予測できる体制の準備CEOがCISOに問うべき4つの質問サイバーセキュリティ脅威への取締役レベルの関与サイバーセキュリティ対応における顧問弁護士の役割お問い合わせShare印刷用ページ「アクティブディフェンス」によるセキュリティ運用強化サイバー攻撃はますます高度化し、その破壊力はかつてないほど高まっています。グローバル情報セキュリティサーベイ(GISS)が明らかにした傾向によれば、ほとんどの組織が変化のスピードに追いつこうと四苦八苦しています。組織の継続的なセキュリティの改善の次のステップは、既存のセキュリティ運用に「アクティブディフェンス」を追加し、包括的なサイバーセキュリティプログラムを強化することです。隠れた攻撃者の識別・駆除と、自社の最重要資産を狙う攻撃シナリオの未然防止のために、慎重に練られた計画に基づいて、継続的に防御策を実行することです。セキュリティ・オペレーション・センター(SOC)を持つ組織でさえ、サイバー脅威を事前に発見する能力を持たないことが少なくありません。「アクティブディフェンス」は、この点で組織の有効性強化に寄与することができます。的を絞った対応策を実行し、防御を強化し、侵入者を捜索するために、慎重に練り上げられたセキュリティ運用サイクル(インテリジェンスに基づく活動の計画、実行、レビュー)を採用することによって、熟練した「アクティブディフェンス」の専門家は、従来のセキュリティモニタリングを突破して、組織の知的財産と事業システムに侵入しようとする攻撃者を識別し、駆除する能力を組織に提供します。社内の重要資産の識別まず、自社の資産のうち、攻撃者が最も欲しがりそうなものは何かを理解しなければなりません。一般に、保護すべき資産は事業運営上欠かせない機能に紐づけられており、重要なデータのレポジトリと連動する重要なアプリケーションやシステムなどで構成されます。クレジットカードやデビットカード情報など)。次に、自社のネットワークの「正常な状態」を理解する必要があります。「アクティブディフェンス」には強力な異常分析機能や捜索機能があるからです。高度なスキルを持つ攻撃者は、侵害した認証情報や不正なアカウントを使って、正規のユーザーを装うことができます。ネットワークでの正常なふるまいを示すモデルがあれば、注意深いベテランのセキュリティアナリストは悪意ある活動を識別することができるかもしれません。脅威を及ぼす可能性が最も高い攻撃者の識別とプロファイリング企業は、自社に脅威をもたらす可能性のある攻撃者を理解する必要があります。脅威の展望をできる限り細かく、正確に描き出すためには、スレットインテリジェンスの提供者と緊密に連携することが不可欠です。可能であれば、防御活動に役立つ洞察を得るために、脅威をもたらす可能性のある攻撃者を具体的に特定し、分析すべきでしょう。「アクティブディフェンス」には、「アクティブディフェンス」のミッションを慎重に定義することで、焦点を明確化し、セキュリティ運用の有効性を強化できるという重要な側面があります。これらのミッションは、特定の脅威のシナリオを未然に防ぎ、ネットワーク内に潜む侵入者を見つけ出すために、計画され、実行されます。漠然とした敵や特定できない敵ではなく、攻撃を仕掛けてくる可能性が最も高い敵を阻止し、打破することに時間を使えるようになるのです。サイバー・スレット・インテリジェンス(CTI)は、「アクティブディフェンス」の基礎となるだけでなく、運用時のコンテキストとガイダンスを提供します。具体的には、攻撃者と思われる存在を識別した場合、企業はスレットインテリジェンスの提供者と連携し、サイバーキルチェーン分析によって最適の戦術を特定します。「アクティブディフェンス」は、本質的に敵対者に焦点を合わせていますが、防御対象資産(通常は組織にとって最も重要な機密データや業務システム)に合わせたカスタマイズも行われます。既知の戦術とは別に、追加的なデータが収集され、関連する脅威主体や防御対象資産と紐づけられます。この情報を組織が属する業界で起きている最新の出来事に関するインテリジェンスと組み合わせることで、同業他社に対する攻撃の主体や目的を明らかにすることが可能となります。多くの場合、こうした活動は非常に大きな利益をもたらすとEYは考えています。EYの「アクティブディフェンス」サービスEYの「アクティブディフェンス」サービスは、組織のセキュリティ運用を強化し、敵対者に焦点を合わせることで、あらゆる組織に利益をもたらします。効果的な「アクティブディフェンス」を構築するためのプロセスは組織によって異なります。EYは、それぞれの組織に合った支援を提供することができます。IT運用、スレットインテリジェンスおよびセキュリティアーキテクチャ等の成熟度を適切なレベルまで高める必要があります。組織の意思決定者とセキュリティ担当者は、「アクティブディフェンス」がもたらす能力に注目し、これを戦略目標とすることで、組織の改善プロセスに関する重要な議論に参加することができます。これは下記のような利益をもたらします。「アクティブディフェンス」は、スレットインテリジェンスとセキュリティ分析によって裏打ちされ、達成可能な目標と関連付けられた明確な改善活動を提供しますセキュリティチームは、実際の攻撃者の行動に関する具体的な報告に基づいて、対応策を構築し、隠れた侵入者を捜索し、防御を強化することができます「アクティブディフェンス」は、リソースの配置をサイバーセキュリティプログラムの有効性を高めるための施策に直接結びつけます有効性の向上は、成功する標的型攻撃の数と、成功した攻撃の発見と駆除に要した時間の減少という形で現れます。「アクティブディフェンス」が提供する臨機応変な運用サイクルは、組織が短期間で結果を出し、学習を加速できるように設計されています。犯罪者の捜索または防御の強化に焦点を合わせた「アクティブディフェンス」ミッション「アクティブディフェンス」は、既存のセキュリティ運用を整理・統合することにより、組織のセキュリティ監視とインシデント対応を強化し、標的型攻撃の成功を防ぎ、侵入者がネットワークから駆除されるまでの時間を短縮します。EYのサービスに関する詳細は、レポートの全文をご覧いただくか、EYのサイバーセキュリティチームにお問い合わせください。お問い合わせは、「お問い合わせフォーム」よりお願いします。グローバルコンテンツEY発行のジャーナルのご紹介です。Japanが発信するリスクアドバイザリーに関する各種情報をご案内しております。Japanは、EYの日本におけるメンバーファームの総称です。EY税理士法人、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社などから構成されており、各メンバーファームは法的に独立した法人です。