を支援するソフトウェアを提供するところから、同社のビジネスは始まった。WebやGoogle検索といったデジタルチャネルを活用し、Eコマースのビジネスなどでマーケティングやセールス活動を支援する。昨今ではソーシャルネットワークやモバイル端末などの新たなデジタルチャネルも活用し、企業の成長に寄与するサービスを展開している。マルケトには、すでに世界36か国3,000社を超える顧客がいる。この実績からガートナーのリサーチ「マジック・クアドラント」では、CRMリード管理市場の2012年、2013年のリーダに位置づけられた。ユニークな評価としては、Salesforceユーザーによる投票でマーケティングのベスト・アプリケーションに2012年まで5年連続して選ばれている。このようにマーケティングオートメーションの世界市場で先行するマルケトだが、日本への本格進出はこれから。2014年3月に電通イーマーケティングワンおよびベンチャー投資会社のサンブリッジから共同出資を受け、日本法人を設立し活動を開始したばかりだ。マーケッターによるマーケッターのためのツール「Marketoプラットフォーム」マルケトがSaaSで提供しているソフトウェア「Marketo」は、統合的なデジタルマーケティングを実現するツール群で、企業マーケッターの日々の業務に必要な機能(予算管理機能など)を備えている。その結果としてマーケティングオートメーションに必要なものも網羅している点が特長だ。メールマーケティングを行いたい、実施したマーケティング活動のROIを計りたい、ランディングページを作りコンバージョン率を上昇させたい。マーケッター個別のニーズを満たしながら、複数のデジタルマーケティング活動を実現するSuite製品の形でも導入できる。一度にすべてを導入しなければならないわけではない。最初はメールマーケティングから入り、キャンペーンマネジメントを実施し、さまざまなコンタクトポイントを追加して情報発信を最適化するといったように、徐々に発展をさせることが可能だ。このように個別ニーズから始め、高度なデジタルマーケティング要求までをカバーしているのが「Marketoプラットフォーム」ということだ。各ツールの開発においては機能や性能の高度化はもちろん、常にマーケッター視点を忘れていない。メール配信するタイミングや対象を現場のマーケッターはどう考えるのか、その考えを実現するための機能をどう実装すればいいかを重視し、開発された「マーケッターによるマーケッターのためのツール」である。Analyzer」の画面したがって、マーケッター自身の手で設定し実行、運用できる使い勝手の良さもツール開発のコンセプトとなっている。この点が他社の顧客管理やメールマーケティングを発展させたマーケティングオートメーション・ツールとは異なるところだとマルケトは主張する。※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。Japan調査】2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。Japan調査】2020/02/062020年のインスタマーケ、成否を分けるのはやっぱりコンテンツ【松屋の公式アカウント仕掛け人が解説】2019/10/18アプリを顧客体験向上の強力なチャネルに/マーケティングドリブンなモバイル戦略に必要なツールとは?2020/02/17SaaSには大きなホワイトスペースがある。記事一覧インタビューリサーチマンガクイズ×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。