経常収支と資産バブルは関係がありそうである。大まかに云うと、経常収支がGDPの3.5%付近になったら要注意、それが4年続いたら、バブルということか。詳細に云えば、経常収支が増加し始めた年のGDPを基本にして、そのGDPに対して、増え始めた経常収支のその後の4年間の合計が、15%近くになった場合は、バブルと云えそうである。これは仮説、田原説です。4つ目の「土地や株式などの資産価値の変化」については、当然の指標となるものであり、説明の必要は無かろう。中央銀行が、資産バブルの先行指標として重視している「一般物価や生産活動」は、資産バブルの先行指標にはならないと、IMFは否定する。中央銀行の政策の判断の間違いを指摘する。日本の中央銀行と云えば、それは日本銀行である。日本銀行が、資産バブルの先行指標として、「一般物価や生産活動」を採用していたとすれば、日本銀行にとってプライドを傷つけられるIMFの発言である。トップページ田原都市鑑定の最新の鑑定コラムへはトップページへ前のページへ次のページへ鑑定コラム全目次へ。