松竹梅♪(龍神P)の創作日記。代表取締役)鳩山由起夫首相が就任早々の9月21日、国連の気候変動首脳会合で地球温暖化の原因とされる炭酸ガスを日本が率先、1990年比で25%削減することを表明し、これまでの日本政府の姿勢とは打って変わった積極性が内外で高く評価された。そもそも地球が温暖化の危機のさ中にあって、その原因が大気中の炭酸ガスの急増にあるにあるというIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の学説は本当なのか。センター名誉教授の「地球温暖化の原因は炭酸ガスにあらず」(正論09年12月号)、「2000年に温暖化は止まった」(Voice09年12月号)をはじめ、地球は温暖化していないし、することがあったとしてもその原因は炭酸ガスではないという重大な異論が広く提起されている。ここで立ち止まってよくよく考えて見なければならない。地球は誕生以来、自然の気候変動を繰り返してきた。紀元1000年以降の大きな気候変動は1400年ごろから始まり1800〜1850年頃まで続いた「小氷河期」である。当時は寒暖計はなかったが、多くの記録から今より約1度寒く、世界各地で飢饉が起きた。小氷河期が終わってそこから回復する過程に入ったのだから温暖化するのは当たり前であるけれども、その気温上昇率は100年当たり約0.5度で、炭酸ガスの急増が始まった1946年以降もそのペースは変わっていない。ところが温暖化問題を国際的にリードしているIPCCは、このような自然変動要因を全く無視して、経済成長とそれに伴うエネルギー多消費型の生活様式といった人工的な要因だけが問題であるかのような一種イデオロギーを紡ぎ出している。赤祖父説によれば、小氷河期からの回復過程という長期的な周期の下でも、50〜60年単位の準周期変動があって、IPCCの言う「1975年からのかつてない気温上昇」は、小氷河期からの回復と準周期変動が重なった可能性がある。2000年から気温上昇が(炭酸ガスの引き続く増大にもかかわらず)止まっているという現象も、この準周期変動によって説明することが可能である。■IPPCは政治的そもそもIPPCは、1980年代に原子力発電の拡大に反対する世論に直面したサッチャー英首相が、原発推進の口実を手に入れるという政治的な狙いから設立を促したといわれる。それに世界中の政治オンチの科学者がまんまと乗せられて一大キャンペーンが繰り広げられ、IPCCがこの問題の世界的権威にまで祭り上げられた。今では、赤祖父氏のように「本当に温暖化しているのか」「本当に炭酸ガスが原因か」などと疑問を少しでも口にしようものなら異端者扱いされる有様である。マスコミの報道もよくない。学問的に確定していない一個の仮説にすぎないIPCCの予測を絶対視して何の疑問も差し挟まないばかりか、北極圏の氷河の崩落とか、海岸の浸食によるエスキモー住宅の倒壊とかの映像を繰り返し流して、「地球の終末」への人々の恐怖を煽り立てている。ところが、氷河の崩落も海岸の浸食も昔からある自然現象で、今に始まったことではないのである。した中で、一般の国民に正確な情報が届かず、IPCC設立のよこしまな意図やその学問的に見た大いなる疑問など思いも及ばないのは仕方がないとして、問題は、そのような大衆の無知に政治が引き摺られて、各国が炭酸ガスの削減率を競い合っていることである。鳩山首相の「25%削減」も、炭酸ガス=主犯説が正しいという前提に立てば「勇気ある決断」ということになるだろうが、そうでないとすればただのドンキホーテとなってしまう。鳩山政権の環境大臣は原発推進を口にしていて、サッチャーの罠にすっぽりと嵌っている格好である。鳩山政権は、せっかく政権交代を果たしたのだから、この問題についても思考ベースを一新して、「2000年以降、温暖化は止まっていることでもあるし、ここで一拍置いて、政治的なIPCCではなく異論・反論も自由な学会できちんとした研究を深めるべきだ」と提唱すべきではないのか。■むしろ「石油ピーク」が大問題2005年以降、世界的には石油ピークに入ったといわれている。石油ピークとは、石油を利用する社会経済システムの生産構造が、石油供給・生産のシステムを越えてしまったことである。