厳しい消費税を経団連は今後19%に。一方で山本太郎は減税。国を守る税の選択肢は何かをやさしく解説。流考通信3行でポイントがわかる、話せる。最新トピックサイトフォローするお問い合せサイトマッププライバシーポリシープロフィール免責事項ホームトレンド厳しい消費税を経団連は今後19%に。一方で山本太郎は減税。国を守る税の選択肢は何かをやさしく解説。飲食店の倒産、スーパーなどの売上が下っています。このままいくと、さらに不景気になるのでは?なのに経団連は、さらに19%に消費税をあげたがっています。景気が悪くなると、企業の売上が下がるはずなのに、何言ってんだという世界です。CafeMatrixです。最近、ヤマモトノミクスという言葉が日経で言われています。ヤマモトノミクスというのは、れいわ新撰組の山本太郎が打ち出す経済政策とか。山本太郎といえば、全国を街頭記者会見ということをやってどこも人だかりの山になっているということです。生活が困窮している層に対しても、彼の提唱する経済政策は具体的なので、今までの野党と違って多くの人の心をとらえているようです。戦争をしている国)というのは明らかにまずい状況です。増税以降はスーパーなどの売り上げもガタ落ちで、中小の倒産も相次いでいます。それを増税前から予見して、反対していた山本太郎の経済政策はどういうものなのか。一方で、現政権がやっている税制などの政策どうなっているのか。その違いなどをできるだけ、平易に一般の人にもわかりやすく整理してみました。彼以外の税政策を上げている党もあるようなのでそこにも触れて、私たちのこれからのお金について真剣に考えてみたいと思います。増税の理由?国の借金という財務省のウソに洗脳されている!増税は誰が望んでいるのか。その思惑はどうなっている?日本にとって必要な税制をどう考えるのか。まとめ増税の理由?国の借金という財務省のウソに洗脳されている!出典:https://shanti-phula.net/「国の借金はひとりあたり800万」。これって誰もが聞いたことのある言葉ではないでしょうか?経済というと思考が停止してしまう人が多いと思いますが、これだけを聞くと日本って本当に将来もないのかと心配に思いますね。実は、高橋洋一という元財務省の官僚だった人が数年前からYOUTUBEでこれは嘘ですと言い切っています。借金は1000兆といわれていたけど、一方で資産はどれだけあるのという声がでてこないのは変だとも。経営の指標であるバランスシート(貸借対照表)というのがありますが、これでいうと借金と資産のバランスは必ず釣り合うことになります。国だって家庭だって、ある意味経営と同じ。収支と支出を考えなければ破綻するのは当たり前。国の借金を言うなら収入は、資産はどうなってるのって考慮しないのはおかしいということです。実際にバランスシートで会社などの経営状態は一目でわかりますが、財務省は借金のことばかりで資産や税収に一切ふれていない。そこにカラクリがあるのです。私たちが銀行からお金を借りれば借金となりますが、代わりに私たちの通帳には現金が入金され、同額が資産となります。銀行から1000万借りたら自分の口座に1000万という資産が発生します。借金したら、自分の手元に現金か預金でそのお金が発生するしくみです。難しい話は省くとして日本には1000兆借金があります。一方で資産として1350兆あるそう。(少し前の高橋氏のデータですが)そうなると350兆が純資金(余剰金)があるはず。(詳しいことはYOUTUBEを見てください。)ではなぜか、メディアは借金しか報道しない。そんなことが起こるのでしょうか?高橋氏いわく、財務省が出した資料(レジメ)を記者がそのまま記事にしているからだそうです。要は記者も政治家もよくわかっていないと高橋洋一はいっています。いうのも官僚時代、このバランスシートデータをまとめていた彼はこの仕組みを誰よりもわかっているそうです。記者はなぜこのような記事を書かなければならないのか?それはズバリ、消費税を上げたいから。こんなに借金があるのだからそれを子供たちに負担させるにはいかないだろうというストーリーに洗脳するためなのです。実際に借金漬けの日本であるなら、国債の金利が低いのはありえません。