上から目線だって言われるとソーシャルからスーッと人が去っていくということが起きます。ネットでホームページで成功した事例をそのままソーシャルで持ち込んで大失敗する事例とかもいっぱいあるんですね。有名人を多用して失敗してしまうこともあります。何が起きてるのかって関係性が非常にフラットになってきてるなということと、これまでの組織の意味合いが根本的に変わってきてるなということです。あとソーシャルって非常に味わい深い言葉ですよね。別の言葉で言い換えるとこれ関係性というふうにも言い換えられます。関係性が変わると、僕自身が思うにはマーケティングが変わっていくし、もっと言うと組織の意思決定プロセスっていうのが変わっていくんじゃないかっていう、感覚は持ってます。関係性どんどん変わっていきますよということですね。企業が消費者に対して何か一緒にやりませんかとか、場合によっては何かお困りのことはないですかっていう態度です。その態度とマナーに慣れていない企業っていうのがまだまだ多いですね。今日の日経の紙面見られた方っていうのはFacebookが動画の会社を買収しましたと。楽天が動画を使ったプロモーションに対して楽天大学でクライアントに教えるようになりました。何かっていうと、動画を押さえるっていうのがこれから非常に大事になってくるということですね。スマホとタブレットが当たり前になってきてるわけです。スマホとタブレットが当たり前。今若い人の接触の多くはスマホとタブレットだけなんですね。パソコンを全く使わない人も増えています。今、中小企業の採用活動のお手伝いをやってるんですけれども、採用マーケティングができてない企業はこれから非常に厳しくなってきます。若い人は転職活動の情報収集もスマホでやってるわけですね。スマホ対応できてない企業サイトを見た時に、センスのいい学生はそこにまず来ない。遅れている企業と判断します。ここでは自分感性を発揮できる気配がしないと。対外的なマーケティングだけでなくインターナルマーケティングも非常に重要です。優秀な人を繋ぎ止められなくなり企業力が弱まる。私は企業に、定例会議の数を減らしワークショップとブレインストーミングを増やしませんかと提案してます。あるユダヤ系アメリカ人のハワードゴールドマンというビジネスコーチと話したときに彼は企業の会議の質を高めると業績はすぐよくなると言っていました。その1つの事例として参加者に必ずポストイットにアイデアを書き出してもらうというものがありました。イノベーション力をアップするためには会議の質をアップする必要があります。多くの日本企業は会議手法の改革や改善が求められています。多くの日本企業の会議っていうのは非常に内向きになっちゃうんですね。プロセスと共に会議への参加者の多様性も今求められていると思っています。ファミリービジネスに関して少しお話します。私ワインが好きで、それでインターネットのワイン販売のお手伝いをやっています。神田にあるヤナギヤというワインショップです。僕がアメリカにいた時に、現地ではワインのネット販売が急速に伸びた時期がありました。これすごいなって思ったんですよ。僕がアメリカいた時にヨーロッパのワインを発注して日本に送ったんですよ。これはワイン小売が変わっていくと直感的に思いました、当時僕はミシガン大学で大学生の授業に混じってシンプルなプログラミングを勉強して、最初は手作りのワインショップを立ち上げました。実は後継になるはずの息子さんはワインをあまり好きではありませんでした。息子さんはワインショップを継ぐ気持ちはあまりありませんでした。ところが彼はインターネットネットやパソコンは得意でした。ネットでワインを販売するなら面白そうだということで結果的に現在は三代目として息子さんがヤナギヤの代表をつとめられています。現在は8割近くがネットを通じて販売されるようになりました。現在ではアップルのiPhoneは日本でも当たり前のように使われていますが、振返ってみると95年96年はアップルの存続さえ危ぶまれる時期もありました。その後のアップルの復活は皆さん御存知のとおりです。去年スティーブ・ジョブズのことが映画になりました。その一部はYouTubeでも公開されています。彼はインタビューの中で次のようなことを言ってるんですね「私(ジョブsズ)はアップルの成功のアイコンとして持ち上げられてるけれどそれは短絡すぎる。優秀な人達を集めて徹底的に議論して新しいものを生み出してきた」と。その人達はアップル社内のみならずあらゆる業界の優秀なメンバーを集めてブレストをしてきたようです。生まれてきたのでしょう。ごめんなさい、ではそろそろ。池田さんの出番ということで、では池田さん、お好きなように。執筆者へ問合せをしたい方はこちらからお願いしますメルマガ会員登録はこちら最新情報を受け取ることができるようになります。Japan)が運営しています。