ご相談はグリーントラストへ。弊社がスポンサーをさせて頂いているT&T所属の2選手の試合がありました。・万が一、感染の疑いが出た場合には感染の疑いが出た場合、すぐに病院に行かず、事前に必ず電話で相談しましょう。これは2次感染を防ぐためにとても重要なことです。病院にすぐに行くと、実際に感染していた場合待合室にいる人や入院している患者に感染させてしまう恐れがあるためです。ために、マスク、手袋、ゴーグルなどの「個人防護具(PPE)」の使用を検討してください。個人防護具は適切な方法で使用しないと、その効果が半減してしまいます。そのためにはそれぞれの防護具にどのような役割があり、どのように着用すれば良いのかをよく理解しておきましょう。外した後は手指を消毒することインフルエンザ対策に使用できるマスクには大きく分けて「不織布製マスク(サージカルマスク)」と「N95マスク(DS2マスク)」の2種類があります。この2つはその機能と役割が大きく異なるので注意が必要です。■不織布製マスク(サージカルマスク)不織布製のマスクは一般的な綿製のマスクに比べて目が細かく、微粒子を通しにくい構造になっています。科手術用に用いるタイプのマスクを特にサージカルマスクと呼んでいます。不織布製マスクは、せきやくしゃみなどによるウイルスを含んだ飛沫は通しませんので、すでに感染した人が周囲の人にインフルエンザを感染させないために使用します。家族の一人が感染して自宅療養する際に着用させる、といった場合です。■N95マスク(DS2マスク)N95マスクとは、米国の微粒子捕集規格であるN95規格を満たしたマスクのことをいい、微粒子の吸引防止に関して非常に高い機能を持っています。N95マスクは感染リスクの高い環境で作業する健康な人のみ使用できます。感染者や高齢者、子供などが装着すると、呼吸困難で脳が低酸素状態になり危険な場合があります。1回使い捨てとすることし、使用した後はゴミ袋に捨て密閉すること。外した後は手指を消毒すること接触感染を防ぐには手袋の着用が有効です。使い捨てのゴム手袋が適していますが、自分の手にウイルスが付着することを防ぐのが目的ですので、破れにくいものであれば、特に医療用のものである必要はありません。天然ゴムにアレルギーの人がいないか確認し、必要に応じてラテックスフリーのものを選ぶようにしましょう。ゴーグル、フェイスマスク(フェイスガード)目の結膜や粘膜からウイルスが侵入するのを防ぐためにはゴーグルやフェイスマスクが有効です。ウイルスが付着した手で不用意に目や顔を触るのを防ぐ効果もあります。Informationの提供を行っております。新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大していることから、以下に、現在の状況および事前対策等を取りまとめました。いざという時に備えて、感染防止対策にお役立てください。1.現在の状況(1/27時点*)中国では、2,737人が感染、80人の死亡が確認されています。中国本土以外でもこれまでに日本、香港/マカオ、タイ、アメリカ、オーストラリア、マレーシア、シンガポール、台湾、フランス、韓国、ベトナム、カナダ、ネパールでも感染が確認されています。中国は24日から旧正月「春節」の大型連休に入り、人の移動が急増する中、中国全土で感染の拡大を防ごうと厳重な警戒が続いています。日本では、21日に関係閣僚会議が開催され、高リスク地域からの帰国者及び入国者に対して検疫を徹底することが合意されました。検査を行うとともに、感染者と密接に接触していた人の追跡・健康観察が行われます。日本政府は、他国および関連機関と協力するとともに、世界保健機関等からの情報収集にあたるとしています。新型ウイルスに関する新情報が入った場合は速やかに一般に公開される予定です。●アメリカのCDC(疾病対策センター)は23日、中国・湖北省の武漢への渡航に関する注意喚起のレベルを3段階のうち最も高いレベルに引き上げました。CDCは中国を訪れる人に対し、不要不急の武漢への旅行は避けるよう呼びかけています。個人や家庭において普段から実施できるものが多くあります。この感染防止策は、通常のインフルエンザなどの感染対策としても有効な手段であり、今のうちから習慣づけておくことが大切です。役職員への感染を防止するために、中小企業庁は中小企業が次のような対策を実施することを推奨しています。これらを参考にしながら、感染の危険性や各事業所の状況等に応じて、できる限りの感染防止策を実施して下さい。新年あけましておめでとうございます。旧年中はひとかたならぬご厚情をいただきありがとうございます。社員一丸となり全力を尽くしますので、引き続きご支援いただきますようお願い申しあげます。本年も変わらぬお引き立ての程よろしくお願い申し上げます。皆様のご健勝とご発展をお祈り申し上げます。平素は格別のご高配を賜り、誠にありがとうございます。:2020年12月28日(土)~2020年1月5日(日)ご不便をおかけいたしますが、何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。※ホームページからのお問い合わせにつきましても、2020年1月6日(月)以降回答をさせていただきます。先日AIG損保様の招待により、ラグビーワールドカップ準決勝を見に行きました。南アフリカ二階席のかなり見やすい席でした。台風19号により被害を受けられた皆さまに、心からお見舞い申し上げます。当社は、被災された皆様のお役にたてますよう、全力をあげて取り組んでまいります。お客さまからの被害のご連絡を以下の電話番号にて承っておりますので、ご案内申し上げます。このたびの災害による被害のご連絡で時間帯によっては、電話がつながりにくい状況となる場合がございます。はじめに近年、台風や局所的なゲリラ豪雨などによる水災被害が数多く発生しています。平成27年9月の関東・東北豪雨では、鬼怒川が決壊し、広範囲において床上・床下浸水の被害に見舞われたことは、ご記憶の方も多いのではないでしょうか。