石油は自然が創造した最高の質の良い資源であり、エネルギーや食糧や創薬や衣料など現在の文明を支えてきたのである。石油に勝る資源を作ることは難しい。我が国は小資源国家であり、今後石油依存がなければ、いち早く文明の劣化が始まる。その意味では、日本の国家戦略の喫緊の課題は、炭酸ガスの削減ではなく、「低エネルギー社会の実現」である。炭酸ガス削減は、いわば出口戦略である。現在の生産や消費のシステムを変更しなくては、炭酸ガス削減以前に石油不足に耐えることができない。社会経済システムでの石油浪費を抑制し、積極的な低エネルギー社会の仕組みを創造することがむしろ重要なのである。イスラエルやデンマークでは、すでに石油ピークに備えた国家戦略を展開しているともいわれる。日本は、そもそも、「もったいない」の精神文化風土を持っており、低エネルギー社会の知恵を多く有している。この知恵を生かした新たな技術やシステム開発を促進すべきである。JOURNAL》では、今後もこのコミュニティーを維持・発展させていくため、コメント投稿にルールを設けています。投稿される方は、投稿の前に下記のリンクの内容を必ずご確認ください。http://www.the-journal.jp/contents/info/2009/07/post_31.htmlご理解・ご協力のほどよろしくお願いいたします。08:36<地球温暖化問題は石油メジャーの世界戦略>論者が言われるように炭酸ガスによる「地球温暖化」は科学技術的には大いに怪しげなところがある。近年、世界中が炭酸ガス削減に熱心になりだしたのだろうか。実は資源ナショナリズムに目覚めた石油産油国が自国の石油を自分たちで管理するようになり世界の石油利権構造が大きく変化しつつあることが背景にあるようだ。サウジアラビアのサウジアラムコ、ロシアのガスプロム、中国のCNPC(中国石油天然ガス集団)、イランのNIOC、ベネズエラのPDVSA、ブラジルのペトロブラス、マレーシアのペトロナスといった産油国が国家管理する石油会社7社は、いまや世界の石油・ガス産出量の3割、埋蔵量の30%を占め、最強といわれたユダヤ石油メジャー4社の世界産出量1割、埋蔵量の3%を大きく上回っている。した中で世界のエネルギー支配を企むユダヤ石油メジャーは、石油から原子力などの代替エネルギーへの転換が必要になり「炭酸ガス削減」は彼らの戦略を進める上で好都合であったわけである。政治的にも産油国のイランやベネズエラは明確な反米主義を掲げており、サウジアラビアとマレーシアはユダヤを嫌うイスラム国家という問題を抱える。ロシアはEUへの天然ガス供給でロシアの影響力を強めようとしており、中国も急激な成長でエネルギー資源が不足しており、東南アジアやアフリカに手を伸ばし石油利権の獲得に必死だ。した中でブッシュ前政権は米英の石油利権が将来的に縮小することを考慮し、地球温暖化問題を利用して石油やガスの使用量を減らすためにバイオ燃料の活用を本格化させてきた。オバマ政権は炭酸ガス排出削減などの環境政策に本格的に取り組み始めている。21世紀はエネルギー資源の大転換の世紀になるのだろう。地球温暖化問題はそのきっかけに過ぎないのかもしれない。11:37はじめまして!丁度、槌田敦氏の「CO2温暖化説は間違っている」を読み終えたところだったので旭岡勝義氏の説に賛成です。何とかしなければ、JOURNALで取り上げて貰わなければと思ったところでした。IPCCの間違った炭酸ガス=主犯説のもと、ヨーロッパでは良質の石炭の炭坑が廃坑や規模を縮小しているそうです。ここに槌田氏の本の一部を抜粋させていただきます。日本と同じあやまちを犯そうとしている炭坑を閉鎖するとどうなるかはすでに日本で経験している。日本では、1950年代に、占領軍GHQの方針に従い、通産省は無理やり炭坑を閉鎖させ、石炭火力を石油火力に代えさせた。これにより、無煙炭という良質炭が多く、しかも可採年数が200年という膨大な量を採掘できるはずの日本の石炭は全滅してしまった。これ以後日本は「自国でエネルギーをまかなえない資源のない国」ということになる。日本の地下に眠る石炭は、事実上存在しないことになってしまった。