反日教育(はんにちきょういく)とは、一般的には日本という国に対する反感を幼少期より植えつけることで、自国政府のプロパガンダに染まりやすい人間を量産する教育制度の総称である。その教育のおかげで、日本という国に対して完膚なきまでに敗北してくれる人間が嫌になるほど大量に生まれている。いう意味では最高の親日教育である。概要[編集]ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディアの専門家気取りたちが「反日教育」の項目を執筆しています。反日という概念が生まれたのは、それほど古い話ではない。第一次世界大戦までの日本という国家は、一般的にはぎりぎり先進国に届いただけの極東の小国という立場であり、欧米の国々にとっては教育に関わるような重要な国家ではありえなかった。様々な美術や芸術、工芸といった分野においては世界でも有数の国という評価はされていたものの、軍備や政治といった分野ではまだまだアメリカやイギリスといった超大国の足元にも及ばない時代が長く続いた。その超大国が勝手にこける。いわゆる、世界恐慌の勃発により、各国の政治経済が混乱。その間隙を縫う形で、ファシズムやら共産主義勢力が台頭していき、各国からの反発が強まる中、なぜだかその対象に日本人も加わることになる。ようは商売敵として認識されたってことだわな。当初は皮膚の色や異文化といった要素が攻撃されたに過ぎないのだけれど、これが教育制度にまで踏みこむ形で日本人に対する攻撃が始まるには、やっぱり戦争がきっかけとなる。黄禍論[編集]なお、そもそもにおいて日本人に対して攻撃してもいい、もしくは教育で反日を刷り込んでもいいという話が形成されるためには、もう一つ重要な要素が必要になる。それは、当事の時代背景に深く関わる。いうのも、19世紀末から20世紀前半にかけて、いわゆる白人が主体となった時代が勃興し、その後、大恐慌をきっかけとして徐々に徐々に衰退していく。経済を理由に最高の白人だったのが、貧乏になれば黒人と同じになるという話である。そんな中で黒人に対する差別が異常なまでに盛り上がるのは仕方ないこととして、それに合わせる形で、黄色人種に対する差別もまた横行。いわゆる「黄禍論」と呼ばれるそれらの主張は、当初は、世界有数の大国と見られていた清に対して向けられていたものであるのだけれど、20世紀に入って清が滅亡、中華民国が出来上がるものの政治の混乱で大国の座から滑り落ちていく中、今度は日本がその対象となっていく。1930年代のアメリカにおいては、日本人は恐慌に苦しむアメリカ人に目の仇にされ、迫害に苦しむことになる。その上で太平洋戦争が勃発したら、そらあ教育制度まで手が加えられても仕方がない。そこから先のアメリカでは世界で初めて反日教育が大々的に執り行われることになり、メガネで出っ歯といった欧米人の持つ日本人的キャラクターが全ての人種を含むアメリカ人を攻撃、卑怯なだまし討ちでふんだららと、子供たちに刷り込んでいく。2000年代になってから、そういえばどこかで見たような気がしなくもない話のルーツは、思いっきりアメリカである。その結果[編集]パール・ハーバーに端を発する太平洋戦争の初戦でボッコボコにされて西太平洋にあった権益を根こそぎ奪われてから、アメリカはようやく日本人のことを理解しようと努力しはじめる。自国に在米日本人が大勢おり、しかも、当事の東条英機首相は彼らに対してアメリカのために日本と戦うことを許可していた、にも関わらず頭の固いヤンキーは日本人全員を強制収容所にたたっこんでいたのだけれど、フィリピンにおける大敗北後、収容所から使える人材を大量に登用、根本的な戦略を見直してから、物量という最大にして最強の戦法を駆使して日本を追い詰めていく。日本も日本で、降伏しやがらない。最終的に、ドイツ降伏後、世界で孤立してもなお降伏せず、結局、アメリカの手持ちの原子爆弾2つを使い切ってからようやく降伏という段階で、とりあえずアメリカの上層部は日本という国を理解する。