世の中にある様々なデータを独断と偏見で加工して数字を作ってみるブログ。有益なのか、無益なのか。有害なのか、無害なのか。そんなの関係なく、なんとなく数字をいじってみます。『学校基本調査』の令和元年度(2019年度)調査の確報値が発表されました。これによると、2019年5月の調査時点のいわゆる四年制大学の学部学生数は2,609,148人とのことです。この学部学生数を国・公・私の大学の設置種別にみると、国立大学が16.8%、公立大学が5.3%、私立大学が77.9%となっていまして、私大生が8割近くを占めているということです。大括りにした11の関連学科の大分類で構成をみると、社会科学が最も多く32.1%を占めており、以下、工学が14.6%、人文科学が14.0%、医歯薬を含む保健が12.8%が1割以上の大分類の系統となっています。この関連学科を、もう少し、よくある学部区分に近い形になるよう統計で示されている中分類までを使って区分けして、国・公・私別の規模感をみると下のとおりとなります。学部学生数規模からみると、国立では工学が最大勢力で、次いで教育となります。なっており、設置種類によって分野別規模の特徴が異なっています。この関連学科別の統計情報から、さらにばっさりと国公立・私立&文系・理系で4区分すると、下図のようになります。最大は私立文系で51.9%と大学生の過半数がこれに当たります。私立理系は26.1%。国公立は、理系が12.5%、文系が9.5%で、文系より理系のほうが多くなっています。年明けての大学入試のセンター試験。今度が最後のセンター試験になるはずですが、どうにもこうにも新共通テストがごたついていますね。当ブログとしては、国公立大学についてはセンター試験後に二次試験を課しており、そこでこれまでも記述試験などが行われているし、なんとはなれば、二次試験で口頭試問などを付け加えることもできるものかと思います。センター試験というスクリーニングで人数が絞られないことには、ちょっと一次段階でのメニューの追加は対応が難しいであろうとは思います。あることは不可避でしょう。スタッフの負荷が大きいとそれが損なわれる心配があります。外部試験活用も公平さに欠けることになるので、国公立大学の入試にはそぐわないのではと思います。センター試験であれ共通テストであれ、影響を大きく受けるのは国公立大学です。大学生の数としても私立が大多数なのは自明です。改革の精神を普及させるために動かくすべきはどこか。一度、原点に立ちかえって、現状の見直しをしていただきたいものと思います。学部学科も昼夜も試験科目も科目数も傾斜配点も全く無視で得点率を人数で加重平均しただけですから、全く進路の検討に役に立たないものです。なんとなくこの大学はこの位置か、ぐらいな感じのものです。ごとのボーダー得点率をそれぞれの募集人員で各大学ごとに加重平均した値。学部募集のある国立大学は82校ありますので、国立全体の平均は半分の41位あたりに来そうですが、実際には28~29位の間と、相対的にかなり高い順位の場所に平均があります。上にきているためです。旧帝大や旧官立大学などのそもそもの規模が大きい上に、逆に下位は非一般入試比率が国立内で相対的に高いところも多くて一般入試募集人数が比較的絞らているということもこのような現象を生んでいるとみられます。河合塾の推定による5教科7科目総合型の文理別平均点をもとに、過去5年間で文系:理系を1:1にした場合の平均得点率を計算すると、62.1%となります。ほとんどの国立大学の加重平均値は、この受験生の全体平均を上回ってはいます。大学検索システム』(2019/12/15閲覧)より作成。それでは1%刻みで表示されてるこの河合塾のセンターボーダー得点率について、%ごとの募集人数をみると下図のとおりとなります。これでみると国立平均が73.9%というのが感覚的にわかりますね。いわゆる正規分布だと平均あたりにピークが来る構造なのですが、この得点率では80%と70%に人数のピークがある双極構造になっていて、平均はその谷間に当たる感じになっています。上記の得点率分布を5%刻みの得点率帯にして構成比をみると下図のようになります。これをみると、国立大学の募集人数の約1/3(33.1%)が得点率80%が必要ということになります。