それは、炭坑の構造に原因がある。無数に掘り進められた坑道が水没し、支柱が錆びて坑道が崩れると、もはや危険で再採掘はできない。このようなことになったのは、エネルギー革命と称して、日本に原油を売るアメリカ石油産業と占領軍GHQの陰謀であり、これを受け入れた日本政府(旧通産省)の責任である。これを正当化した日本の経済学者の責任である。これと同じあやまちを現代社会は地球規模で大掛かりに成し遂げようとしている。世界はこの日本の間違いを無視して、貴重なエネルギー資源をCO2温暖化説で完全に失うのである。なることを承知のうえでするのだから現代人の愚かさと傲慢さは止まることがない。今ならばまだ間に合う。取り返しのつかないことになる前に何とかしなければという思いで初投稿しました。難しいことはわからない一主婦ですが槌田氏の言っていることは納得できました。CO2と温暖化の関係は原因と結果が逆であるという説もうなずけました。一人でも多くの人に読んで頂きたいと思います。鳩山首相にも読んで頂きドンキホーテにだけはなって欲しくありません。11:49加藤さん、こんにちは(いま12月4日11:40頃です)地球温暖化疑念説というのは、前からあるし、当たっているかもしれない。IPCCは世界の科学者が数千人の科学者の知見であるとされています。日本で関わった科学者も信頼できるひとだと思う。IPCCはウソばかりといわれても、ハイそうですか、とはいえないでしょう。それよりも石油をはじめとした化石燃料の枯渇は確かなこと。これを自然エネルギー、再生可能エネルギーへのシフトすること、また、行き過ぎた科学万能主義のアンチテーゼとして位置づけることが大切だろうと思うのです。大きな物語としての「環境問題」「エコロジー」を世界共通のものになりえるのではと思っています。そのなかで「原発」および「原爆」は、人間が作り出した愚かさの代名詞として位置づけることだ思います。ガス説は科学的に十分解明がなされないまま、IPCCが政治的に動いた、動かされてきたというのが実態であろう。以前に英国BBC放送でも地球温暖化詐欺説が取り上げられ、動画も公開され話題を呼んだ。最近COP15とタイミングをあわせるかのように温暖化スキャンダルが報じられているのを田中宇氏が地球温暖化問題の歪曲と暗闘と題して伝えている。11月18日、英国のイーストアングリア大学にある「気候研究所」(CRU)のサーバーがハッキングされ、1000通以上の電子メールや、プログラムのスクリプトなど電子文書類が、何者かによってネット上に公開された。その公開されたメールやデータを分析することにより、CRUなどの研究者たちが、温暖化人為説を根拠づけるため、さまざまな歪曲や論敵つぶしを展開してきたことが明らかになりつつある。(http://voice-news.net/)温度と炭酸ガスを縦軸に横軸に年次推移のデータは地球が温暖化して、時間的に遅れて炭酸ガスが増えたとも読み取れるにも関わらず、炭酸ガス濃度が増えたために地球の温度が増大したと逆の因果関係のみが全てであるようにマスコミはIPCC通りの報道をし続けている。このデータを見れば中学生か高校生程度でも十分判断できることである。1940年代から1970年代の前半にかけて平均気温は低下していた。これらの期間も炭酸ガスは増大し続けていたのであるから、これも人為炭酸ガス説では説明できない。3年間で約10度、約1万1700年前には約50年間で約10度という今よりはるかに激しい温度の上昇が確認された地球温暖化があったことが報告された。これは人為ではなく純然たる自然現象によるものである。96年から03年にかけてグリーンランドの氷床を岩盤まで全長3085メートル掘削。氷床に含まれる酸素や水素の同位体などを解析した結果である。いずれにしても、地球温暖化の炭酸ガス人為説は実験事実でなく、モデリングとシミュレーションによる推察である。結論ありきで研究しているようなものである。決定論的あるいは第1原理計算によるものならまだしも、あくまで人間が考えた仮説にもとづく、任意パラメーターを含むシミュレーション結果によるものである。絶対的なものではない。