昨年のピューリッツァー受賞作『敗北を抱きしめて』で日本でも大反響を呼んだ知日歴史家ジョン・ダワーが、満州を占領し、大東亜共栄圏の夢を追った帝国日本の運命を鑑(かがみ)として、イラク占領に見る超大国アメリカの覇権主義に警鐘を鳴らす。『イラク‘復興支援'法』が成立し、自衛隊が他国占領連合軍に参画しようとしている今、今年も巡りくる‘敗戦'記念日を前に、わたしたちの一人一人が過去の教訓を改めて噛み締めたい。「ダワーは、わたしたちがなすべき仕事をなしました。-[編集者トム・エンゲルハートによる序文]ジョン・ダワーは、第2次世界大戦から立ち直った日本の歴史にかけて屈指の歴史家である。彼の著書2作――太平洋戦争で大量殺戮と残虐行為が病的熱狂に達するにつれ、日米両国を煽り立てた人種的な憎悪と偏見を論じた『容赦なき戦争』(平凡社ライブラリー/1986年初版)、および日本の戦後占領期を描いてピューリッツァー賞を受賞した歴史書『敗北を抱きしめて/上・下巻』(岩波書店)は、合本セットで読まれるべき名作だ。今回の戦争の準備段階で、ブッシュ政権内の一部がダワーによる日本占領史の著作を読み、対イラク政策に日本での経験を生かす方策を熱心に研究しているとの世評があった。当時それを聞いて、なんともくすぐったい思いがしたものだ。占領統治を想定する米政府官僚たちには、二つの事例が格好の比較対象に見えたのだろう。フセインのイラクも、旧日本帝国と同じく非人間的な国家であり、国民は残虐で堕落した体制から解放されて、民主主義の栄光に浴するべきだと――。いまではそれも遠い昔のことに感じられる。記の論考でまったく別な比較のしかたを提示する。戦後日本と戦後イラクではなく、戦前の拡張主義的な帝国日本とアメリカの現政権との比較である。国イラクとの違いではなく、当時の戦勝国アメリカと現在の戦勝国アメリカとの違いなのだ。現代世界におけるアメリカの位置を測るうえで、これほど刺激と洞察に満ちた論考を他に知らない。本稿はネーション誌(トムディスパッチ・サイトのスポンサー)にも同時掲載されている。-[占領者たちに共鳴する通底音]国際的にも国内的にも激変著(いちじる)しい世界へ足を踏み入れつつあるわたしたちが、歴史を振り返って、現在位置を知る手がかりや、比較参照すべき目印、かすかに見覚えのある風光といったものを探し求めるのは、ごく自然なことである。望の両方をたずさえた、ささやかな比喩イメージとして「日本」が浮かんでくる。9月11日テロは現代の真珠湾になぞらえられたし(全米の新聞編集者たちが、ほとんど直感的に真珠湾奇襲を報じたのと同じ「屈辱の日!」という見出しを使った)、アメリカの現下の敵は第二次大戦の枢軸国をもじって「悪の枢軸」と名指しされた(北朝鮮は1930年代の日本に相当するのだろう)。こんどは、戦後イラクのモデルとして、第2次世界大戦後の“占領下日本”における民主化という楽天的なシナリオが取り沙汰されている。このような類推のどれひとつとして、まともな吟味には耐えられない。統治に取り組んだアメリカ人たちは、こうした理念を合言葉として政策を練った。ところがブッシュ政権にとって、これらの理念は嘲(あざけ)りの対象にすぎない。現在のアメリカの政策を評価するさい、いずれもじっくり分析する価値があるだろう。(ダグラス・マッカーサー)の指揮のもとで実施された。示唆と刺激に富む第3の例は、1931年に満州で始まり、まもなく中国の万里の長城以南へ、やがて東南アジアへと拡大した旧日本の占領政策にほかならない。安全保障問題が当面の最優先課題となれば、民主主義に背を向けてしまうことを教えてくれる点で、沖縄と韓国の占領事例は示唆に富む。日本最南端の沖縄は、軍事戦略家たちがアジア大陸の沖合いに浮かぶ浮沈空母を望んだため、ただちに巨大な米軍基地に改変された。