以下画像の出所は全て同じです。これをみて分かるのは、昨年度の日経平均株価はなべ底を描いているということです。米国株が2月から殆ど右肩上がりだったのに対して、日経平均は2月のチャイナショックから米国株のような反転をしていません。それどころか6月のブレグジットでも再び大きな落ち込みを示しています。NYダウの落ち込みよりもはるかに大きい落ち込みです。これは、日本株がいわゆる○○ショックに対して非常に脆弱であることを示しています。私たち個人投資家が押さえておかなくてはいけないこととして、このような各国市場の値動きの「クセ」があります。日本市場は1990年代以降の株式の低迷、成長性への疑いから資金の逃げ足がたいへん早くなっています。不正会計や増資など株主が軽く扱われがちなことも猜疑心を生んでいます。そのために○○ショックが起きるとすぐに資金が流出してしまいます。買いだけではなく売りもやれる、短中期の売買が得意、逆張りも厭わない。そのような、投資のプロ、あるいはセミプロ向けの相場になっていることは知っておきたいです。日銀によるETF買い入れという買い支えがなければもっと大きなボラティリティを示したはずです。安倍政権はその成否はともかくとして、初めて直接的に株式購入を中央銀行である日銀にさせた政権として記憶されることでしょう。せざるをえない状況と背景があるということです。株式投資には大事なポイントがあります。投資する対象この3つです。このいずれもが適正であれば高い確率で毎年勝てます。1つ目の「投資する国」とは法整備がきちんとされていて、成長国であることです。成長国とは簡単で、人口が増えている国、人口ボーナスが期待できる国です。これを知るのは簡単です。世界統計を調べればすぐにわかるからです。最適解は、アメリカということになります。アジアならインドネシアやマレーシアが期待されていますが、法整備はまだまだです。2つ目の「投資する時機」は難しいですが、安い時に買うということです。これは最も難しいです。底値で買い、高値で売ることがいつもできる。その人は相場の天才と言って良く、私も含めてほとんどの人がそれを見極めることができないからです。「時機をとらえた売買ができない」ことを認め、己の能力に謙虚であることは勝率を上げる要素だと思います。3つ目が「投資する対象」です。言い換えると適切な銘柄・商品となります。自信があれば個別株に挑戦しても良いのでしょうが、多くの人にとっての最適解は、リスクを分散できるインデックスETFであるということが歴史上証明されています。いう前提を踏まえたうえで、このグラフを見てみましょう。相場を非常に難しくしているのは、投資対象のレベルが高いからだということが分かります。7割が日本株を購入しています。前述のとおり、日本の個別株はボラティリティが高く、成長国相場ではないので非常に難しいです。日本市場ETFのほうが良さそうです。この中での最適解は、外国株投信、バランス型投信の外国株部分、海外ETF、外国株ということになります。それぞれ10%程度のマイノリティです。これには非常に意外な印象を受けます。言葉の壁がそうさせるのでしょう。東芝の件を見てもわかるように言葉が分かっても、財務諸表が分かっても、その企業の全てが分かるわけではないのです。だれもができる投資術。それには言葉の壁は関係ありません。投資する国と時機と対象を間違えないことではないでしょうか。米国株投資をしつつ、暴落に備えます。常勝、とはいかないのが投資の世界だからです。確率は上げられても、確実にはならない、単年区切りではそうなります。はてなブログPro某投資顧問のアドバイザーをしています。応援クリックお願いします投資の第一歩。Reserved.スターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。