15:10FacebookやTwitterなどソーシャルネットワークサービス(SNS)は登録ユーザー数が日本国内で5,000万人を超え、企業の視点からはソーシャルメディアマーケティングと呼ばれる有力なマーケティング媒体と認識されるようになってきました。そのような状況のもと、企業では自社のソーシャルメディアサイトだけでなく、各種ソーシャルメディア全体の中で人々が日常的に語っている会話や自然な行動に関する投稿データを調査・分析し、マーケティングなどに活用する「ソーシャルリスニング」という手法に取り組み始めています。SNS投稿情報というビッグデ-タを解析するテキストマイニング技術など情報技術の進化も企業による「ソーシャルリスニング」への取り組みを加速化させています。そこで、現時点での「企業によるソーシャルリスニングに関する動向」を解明すべく本調査分析を実施しました。71.8%の企業が「タイムリーに顧客の声を把握」できることを、69.8%の企業が「お客様窓口に寄せられないようなサイレントカスタマーの声を把握」できることをソーシャルリスニングのメリットとしている。36.0%の企業が「Facebook」を、30.1%の企業が「Twitter」をソーシャルリスニングの対象としている。43.4%の企業が「自社の風評や炎上、機密情報の漏えいなどに対するソーシャルリスニング」を、39.5%の企業が「自社の商品・サービスに関する投稿数やポジティブ・ネガティブ件数の定量的な把握」を実施しており、ソーシャルリスニングはそれなりに浸透してきていると言える。43.1%の企業が「現状の顧客の声の把握」を目的としたソーシャルリスニングを実施しており、ソーシャルリスニングはそれなりに浸透してきていると言える。65.0%の企業が「ソーシャルネットワークサービス(SNS)投稿情報を調査分析する要員が不足」をソーシャルリスニングの課題としており、多くの企業で課題認識されている。32.6%の企業が「分析ツールを導入して自社社員で調査分析」を実施している。素子Tel:03-5213-4180関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。