その下の得点率75~79%は80~84%に比べて低い割合=薄くなっています。上位の80%を狙っていた層が、試験結果70%台だったがために志望を落とすと、点数的には楽勝のはずが実は枠が狭いために思わぬ激しい競争に巻き込まれるってことになりまねません。下の受け皿は厚くはないのです。同時に、センター70%台狙いで見事目標クリアしても、80%目標者がランクダウンしてくる、特に今年は来年の入試が見えないだけに安全志向で志望を下げてくると、二次もまあまあだったのに思わず押し出されてしまう事態が起きかねません。全体の数字からそういう解釈も可能なのですが、まぁ実際には学部系列とかに分けて整理しないと何とも言えないんですがね。※2020/2/15『学校基本調査』の値を確報値に置き換え。学部学生数の構成をみると下図のとおりとなります。国立大学において大学院等への進学が30%を超えて公立や私立よりも突出して高いですが、国公私のいずれであれ過半数の卒業生は正規職として就職しています。加えて構成比を再計算してみます。5区分に集約しました。ダブルカウントはありません。「民間就職等」については「就職者」のみならず、「一時的な仕事に就いた者」「就職準備中の者」「その他」「不詳・死亡の者」も含んでいます。「就職準備中の者」の中には教員や公務員の採用試験の浪人の方もいるでしょうし、「その他」の中には病気療養中ですぐには求職できない方もいるでしょう。一部でそういう方も含むものの、多くは企業等への民間就職市場の中にいるものとさせて頂きました。「不詳・死亡の者」にしても、確かに卒業後すぐに亡くなられた方もいるでしょうが、多くは大学に卒業後の進路を伝えていないだけという不詳の方として、やはり民間就職市場に身を置いているものとみなしました。その結果は下図のとおりです。大学全体では77.3%が「民間就職等」ということで、民間就職市場の、いわゆる就活をする層となっています(家業継承や起業家などで就活と無関係な方も含みはしますが)。私立大学では約85%が「民間就職等」と高い割合になっています。これに対して、国立大学では「民間就職等」が45.6%であり、学部卒業生の半分未満となっています。文系が圧倒的に多い私立と違い国立では理系の学生が多いことから全体の大学院への進学率が高いこともありますし、教員採用試験や公務員採用試験などを目指す学生も多いことがあるでしょう。同じ国立大学でも学部構成や校風などで違いがあるでしょうが、民間企業就職を目指す層が相対的に薄いといえます。そのことが就活の「出遅れ」に繋がり易い可能性があります。採用試験も卒業年度の4年生になって本番を迎えます。過半数がそういう4年生で将来を決するような中では、民間就職の学生も「4年生になってから」感が国立大が強くなりやすいのではないでしょうか。私立大学、特に大都市部の私立大学は違います。2018年に経団連が「採用選考に関する指針」いわゆる就職協定を廃止することを発表したあとの現在、2020年まではこの紳士協定は生きているのにも関わらず、事実上企業側の「やりたい放題」の採用活用となっています。いや、それ以前から実際にはなし崩し的ではありましたが...。その中で、就職活動は「インターンシップ活動」を介しながら、既に大学3年生の夏から、あるいはもっと前から囲い込みが行われてきています。それに対して、都会の有力私立大学では学生のみならず、大学当局も積極的にそれに対応してきています。国立大学、特に地方国立大学の「4年生から」と都会の有力私立の「3年生には、もう」という雰囲気の差は、当然就活への取り組みも違ってくるでしょう。ランキング先に示した教員就職者数について、卒業生総数で除した教員就職者率を算出しました。当ブログ集計から2019年3月学部新卒の教員就職者率は全体で4.49%でした。文部科学省の「学校基本統計」の速報値では4.47%ですので、0.02%ほど低い値となっていますが、数値を下げる可能性のある大規模私立の慶応大の値が抜けているなどの中で、まずまず統計に応じた値かなとは思います。学校基本統計にはない国公私の設置別で当ブログ集計をみると、国立大学が7.54%であり、公立大学の2.22%や私立大学の3.95%より高い割合となっています。