併せてANAが中期的にA380の投入を考えているハワイの旅客状況を眺めてみた。(注)末尾処理により別表数値(四捨五入)と発表値(切り捨て)とが一致しない箇所がある。ANAは国際線や付帯事業を中心とした規模拡大による増収と燃油費減等の効果で、またJALは前年並みの収入ながら燃油費減の効果が大きく、ともに大幅増益となった。ANAは年間利益を上方修正した。両社ともに燃油単価低下の効果が大きかった。国際旅客は燃油サーチャージ減でその効果が減殺されたが、国内旅客は逆に旅客収入単価が上昇した。両社の増益には「国内線収益性の更なるUP」が大きく貢献していると考えられる。両社の搭乗率格差(JALが高い)が更に拡大した。ANAは航空機と含建設仮勘定の金額が大きく、それに対応して有利子負債の規模も大きい。純資産は同規模ながら、ANAは株主出資部分が大きく、JALは留保利益が大きい。日本からハワイへの訪問旅客数は151万人で、国際線の約6割を占めている。JALがその36%を、ANAは約10%を占める。発地空港別内訳もピックアップした。韓国や中国からの訪問旅客はまだ少ない。);現時点での発地空港別便数(1日当り)をピックアップしたのでご参照下さい。将来ANAが超大型機のA380を導入(3便)すれば、需給は一挙に緩み、競争激化が容易に予想される。仕入席数が減少している旅行会社には朗報とも考えられ、地方からの乗継需要の喚起などとも相まって、ハワイ線の需要がブレークすることも期待される。関するニュースが6つもあった。昨年の“グレタ効果”もあって、航空機の撒き散らす炭酸ガス削減対策が今まで以上に強く求められている。航空機の排ガスは3%程度で少ないなどとは言っておられない。高高度での排ガスは、地上の計測よりも倍以上も環境に与えるインパクトは大きくなると言う。less)が始まっている。IATAの2037年航空旅客82億人への倍増予測も見直しを迫られるかもしれない。短距離便は自動車旅行(自動運転)へ、長距離便は電話会議やTV会議へシフトする。企業は、“カーボン予算”を新設して炭酸ガス排出量削減に神経を尖らす。kgも減少したと宣伝するだろう。トラベルエクスペリエンスにあると見た。マーケターたちは、ソーシャルメディアに30%近くも広告予算を割くのだろう。モバイルによって、タビマエ・タビナカ・タビアトの全ての瞬間が顧客と常時接続できるタッチポイントになってしまった。旅行者は、タビマエ・タビナカ・タビアトの全てで、パーソナルなエクスペリエンスを追求している。ロンリープラネット、エクスペリエンス立上げ」ている。Andersonが、サービス産業の生産はマネジメントの監視下で実施されるわけではないと言っている。飛行中の航空機の客室サービスは、フライトアテンダント自らがその場その場の現場の状況に応じてサービスする(サービスを生産する)ことになる。サービスマーケティングで言う「生産と消費の同時進行性」の財だからだ。古い話になるが、スカンジナビア航空CEOヤン・カールソンの「真実の瞬間」(1990年)によれば、フロントラインの従業員の顧客と初めて接するたった15秒で、企業イメージや顧客満足が決められてしまう。そこでSASは従業員教育を徹底、この15秒の顧客応対品質を飛躍的に向上させ、わずか1年で会社を再建させた。サービス産業のフロントラインの従業員は、会社の命運を左右するほど重要な役割と大きな責任を担っている。TUIのCEOが、ハイストリートの路面店のカウンターのスタッフに、「貴女達が売っているのは、TUIのパッケージ旅行ではなく、TUIの顧客が一生忘れることができないエクスペリエンスを売っているのだ」と教育したと言う話が忘れられない。好評発売中!当研究所の丹治隆主席研究員がこの度本を出版しましたのでお知らせいたします。第4版」(全14章、220ページ)を発行します。これは、2012年から2年おきに発行しているシリーズの最新版で、第4版ではダイナミックに変化し続けている2017年度の日本のオンライン旅行市場の概況をレポートしたものです。編集トップへ戻る閉じる。