オシロスコープ平成の時代も幕を閉じ新しい元号を迎える、2010年代最後の年2019年になりました。筆者が計測器に関わってから約半世紀になります。この間、計測器は産業のマザーツールとして、産業・社会の発展に大きな寄与をしてきました。過去も現在も、製鉄・石油化学など装置産業の計装や、新幹線など社会インフラの整備の現場で、計測器が数多く使用されてきました。工業社会から情報通信社会への大きな時代の変革とともに、使用される計測器も大きく様変わりしました。2000年代の通信バブル期には、広帯域・高速データ通信の伸長とともに、通信測定器が大きな成長をしました。自動車の電動化にともない、自動車産業でも、計測器が多用される時代にもなってきました。今号では、経済・産業の動向を見ながら、計測器のなかでも電子計測器に焦点をあて、電子計測器の遷り変わりについて触れていきます。10年毎の年代に切っていますが、時代の変化は年代を超えて動いていきますので、区切りは便宜上のものに過ぎません。内容に、個人的な経験・記憶に基づく記述と、主観的な取りあげ方、見方が多いこと、ご容赦いただきますようお願い申し上げます。内閣府発表のGDP※1統計表から日本のGDPの推移をグラフ化し、図1に示します。日本の名目GDPは、1970年(暦年)の73兆円から、2017年の547兆円と約7.5倍に拡大しました。実質GDPで見ると、188兆円から532兆円で約2.8倍の伸びです。図2は、各国のGDPを比較した図です。1970年代と80年代には高度成長時代を謳歌した日本ですが、90年代、2000年代の経済の停滞により、2011年には中国に追いつき追い抜かれ、さらには米国の背中も遠くなってしまいました。国内総生産)は、一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額のことである。名目GDPは、経済状況のみならず、インフレによる価格変動によっても変化してしまう。そこで価格変動の影響を排除した国内総生産も定義されており、これを実質GDPと呼ぶ。出典:内閣府発表の統計データをもとに、弊社でグラフ化。GDPは、基準年を設け、遡及してデータを公表しており、「平成23年基準(2008SNA)」、「平成17年基準(1993SNA)」、「平成12年基準(1993SNA)」及び「平成2年基準(1968SNA)」の計数は直接接続しないため、利用には注意を要する(以上、内閣府の利用上の注意を参照)。必要ですこの記事はプレミアム会員限定です。続きをお読みいただくにはプレミアム会員登録が必要です。