国民に向けた反日教育が訂正されるまでには、相当時間がかかってしまい、その結果、1960年代以降、安くて品質が良い日本の輸出品に押されまくって自国経済をボロクソにされる。ついでに、黄色人種は弱いという固定観念を抱き続けた結果、ベトナム戦争で国が傾く。このように、反日教育という刷り込みを受けた人々が、どうしても相手を軽んずる傾向を持つことが、日本という国にどれだけ好影響を与えたか計り知れない。つまるところ[編集]孫子の兵法に言う「敵を知り己を知れば百戦危うからず」という、途轍もなく大事な勝利の法則において、相手を軽んずることがいかに悲劇を招くか、という話である。反日教育なんぞを受けちまった人間は、どうしたって嫌いな人間を軽んじたくなる。慢心であったり、侮蔑であったり、それこそ戦いの際に最もしてはいけない行為である過小評価であったり。大変に厳しい話として、それをするのが子供たちという点が、実に根が深い。彼らは、自分の人生の根本に負けの因子を刻み込んで成長する。その結果、1960年代にアジア人を弱い存在だと決め付けたアメリカの子供たちは、1980年代に勝つ術を失う。最終的に、アメリカが日本を退けるには、90年代のバブル崩壊という日本の自滅を待たなければならず、その後、アメリカは決して日本を侮るという愚を侵そうとはしない。)について分かりやすく説明する。中国[編集]中国の反日教育は、1990年代に始まる。これは、80年代末の歴史的事件。いわゆる第二次天安門事件で弱った共産党の権威を取り戻すために、過去の歴史的事件である南京大虐殺や盧溝橋事件といった歴史的事件をピックアップ、日本軍を敵だ、それに対する八路軍(共産党の軍隊)は正義だという刷り込みをなすことで、相当気長に政治の安定を目指した結果、2000年代に入って、反日教育に染まった若者が激増。そのため、ぎりぎり反日教育にかからなかった世代と思いっきり反日な若者達との差が相当やばいことになる。どこぞの小泉純一郎なるパフォーマンスの達人の出現によって、中国の国民意識は一気に分水嶺を越え反日一辺倒に染まる。国民が一体となって反日暴動とかなんとか言う段階で、中国の内政事情がいかにまずいかを世界に知らしめる。その後、達人はたかが神社にお参りに行くと表明するだけで、勝手に中国国内に圧力をかけるなんて話になって、外交部が動かざるをえなくなる。その傾向はどんどん悪化していき、2012年になってからは、どう見ても距離的に占領、維持するのが難しく、国家をあげる価値がまるでない無人島を、なんとしてでも獲得するなどと世界及び国民に向けて宣言せざるをえなくなり、その結果、とてつもない労力と時間を政府及び軍部が消費。その時間を、内政に当てていれば経済問題の1つや2つは解決したかもしれないけれど、気にしない。後、漢中を鶏肋と評したような国のトップも、その意を汲んだ人材もいないことがバレッバレになったけど気にしない。ODAなどで、日本に対して多額の借金があるにも関わらず、さらに今後の経済発展のためにより多額の借金をしたい中、世界中が知ってるような援助を国民に秘匿しなければいけなくなり、ここまで行くとなんていうか、見ていて楽しい。どこぞの孫子が舌を噛み切って死にたくなるレベルで、国として労力をかける部分が間違っている。その根本に反日教育があるというだけでもう。反日教育の素晴らしい点の一つに、相手の力量を見誤る以上に、自分達の力量を見誤るという至極当たり前な話もあったりする。その結果、日本に追いつけ追い越せという観点の元、世界的なマネーゲームに思いっきりはまってしまい、見事に経済が日本を越えた、やったね、万歳といった影で、様々な産業やら資源が欧米各国の餌食となっている。いった悲惨な現実も日本を敵にするだけであっという間に庶民が忘れてくれるため、より傷が深くなり続けていく。