本格的なのが上がってたって言ってた。他人の迷惑など全く考えないTBSの体質には、本当に驚かされるばかりだ。TBSによる同じような迷惑行為は枚挙に暇がない。2007年6月には、ゴルフの石川遼選の同伴競技者に「盗聴」のため小型マイクを装着するよう依頼したり、上空にヘリコプターを飛ばしプレイを中断させたりした。2007年11月には、TBSカメラマンが路上喫煙禁止地区で堂々と喫煙しているシーンが他局生中継で全国に放映されるという出来事もあった。本来なら1989年にTBSがオウム真理教に坂本弁護士一家を殺害させた時点で、総務省はTBSから放送免許を剥奪しなければならなかった。その後も、TBSは頻繁に不祥事を繰り返し、番組内容も捏造や偽造ややらせなどのオンパレードだ。★殿堂★そのせいかどうかは不明だが、TBSの視聴率もガタ落ちだ。(あつかん)」に活路を見出そうとしたが、どうやら失敗に終わりそうだ。NEWS」につなげ全体の視聴率向上を狙う。~(___ノ7月27日(月)は[新]水戸黄門以外の全ての番組の視聴率が7%以下だった。北への旅立ちには、両替商の「高麗屋」お吉という登場人物が善人として現れた。前シリーズ「第39部」の第一話(2008年10月13日)の視聴率が15.9%だったのに対し、今シリーズ「第40部」の第一話(2009年7月27日)の視聴率は13.4%だった。水戸黄門にも「あの国のあの法則」が発動し始めたようだ。「他人の迷惑など全く考えないTBSの体質は何年経っても改善しないので放送免許の剥奪を!」と思う人は、↓クリックお願いします。教科書に記述しろ↓忘れずに、最初にクリックお願いします↓http://blog.with2.net/in.php?671525人気ブログランキング7月29日は、「通州事件」の日だ。日本の教科書に記述して、支那人の残虐性を日本の子供たちに教えておくべきだと考えている。1937年7月29日、支那の保安隊が日本人居留民約260人を大虐殺した。支那保安隊が日本人居留民を大虐殺した最大の原因が国民党の南京政府の御用放送局によるデマ放送であり、保安隊が国民党軍に寝返るための日本人大虐殺だったので、支那軍による大虐殺といって良い。盧溝橋の戦場に於いて、我が優勢な29軍と交戦の結果、支離滅裂の敗戦に陥り、豊台と郎坊とは完全に我が手に奪還してしまった。(通州)に攻め込んで来れば、今まで親日だった支那保安隊は漢奸として処刑される。殷長官を捕らえ、これを手土産にして北京の宋哲元へ馳せ参ずることを決意した。通州大虐殺事件の原因については、事件の2日前にあった日本軍による保安隊への誤爆や、事前に国民党と保安隊に密約があった計画的犯行など、今でもいろんな説があるが、最大で直接の原因が蒋介石政府の南京放送によるデマ報道だったことは間違いない。支那保安隊の連中は、日本人大虐殺を手土産にして意気揚々と宋哲元が居ると思い込んでいた北京へと向かった。ところが、そこにいたのは宋哲元軍(29軍)ではなく、実際には日本軍だった。日本軍による誤爆が原因なら、支那保安隊が日本人を大虐殺した後に日本軍の居る北京に向かうわけがないのだ。北京に居るのが宋哲元軍(29軍)ではなく日本軍だと知った支那保安隊の連中は慌てて逃げたが、日本軍に捕まった。中島29軍顧問は「機関銃をくれ、仇をとってやる」と息まいた。「それでは暴に酬ゆるに暴を以ってするだけだ。連中は収容もされず城外に放置されただけとなった。理由は「収容すると飯を食わさにゃならん。本当は鉛の弾を食わしたいくらいなのに、飯などもったいない。」という事だったが、支那保安隊の連中は後に移動して支那軍に加わった。これが当時の日本軍であり、お人好しぶりは今の日本人と変わらない。支那保安隊の連中が通州で大虐殺した日本人を手土産に北京に行ったことは、事件の直接の原因が【南京放送のデマ報道】だった裏付けとなる。通州事件については犠牲者名簿があり、当時、日本の外務省も公式声明を発した。日本政府もその他誰も事件の認識がなく、よって当然犠牲者名簿などもなかった。南京事件というのは当時は加害者側も被害者側も誰も全く認識していなかった不思議な不思議な事件なのだ。このように通州事件と南京事件の差異を冷静に分析するだけでも、「南京事件」が嘘っぱちのでっち上げであることが明白となる。