それでは、水災に対して、企業にはどのような対策が求められるのでしょうか。本コラムでは、台風対策のうち、企業に求められる水災対策に焦点を当てて、基本的な事項を解説いたします(風災対策については、もう一つのコラムを参照ください)。水災対策の中身に入る前に、水災により生じる被害としては、具体的にどのようなものがあるのか確認してみましょう。事業中断中の人件費等このうち、特に注意を要するのは、自社が被災し、事業の中断を余儀なくされた場合はもちろん、自社が直接の被災をまぬがれた場合でも、電気・水道・ガス等の公共インフラ設備が被災し、ライフラインの供給停止が発生することで、事業を中断せざる得ず、売上の減少や事業中断中の人件費等の間接損害が生じ得る点です。この点は、後述する事業継続計画(BCP)を策定する際にも見落としがちなところですので、注意してください。企業に求められる水災対策それでは、このような水災によるリスクに備えるため、具体的にどのような対策が求められているのでしょうか。洪水等が発生した場合に、自社の周辺でどの程度の浸水が想定されているかについては、浸水ハザードマップから知ることができます。自社の立地等を踏まえ、どの程度の浸水リスクがあるのか確認をしてみましょう。各自治体のハザードマップを調べる際には、国土交通省のハザードマップポータルサイトが便利です。次に、実際に被災した場合、自社にどのような被害が生じるのか、直接的な損害に加え、間接的な損害についても具体的に洗い出すことが大切です。一定規模の水災が発生した場合、電力会社は、漏電を防ぐために特別高圧電流の遮断を行うことがあり、これにより機械の緊急停止を余儀なくされた場合、再稼働までに一定時間を要する場合があり得ますので、その点も考慮しましょう。(3)浸水対策用品の準備と排水系統の点検・清掃そのうえで、事前にできる対策としては、まず土嚢や止水板などの浸水対策用品の準備や排水系統の点検と清掃があります。排水系統にゴミや草木等が詰まっていると適切に排水されず、敷地内に水が溜まり建物内部に浸水しやすくなるため、日頃の点検が大切です。(4)浸水被害の軽減策とデータ保存等また物理的に可能な場合には、サーバーやパソコン、さらには機械や電気設備等を一定の高さがあるところへ設置する、あるいは緊急時に移動できる準備を進めておくことが大切です。重要データについては、日頃から定期的にバックアップを行う仕組み作りを心がけましょう。(5)損害保険の活用等もっとも、どれだけ対策を重ねても完璧な備えは不可能です。そこで、万が一に備え、損害保険の活用等も検討することも大切です。加入している場合には、どこまでが保険でカバーされているのか、これを機に契約内容を再度見直してみてください。地震を想定した事業継続計画と比べて、水災や風災を想定した事業継続計画の策定については、手が回っていない企業がほとんどではないかと思います。地震は揺れの直後から被害が生じるのに対し、水災や風災は、事前にある程度、予測が立つことが多く、被害が生じるまでに一定の時間的猶予があり、この時間的猶予を防災に活用できるところが地震防災との大きな違いです。企業に求められる水災対策に記載した内容を実行することは、事業継続計画(BCP)策定とも重なる部分があります。設定等をしておくことが有用です。年4月現在の法令等を前提にしております)。はじめに近年、台風が毎年のように日本に上陸し、多くの風水災被害が報告されています。気象庁のデータによると、毎年2個から3個以上の台風が、大雨、暴風等の災害をもたらしています。参照:気象庁ホームページ「災害をもたらした気象事例(平成元年~本年)」http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/data/bosai/report/index_1989.html台風は、ひとたび上陸すると企業経営にも大きな影響を及ぼすことがある一方で、ほぼ毎年日本に上陸するという意味で、ある程度は予測可能な自然災害です。そのため、企業としては、平常時から準備・対策を怠らず、台風への対応計画を策定しておくことが大切です。台風対策は、大きく分類すると、風災(主に強風・飛来物による破損等)の対策と、水災(浸水・土砂災害等)の対策とに分かれます。読者の皆様においては、風災への備え、水災への備え、そして風水害による事業中断への備えは十分にできていますか?本コラムでは、このうち風災対策について解説します。風災被害としては、直接的な損害として、例えば、建物や機械等の破損や、従業員の怪我、さらには第三者である通行人を怪我させたときや第三者の物を破損させたときの賠償費用などが考えられます。賠償を認めた裁判例としては、次のようなケースがあります。5月24日判決)台風で飛散落下した屋根瓦が隣家の建物を損傷した事案で、建物所有者に対し、約12万円の損害賠償責任を認めたケース(福岡高裁昭和55年7月31日判決)さらに、風災により事業が中断した場合の間接的な損害として、売上の減少や、事業の中断期間にも支払わなければならない人件費等も検討しなければなりません。求められる風災対策それでは、風災対策として、企業にはどのような対策が求められるのでしょうか。対策としては、例えば、下記のチェックリスト例に挙げたような対応が考えられます。終わりに冒頭で記載しましたとおり、風災は、ある程度予測が可能な自然災害といえます。そのため、特に緊急時の行動基準・対応マニュアルにおいては、気象情報を前提に、ピーク時から逆算して、「いつの時点までに」「誰が」「何を」実施するのか、あらかじめ具体的に定めておくことが重要です。台風のような自然災害では、風災だけでなく、水災への対策や、風水害による事業中断への備えも重要です。水災対策等については、同日付で配信されるもう一つのコラムも併せてご確認ください。年4月現在の法令等を前提にしております)。第6回あつぎミュージックフェスティバルが、2019年11月3日に開催されます。弊社も市民サポーターとして協力させて頂きます。