私の日本への思いです。コメントに返事を書かないこともあります。コメントの投稿は日本人だけにしてください。日本人でない場合は、国籍を書いてください。今日の記事は配布物の草稿です。過去の記事の焼き直しですが、間違いが有りましたら、どなたかご指摘を。多くの日本人は、従軍慰安婦問題が大きくなった原因が、朝日新聞の捏造したプロパガンダの為であった事を知っている。ここに来て、アメリカ人の中にも、それが嘘であったことに気が付いた者が現れるようになった。テキサス親父ことトニー・マラーノ氏や軍事ジャーナリストのマイケル・ヨン氏、弁護士ケント・ギルバート氏、歴史研究家マックス・フォン・シュラー氏等である。日本軍と敗走する慰安婦を一団を捕らえて尋問したときの報告書をアメリカ公文書図書館から入手した上でと、何れも確固たる情報を元に判断しており、従軍慰安婦を肯定する人達のように、単なる憶測で判断した訳ではない。彼らは従軍慰安婦が嘘であることに気が付いただけでは無く、行動を起こしている。ヨン氏はフェィスブックやオンライン・マガジンで発信し、ギルバート氏はそれを翻訳をして、多くの日本人に周知させているのである。彼らが行動を起こしたのは只の正義感からだけでは無く、恐らくこの問題を放置することがアメリカの国益の沿わないと思ったからであろう。ヨン氏は慰安婦問題の裏に中国がいるのを理解している。慰安婦問題で中国・韓国連合が勝利することは、アメリカ内部が中国に侵食される事と同じだからである。2、慰安婦問題の裏で暗躍しているのは中国・韓国だけでは無いしかしながら慰安婦問題がアメリカで未だ治まらず、今度はアメリカの教科書にまで記載されるような事態になっているのは、中国の工作によるものだけは無い。朝日新聞の訂正記事にも関わらず、アメリカ政府が依然安倍政権が河野談話から撤退しないように圧力を掛けているのがそれを示している。それだけでなく、日本人有志による『歴史の真実を求める世界連合会』がアメリカで起こした慰安婦像撤去訴訟を担当する筈であった有力法律事務所が、突如手を引くと言ってきたのは中国の力ではない。それでなくても評判の悪い現在の中国にそこまでの力は無い。アメリカ国内に隠然たる力を持つ組織からの圧力である。不思議なのは、ユダヤ人大量虐殺の記録保存を行っているユダヤ人組織であるSWC(サイモン・ウィーゼンタール・センター)が、ユダヤ人と何ら関係ない慰安婦問題に韓国側に加担して日本を非難している事である。SWCが南京大虐殺問題でも中国側に立って日本を非難しているのも不思議である。なんと中・韓・ユの反日包囲網である。ユダヤ人と言えば金融と並んで彼らが支配をしているのが、マスメディアである。その代表とでも言えるニューヨーク・タイムズが、慰安婦問題で日本を非難していたが、朝日新聞が訂正記事を出したため、今度は「朝日新聞を非難するのは不当な言論弾圧であり、安倍晋三首相がその先頭に立っている」との論調に変えてきた。ようするに都合が悪くなったので論調を変えただけで、反日姿勢であることには変わりはない。何やら現在の日本を取り巻く様相は、戦前、それも日米開戦前夜と似てきたようである。あの時もアメリカのマスメデイアの日本への中傷から始まったのだ。3、日米戦争は新聞・雑誌の反日キャンペーンから始まった1932年頃、ちょうど第一次上海事変が起きたとき、上海副領事だったラルフ・タウンゼントは不思議な事に気が付いていた。アメリカの新聞が、読者が日本に対して憎悪を抱くように記事を書いている事であった。ラルフ・タウンゼントは新聞・雑誌が共産主義国側に立っていることにも気が付く。蒋介石が中国共産党と戦っていたときアメリカの極左作家が、『残忍な殺し屋』と蒋介石を罵倒していたのに、蒋介石が共産勢力と手を結んだ途端、『日本の爆撃に怯える民衆を父の如く守る心優しき指導者』と宣伝し始めたり、それに合わせるように、蒋介石が1936年までに数百万の支那人を殺しているのに、蒋介石の独裁ぶりを報道する新聞・雑誌が一つも無かった事などからである。ラルフ・タウンゼントが言っている一番端的な言葉は以下であろう。人を憎むということを普通のアメリカ人はしない。他国を嫌うように仕向ける運動があるが、それは極少数の人間が仕組んでいるのである。アメリカ人でありながらアメリカ人になりきれない人がいる。・・・こういう人達は国民の支持を得るため、アメリカと戦わせたい国を選んで、その国をが嫌いになるような『憎悪キャンペーン』を大々的に繰り広げているのである。