特許情報を活用し、最先端の技術の動向を把握する科学技術は人類と地球の未来を救う!最新の技術情報を分類し提供する総合サイト。パワーアシストスーツ」及び「仮想通貨・電子マネーによる決済システム」などの12の技術テーマについて、特許・論文情報を調査・分析した報告書を取りまとめました。各国における研究開発の進展により、世界全体の特許出願件数は年々増加しています。策定する上で非常に有用です。平成30年度は、以下の12の技術テーマを選定し、特許・論文情報の調査・分析を実施しました。パワーアシストスーツ」及び「仮想通貨・電子マネーによる決済システム」について、以下紹介します。(京都大)が、がん免疫療法の1つである免疫チェックポイント阻害療法の開発への貢献が認められ、ノーベル生理学・医学賞を受賞しました。本調査では免疫チェックポイント阻害療法等のがん免疫療法※を調査対象としました。免疫調節に用いられる免疫チェックポイント阻害剤単独での奏効率※※は20%程度であることから、併用療法による奏効率の向上が期待されています。併用療法に係る特許出願件数は、近年増加しています。一方で、養子免疫療法や腫瘍溶解性ウイルス療法と組み合わせた併用療法に関する特許出願件数はまだ多くはないことから、日本企業・大学も参入する余地があると推測されます。今後、様々ながん免疫療法の組み合わせが研究され、大幅な治療効果の向上をもたらす日本発の併用療法の開発が期待されます。次世代建築技術として、i-Construction※に代表されるような、建設技術(インフラ及び建物の設計・施工・メンテナンス技術等)や建設物利用技術(建物の衛生設備や家電等)においてICT技術を利用しているものについて調査を実施しました。建設・土木業界においては、就業者数の減少及び高齢化が進行しており、ICT技術の活用による生産性向上が喫緊の課題です。プレーヤーが上位となっており、多岐に渡るICT技術が活用されています。BIM※※の利用に関する出願は近年増加傾向ですが、建設物利用技術でのBIMの利用に関する出願は、建設技術でのBIMの利用に関する出願に比べて少ない結果が出ています。建設物利用技術でBIMを活用することで、各種サービスを提供する企業等と連携してICT技術を効果的に活用し、より高度な都市や住宅を目指すことが重視されます。※「ICTの全面的な活用」等の施策を建設現場に導入することによって、建設生産システム全体の生産性向上を図り、もって魅力ある建設現場を目指す取組。2015年11月に国土交通大臣より提唱。数量や特性の情報を持たせ、建物の設計、施工から維持管理までのあらゆる工程で情報活用を行うための手法。BIMの適用推移)パワーアシストスーツパワーアシストスーツは、身体に装着し、装着者又は作業対象に対して作用することで、歩行、立ち上がり、持ち上げといった身体動作の支援や、身体機能の改善・治療等を行うものです。17.1%で拡大していくと予想されています。人体に直接装着するパワーアシストスーツは、安全性が重視されます。日本は「安全性」に関する技術の特許出願件数において、日本はトップですが、直近では中国、韓国からの特許出願が急増しています。「データの収集・活用」に関する技術の特許出願件数においても、日本がトップですが、論文発表数は欧州がトップという結果が出ています。各種技術について、現在の日本の強みと、今後の中核技術になりうるかどうかの見定めに基づく集中と選択をしなければなりません。(「安全性」の出願件数比率)(「データの収集・活用」の出願(左)及び論文(右)件数比率)仮想通貨・電子マネーによる決済システム日本の現金決済による直接コストは年間1.6兆円を超えるとされています。キャッシュレス化には、資産運用の活性化や電子決済関連市場の成長等、潜在的な効果があります。日本のキャッシュレス比率は他国に比べて低いため、仮想通貨・電子マネーによる決済システムに関する技術開発が求められています。近年注目を集める「仮想通貨」の出願について、日本では件数が少ない一方で、米国では継続的な出願があり、中国は2016年に出願が突出しています。キャッシュレス化推進に向け、経済性および利便性の向上や、安全性の維持・確立ができる技術開発を強化するとともに、将来に向けて持続的に技術が発展していくような基盤構築をすべきと考えられます。Profess...記事を読む認知機能の低下には、アミロイド斑の形成と神経炎症がかかわることを見出した。研究...記事を読む戌(いぬ)年生まれは976万人2018年、明けましておめでとうございます。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。テック・アイ技術情報研究所.。