直樹/2019.8.1弘前大学COI*1を核に、産学官民連携で推進する「超多項目健康ビッグデータで『寿命革命』を実現する健康未来イノベーションプロジェクト」が、第1回日本オープンイノベーション大賞の内閣総理大臣賞を受賞した。「短命県青森」という不名誉な呼称を返上し、健康で豊かな人生を全うするための取り組みから、日本、アジア、そして世界に共通する課題解決の道筋が見えてくると期待されている。弘前市に蓄積したビッグデータ47都道府県で最も平均寿命が短い青森県*2。脱短命県を目指して2005年に始まったのが、「岩木健康増進プロジェクト*3」だ。これが今や「2000項目×1000人×14年分」の健康ビッグデータとして大きな価値を生み出している。「全世界的にもこれほど多項目で経年推移まで伴った健康ビッグデータは例を見ません。産学官民が一丸となって地道に取り組んだからこその結果です。村下公一氏そう語るのはCOI副拠点長としてプロジェクトをけん引している弘前大学教授の村下公一氏だ。「DNAなどの分子生物学的データに、血圧や肥満などの生理・生化学データに加えて、社会科学分野である労働環境や経済力などのデータ、人文科学分野である就寝時間や運動習慣、ストレスなどのデータなども含む網羅的なデータが14年間蓄積され、延べ人数にして約2万人分集積できたことで、多様な角度からのデータ解析が可能になりました」とデータの価値の一端に触れる。日本一の短命県という地域で寿命革命を達成し、解決の道筋をモデル化すれば、地域課題解決にとどまらない活用が見えてくる。「企業の皆さんも、地域や国際社会の健康増進という社会課題に本気で貢献したいと考えて参画しています。弘前大学COI研究推進機構の呼び掛けで集まったコンソーシアムは、現在約60の組織から構成されるまでになっている。村下氏が言うように、企業からはライオン、花王、クラシエ、サントリーといった事業領域が競合する企業も名を連ねる。複数の研究機関が参画。複数分野における一線級の研究者が集結してビッグデータ解析の強力な推進体制を構築し、AIなどを駆使した疾患発症予測モデルの開発などに精力的に取り組んでいる。一地域の課題が、驚くほど大規模で大きな可能性を秘めた産学官民連携プロジェクトへと成長している。センター・オブ・イノベーション。文部科学省が2013年に定めた、全国18カ所の産学連携のイノベーション拠点。ReservedisMedia。