普通に考えれば、借金があって踏み倒されるかもしれない人にお金を貸すリスクがあれば、金利はかなり高く設定されるはず。日本の国債の金利はマイナスなので、信頼度が高いのだそうです。実際に世界的にみても日本は資産的にはかなり優良国とされているとか。日本が借金で首が回らないというのは、増税を国民に納得させるための方便でした。不動産とか大きな額になるとなんか異次元的な感じで節約の勘所がわからなくなる傾向にありますね。国家レベルの予算になったら何のこっちゃという感じ。結局は自分のお金なのでそれが有効に使われているのか、無駄使いになってないのか、本当にそれだけのお金が必要なのか。本来ならちゃんとそこんとこを勉強して、判断する目を持たなければならないのではないでしょうか?話を戻しますが、もし国の借金でなければ、私たちの税金、今回の消費税などの増税は何の目的でされるのでしょうか?そこを考えてみます。増税は誰が望んでいるのか。その思惑はどうなっている?出典:https://www.taro-yamamoto.jp/1989年の竹下登の時に、初めて消費税が設定され3%となりました。この竹下登総理の孫はDAIGOでしたが、この時に学校でかなりいじめられたということです。(関連記事)それだけ、国民にとって消費税という増税に対して批判が強かったのです。増税後、景気は少し落ち込みました。まじめな日本人は努力し、その後また景気が上がり始めました。費税があがり、2014年にも8%に上がっています。実際、総務省の実態調査をもとにシュミレーションしてみると、ある人が月20万円消費すると8%では年19.2万円、今回の10%では年22.8万円の負担がかかります。年収1000万の人は100万、10億の人は1億必要。収入の低い人ほど食費、生活費などの比重が高いので税金負担は増えて苦しくなるのです。いって低所得でないからと悠長に構えてられません。今年、2020年には850万のサラリーマン増税が実施されます。走行税なども検討されて地方では生活の足である車にまで税金がかけられています。消費税だけでなく、国民が収入のうち何%税金などで払っているかを国民負担率というそうですが、日本はなんと43.8%も払っているのです。税収が落ち込んでいるという笑えない状況です。どこまでも国民から税金をむしりとるつもりでしょうか。大多数を占めるサラリーマンや高齢者世帯にも消費税以外でも増税の波が押し寄せてきてている重税国家です。日本は、税負担における国民サービスなどの還元率が欧州などに比べて低いので、それが生活不安につながっているのではないでしょうか。20年デフレで、賃金の上がらない中の増税で景気がどんどん冷え込むのは当たり前では?そのうえで消費税を経団連は2025年までに19%上げろと言っているそうです。景気落ち込むのが加速するのに何故?って思いますよね。山本太郎が示したデータでは、消費税がスタートした時からの累計すると税収は263兆だそうです。一方で、法人税は累計で192.5兆減税されているとのこと。実際に、消費税増税の73%が法人税の減税に充てられているというのです。いうのはこの19%まで上げるのは、さらに法人税を減税しろということなのでしょうか。大企業で主に構成されている経団連は消費が落ち込むと企業の売上が落ちるというのがわからないのでしょうか。日本の大部分が大企業でなく中小企業です。消費ダメージが一番影響するのはその人たち。それは大企業にも影響していくでしょう。タコが自分の足を食べるのと同じ。小学生だってこんなことはわかるはず。山本太郎によると法人税額の上限は売上の35.42%だそうですが、財務省にどれくらいの企業がその%の法人税を払っているかと聞いたらなんと、0%だそうです。東大教授の富岡幸雄の本で大企業の税収を調べたデータがあります。それによると1470億の売上の有名な大手グループ企業の法人税はなんとたった300万!そして有名大手通信会社で78億の売上がある某大手会社(誰もが知る)で、法人税は、たったの500万だそうです。びっくりするくらい低い税制です。した法人税の税収減税を他の税収、国民の消費税の増税で穴埋めしているのですね。大手企業には、税を軽減する約80以上のシステムがあるらしいです。正当にできる道があるのです。経団連の消費税上げろという発言は、法人税をさらに減額し、それを消費税でまかなえという圧力でしょう。