影響も甚大で、まだまだ人知が及んでいないのが実情である。温暖化現象を統一モデルで定式化など、未だ先の話である。計測器を拡充、駆使し、科学的に因果関係の解明を図ることが先決である。脅威を煽り、何とかをする、幾たびか、よく似た構図を過去に経験したことがある。17世紀のガリレオの宗教裁判の再来はこりごりだ。科学技術分野に国民も参加しないと、本当の民主主義を勝ち取るのは遠い先の話になりそうだ。12:58ありますよ。日本発のエネルギー革命。それは、燃料電池です。それも、化石燃料を原料とするものです。この特徴は、天然ガスや、石炭ガスを改質器無しで使用できる点です。燃料電池は普通改質器を使用して水素を取り出します。ところが、原料に含まれる炭素は、結局はどこかで炭酸ガスを出しているのですが、格好が悪いからそれを無視しています。水素だからCO2は出さないとやるのです。これっておかしいですね。CO2を出すことは悪いことだと決めつけてしまうからです。その結果炭素の発熱エネルギーを捨ててしまうのですから何とも勿体ない。このことによって、燃料電池の排ガスは、炭酸ガスと水だけです。ものが燃えると金必ず発生するNOxも有りません。炭酸ガスだけを排出するのですから、そのまま回収して、深海底投棄でも、化学処理でも何でも可能です。廃熱を利用するをやればコジェネをやれば、総合効率は70から80%に及びます。一般家庭に分散配置することも、大規模工場向けの大システムを構築することも可能です。燃料は、石炭、天然ガスに限らず、プラスチック廃棄物や、可燃ゴミ、勿論森林からの間伐材など燃えるものなら何でも燃料になります。過去に埋め立てた、プラスチックゴミなども掘り起こして燃料にすることが出来ます。あの厄介者が文字通り夢の島になるのですよ。これをやれば、電力会社も、送電線も配電線もいらなくなります。?こんなすばらしいものが何故実現できないか。電力会社がいらなくなってしまうからです。原子力発電もいらなくなります。電力会社や、核を持ちたい政治家が困りますね。炭酸ガスが出るというイメージを悪用しているからです。一方で、炭酸ガスが出ることを意味もなく忌避する温暖化恐怖論者達がいるからです。炭酸ガスが出ても大丈夫なのですよ。以上、他の方のブログに書き込んだ私のコメントです。15:24研究費さえ出してくれれば、研究者は軍事研究もやります、政治的にも利用されます、何でもやります、みたいなことが現実の世界のようだ。研究開発をみれば明らかだ。科学者、研究者といえども体制には逆らえない。飯を食うための仕事という常套句でいつもスルーしている。企業の研究機関での研究者にも全くそのままあてはまる。組織に逆らえば、昇進は停止、給料は上がらず、いわゆる「乾される」事態が待っている。温暖化人為説もその類であろうか。軍事研究を考えると、科学者、研究者は直接に殺人をするわけではなく、現象の因果関係を紐解き、創造的発見、新たな開発をするわけだから研究者自身が罪悪感を持つことはないのかもしれないが、システムとして完成すれば確実に殺人兵器に変わるものも多い。このテーマは過去にさんざん議論されたが結局うやむやである。現代科学の悪しき汚点として後世の科学史に記されることは間違いないだろう。これからの研究者はその結果の影響力を見定め、戦略アセスメントをビルトインさせた研究が必要ではなかろうか。研究者も政治家と同じで力量が問われる時代に突入しているのである。力量のない研究者は職種転換が望まれるのではないだろうか。大学の成績の優秀さは研究者の必要条件に過ぎず、決して十分条件ではないのだ。16:07地球温暖化と二酸化炭素との因果関係は、学者間で大いに議論していただければよいと私は、思っています。問題の本質は、地球環境がこの近年大きく変動していることにある。渡り鳥の奇形、越前クラゲの大量発生、北海道の流氷接岸回数の激減、九州地方の黄砂被害の増加など、数え上げたらきりがありません。25%」が、スローガンに使われただけです。18:02この問題の難しい所は、「地球温暖化の原因が炭酸ガスでないというのは本当か?」という主張が、同等かそれ以上の説得力をもって為され得るということではないでしょうか。誰も確実なことは分らない。