EA卸売?小売Before當時の集配信システムは、1週間前の売上実績を見ても、現在の顧客のニーズを的確に判斷することは難しく、システム擔當者に依頼しなければ分析フォームの変更ができないなど、変化に柔軟に対応できるシステムではありませんでした。after本社や各店舗のPCから本社Webサーバーに接続し、Webブラウザだけで売上分析を行う環境を整備できただけでなく、立地條件や季節要因など、変化する店舗の狀況や営業狀況に対して、分析條件を柔軟に変更できるようになりました。:米國でスタートしたオーダーメイドによるサンドイッチ店の日本國內におけるチェーン展開。無限の組み合わせの商品から顧客ニーズを導く分析が必要1965年に米國で設立されたサブウェイ。その日本法人である日本サブウェイは1991年に設立され、1992年3月には1號店が赤坂見附(東京都港區)にオープンした。潛水艦(サブマリン)型のパンに好みのハムや野菜をはさんだオーダーメイドのサンドイッチを、顧客の目の前で作り提供するという獨特なスタイルが評判を呼び、全世界で約2萬6800店舗、日本國內では124店舗(2007年1月現在)をフランチャイズ展開。2010年までに400店舗を目指している。日本サブウェイでは、パンだけでも4種類×2サイズの8通りから好みのものを選ぶことが可能。パンにはさむ具には15種類の基本メニューがあり、6種類の野菜や10種類のドレッシング、7種類のトッピングを自由に追加できる。ドリンクやスープなどのセットメニューもあり、無限とも言える組み合わせが可能なサブウェイでは、人気メニューや人気セットなど、顧客の変化を迅速に把握し、柔軟に対応することが売上向上の大きな鍵になる。日本サブウェイでは、2004年3月にすべての店舗にPCを導入し、発注業務などに使用していた。2005年10月には、各店舗にPOSシステムを導入したほか、本社システムとして「FOGIS」と呼ばれる集配信システムを導入したが、當時のシステムは各店舗の売上を週次で出力していた。敏章氏は、當時のシステムの課題について、「1週間前の売上実績を見ても、現在の顧客のニーズを的確に判斷することは難しい。システム擔當者に依頼しなければ分析フォームの変更ができないなど、変化に柔軟に対応できるシステムではなかった」と語る。EAを導入しWeb対応の売上分析システムを実現。本社や各店舗のPCから本社Webサーバーに接続し、Webブラウザーだけで売上分析を行う環境を整備した。このシステムにより、エンドユーザーに負擔をかけることなく、本社や店舗の各スタッフの要求に応じた分析フォームを作成できるようになった。牛窪氏は新しい分析システムについて、「毎晩レジが閉まるとデータがCSV形式で本社システムに転送され、Oracleデータベースに格納される。EAに格納され、日次の売上分析が可能になっている」と話す。同社は、売上分析システムを構築するにあたりシステムに対する要件として、変化にあわせて分析條件を柔軟に追加?変更できること、本社や各店舗のPCに専用アプリケーションを導入する必要がないこと、さらに低コスト、短期間で構築できることの4つを挙げていた。分析ツール採用の條件として、新しく導入したPOSシステムとの連攜実績や、將來的にはビジュアルにデータを分析できる拡張機能が提供されていることが挙げられていた。EAの導入が決定し、システム構築はエンドユーザーである牛窪氏が擔當した。EAの使用方法を習得。2006年3月頃より分析フォームの開発をスタートし、2ヶ月後の5月初旬には必要な分析フォームすべての構築を終えることができた。EAの操作性、使いやすさが短期構築のポイントとなった。EAの仕組みを覚えてからは、特別に難しくはなかった。EAの優れた特長だ」と牛窪氏は話す。EAで実現できたという。日本サブウェイでは、本社用、店舗用など、細かい帳票まで合わせると約30帳票がPOSデータの分析に使用されている。立地別や商品別など、いろいろな切り口での分析があるため、帳票の數は増えつつある。EA導入により、各店舗の責任者は店舗の狀況や昨日の実績などの情報を毎朝確認できるようになった。フランチャイズと直営店別の分析、都市型や郊外型、オフィス型などの立地別のデータも分析することが可能となった。実績、さらにはイートインかテイクアウトか、ドリンクの種類やサイドメニューの組み合わせなど、公開している日時データは色々ある。それらのデータを様々な切り口で分析できます」(牛窪氏)POSシステムが導入される以前は、各店舗から売上情報がFAXで本社に送られ、それを本社で手入力していた。それが今では、本社も各店舗も、売上集計処理に関わる作業が大幅に軽減されている。立地條件や季節要因など、変化する店舗の狀況や営業狀況に対して、分析條件を柔軟に変更できる機能は、利用者から評価されている。「各店舗で面倒な設定なしに、日々の実績を簡単に分析できるので、システムに不慣れな利用者にも使いやすいと好評だ。以前はデータ収集に1週間かかっていたが、日次で更新したデータを見ながら話ができるため、営業擔當者と店舗擔當者のコミュニケーションが円滑になった。情報を活用したコミュニケーションが進んでいる」と牛窪氏は話している。今後の展開について牛窪氏は、「各店舗に、総合的に情報を伝えるのが今後の目標。店舗向け、経営者層向けにひとつの表で直近のデータを分析できる仕組みを実現したい。Datalizerを導入する計畫」と話す。機能拡張することで他店舗の情報を比較でき、自分の店舗の狀況をより深く理解し、次の対応を明確にすることができる。「自分の店舗の強みや弱みを理解できるようにすることが最大の目的だ。