その裏で、中華民国、いわゆる台湾は経済成長で儲かった分を各国からの借金の返済に充て、内需の拡大に努めた結果、リーマンショックに始まる一連の混乱で欧米諸国、および中国が軒並み没落していく中で、日本とともに大きな被害を免れていく。台湾は己を知っていた。北朝鮮[編集]反日教育60年のベテラン、北朝鮮は世界最貧国になりました。60年に及ぶ教育の結果、今でも日本に勝てると信じています。韓国[編集]というわけで、皆さんお待ちかねの韓国です。面白いことに、実は韓国という国が反日教育に走ったのは、そう歴史は古い話ではない。1960年代にいたってはパクチョンヒの指導の下、積極的に日本に学ぼうとするスタイルで経済発展を遂げたという実績があったにもかかわらず、いつの間にか反日の泥沼に足どころか頭の先までどっぷりと浸かることになる。その最大の原因は、とりあえずノムヒョンの政治活動のおかげである。最大の原因以外の大原因が幾つもありすぎて困る。それまで日韓で火をつけないと秘密に協議していた竹島問題を、自分の支持率アップのためにわざわざでかい声で問題にしてみたところ、見事に支持率がアップしたことで、韓国の命運が決まる。その後はもう、ひどいひどい。60年代あれほど手本とした日本に親しみを感じる人間を逮捕できる法制度を整備し、過去の日本統治時代までさかのぼってまで日本に味方した人間、しかも祖先の罪を今を生きる人間に押し付けてまでして、財産を没収。した実に分かりやすい差別機構を造り上げた結果、韓国はわずか10年で世界最大の反日国家に変貌する。反日してないと逮捕されるんだから。その反日教育がどれほどまでに自国の人間を愚民化させたかをノ・ムヒョンが知ることはなかった。大統領を退任した後、謎の自殺をしたのは、どう考えても自分のしたことが原因なわけだけれど。彼の後を継がざるをえなかったイミョンバクも、当初は反日教育という愚民製造機をなんとしてでも破壊しようと努力したのだけれど、もはや国民が反日をスポーツか何かと勘違いするレベルで手放そうとせず、前大統領が自殺した頃には、既に韓国にはれっきとした反日文化が形成されてしまっていた。見ていて可哀相としか言いようがない。反日文化の中で、日本に対して何をしてもいいと勘違いした国民が、インターネットやテレビなどで世界中が注目する中、とことんまで韓国という国が、相手を知らず、自分も知らない国であることを広めまくる。悲惨なことに、中国のように人民解放軍という強烈な統治機構を持っていない韓国では、そういった国民感情を制御する方法がない。正確に言えば、反日でしか制御できない。これは、情報社会においては確実にマイナスどころではなく、もはや情報社会の意味すら持たないレベルで悲惨な話である。このように、エリザベス女王陛下のお膝元で行われた五輪に泥を塗る行為に、イギリスはもとより世界中から非難されるにも関わらず、韓国の政府マスコミ市民は、反日であるから自分達の行ったことは正しいと反論。世界中にその異常性を知らしめる結果となる。あわせて、悲しいことに、韓国の国民は世界中から非難されてもなお、自分達のやったことを理解できない。理解したら、逮捕されるんだから。日本の場合[編集]もちろん、こういった教育は日本においても行われている。日本の場合は教育において愛国心という大変に扱いが難しい感情を国民に植え付ける反面、自虐教育というそれらを引っこ抜く作業も同時に行われており、他国に対しても過剰なレベルで友好意識を植えつけようとする中、それに反発する嫌悪の歴史も捨てずに残すなど、それぞれの国の内情をかなり平均的な視点で国民の多くが鑑みることが可能になっている。良い面も悪い面もある話であるけれど、こと、情報の精査という点においては日本の教育の内情はかなり優秀と言える。インターネットなる知識の氾濫が頻繁に起こる場所においては、過度な愛国も過度な自虐も総じて忌避される傾向があり、そのバランス感覚が日本という国が世界中から一定の信頼を得る根源となっている。