情けないことに、政治家はこうした大手企業の有利に法整備していく力をもっています。?政治家は大企業から資金的なサポートを受けているから。日本の政治には選挙から何からお金がかかります。それに大企業の組織で票を集めることができるために、政治家は大企業の要望を聞かざるをえないのでしょう。民主主義って、平等に思えますが大きな資金をもっているものが、票や政治資金などの力で自身に有利に進めることができるという点がデメリットになります。零細企業が消費税の影響を受けて共倒れにならないか心配です。私たちがそれに抗うには、そんな大企業の商品を買わないということだけでしょう。輸入がメインの自動車産業は国内の景気は関係なく海外で儲けている企業が平気。戻し税で還付金が受けられるので、消費税が高ければ高いほど補助される額が大きいしくみになっているのです。企業はぼろ儲けですね。国の事業などを政治家のコネで受注できれば、それでも大丈夫。大企業は、そこで設けて、売上は設備などの投資に回さず内部留保していてその額は過去最高になっているのだそう。お金は世間に還流させなければ、景気はよくならないのに、大企業は自分たちのためにため込むだけなのです。この20年デフレ状態なのは日本くらいのものなのですが、それを国内のメディアも一切報道しないので、まだまだ日本は景気がいいという幻想のもと現実は、どんどん倒産が増えています。オリンピック後、もしくはそこまでいかない前に五輪不況になるかもです。山本太郎は、このまま消費税を続けて景気が立ち直れないくらい悪化する前に消費税を5%にまで下げ、まずは景気を上向かせるといっています。そのためにはお金のあるところ、大企業の法人税をしっかりとる、富める層から所得税を累進課税でとるということをするべきといっています。消費税は所得の低い人にとっては占める割合が高い税制となってしまいます。あるところから取れというのが山本太郎の主張なのです。消費税が始まる以前の、法人税を累進でとる状況に戻せといっているのです。過去できたことが今できないわけはない。いう政党がでてきたのは心強いですね。カンフル的な意味で、今は消費税減税は必要かもしれません。輸出企業の利益に使うような税制ではなく、抜本的な税制、一部の人間だけでなく、国民が未来に期待をもてる平等な税制が必要に思います。そのヒントは海外にいろいろあるようです。今のメディアでは海外の情報はほとんど入ってきませんし、先の国民の借金というような洗脳的な報道しかないので参考になりませんね。海外がどうしているのか、日本ではどうなのか。海外の状況を含めていろいろ考えてみたいと思います。日本にとって必要な税制をどう考えるのか。山本太郎の主張する消費税減税はとても重要なので日本の景気が壊滅的なダメージを受ける前に早く実現させたいところです。大きく景気回復させたという事例をあげています。今、野党でも0%減税に反対していいる人たちがいます。消費税を10%から5%がようやくといったところですが、本当は思い切った0%がいいのですが、ここは足並みがそろいません。与党だけでなく野党にもそうした大手企業のメリットで動く政治家がいるからです。野党がまとまり議席数にならなければ減税は無理でしょう。自分たちの首が閉まるのを理解できないのは残念ですが。ここで山本太郎の消費税減税もひとつだなと思いますが、もうひとつ「フラットタックス」という考えもあるようです。これは幸福実現党の及川幸久が紹介していました。アメリカではトランプもこのフラットタックスを目指しているそうです。それは税をシンプルにする方法だそうです。所得税は今、累進で7つくらいのレベルがあるそうですが、これをふたつにするという案です。それがいいかというと富裕層は税理士など高いお金を払ってこの所得税の控除などいろいろな方法を使って納税額を引き下げているとか。このフラットタックスは2つくらいの税率にしてそうした控除などの抜け穴を作らず一律平等に決められた%で税金を取るそうです。所得の低い人は例えばラインを決めてそれ以下は所得税を取らないということ。2種の税率は例えば高い方でも28%とか今の税率より安くするという案です。実際にロシアは一律13%で、どん底の景気からV字回復し、数年で数倍のGDPになったといいます。