被害記録のほとんどは津波によるもので、仙台藩で人の死1,783、南部藩・津軽藩で人馬の死3千余。震源と連動した大地震・津波だったとする説もある。地震(1614年11月26日に発生したとされる)従来高田領大地震とされたが、会津から松山に至る日本各地に被害記録があり、震源は不明。778兆円の被害額になると想定されている。「3・11」とは比較にならないインパクトです。すると、その時・その直後、いったい日本はどうなるのでしょうか。前回取り上げた土木学会の教授たちは「最貧国の1つになりかねない」とか「滅亡する」とまでおっしゃっています。研究者からついにこういう言葉が出てきた。私も残念ながら日本は破滅一歩手前までいくと思う。世界恐慌の引き金になると思う。日本は世界最大の債権国です。日本が巨額の対外金融資産の取り崩しを迫られることにより、債券市場は崩壊します。問題は市場がそう判断して暴落することです。私はこれを「世界経済の心臓発作」と呼んでいます。拙著『神々の予定表』の第3章を丸ごと使って、震災をきっかけとした日本と世界のその後の推移を、次のように解説しています。日本の大震災が「世界経済の心臓発作」を引き起こすアメリカが没落して軍事力も縮小し、地域紛争があちこちで始まるアメリカ国内の分離独立を仕掛けている中ロ自然災害が激化し飢餓・貧困が世界規模で進行するEUも空中分解し、西洋の時代そのものが終わる以上、「年表」ではなすが一応、未来の「表」です。見出しを読んでいただくだけでも、なんとなくイメージが浮かんでくるのではないかと思います。上の中から、本文を一つ抜き取って、以下に転載します。(以下『神々の予定表』より引用)避けられない財政破綻とハイパーインフレでは、このような大災害に見舞われた場合、日本の経済や社会はどうなってしまうのだろうか。私は専門家ではないが、それでも常識的なことなら想像がつくつもりだ。日本社会の受ける打撃は計り知れない。一斉に叩き売られることは、ほぼ間違いないだろう。長期金利の上昇は、政府を財政非常事態へと追いやるはずだ。2015年時点で、日本の普通国債残高は約800兆円にも昇る。政府は毎年3~40兆円もの新規国債を発行することで、なんとか財政を維持している。国家予算のほとんど4割弱が借金によって賄われている。その予算の約四分の一は「国債費」(利払い費・償還費)に消えているのだ。借金で借金を穴埋めしている状態である。この財政矛盾を辛うじて生かし続けてきたのが、豊富な個人金融資産であり、財務省と主要銀行の馴れ合いであり、そして何よりも金利1%という幸運だった。その金利1%でも、毎年の利払いが約10兆円にも達する。仮に5%に跳ね上がったら50兆円になる。税収がすべて国債の利払いだけに消える計算になってしまう。日本の財政は以上のような危ういバランスの上に成り立っている。先送りを繰り返すうちに、矛盾がどんどん膨らんでしまったのだ。真の問題はその「累積矛盾」である。大震災が発生した場合、市場はもはや日本がこの累積矛盾に耐えられないと見なすと思われる。その時、微妙なバランスの上に成立していた国債循環システムが一挙に崩壊に向かうだろう。国債の暴落は当然、「長期金利の急上昇」へと繋がる。財政はそれに絶対耐えられない。して「破綻」が決定するのだ。コースは避けられない。なった時、政府はどう対応するのだろうか。誰かが国債を買ってくれないと、予算が組めない。誰も買ってくれない――そこで「日銀引き受け」という禁じ手をやるほかない。日銀法違反の、超法規的措置である。「日銀法」などというものを気にする庶民は誰もいないから、為政者が「これ以外に方法はない、反対する者は対案を出せ」と叫べば、そのまま通ってしまう。極端な増税も行われる。ストック(資産)に対しても課税されるだろう。よって、1千兆円強という現日本の借金は、最終的に一部が増税、大半がインフレという形に化けて、国民に襲来するものと予想される。その時、あなたがスーパーマーケットやコンビニの店頭で、「このところ物価が上昇して生活が苦しい」と実感することがあれば、それは貨幣の減価という形で実は税金を支払わされていると理解したほうがいい。やってインフレが進行し、庶民ほど耐久生活を強いられることになるだろう。国際会計基準では300%でもハイパーインフレと呼ぶそうだ。すると、日本がハイパーインフレになる可能性は十分に考えられる。結局、累積した矛盾はいつか清算を強いられる。次の大震災はそのトリガーとなる。(以上、引用終わり)一夜にしてすべてが変わるターニングポイントが来るま、これだけではすまない。ハイパーインフレ、さらには中東有事の悪影響もある。