耐震はどこを調べる?リフォームされている物件は要注意!2016.07.11昨今は大きい地震が続いていて、自宅を購入するときに耐震を気にする方がとても多くなりました。中古住宅を購入する際は工事が必要になる場合もありますから、よく調べる必要があります。「耐震」と聞くと、柱や梁(はり)、基礎などには注目するものの、その他については気にしていない方が多いです。「壁」はとても重要で、中古住宅の場合、リフォームの際の間取り変更で、壁が取り除かれている場合があります。この壁が、耐震に関わってくることがあります。見落としがちな壁の耐震について壁は、ひびが入っていたりすると雨水が入り込み、建物が傷みやすくなります。木造住宅の場合、壁の数や強さ、バランスのよい間取り(配置)が耐震性を決める要素となりますので、リフォームされた物件の場合、リフォーム前の図面と、リフォーム後の図面をチェックする必要があります。図面を見ても耐震に問題ないかどうか、専門の知識がないとわかりませんよね。そんなときに役立つのが、建築士など専門家が事前にチェックする「耐震診断」サービスです。耐震診断とはどんな調査をするの?診断は大きく2つに分かれます。1つは一般診断、2つ目は精密診断です。◆一般診断について柱や梁、壁の劣化などを目視する方法。◆精密診断について建物を一部を壊しながら調査する方法。建築基準法は1981年6月以降大きく変わっており、さらに2000年にも大きな変更がありました。そのため、2000年以前に作られた住宅は、耐震診断をしたほうが良いでしょう。物件購入後のリフォームを考えている場合、施工会社の提案が問題ないかどうか、を見極める手段にもなります。もらうことができれば、住宅ローン減税を受けられるメリットもあります。20万前後の業者が多いようです。補助金を出している自治体もありますので、一度確認してみると良いでしょう。ホームページでは「誰でもできるわが家の耐震診断」を公開していますので、こちらを利用してみるのもいいと思いますよ。→自分だけの条件で金利を比較するサービスはこちらこのサービスは借りようと考えている金融機関の審査に通るか通らないかもわかるため、効率的に金融機関の比較が出来ます。300万円もの差が出た方もいらっしゃるそうですよ!わたしが実際に不動産売却をして、500万円も差が出たサービスはこちら!→あなたの不動産いくらで売れる?今すぐ無料でチェック!中古住宅の購入はリフォーム減税で税金を控除?減税の条件4つ2016.01.14中古物件を買おうかと考えている皆様、リフォームすることは考えていらっしゃいますか?考えている皆様には朗報です!リフォームにより、減税することができますよ。リフォーム減税の内容リフォーム減税は、この制度があることを知っている事から始まります。自ら申請しないと、この恩恵を受けることが出来ないのです。リフォーム減税を受けることができる要件100万円以上のリフォーム→所得税の減税が出来ます。耐震リフォーム→所得税と固定資産税の減税が出来ます。バリアフリーリフォーム→所得税と固定資産税の減税が出来ます。省エネリフォーム→所得税と固定資産税の減税が出来ます。※一定要件を満たす必要があります。バリアフリーリフォームと省エネリフォームは重複しての適用は出来ません。100万円以上の省エネリフォームをした場合は、どちらかの適用となります。適用期限などもありますので、詳細は税務署に問い合わせることをオススメします。住宅ローンについて空き家問題について一括査定サイト登録不動産屋一覧コラムリンク。