科学者でさえ意見の一致をみない温暖化の(非)原因論を、一般庶民がその妥当性を判断するのは困難である。逆に疑おうと思えばいくらでも疑え、信じようと思えばいくらでも信じられる。ここに、地球温暖化に限らず、様々な陰謀論や政治的思惑が巷間を支配していく根拠がある。IPCCが多分に政治的意図の絡み安い組織であることは一応首肯できますが、その知見や取り組み全般に対する評価に関してはより詳細な議論を待ちたいと思います。『鳩山政権は...「2000年以降、温暖化は止まっていることでもあるし、ここで一拍置いて、政治的なIPCCではなく異論・反論も自由な学会できちんとした研究を深めるべきだ」と提唱すべき』との論には疑問があります。それを政権に望むことは結局は「政治主導の科学」に後退することにならないでしょうか。学界に於いて問題意識が既に存在しているのならば、それは当然科学者自身に直接突きつけられなければならないでしょう。科学的見解が政治を動かしていくのが本筋であるべきと考えます。科学者は一切の政治的関与を斥け、飽くまでも真理の科学的究明にのみ邁進する。政治は最も妥当と思われる科学の成果に耳を傾け、政策立案と遂行に最大限活用する。単純明快だが、これが如何に困難なことであるかは現実を見て知られます(上のコメントにて木阿弥氏が端的に指摘しておられます)。綺麗事と理想論ばかり述べたようですが、これを放置するならば科学と科学者の腐敗は昨今の大手メディアのように進行するのみでしょう。CO2削減に関しては、例えその科学的根拠が崩壊したとしても、その(理想主義的)精神には賛同するものです。代替エネルギーなど環境改善に資する技術革新の機運が、これから更に盛り上がってくることを期待すると同時に、自分の出来ることが何であるかを常に忘れない様にしたい。18:10<気候変動問題は政治から科学に差し戻せ>CO2温暖化説に関する疑義は、是非ともザ・ジャーナルで取り上げていただきたいと思っていました。イーストアングリア大学気候研究所の電子メール漏出によりIPCCのデータ捏造や懐疑派への圧力の疑惑が露呈した事件(「クライメートゲート」と呼ばれている)は、下記のリンクのとおり、米英のメディアで大きく扱われているようです。ハッキングではなく、内部告発ではないかという説もあります。日本の新聞では朝日の夕刊にひっそりと掲載されていたそうですが、他のマスコミは全て無視を決めてかかっているようです。なんらかの圧力が存在するとしか考えられません。アル・ゴアは近著で、「CO2の影響は40%、メタンやススの影響が過小評価されていた」などと、さらに人々を混乱させるようなことを書いているそうです(まもなく日本でも発売されるそうです)。世界中を混乱させている(特に日本を洗脳している)温暖化問題は、赤祖父氏のおっしゃるとおり科学に差し戻すべきです。何兆円もの血税をドブに捨てることになるかもしれないのです(すでにかなり捨てている?)。エネルギー問題は、エネルギー問題として国家戦略を立てるべきです。日本のジャーナリスト、科学者と呼ばれている皆さん、知らんぷりしないで声を上げていただきたい。以下、「クライメートゲート」に関するリンクです。環話Q題[急]地球温暖化データにねつ造疑惑(09/11/26)http://eco.nikkei.co.jp/column/kanwaqdai/article.aspx?id=MMECzh000025112009副島隆彦の学問道場/今日のぼやき「1086」地球温暖化の嘘がいよいよ露見した。米英メディアを中心に展開される、クライメート・ゲート事件について報告します。2009.11.29中田安彦http://www.snsi-j.jp/boyaki/diary.cgi次に、大野素子さんの投稿に出てきました槌田敦氏についてです。言論封じの弾圧を受けている模様で、気象学会に対しては訴訟を起こされています。訴訟の件は、新聞にも小さく載っていたと思いますが、つっこんだ記事はなかったと思います。関心のある方は、ぜひ下のリンク先をご覧ください。敦/2009/09/29)」だけでもみていただければ、科学者と呼ばれる人たちのCO2温暖化問題への態度が見て取れます。