政治はこの事態を収拾できない。安倍政権はその前に倒れている(安倍さんは年内に辞任するでしょう)。その時に誰が総理か分からないが、国が崩壊していく様を前にして実質、何もできない。政権交代したとしても、旧野党にはもっと収拾できない。して、防衛省・自衛隊とそれに呼応した一部議員が次のように思いこんで、行動する。「われわれでなければこの混乱は収拾できない。われわれ以外にこの国を救えるものはない」と。私はかねてより、第二次大戦後の秩序は昨年の2017年をもって終わり、2018年からは次の新しい秩序が確立するまでの「過渡期」に入ったと主張しています。戦後秩序の崩壊過程に入っているということです。上の「未来表」も、実は2018年から先のイメージとして書きました。私は疾風怒濤の時代になったらなったで、それでも全然構わないんですが・・。Yamada関連記事アメリカは最初から“外交的解決”なんかする気はないアメリカが北朝鮮への石油禁輸に躍起になっている理由は、旧日本軍を暴発させた成功体験を再現しようと目論んでいるからではないか。今回、圧力を受けた中国が、いわばそれ以外の制裁措置をすべてオーケーすることで、なんとかその措置だけは回避する...記事を読む「やらせはせんぞ!」という一年前のトランプの言葉を覚えているか?まずは速報から先に。2017年11月29日未明、北朝鮮が過去最大級の弾道ミサイルを発射しました。なんでも新型ICBM「火星15」とか。ミサイルは高度4475キロに達し、約53分にわたり、950キロ飛行したそうです。日本が世界の最貧国に!?つい昨日ですが、とんでもない発表があったようです。南海トラフ巨大地震や首都直下地震が発生したあとの長期的な経済被害を専門家の学会が初めて推計しました。(...記事を読む「臨時政府→ゲリラ戦」なら北朝鮮は内部崩壊!さて、「自由朝鮮」を名乗る臨時政府ができたことについて前回触れた。いろいろな意味で興味深い点がある。米朝交渉は太平洋戦争前の日米交渉だ4月20日の金正恩の党中央委員会総会での演説が大きく報じられています。「われわれには、いかなる核実験、中長距離や大陸間弾道ミサイル発射も必要がなくなった。以後、核実験とICBM発射実...記事を読むそもそも完全非核化したら金正恩体制は持たないさて、私は前回「北朝鮮は最初から完全非核化する気はない」と書いたが、これまで一貫して説明してきたように、そもそも莫大な見返りもなしに「できない」のだ。この辺のところをきっちり解説している識者を見たことがないが、これは北朝鮮の現体制に...記事を読むもしも北朝鮮が東京を核攻撃したら?下は幸福実現党の制作した動画である。断っておくが、私は同党の者ではないし、動画が誘導しようとしている政治的主張には必ずしも賛成できない。動画の結論がイデオロギー的であっても、シミュレーションにおける物理的な被害想定それ自体の...記事を読む前川元事務次官が引き起こす教育現場のモラルハザード前川元事務次官が通い詰めていた風俗店は、暴力団の資金源になっており、新宿署が売春防止法違反で内偵していた。そのアンテナに引っかかった目立つ常連客が、なんと現役の事務次官だったということで、警察庁のトップにまで報告がいった。私は以下の...記事を読むアメリカが北朝鮮の核保有を認めるという主張ほど、アメリカを理解していないものはない9月22日、トランプ大統領は次のようなツイートをした。北朝鮮の金正恩は明らかな狂人だ、国民を飢えさせたり殺したりすることをなんとも思わない、かつてなかったほど試されることになろう。記事としての中身なし)みなさん、こんにちわ。し、私はこんな本を書いたことがある。1973年、五島勉氏のノストラダムス本が大ベストセラーになったこともあり、以後、日本では予言や予言本がブームになった。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。名前メールアドレスサイト☞今の一言*2019年4月よりフェイスブック側の仕様変更により、当サイトではシェア数が表示されなくなっています(常時ゼロ表示)。読者の皆様には、今後とも無料記事体制を維持していくために積極的にSNSで取り上げていただくよう、ご協力をお願い申し上げます。*ネット掲示板とまとめサイトでの引用ルールについて。記事の前半分まで引用OK。最後に「続き」のリンクを貼ること。出典不明記・リンクなし・丸転載はアウトです。私へのメールはサイト最下部の「問い合わせ」よりお願いします。「アクエリ」の「おすすめ書籍」と「おすすめクラシック音楽」のコーナーをよろしく。心の浄化に役立つと思います。