審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。改正され,この規格に置き換えられる。この規格の一部が,技術的性質をもつ特許権,出願公開後の特許出願,実用新案権,又は出願公開後の実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。案登録出願にかかわる確認について,責任はもたない。この規格は,みがき棒鋼用として,熱間圧延によって製造された一般鋼材(以下,鋼材という。示す規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。ついてキルド鋼を指定する場合は,それぞれの記号のあとにKを付記する。40.20〜0.250.30〜0.600.045以下0.045以下−備考1.表中の化学成分の値は,溶鋼分析値とする。