「魚離れ」が続いています。若者だけでなく、今や50歳以上の中高年でも魚の消費が減り、肉類を好む傾向が強くなっているからです。危機感を抱いた水産庁の若手職員が「魚の国のしあわせ」プロジェクトを始動。魚の消費拡大に乗り出しました。よると、国民1人あたりの魚介類の摂取量は、01年以降減り続けています。06年に初めて肉類の摂取量を下回り、09年以降は差は拡大を続けています。今年1〜2月に実施した水産物アンケートでは、約6割が「水産物の方が肉類より健康に良い」と回答しました。魚を食べたい意識はありますが、実際には食べていない実態が浮かび上がりました。「魚そのものを避けているというよりも、家庭での魚の『調理離れ』が魚離れをもたらしている」とみます。若い親が魚のさばき方や料理法を知らず、調理を敬遠しがちなことが、魚離れの背景にあるとの考えです。骨なしの加工品など食べやすい形を工夫すれば、魚の消費は増えるのではないか——。した考えから水産庁は、プロジェクトの一環として「ファストフィッシュ」作戦を打ち出しました。外食産業のファストフードにならい、同庁企画課など20代の有志8人によるチームが、手軽でおいしい魚料理を普及させようと始めました。現在、ファストフィッシュのレシピを募集中。外部の識者も加わった「わたしたちのファストフィッシュ委員会」(水産庁企画課、03・3592・0731)で優秀作を選び、水産庁のホームページで紹介します。水産庁だけではありません。全国の漁業協同組合では、主に女性たちが中心となり、学校や幼稚園などで出前料理教室を開くなど、魚食普及活動に取り組んでいます。主催)で水産庁長官賞を受賞した神戸市漁協女性部の井上二三枝さんは「小学校で魚の料理を教えると、家に帰った子どもたちが『魚料理を作って』と親に求めるようになる」と、子どもを通じた魚食の普及に期待します。ところで、魚を食べると、本当に健康にいいのでしょうか。国内外の研究で、心臓疾患や糖尿病、認知症などの予防効果があることが報告されています。した効果をもたらす主な機能成分は、魚の脂に含まれるEPA(エイコサペンタエン酸)やDHA(ドコサヘキサエン酸)の不飽和脂肪酸。マグロ、サンマ、ブリ、イワシ、サバ、ウナギ、カツオ、スジコなどに多く含まれています。「魚の脂は乳幼児の神経発達や生活習慣病の予防に大切な栄養素。reserved※掲載されている情報は2012年11月時点での情報であり、最新の情報と異なる場合があります。