大学院を出てから教員になる人もいますし、民間での社会人経験ののちに教員になる人もいます。なにより教員採用浪人の人もいますで、これだけが教員になる割合でもないかと思います。大学別にみると、国立の教員養成の単科大学が並ぶ中で、トップは山口学芸大学でした。(0.34)521位:○東京工芸大学(0.34)522位:○千葉工業大学(0.33)523位:○大阪経済大学(0.30)524位:○桃山学院大学(0.30)525位:●一橋大学(0.28)526位:○北海道科学大学(0.28)527位:●北海道大学(0.28)528位:○東京薬科大学(0.28)529位:▲岡山県立大学(0.27)530位:○岡山商科大学(0.27)531位:○学習院女子大学(0.24)532位:●東京海洋大学(0.22)533位:●東京藝術大学(0.22)534位:●九州工業大学(0.21)535位:○武蔵野美術大学(0.20)536位:●東京大学(0.20)537位:●小樽商科大学(0.19)538位:▲下関市立大学(0.19)539位:○東北工業大学(0.16)540位:○立命館アジア太平洋大学(0.15)541位:○崇城大学(0.13)542位:○山梨学院大学(0.13)543位:▲首都大学東京(0.13)544位:○阪南大学(0.09)545位:○名古屋学院大学(0.08)※教員就職者数0人の大学は省略。情報公開BOOK』旺文社(2019年9月)をもとに、データ不足部分等を大学ポートレート、各大学WebSite等の資料で補完して作成。数値には2018年度中の卒業者を含む。ランキング先の公務員就職者数に続き、ここでは2019年3月新卒(2018年度卒)での教員≒学校の先生への就職者数について見てみます。情報公開BOOK』旺文社(2019年9月)を基本として、数値未掲載等の不足部分を大学ポートレートや各大学WebSite等からできるだけ補足して作成しました。中の中分類「教員」を指します。教育・養護に従事するもの」を指します。保育園の先生=保育士さんは含まれません。この教員就職数もまた「学校基本調査」で各大学からの報告が求められています。2019年3月卒の速報値では教員就職者数は25,270人となっています。今回の当ブログでの集計結果では判明した大学の分で25,252人となっており、人数で当ブログが318人の不足で率にして1.24%ほど少ない値となっております。下記注釈にもありますとおり、私立大学の中でも学生数の多い慶応大の数字が取れていないことも影響しているのかもしれませんが、少しずれていますことご容赦下さい。齟齬など判明しましたら随時訂正します。学校基本調査の公表統計では、大学の設置種類=国公私立別の教員就職者数が分からないため、ブログの集計値からみると、学部新卒で教員になった者の67.6%が私立大学の卒業生となっており、大勢を占めています。国立大学は29.8%、公立大学は2.7%となっています。これを卒業生全体の構成と比較すると、国立大学は全体の構成よりも教員就職者での構成が高く、教員就職者が相対的多いとはいえるでしょう。一方で、特に公立大学の構成比が低くなっています。各大学別に教員就職者数をみると、トップは国立の北海道教育大学となっています。いったいずれも国立の教員養成課程の単科大学が上位に並んでいます。その中で、第2位なったのが私立の文教大学です。経ながら、7学部構成となった現在も教員養成では一定の評価を受ける大学となっています。その他、玉川大学や岐阜聖徳学園大学なども教員養成では比較的有名な大学ですね。日大は教育学部は持っていませんが、文理学部を中心に多数の教員を輩出しています。公務員と違って教員になるのは大学で一定の教職関係の単位を取得せねばなりません。今は単位互換などで他大学から必要単位を揃えることもあるのでしょうが、教育実習への派遣など、やはり大学側でも質と体制の保持が必要になります。情報公開BOOK』旺文社(2019年9月)をもとに、データ不足部分等を大学ポートレート、各大学WebSite等の資料で補完して作成。数値には2018年度中の卒業者を含む。ランキング先に示した公務員就職者数について、卒業生総数で除した公務員就職者率を算出しました。