×なし(当時、日本にも×、何応欽にも×、蒋介石にも×、毛沢東にも×、国際連盟にも×、事件の認識×なし)通州事件では当時日本の外務省が公式声明を発しており、東京裁判で弁護団は通州事件に関する外務省公式声明を証拠として提出しようとしたが、ウェッブ裁判長が却下。通州事件の目撃者3人の宣誓口供書は受理された。東門を出ると、数間ごとに居留民男女の死体が横たわっていた。某飲食店では、一家ことごとく首と両手を切断され、婦人は14、5歳以上は全部強姦されていた。旭軒という飲食店に入ると、7、8名の女が全部裸体にされ、強姦射殺され、陰部にほうきを押しこんであるある者、口中に砂を入れてある者、腹部を縦に断ち割ってある者など見るに耐えなかった。東門の近くの池では、首を電線で縛り、両手を合せて、それに八番線を通し、一家6人数珠つなぎにして引き廻した形跡歴然たる死体が浮かんで居り、池の水は真っ赤になっていた。支那駐屯歩兵第2連隊長で、7月28日の南苑戦闘に参加した後、30日午後通州に急行して邦人救援に当たった萱島高証人は凡(およ)そ次の如く証言した。「旭軒(飲食店)では40から17~8歳までの女7、8名が皆強姦され、裸体で陰部を露出したまま射殺されており、その中4、5名は陰部を銃剣で刺殺されていた。商館や役所に残された日本人男子の死体はほとんどすべてが首に縄をつけて引き回した跡があり、血潮は壁に散布し、言語に絶したものだった。」まさになぶり殺しではないか。中でも悲惨を極めた旅館・近水楼での惨劇について通州救援の第2連隊歩兵隊長代理を務めた桂鎮雄証人の供述は次の通り。「近水楼入口で女将らしき人の死体を見た。足を入口に向け、顔だけに新聞紙がかけてあった。本人は相当に抵抗したらしく、着物は寝た上で剥(は)がされたらしく、上半身も下半身も暴露し、4つ5つ銃剣で突き刺した跡があったと記憶する。陰部は刃物でえぐられたらしく、血痕が散乱していた。帳場や配膳室は足の踏み場もない程散乱し、略奪の跡をまざまざと示していた。女中部屋に女中らしき日本婦人の4つの死体があり、全部もがいて死んだようだった。折り重なって死んでいたが、1名だけは局部を露出し上向きになっていた。帳場配膳室では男1人、女2人が横倒れ、或(ある)いはうつ伏し或いは上向いて死んでおり、闘った跡は明瞭で、男は目玉をくりぬかれ上半身は蜂の巣のようだった。女2人はいずれも背部から銃剣を突き刺されていた。階下座敷に女の死体2つ、素っ裸で殺され、局部はじめ各部分に刺突の跡を見た。1年前に行ったことのあるカフェーでは、縄で絞殺された素っ裸の死体があった。2人が惨殺されていた。子供は手の指を揃(そろ)えて切断されていた。民主党が27日発表した衆院選のマニフェスト(政権公約)は、党の政策集「INDEX2009」で濃厚だった左派・リベラル的色彩が薄められている。地方参政権付与など有権者の反発が大きい政策は、選挙で争点化しないよう隠したいとの思惑も透けてみえており、慎重に見極める必要がありそうだ。民主党の政調幹部はこう強調する。マニフェストは選挙で掲げる「旗印」で、政策集は表立っては主張しない「本音」という位置づけだろうか。現実路線ぶりが目立つ。米側の理解と協力が不可欠な「米軍再編や米軍基地のあり方の見直し」についても、政策集では「進める」と明言していたものを「見直しの方向で臨む」と柔らかい表現に改めた。外国人参政権に関しては、政策集で結党時の「基本政策」だとして早期実現をうたっているのにマニフェストでは全く触れていない。早期実現を主張していた選択的夫婦別姓も抜け落ちた。国会図書館に過去の日本の「罪」を追及する恒久平和調査局を設置▽元慰安婦に謝罪と金銭支給を行うなど慰安婦問題への取り組み▽靖国神社に代わる国立追悼施設の建立-など論議を呼びそうな諸課題もマニフェストには入っていない。このほか、マニフェストでは表現がぼかされているものもある。元社会党参院議員の小林正氏)だという。創設はマニフェストに残った。内閣府の外局として人権侵害救済機関をつくるというもので、民主党の支持団体である部落解放同盟の主張と一致している。マニフェストに明記していなくても民主党政権誕生後には優先的に実行される政策もあるとみられる。マニフェストと政策集の双方を重ね合わせて実態を判断した方がよさそうだ。―――――>外国人参政権に関しては、政策集で結党時の「基本政策」だとして早期実現をうたっているのにマニフェストでは全く触れていない。