[火]QLifeは、脳卒中患者を診察する医師を対象に、保険外リハビリに関する調査を実施した。2人に1人が脳卒中患者から、リハビリ施設やリハビリ内容で「不満や要望を受けたことがある」55.8%が「患者と相談」「患者の希望を尊重」しリハビリ施設を紹介リハビリ内容が脳卒中患者のモチベーションに「影響与える」93.6%48.2%の医師「現在の保険制度では、社会復帰を目指す脳卒中患者さんのリハビリをカバーできていない」。72.3%「存在意義を感じる」10.0%「主要なリハビリ先の1つとして紹介したい」、45.9%「オプションの1つとして紹介したい」2006年の診療報酬改定でリハビリの日数が制限され、十分なリハビリテーションを受けることができない、いわゆる「リハビリ難民」問題がメディアで伝えられた。2007年の診療報酬改定で大幅に修正されたものの、近年は「量的問題」に加え、職場復帰などを念頭に置いた高度なリハビリができない「質的問題」も浮上している。一方で近年、保険外でリハビリサービスを行う医療機関や施設がでてきている。2016年に経済産業省が提言した「アクションプラン2016」でも、「公的保険外の予防・健康管理サービスの活用を通じて、(中略)『国民の健康寿命の延伸』と『新産業の創出』を同時に達成し、『あるべき医療費・介護費の実現』につなげる。」と保険外サービスの育成に注力している。同時改定を控えており、厚生労働省の「医療と介護の連携に関する意見交換」でもリハビリテーションがテーマになるなど、リハビリをめぐる環境に大きな変化が予想される。解決への道筋が見えない「リハビリ難民」問題。その解決策の1つといえる保険外リハビリサービスの意義について、QLifeでは脳卒中患者を診察する医師を対象にアンケート調査を行った。1か月に1人以上の脳卒中患者を診察し、かつ、リハビリ施設を併設していない開業医220人を対象に、2017年7月1日~8月22日までインターネット調査にて行われた。施設の紹介「複数の候補を伝え、患者と相談のうえ決定」35.9%、「患者が希望する施設を尊重」29.5%。「簡単で毎回同じ内容で、リハビリを止めてしまった」という声も48.2%の医師「現在の保険制度では、社会復帰を目指す脳卒中患者さんのリハビリをカバーできていない」。69.5%、「施設数」50.5%、「セラピスト数」40.9%。保険外のリハビリテーションサービスを提供するリハビリ施設について、「大きな存在意義を感じる」14.1%、「ある程度の存在意義を感じる」58.2%。