当ブログ集計から2019年3月学部新卒の公務員就職者率は全体で4.79%でした。文部科学省の「学校基本統計」の速報値では4.73%ですので、0.06%ほど高い値となっています。学校基本統計にはない国公私の設置別で当ブログ集計をみると、国立大学が8.15%、公立大学が7.22%であり、私立大学の3.86%より2倍前後高い割合となっています。個別の大学の公務員就職者率をみると、トップは日本文化大学で58.3%と過半数の卒業生が新卒で公務員就職をしています。ちなみにこの日本文化大学の公務員就職者のほとんどが警察官。他に自衛官や消防士の就職者もありますが、ほとんど警察に特化した大学となっています。2~4位は看護系の大学が占めています。公務員就職者数のところで触れたとおり、病院などの現業事業所はそれぞれの産業区分として計上することになるはずですが、こちらも医療の世界に疎いもので、病院ではなく自治体の保健士などの採用枠が看護系になるということなのか、個別の病院での採用ではなく公務員として全体採用されたあとに配属が決まるということなのか、よく分からないのです。看護系大学で公務員採用0人が少なくない中で、小人数なれど高い比率で公務員就職しているという看護系大学もあるものですから、その辺の解釈の違いで学校基本調査との齟齬があるのかもしれません。全体としてどういう専攻が公務員就職者率が高いのかを学校基本調査の関係学科別からみると、実数と同じく社会科学系が高い一方で、それ以上に農学での公務員就職率が高くなっています。(0.23)592位:●東京藝術大学(0.22)593位:○清泉女子大学(0.22)594位:○武蔵野美術大学(0.20)595位:●東京工業大学(0.18)595位:○名古屋女子大学(0.18)597位:○文化学園大学(0.17)598位:○京都精華大学(0.15)※公務員就職者数0人の大学は省略。情報公開BOOK』旺文社(2019年9月)をもとに、データ不足部分等を大学ポートレート、各大学WebSite等の資料で補完して作成。数値には2018年度中の卒業者を含む。ランキング大学の学部卒業後の進路について、ここでは2019年3月新卒(2018年度卒)での公務員への就職者数について見てみます。情報公開BOOK』旺文社(2019年9月)を基本として、数値未掲載等の不足部分を大学ポートレートや各大学WebSite等からできるだけ補足して作成しました。もとに」しているとされています。この数は文部科学省の「学校基本調査」の「卒業後の状況調査」ででも報告が求められているものですので、各大学とも把握・集計しているはずのものだと見られます。ところで、その日本標準産業分類によれば、大分類「公務(他に分類されるものを除く)」には「下記のような業務を行う官公署は,その行う業務により,公務以外のそれぞれの産業に分類される」とされており、具体的に公務の分類に含めないものに以下を挙げています。バス、上下水道の事務所などの、いわゆる現業部門の現場事務所等はここでの公務には含まれないこととなっています。含んだ幅広いものとなっています。上記したとおり、この数は「学校基本調査」でも求められています。2019年3月卒の速報値では公務への就職者数は27,059人となっています。今回の当ブログでの集計結果では判明した大学の分だけで27,269人となっており、人数で当ブログが210人の過剰で率にして0.78%ほど多い値となっております。完全一致はしておりませんが、概ね合致する規模で把握できているのかなとは思います。年末に発表されるであろう確報値と照合しなくてはいけませんが、もし、齟齬が分かりましたら随時修正しますのでご了承下さい。この学校基本調査の公表統計では、大学の設置種類=国公私立別の公務員就職者数が分からないため、ブログの集計値からみると、新卒で公務員になった学部卒業生の62.1%が私立大学の卒業生となっており、大勢を占めています。国立大学は29.8%、公立大学は8.0%となっています。ともに全体の構成よりも公務員就職者での構成が高く、公務員就職者が相対的多いとはいえるでしょう。