木内鶴彦さんという臨死体験の大家がいらっしゃって、その方がみてこられた未来。発電所はもう一つもなかった。全てに原子力電池がつかわれていた。▼木内鶴彦さんについて書かれているブログhttp://tenkataihei.xxxblog.jp/archives/51854417.htmlおお。11月2日、荒尾にみえるんですね。かささぎの旗もはなしをききにいきたいなあ。(水)ホケイダイ連句に谷口慎也が来る予定。もとい、俳句のこと沢山教わろう。(0)干しネギって何だろね。comments医科診療医療費は傷病分類別には、「循環器系の疾患」に最多の5兆8千億円(構成割合20.5%)が費やされています。疾患」に2兆円(7.1%)が費やされています。65歳未満では「新生物」に最多の1兆5千億円(13.1%)が費やされ、対前年度2.1%増です。疾患」に9千億円(7.2%)対前年度1.0%減です。65歳未満人口の減少を反映し、「新生物」以外の医療費は減少しています。65歳以上では「循環器系の疾患」に最多の4兆4千億円(26.7%)が費やされ、対前年度0.7%の増です。その他の外因の影響」に1兆2千億円(7.1%)対前年度6.1%増です。高齢者では新生物以外に、ロコモティブシンドロームに関連する疾患の医療費の増加が著しくなっています。comments国民医療費は年齢階級別には、0~14歳は2兆5千億円(構成割合6.3%)、15~44歳は5兆2千億円(13.3%)、45~64歳は9兆4千億円(24.1%)、65歳以上は22兆1千億円(56.3%)です。国民医療費は半分以上は高齢者医療に費やされています。65歳以上の医療費の構成割合は、男53.6%、女58.9%で、女性の高齢者が多いことが反映しています。人口1人当たり医療費は、65歳未満は17万7千円ですが、65歳以上は71万7千円です。65歳未満は1.3%の増加ですが、65歳以上は0.5%%の減少です。65歳以上の人口1人当たり医療費は、性別には、男76万6千円、女68万1千円で、大きな開きがあります。comments診療種類別にみると、医科診療医療費は28兆3,198億円(構成割合72.2%)で、そのうち入院医療費は14兆7,566億円(同37.6%)、入院外医療費は13兆5,632億円(同34.6%)です。医科診療医療費は対前年度1.8%の増加です。8,130億円(同2.1%)、訪問看護医療費は956億円(同0.2%)、療養費等は5,597億円(同1.4%)です。平成24年度の対前年度増加率は高い順に次の通りです。これには平成24年度診療報酬改定の政策意図が反映しています。平成20年度と比較した増減率は次の通りです。(0.3%減)訪問看護医療費は政策的に拡大しているとして、薬局調剤医療費と医科入院医療費の拡大が目立ちます。おもしろかったですね。かささぎは岩明均ファンなれば、寄生獣の二枚セット券を買いたいのだが、久留米に見に行く暇があるだろうかと。八女の漫画倉庫が大好きだ。こんな素敵な本が100円だった。comments平成14年度の国民医療費は30兆9507億円でしたので、10年間で8兆3千億円も増加しています。財源の構成割合(%)の10年間の変化は次の通りです。48.8%・・・3パーセントj減った。設定など医療費適正化の地方分権が進められていますが、地方分権化が進めば、国庫負担と地方負担とは同じくらいの構成割合へと収束してゆくのかもしれません。保険料の構成割合は、「保険」制度である以上は50%を下回るべきではないでしょう。日本が手本としたドイツでは、医療費財源のほとんどは保険料で賄われています。財源構成として患者負担がどのくらいであるのが適当であるかについては、いろいろな考え方がありますが、保険料を除く部分を公費と受益者(患者)とが2:1あるいは1:1で負担するくらいが、適切なバランス感覚であるような気がします。10年前までは、公費投入が全体の3分の1で国と地方の分担は3:1、保険料が全体の2分の1、患者の窓口負担が全体の6分の1という絶妙なバランスが保たれていたのですが、近年はそのバランスが崩れつつあります。患者負担割合が減って公費投入が増えているのは、たとえば前期高齢者の患者負担を1割負担に凍結するなど、政権の意図が強くはたらいた結果です。対する比率は11.17%(前年度11.05%)です。従って、医療費の財源が保険料だけであるのなら、所得に対する保険料(保険料率)が11.17%であったとしてもおかしくはないのですが、医療費の財源を構成するのは保険料だけではなく患者の自己負担もあります。健保組合以外では税金も財源として投入されています。全体として、保険料は国民医療費の財源の48.8%(事業主負担分が20.3%、被保険者負担分が28.5%)であり、医療費の半分しか賄っていません。患者負担は財源の11.9%です。公費負担は財源の38.6%(国庫負担分が25.8%、地方負担分が12.8%)です。日本の医療制度は、被保険者と国税と事業主とがバランスよく財源を負担し、地方税と当事者(患者)も相応の負担をする形で成り立っていることがわかりますが、財源ごとに増減があり、特定の財源の増減率が大きければバランスが崩れてゆきます。伸び率が大きいのは地方税で、国税負担の対前年度伸び率が0.8%であるのに対し、地方税負担の伸び率は5.3%です。被保険者負担の伸び率は2.0%、事業主負担の伸び率は1.9%です。読まれている順にいくつかをご紹介します。