アメリカでもレーガン減税で1986年に15%と28%で実施したところ、税率がそれまでやった税制よりも10%も国家に入る税金が増えたとか。確定申告などの複雑な手間がいらず、その分シンプルになって税収がアップする効果があったといい、トランプはこのフラットタックスの実現を公約として今目指しているといいます。今世界でも40ヵ国が実施していて、効果を出しているそうです。機関をコンパクトにすると同時に、政治家などが権力を行使しにくくなるという効果があると言われています。国は税収があがり、一方で企業は以前に比べると税金を抑える効果があるので、その分を投資に使い、世の中にお金が流通していくといわれています。アベノミクスと山本太郎が言っているヤマモトノミクス。実は2つはほとんど変わらないのだとか。同じなのですが、アベノミクスの失敗はどこか。財政出動が十分でなく、企業が内部留保して世間にお金が流れなくなったところに、今回の消費税増税が決定打になったのでしょう。ヤマモトミクスは、世間にお金を流すために介護福祉などの必要な部分を公務員として採用するなどのしくみを考えている部分があるのと、消費税を目標0にすることで、消費を促し景気を活性化しようとしています。消費税を下げて法人税をあげるということは、国の助成金や支援をあてにしているだけの無策な大手企業の首をしめるだけ。その混乱で外資系企業ののっとりに会いそうです。(ある意味、日産の危機のように)それがわかっているから、大企業は抵抗するでしょう。大企業は消費税のためにがむしゃらに組織票で抵抗してきそうなので、減税は野党共闘で選挙に勝てなければ実現できないかもしれません。(投票率が上がらなければ、今のまま)ただ、先のフラットタックスなら、企業も中小、個人企業なども一律で平等でシンプル化ができ、大手にとっても複雑な手続きをせずに税率を下げられるというメリットがあります。重い税金への対策に時間と労力とお金をかけなくてすむでしょう。このシンプル化は、小さな政府を実現していくメリットもあるはず。太郎の案や及川幸久などの案を含めて、もっと税制度に対しての活発な議論があっていいと思います。(政治家は勉強しろ!)誰かを責めるだけでなく、また自分だけが得しようとするのでなく、みんながお金を世間に循環させていくことで経済が活気を取り戻し、国が潤うはず。方向を定めてやって行けば、この国の未来は明るくなるのです。それだけの力を持っている国だと信じたい。オリンピック不況がくる、もしくは世界的な恐慌がくるともいわれていますが、なかなか自力で変化を作り出せない日本にとって、それがひとつのチャンスになるのかもしれません。まとめ今回は税制についてでした。1国の借金といって、国民に増税をしいてきた国家とメディアのウソに気づくとき。25%にも満たない大企業の税制を優遇し、95%の中小企業と国民を犠牲にしているままだと日本に未来はない。3消費税0%、フラットタックス。税制は海外にもいろいろな実例があるはず。世界に目をむけて議論を深めるべき。今回は増税するひとつの要因を紹介。今後のことについても一人ひとりがもっと知る必要があるように思います。関大監督辞任騒動!人間関係が原因!?その相手は誰?多忙なための辞任という関大側の報道があった後、彼の”氷上の殿様"というブログで、それが理由ではなく人間関係だったと反証したことで大騒動になっています。関係していたのは誰なのか?そこは明確に触れられていないのでどうも気になります。浮かび上がってきたコーチなのか?ほかの誰かなのか?なぞを推察していきます。記事を読む中村公子選手(馬場馬術)が突如、健常者となり資格停止に。中村公子(馬場馬術)のパラリンピック出場がご和算に?リハビリによって筋肉が回復し、健常者としてパラリンピックの出場資格がなくなったといいます。ここまで努力をしてきたのに、果たして姉と目指したオリンピックの夢はどうなってしまうのでしょうか?オリンピック出場の黒木茜がライバル?調べてみました。記事を読むオリンピック狂騒。東京湾の汚水問題の下水道事情。水温での開催地変更も?2020年まであと少し、後数か月で東京オリンピックですね。ところで、先月のIOC会長の言葉にもありましたが、今、トライアスロンの会場の汚染問題が浮上。