下図の「学校基本調査」の関連学科別集計にありますとおり、公務員就職者数が多いのは社会科学系の専攻でして、下記の公務員就職者の多い大学は、特に法学系の学部等が定評が高く規模が大きい所が中心となっています。国公立大学のトップは岡山大学で、唯一トップ10に入りました。官僚輩出などで中心となる東大は147人で51位に留まっています。幅広い公務員全体の中では高級官僚層は狙いは数が限られるためでしょうね。今回の数値は学部卒の新卒だけの数値でして、大学院卒を含みません。採用浪人や民間就職などしたあとで任官される既卒者も含みません。情報公開BOOK』旺文社(2019年9月)をもとに、データ不足部分等を大学ポートレート、各大学WebSite等の資料で補完して作成。数値には2018年度中の卒業者を含む。ランキング先に示した一般入試入学者率の算出に用いた一般入試入学者数のランキングです。あたりが抜けている関係もありますが...)。情報公開BOOK』旺文社(2019年9月)をもとに、データ不足部分等を大学ポートレート、各大学WebSite等の資料で補完して作成。ランキング昨年に引き続き、今年(2019年)の一般入試入学者率を算出しました。定義は以下のとおりです。通信制課程を除いた学部学生が対象です(短期大学も含まない)。ついては旺文社のには開示しない(回答しない?)大学が例年いくつもありました。このような抜けがあるところ等については、これまで読売新聞が独自に大学に調査して発表されてた『大学の実力』の数値から補足していましたが、以前に書きましたとおり、同書の調査が今年から行われなくなってしまいました。不明な大学数(省庁大学校を除く)が、昨年は35大学だったのに対し、今年は60大学と大幅に増えてしまいました。(同36.6%)、女子美術大学(同31.7%)、愛知工業大学(同47.2%)、金城学院大学(同40.0%)、ノートルダム清心女子大学(同39.1%)、松山大学(同60.8%)、福岡大学(同61.5%)などがあります。これらのうち、松山大学については大学ポートレートに5学部中4学部まで一般入試入学者数の把握できるデータがあったのですが、経営学部だけがなかったため、積算を諦めました。4学部合計での松山大学の一般入試入学者率は62.2%となりました。60大学に含まれる新見公立大学は『大学の真の実力』の数値では一般入試入学者率は100%となりました。大学のホームページをみても推薦入試があるし、パスナビによれば2019年も推薦入試の合格者が出ていることから、100%ととなる数値を使うことをやめました。利用できる数値は大学のホームページからは見つけられませんでしたが、大学ポートレートには公表するようです。2019/12/01時点では、まだ2019年値にはなっていなかったため、更新されえば下記の数値や順位を入れ替えるかもしれません。他の大学も数値が判明すれば更新するつもりです。パスナビ、大学ポートレート、各大学WebSite等の資料で補完して作成。ランキング昨年に引き続き、2019年の合格者の歩留率を算出しました。歩留率の定義は以下のとおりです。通信制課程を除いた学部学生が対象です(短期大学も含まない)。新入生のみで、編入は含みません。専門的な大学群が並びます。難関国立大学の名前が挙がってきます。国公立の二次試験が受験期間の実質的な最後のため、国公立二次を受ける受験生は、基本的にその国公立大学が第一志望であることから、合格すれば入学する場合がほとんどとなります。したがって国公立の歩留率は高水準となります(ただし、併願できる中期日程を持つ公立大学は歩留率が低くなる場合があります)。私立は、併願が可能で、より高い希望の大学へ受かれば滑り止めにされる大学はキャンセルとなります。最近は1つの大学の複数学部や複数試験種を受験できる機会も作られているため、1人の受験生が1つの大学に複数合格ということもあり、私立大学の歩留率は基本的に低くなります。歩留率下位をみると、東京理科大や芝浦工大などの難関理系大学や立命館大なども名を連ねており、歩留率の悪さは、上位大学を目指す人にとっても併願先として選ばれるような一定評価のある大学との証な場合もあります。パスナビ、大学ポートレート、各大学WebSite等の資料で補完して作成。会社概要|個人情報保護ポリシー|Cookieポリシ。