日本占領は1952年4月に公式に終結したが、沖縄では1970年代初期に施政権が日本に返還されるまで、アメリカによる植民地統治が継続した。その後も、広大でグロテスクな米軍基地群が存続している。土が悲劇的に分断され、半島の北半分と同じく専制支配体制が続いた。間中も占領終了後も、「安定と反共」こそがアメリカの対韓政策の根幹に据えられていた。韓国国民がアメリカの傀儡(かいらい)政権を自力で倒し、より民主的な社会を築くには、さらに数十年の歳月がかかった。満州から中国に拡大した旧日本の占領は、世界史においてほとんど忘れ去られた幕間劇の趣(おもむき)だが、現代アメリカの帝国主義的覇権の出現に比較しうる、もっとも興味ぶかい先例である。これら2つの事例のあいだには大きな違いがある。急速な領土拡大をめざす軍事行動の端緒を開いた1931年当時、帝国日本は超大国ではなかった。今日のアメリカが掲げるような美辞麗句を標榜しはしなかった。大統領制の衣を着たアメリカの帝政とは異なり、日本の国内政治は現実の天皇の統帥権によって束ねられていた。それでも、頓挫した日本帝国と躍進するアメリカ帝国とのあいだには、明らかな共通項がある。どちらの事例でも目につくのは、極右主義政策の一環としての帝国建設である。的な対外政策が、国内政治における優先順位や手法の大転換と結びついていることだ。学者たちは、帝国日本の戦時総動員体制と急速な対外膨張政策が、いかにおぞましいほど“近代的”だったかを、ようやく理解し始めたにすぎない。新を自称する一派は、対外的には「新秩序」を標榜し、国内向けには「新体制」を掲げて主導権を握ったばかりか、これら2つの目標が表裏一体であると断言した。いった手口を弄してはばからなかった。結集する強大な利益共同体を構築した。新興マスメディアを巧みに操って、国内の大衆を翼賛体制へと動員した。過去を振り返るとき、わたしたちはこうした過激な人びとの傲慢と狂気に目を奪われがちである。かれらの短命な帝国は、日本語の表現を借りれば「夢のまた夢」同然のものと斬り捨てられているが、ことはそう簡単ではない。本のうたかたの大勝利の時期に、かれら極右勢力はアジアに未曾有の激変をもたらしただけでなく、日本自体にも恒久的な変化を生み出したのだ。議な力を裏づけている。部が日本資本の鉄道を奉天近郊で自ら爆破し、それを地元軍閥の謀略だと主張)を設けて戦端を開き、満州地方を奪取したことで、アジアに新しい帝国の時代が幕開けした。1933年、国際連盟でその挑発的な単独行動主義が糾弾されると、日本は対抗措置として連盟脱退の道を選ぶ。岸全域と約2億の中国人を支配下に置くことになった。帝国の軍国主義体制は、1941年に入ると中国で泥沼にはまり、さらなる戦略資源を求めて東南アジア植民地(フランス領インドシナ、オランダ領東インド諸島、アメリカ領フィリピン、イギリス領の香港・マラヤ・ビルマ)に矛先を向けた。真珠湾奇襲は、この自称アジア解放に対抗するアメリカの軍事介入を遅らせることを目論んだもので、今日の米国政府が言うところの先制攻撃に他ならなかった。“白禍”からの解放――「解放」は一貫して、日本による進出の決まり文句だった。突というきわめて事大主義的なメージを煽りたてた。一致の大合唱に呑み込まれてしまった。(当時のスローガン「一億一心同体」は、今日のアメリカの「われら、団結して立つ」と似通っている。論という美辞麗句を振りまいた。かれらは、アメリカのモンロー主義の文言さえも流用し、満州奪取は「アジアのモンロー主義圏」建設の一環であるとして正当化した。保できるが、大義はもちろん平和と繁栄というわけだ。)が達成されるだろうと宣言された。確立のためのパイロット事業として構想されていたことである。烈な信奉者たちが喧伝する主義主張とはかけ離れているように見える。