海外も注目する、東京湾の汚染問題。今後の動きについても調べました。記事を読む小池百合子の東京五輪攻防!IOCに中止というべきと橋下徹!実は裏でうごめく思惑とは?小池百合子が東京五輪の開催地変更に反対しているのに対し、橋下徹が「オリンピック中止にすると言えばいい」と発言。IOCに出してほしいのですが、この強引な決定は、実際は別の思惑があるのかもしれませんね。IOCの前のマラソンの暑さ問題はあくまで建前だったのかも。昔から夫婦仲がよくなければ商売は繁盛しないといわれます。あのパナソニックの創業者松下幸之助の妻むめの。この人がいたから、あれだけの会社に発展したといいます。そんな彼女はほとんど知られていません。歴史秘話ヒストリアで取り上げられた彼女の夫婦愛や人生、人柄などを紹介していきます。都内でも有名な中学校で宿題がない、期末テストがないなどの信じられない改革が進んでいます。ジャガー横田の息子、大維志君も受かった私立中学を退けてその学校を選択。学校改革を進めるのは工藤勇一校長。彼はそのような方針を打ち出したのか。その結果どうなったのかということを紹介します。記事を読むイチローかっこよすぎ。SNSで話題の「国民栄誉賞」4度目の辞退。経歴や名言をもとに想定できる辞退の理由。今年3月に引退したイチロー。国民栄誉賞のラブコールを4回も断ったと話題に。イチローってどんな人、その経歴、名言からひも解く彼の性格。弓子夫人のアドバイスなど賞をめぐる舞台裏。彼の固辞した理由とSNSで話題になっている仮想的やりとりを紹介します。記事を読む小池百合子IOC案に猛反発で東京五輪の東北開催を提案!?そもそも五輪を夏にする意味は!?酷暑問題にゆれる東京五輪マラソン。ここへ来て、小池百合子からのまさかの東北開催案?驚きました。時間も予算も考えるなら難しいのではないかと思います。IOCから言われたのが嫌なんでしょうね。一方で、この時期の東京開催は米のテレビ放映権の都合という噂もありますが、誤解みたいですね。これらを速報で解説します。記事を読む櫻井翔の父親が電通の持ち株会社副社長に!凄い年収と実績、電通は今後どうなるの?来年はいよいよオリンピック。その運営や広告を一手に引き受ける日本最大の広告会社に櫻井翔の父親が副社長として就任。日本のメディアを牛耳ってきた総務省が、メディアの既得権益を守ってきたために閉塞感に陥っている日本のメディア業界。】ターミネーター1、2の正統な続編。シュワちゃんたちが戻ってきました。マッケンジーやナタリアたち、素敵な女性たちもひき連れて。60歳を過ぎたサラ、シュワちゃんもめちゃかっこいいし。映画館では鼻をすすって泣いてる人たちも。この映画の評価は割れているようです。過去作品も取り上げ、その理由を考えてみました。お披露目でも、理想と現実ギャップ!果たして聖火台はどこへ?櫻井翔の父親が電通の持ち株会社副社長に!凄い年収と実績、電通は今後どうなるの?オリンピック狂騒。東京湾の汚水問題の下水道事情。】イチローかっこよすぎ。SNSで話題の「国民栄誉賞」4度目の辞退。経歴や名言をもとに想定できる辞退の理由。増税時代で働きにでる主婦~食費や衣料費を節約する人々!そして減税めざす山本太郎【ガイアの夜明け】トランプで第三次世界大戦!オリンピックどころじゃない!?どーなる中東&日本の自衛隊?イラン司令官攻撃のトランプの狙い。首相の中東訪問や自衛隊派遣で2020を予測。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。プロフィール【運理者】Cafe・Matrix(カフェ・マトリックス)カフェ・マトリックスへ、ようこそ。この世の中はある意味、仮想現。ここでは、世間で目にしたあの話題、この話題を発信しています。流行りの情報も視点を変えてみると、新たなポイントが見えてくるのではないでしょうか?サクッと読んでご自身の話題のひとつになる、そんな流考通信型サイトを目指します。最近の投稿イラン司令官攻撃のトランプの狙い。首相の中東訪問や自衛隊派遣で2020を予測。厳しい消費税を経団連は今後19%に。一方で山本太郎は減税。国を守る税の選択肢は何かをやさしく解説。トランプで第三次世界大戦!オリンピックどころじゃない!?どーなる中東&日本の自衛隊?料理バラエティ番組で抱腹絶倒。