近年の技術革新のスピード感は目を見張るものがあります。AI、RPA、VRなどの浸透や発展によりビジネスはより加速度を増し、省人化に向けた動きが世界中で起きています。VUCAの時代(「Volatility(激動)」「Uncertainty(不確実性)」「Complexity(複雑性)」「Ambiguity(不透明性)」という言葉に象徴されるように、ヒット商品を打ち出しても数年後にはすでに時代遅れ、という事態や小さなトラブルが大きな問題に発展し事業存続そのものを脅かしてしまうことも珍しくない時代に突入しています。激動する時代の流れに応じてもしくは先取りして、事業戦略は刻々と変化することが求められます。事業戦略を変更するということは、それに合わせて組織戦略も柔軟に変化させる必要があり、ひいては社員一人ひとりがその流れに素早く適応することが必要といえます。組織・社員がついてこなければ事業戦略を柔軟に変化させても、それを実現することは困難になります。--社員一人ひとりが事業戦略に柔軟に対応するようになるためには何をすればよいのでしょうか。メイン事業の最前線に立つ社員は世の中の流れの速さを身に染みて感じているかもしれませんし、管理部門の社員はこれまでの仕事のやり方を是として変化への抵抗があるかもしれません。世の中の変化に対して会社や社員一人ひとりが変化しなければならない、という点を全社へ浸透させるためには以下の手順が必要であると考えます。社員の変化を評価し処遇する経営層と現場レベルでは事業や事業環境に対する捉え方に大きな差があります。経営層は会社を永続的に存続させ、社会に求められる存在意義を持つこと、結果として社員に相応の報いを示すことです。社員にとっては会社での就業は食べていくため、自分のキャリアアップの糧、と考えます。社員一人ひとりが変化していくためには、会社の向いている方向と社員の目線を合わせる必要があります。目線を合わせた上で、その成果をどのように評価するのかという仕組みと、評価結果をどのように処遇へ反映するのかという仕組みを明確にすることが重要です。このような活動がVUCA社会で会社が強く存続するために欠かせないことだと考えます。「経営層が熱く訴え続ける」という前提がある上で、社員一人ひとりの行動が変化する仕組みをどのように策定していけばいいのでしょうか。今回は数ある施策の中で、社員の処遇決定に関わる人事制度について考えてみたいと思います。あるべき人材像を持つ社員を増やすために、計画立てて制度設計を行います。現行人事制度で発生している弊害や社員の受け止め方も考慮しながら約10か月間かけて設計した上で導入します。導入後に発見される不具合については情報収集を行い、一評価サイクルが完了したタイミングで調整するなど、社員に対して混乱を招かないような工夫をします。多くの企業やコンサルティング会社ではこのような制度構築方法を採っています。この手法はすでに人事制度を運用している会社や製造業のように納品先や納品量が決まっている場合などには有効な手法といえます。IT業などのように技術革新のスピードが速く常に時流に対応している企業や、スタートアップ企業のように事業情勢が刻一刻と変化するケースでは、事業戦略のスピードと人事制度構築スピードにミスマッチが生じることが想定されます。そこで新しい人事制度構築の形(アジャイル型人事制度構築)を提起したいと思います。ポイントは以下の通りです。1か月~2か月単位に分けて導入した制度は運用しながら不具合を発見し、都度調整する※人事制度運用で重要なポイントの1つである目標設定はプロトタイプ完了と同時に運用するアジャイル型人事制度も構築完了までは1年近くかかると想定されますが、1か月~2か月単位の制度はすぐに運用することで不具合を都度調整するため、2年目には人事制度と組織がかなりフィットした状態になっています。1年間の人事制度運用を通じて全社員に仕組みの変化を感じてもらうことで、変化に対する免疫力が向上し、結果として事業戦略の変更への柔軟性向上にも寄与するものと考えます。--アジャイル型人事制度は一部の制度構築後にすぐ運用に入ることから、人事担当者の負荷が大きくなる、既存の人事制度との整合が取りにくいといったデメリットもあります。以下のような観点から、アジャイル型人事制度と一般的な人事制度構築のどちらの手法を採用するか決定されてはいかがでしょうか。●サービス現場指導力育成プログラム(オンザジョブトレーニング)若手社員を育成する際に重要となる視点、及び現場(職場)における指導の意味とその役割の理解と習得を図りますこの記事に対するご意見・ご感想のコメントをご投稿ください。※コメントの投稿をするにはログインが必要です。※コメントのほか、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)がサイト上に公開されます。CEO私たちは成果創出に寄与する活性化施策を提供することを通して、躍動感溢れる未来を創造していきます。このプロフェッショナルのその他のコラムテーマ:組織活性化施策(35)その他(22)タレントマネジメント(19)教育研修(16)人事制度(17)人材紹介(11)(テーマ未選択)(2)会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。