かまぼこなら『板わさ』にして醤油のニュアンスと合わせると楽しそうです。ワインと料理に共通するニュアンスを探して楽しむのもワインの醍醐味ですから」ボージョレ・ヌーボーの楽しみ方、その地平はどこまでも広い。◎ボージョレ・ヌーボーに合いやすいもの・やさしい旨味のある加工肉(ハムやパテ、サラミなど)・(ドライ)フルーツをトッピングしたサラダ(かぼちゃのサラダなど)・甘辛い醤油やソースで味つけした料理(焼鳥、お好み焼き、あんかけ焼きそばなど)※ただし、スパイスの強すぎるものは除く。・シナモン、クローブなど甘いニュアンスのスパイスを使った料理・デザート(アップルシナモンなど)●ボージョレ・ヌーボーに合いにくいもの・塩胡椒の効いた脂が濃厚な肉料理(塩胡椒味の和牛のステーキなど)※ただし、今年のボージョレはある程度は濃厚な肉料理にも合う可能性あり。・ツンとした穀物酢や焙煎香の強い胡麻油を前面に出した料理(むせ返るような酸辣湯など)※ただし、フルーティなバルサミコや、マイルドな黒酢を使うことで改善の余地あり。編集者、ライター、フードアクティビスト東京都武蔵野市生まれ。見た地方論/メディア論」などをテーマに広く執筆・編集業務に携わる。テレビ、ラジオで食トレンドやニュースの解説なども行い、食にまつわるコンサルティングも。著書に『大人の肉ドリル』『新しい卵ドリル』ほか。共著のレストラン年鑑『東京最高のレストラン』(ぴあ)審査員、『マンガ大賞』の選考員もつとめる。経営者や政治家、アーティストの書籍やWeb企画など多様なコンテンツを手がけ、近年は「生産者と消費者の分断」、「高齢者の食事情」などにも関心を向ける。食のブランド化と多様化が進むなか、「安全」で「おいしい」食とは何か。生産地からレストランの最前線まで、食にまつわるすべての現場を巡り、膨大な学術論文をひもとき、延々と料理の試作を繰り返すフードアクティビストが食とグルメにまつわる奥深い世界の情報を発信します。客単価が二極化する飲食店で起きていること、現行のA5至上主義の食肉格付制度はどこに行くのかなどなど、大きな声では言えない話をここだけで話します。目指せ、至高の牛丼プロジェクト。ロンドンが代替開催名乗り(木村正人)久保建英が突き進む「世界最高峰への道」。ブラジル代表ロドリゴとは違う選択(小宮良之)なぜ?PCR検査実施の保健所は土日祝の連休に休んでいるのか?(神田敏晶)騒動の核心、相方への思い。徳井義実「何もかもお話しします」(中西正男)中国路線、ANA・JALで現在飛んでいる路線はどこ?運休影響で貨物スペースが足りず貨物機臨時便を運航(鳥海高太朗)マレーシアの食品ロス削減プロジェクト、7ヶ月で43%削減、1083億円減が期待(井出留美)4-3-3化が進むJリーグ。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。8:00もっと見る個人の書き手も有料ニュースを配信中マレーシアの食品ロス削減プロジェクト、7ヶ月で43%削減、1083億円減が期待4-3-3化が進むJリーグ。(有料記事)(写真:アフロ)待ったなしと言っていい。日本のコメの話である。昨年末に農水省が発表した資料を見て「30年先、コメが食べられなくなるのでは」という危機感に襲われた。それはまったくオーバーな話ではない。深刻なのは、主食用となるコメの需要量減に歯止めがかからないどころか、加速したことだ。1996年には主食用米として944万トンの需要があったのに、たった23年後の2019年には22%減の735万トンにまで落ち込んだ。グラフを細かく見ると、この数年は年1%以上、10万トンずつ下降している。人口減や高齢化の影響はあるにしても、下降曲線に踊り場がなくなった。底が抜けたと言っていい状態だ。業界の一部からは「生産量はそこまで減っていない」「需給バランスはそれなりに取れている」という声も聞こえてくる。利用した都会からの新規就農者もいるが、いずれにしても離農のペースに就農が追いついていない。農林業センサスによれば、2005~2010年の5年間で農業経営体数は2009から1679に減り(-16.4%)、2010~2015年には1377に減った(-18.0%)。10年で31.5%も農業経営体が減少している。経営耕地総面積はこんな推移だ。2005年369万ha2010年363万ha2015年345万ha田んぼに絞るとこう。2005年208万ha2010年204万ha2015年195万ha農林業センサスhttps://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=0003278788https://www.e-stat.go.jp/dbview?sid=00031561232010年から2015年の5年間で落ち込みが大きい。この10年の水稲作付面積を見ると2009年の164万haに対して、10年が経過した後の2019年は158万ha。減っていないように見えるが、ことはそう単純ではない。10倍以上と大幅に増えている。増えた分はもちろん補助金効果だ。おいて飼料用米の生産拡大を目指し、本格的な助成をスタートさせた。3万5000円/10アール(a)、飼料用米や、米粉用米には収量に応じて5万5000~10万5000円/aの助成がなされる。して飼料用米に10aあたり1万2000円の助成を新設。その他にも「コメの新市場開拓」(輸出及びその他の新規需要米の認定面積に対して2万円/10a)のほか、「畑地化」には10万5000円/10aのほか、生産が安定するまでの5年間に渡り、2万円/10aが交付される。主食用米の需要減の流れのなかで、飼料米への転換なら農家も余剰の生産力を活用しやすく、自給率向上にもつながるという解釈はできる。国がどれほど本気で「米」を守る気があるのかは疑問符がつく。主食用米を19年度に比べて減らすことが条件。麦や大豆をはじめ、主食用米以外の転換作物の拡大面積に応じて産地交付金を配分する。農水省20年度」(日本農業新聞2020年01月14日付)分配する単位を小さくして、交付を作付に近い時期に前倒しすれば、転作拡大の取り組みが加速するという思惑が見て取れる。需要と供給は鶏と卵のような関係にある。ニーズのないところにマーケットは生まれず、マーケットがなければ生産はいずれ立ち行かなくなる。需要も供給も下がっている現状で「需要が減っているから、供給は間に合う」などという悠長なことを、もし本気で言っているならいずれ米穀産業自体が消滅してしまう。2013年に「和食」がユネスコの無形文化遺産に登録されてから7年。その根幹をなすべき「米」が衰退しようとしている。必要なのは、需給バランスを取ろうなどという小手先の施策ではない。中長期目標として(国産米のブランディングも含め)、和食というパッケージを文化ごと輸出することを見据える。そのための種まきとして、五輪で日本に押し寄せる外国人観光客に和食の真髄に触れてもらう。海外進出する「日本の食」と言うと、まず鮨が想起されるだろうが、四谷三丁目の居酒屋で出される、日本最高峰の塩むすび(コメは契約農家の「はえぬき」)だって世界に紹介したい逸品だ。小手先の施策に走ることなく、危機感を抱きつつも中長期の戦略を練って、短期の施策に落とし込む。ここからは当記事にも関わるイベントの告知です。松浦達也が実演、レシピを公開する、実食つき肉イベントを1月31日(金)に開催します。第1部はすでに完売のため、第2部「おつまみとお酒のマリアージュ」からの参加をお待ちしております。松浦達也の「肉好きさん、全員集合!。