「自由市場」だの放任資本主義だのといった概念そのものが、控えめに言っても受け入れがたいものだった。そんな空気の中で、満州国は「国家資本主義」ないし「国家社会主義」の新しいモデルを導入する絶好の機会として捉えられた。生命線」など、満州にまつわるスローガン的言辞は多い)こうした大きな違いがあるにせよ、日本の事例とアメリカのそれとのあいだに見られる数多くの共通項が消えるわけではない。いつもながら悪魔は細部に宿るのであり、ここでもっとも興味深い細部とは、対外積極政策の採用が、国内における政治経済秩序の徹底的な転換をともなう点だ。今日のアメリカと同じく、党派分立に悩まされていた。軍部と提携した勢力が主導権を握った。統制派という呼び名には二通りの意味が込められていた。ひとつには、もっと過激な右翼も含め、他の党派を統制するという意味である。体を掌握する決意を指していた。たちの心を捉えていた戦争概念だった。動員体制を実現する好機となった。軍部独裁が貫徹されることになる。アメリカの国務省に相当する日本の外務省は脇役に追いやられ、経済関連省庁は軍部の要求に従う侍女となった。察と“危険思想”弾圧の機能を強化した。名人暗殺事件が起こった国内テロの時代でもあり、1936年には大規模なクーデター未遂<2・26>事件も発生した。)選挙にもとづく国会は、メクラ判的な承認機関に成り下がった。共産主義者と左翼は大挙して、帝政批判勢力からの転向を公に表明し、天皇の「錦の御旗の下での革命」成就のために献身すると宣言した。マスメディアは検閲制度に縛られ、自らも自主検閲で縛った。-[軍部、財閥、官僚の三位一体]戦時総動員経済は、その近代性において特筆に価する。これは、日本をアジア支配に駆り立てたのは後進性や「封建的遺制」だったという、かつてもてはやされた論議を覆す考え方である。国家予算は軍事関連支出に圧倒的に傾斜配分された。満州奪取に続く10年間は、日本の重化学工業が飛躍的に発展した「第2次産業革命期」だったと、今日の歴史学者は記している。波が、産業・金融部門のみならずマスメディアも呑み込んでいった。閥、すなわち巨大な複合企業系列グループに寡占支配されていた。1930年代は同時に、「新興財閥」として知られる技術革新企業の勃興期でもあった。これらは主に軍需契約企業であり、帝国建設の請け負い業者である。進し、今日で言う縁故資本主義を育てた。の)6大新興財閥は、鉱業および重化学工業における払込資本金の16パーセントを占め、他方4大財閥のシェアも膨れ上がって、32パーセントを超えるまでになった。とって強引な民営化は大歓迎なのだ。国外の新秩序を国内の新体制に結びつける役割を担った。体制批判者や野党は、このような連中を悪徳官僚――財界なら悪徳資本家、軍人なら悪徳軍部――と糾弾したかもしれないが、いかんせん悪党たちが権力を握っていたのである。ここでは1930年代日本の軍部支配を論じているものの、戦時中から戦後にいたるまで、選挙による政治と一般社会機能の大部分は継続していた。1944年には、東条英機すら適正な国会手続きを踏んで権力の座からおろされたのだ。東条とその仲間の極右勢力が起動させた軍国体制は、戦争が本土に波及し、広島と長崎でクライマックスを迎えるまで、だれにも止めることができなかった。帝国としての日本は短命だったが、あとに残された荒廃は甚大だった。占領地と帝国の泥沼化がいよいよ深まっても、日本の指導層とその追随者たちは、愛国心の炎に煽られ、痛ましい運命論に突き動かされて、「撃ちてし止まん」の精神論でがんばり通した。戦(いくさ)に敗れ、あとの祭りになってようやく、知識人と政治家と一般国民が立ち止まり、こう自問した――なんであれほどすっかり騙されたのだろう、と。「私が爆弾を作ったわけではない。私は爆弾が存在することを示しただけだ。