外国人参政権は、国家主権や憲法に関わる非常に重要な問題なのだから、マニフェストに全く触れていないのなら、マニフェストに明記するまで絶対に実現させてはならない。地方公共団体の長、その議会の議員及び法律の定めるその他の吏員は、その地方公共団体の「住民」が、直接これを選挙する。「第93条2項にいう「住民」とは、地方公共団体の区域内に住所を有する日本国民を意味するものと解するのが相当であり、右規定は、我が国に在留する外国人に対して、地方公共団体の長、その議会の議員等の選挙の権利を保障したものということはできない。(最高裁判決)と謳われていることを忘れるな!>同じく早期実現を主張していた選択的夫婦別姓も抜け落ちた。これも外国人参政権と同じように、後ろめたいと感じているのだろう。▽元慰安婦に謝罪と金銭支給を行うなど慰安婦問題への取り組み▽靖国神社に代わる国立追悼施設の建立など論議を呼びそうな諸課題もマニフェストには入っていない。設置するための国立国会図書館法の改正、元慰安婦だと名乗り出た外国人に国家が謝罪と金銭支給http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/41446940.html(一部抜粋)この法案は、国立国会図書館に恒久平和調査局を設置し、徴用、女性に対する組織的かつ継続的な性的な行為の強制(「性的強制」)、生物化学兵器の開発や使用などを調査することを目的としている。「徴用」は国民の義務であり、何が問題なのか意味不明だ。ちなみに「徴用」は、日本人や台湾人には1939年から終戦までの6年間適用したのに対し、朝鮮人には1944年9月から1945年3月までのたった6ヶ月間しか適用しなかった。1959年7月13日付の朝日新聞によれば、外務省は、朝鮮人の戦時徴用はたったの245人のみで(戦後すぐ帰った)、在日朝鮮人は自由意思で日本に居住していると発表した。次に、「女性に対する組織的かつ継続的な性的な行為の強制(性的強制)」とは、いったい何のことなのか?所謂「慰安婦」というのは戦時中に日本軍を相手に大金を荒稼ぎした売春婦のことをいうのだが、日本政府や日本軍が女性に対して性的強制を行った事実はない。「生物化学兵器の開発や使用など」についても全く問題ない。当時は生物兵器や化学兵器の開発は合法であり、世界中の国々で行われていた。禁止されていたのは「開発」ではなく「使用」だが、日本軍は1925年の『ジュネーブ議定書』で禁じられた違法毒ガスを使用したり細菌戦を実施したことは一切ない。最初に違法毒ガスを使用したり細菌戦を行ったのは支那軍だ。解決の促進に関する法律案」も過去10年間にわたり国会提出しており、民主党が政権を取れば、法案を成立させる可能性が高い。「元慰安婦だと名乗り出た外国人に国家が謝罪と金銭の支給を行う」って馬鹿丸出しだ!全く必要ない支給だが、どうしても金銭を支給したいなら鳩山らは自分のカネを払え!日本国民の血税を使うな!日本政府や日本軍が慰安婦を強制連行した事実は全くないし、仮に将来そのような事実が発覚したとしても、韓国は1965年の日韓基本条約で個別案件も含めた全ての請求権を放棄した。以前は慰安婦問題など存在もせず、韓国は1965年の日韓基本条約の時でも慰安婦問題を取り上げることはなった。先日の記事にはなかったが、今回の記事にはある「靖国神社に代わる国立追悼施設の建立」というのも、税金の無駄使い以外の何ものでもない。支那・朝鮮に主権を侵害され、屈服したい政治家は最初「国立墓地」の建設をと言っていたが、それが「慰霊施設」と言うようになり、「追悼施設」に変わっている。いうカルト宗教の施設には、腐った魂さえ宿らない。そんな所にマトモな国民は行かない。靖国神社への参拝者が絶えることはない。「追悼施設」の建設など、全く無駄な公共投資であり、そんなものに税金を使うことは絶対に許されない。>マニフェストに明記していなくても民主党政権誕生後には優先的に実行される政策もあるとみられる。マニフェストと政策集の双方を重ね合わせて実態を判断した方がよさそうだ。国民に示して約束した「マニフェスト=公約」は当然守るべきだろうが、マニフェストには全く触れていないことを実現することはずるいのではないか?実現させようとしているなら堂々とマニフェストに明記するべきであり、マニフェストでは全く触れていないなら実現は見送るべきだ。