あわせて、韓国や中国、北朝鮮にとって運のいいことに、2009年から日本の政権を担っていたのは、そういった国家の弱点を利用しない民主党であったため、思う存分、反日行為を内政的に引き締めるための起爆剤に使いまくった。その結果、さらに国民が日本という国を理解しなくなったわけだけれど。いった方法で相手国を弱体化させる兵法が、やっぱり孫子にはあったりする。ゆうか、どこの国の歴史でも、相手を油断させ、傲慢にさせ、なおかつこちらの実力を誤認させる兵法は存在する。ろくでもないことに、インターネットが情報ツールとなってから、日本は国民レベルで各国の内情を嫌になるほど理解しており、さらには自分達の国家が有する問題やら利点、未来の展望、さらには反日に染まる極東三カ国への対応まで熟知。その結果、相手が反日という要素でいくらでも愚かになる限り、相手国の内政を揺るがせる手段を日本国民のほとんどが有するなんていうたわけた話にもつながる。そもそも、東京都知事なる地方公務員が中華人民共和国なる超大国を、舌先三寸で動かせるという段階で、もんのすごくやばい。反日と書かれた人参を目の前にぶら下げ馬を誘導するレベルではなく、もはや反日という池の前で手を叩いたら、勝手に鯉が寄ってくるレベルで、各国の内政をいとも簡単に揺るがすことが出来るレベルになっている。日本人であれば誰にでもできるようになっている。実際、たかがインターネットの書きこみレベルで、国民が動き、新聞社が動き、最終的には政府まで声明を発表なんて話がザラ。そんな事態が相当アホだということに国民が気づいていない。そこで政府の広報が声明を発表するまでに要した手間暇を他の課題に使えば、ちったあ内政事情が良くなるかもしれないにも関わらず、ネットの書きこみレベルの些事にまで、政権内部の貴重な時間を削られる国家が存在するなんて話は、見ていて可哀相どころの騒ぎではない。極東三カ国以外の世界中の国々に「教育を間違うとこういうバカげたことになる」と通達しなければならないレベルである。どんな巨大な統治機構でも、些事に振り回され続ければ、実行力が失われてまともな政治すら難しくなっていく。些事の根源である教育の問題に手を出せる為政者などは、そう滅多なことでは出てきやしない。過去の日本[編集]実は、このようなバカげた話について、過去、日本も当事者だったことがある。同じように天皇制を教育され、愛国やら陛下への忠誠心の下で内政や軍事を強烈に統治した時代がある。その結果、時の政府は最後の最後まで天皇陛下の安否を気遣う国民からの要求で、連合国に降伏できなかった。国民のほとんどが最後の最後で、勝利すると思い込んでいた。教育がここまで日本を追い詰めたという歴史を忘れた時点で、日本もヤバイことになるのは間違いない。それぐらいやけに凝り固まった国民の意思とやらが歴史に残す傷跡は深い。あわせて、2000年代以降の極東三カ国の反日教育については、日本よりも相当不運な点が指摘できる。いうのも、1945年8月6日の広島や8月9日の長崎のように、降伏という現実を大変に力強く国民に納得させることのできた原爆投下もなく、さらに長崎と同じ8月9日に起こったソ連の対日参戦なんていう絶望の底に叩きつけられるような話がないため、ベトナム戦争時代のアメリカのようにいつまでもいつまでも、日本という国を軽んずる国民を輩出し続ける可能性が高い。アメリカ[編集]アメリカの教育がいかにアメリカを追い詰めていったかについては、少し長い話になる。1975年に終了したベトナム戦争において、アメリカを敗走せしめた名将ヴォー・グエン・ザップ将軍は、20年後の1990年代に行われたインタビューで「ベトナム戦争でアメリカを倒せたのはアメリカ市民のおかげである」と語っている。これは、他国の内情どころか、自国が置かれた状況も分からないまま(もしかしたら政府が分からせないまま)国民を放置していたら、いつの間にか、ベトナムの泥沼にはまり日本やドイツといった元枢軸国の連中が経済を侵食、世界一の通貨だったドルも戦費やらなにやらで絶対的に足らなくなり、最終的に、世界一のアメリカ経済を保証していた金本位制というシステムまで崩壊していったという、60年代後半から70年代にかけてのアメリカ全体の問題に関する明確な答えである。しまいには、それまでの主義主張をかなぐり捨てて、現状打破のために共産主義国家である中国と国交を結ぶざるをえないところにまでにアメリカが追い詰められるんだから、国民感情というものは本当に恐ろしい。ベトナム一国では到底なしえなかった対アメリカ戦の勝利の鍵、アメリカ市民とやらについて詳しく説明すると、当事のアメリカには、その教育制度のおかげで、国の内情なんてものを理解していた国民がやけに少なかった、正確に言うと、国側に立って考える知識やら学歴を持った連中が総じて政府に不信感を抱いていた。国側に立つという思想が次代のエリートに根本的に欠けていた状態だった。国がウソばっかり言って信頼できないとそういう話になる。国の財政がどうして逼迫することになったのかを理解していた国民も、何より、ベトナムに敗北することで、アメリカがこれからどういった事態になるかを把握していた国民もやけに少なかった。どこぞのジョン・F・ケネディが国民に「国が何をしてくれるかではなく、自分が国に何が出来るかを考えてください」と語った10年後にこの体たらくである。これは、強烈な愛国心がいかに、即座に強烈な嫌国心に化けるかという話でもある。ベトナムでも尖閣でも勝ち続けているといい続けないと国体が揺らぐのは知ってるけれど。いう国民一人ひとりの心の中にでかい爆弾を抱えさせることこそが、うれしい楽しい教育の成果でもある。結局、国をあげて国民に対して敵を軽んじる教育を浸透させて愛国心を盛り上げてベトナムに乗り込んだら、弱いはずの敵がものすごく強大だった。関わらず、政府は最後までベトナムを卑小な存在だといい続けないといけないはめになった。しないと、今までの自分達の発表がみいんなウソになるから。そのことが国民にばれたら、今度は一転、国民が今度は味方であるはずの政府を軽んじるようになったとさ。仕舞いには政府の転覆を狙うテロにまで走る連中まで現れるんだからタチが悪い。それだけ、愛した国がウソをついた&つき続けたという絶望は、人を狂気へ走らせる。結局、敵にしろ味方にしろ相手の内情を洞察する力&情報を自分で考える力を育てなかったらこうなるという実に分かりやすい話である。増加し続け増殖し続け、国民のほとんどがアメリカが世界一だと思い込んでいた。ベトナムのジャングルの中では違った。これだけの話なのに、反戦運動やら公民権運動が激化の中で、国を信じる心がアメリカから霧散していく。残ったのは、内政の悪化でカラッケツになった財布の前で、ヒーヒー言うしかない政府に対して国の予算の重要性すら理解しないまま、国民の多くが自由だのラブ&ピースなんだのといったやたらめったらな要求にもならない要求をしていく光景だった。平和のために、でも自分達の生活の質を落とさずに戦争を終わらせろ、黒人や有色人種などの貧困層を優遇しろ、などと必死こいて政府に要求を続けていく制御できない市民の群れ。なった場合、最終的にアメリカ市民が勝つのは明白である。そのついでに、ベトナムがアメリカに勝つのも当たり前。最終的にアメリカが自国の市民を再び愛国の名の下に統率するには、16年後の湾岸戦争の勃発まで待たないといけなくなる。イラク戦争で再び国への不信感が爆発するけれど。それでもベトナム戦争後の教育、自分達は世界一ではない、全ての人種が平等とかいう意識を国民に持たせておいたおかげで、テロも反政府運動も起きなかったことは大きな収穫である。いつまでもいつまでも、ある年代の市民が大挙して国家の内情も知らずに反日を要求し続ける国が、2012年現在、極東にある。