2019」が2019年7月24〜26日、東京ビッグサイトで開催された。i-Construction、労働安全衛生など、各分野における最先端の資機材やサービスが集結した展示会場の総力取材をレポートで振り返る。2019:フジタが挑む最新ICT土工、初適用した全自動ドローンシステムやIoT全工程見える化などフジタは、i-Constructionの加速に伴い、建設現場のニーズに合った完全自動運用型ドローンや全工程をIoTで見える化するICT土工の導入と検証を進めている。並び、建設業の3大災害に挙がるほど多発している。福井県に本社を置く、エウレカは、建設現場の安全性を向上させる視認支援装置を海外から持ち込み、販売代理店となって国内の市場に多数、提供している。2019:PC・クラウド不要の「インテリジェントカメラ」、建機搭載で危険をAI検知ここ最近、人間の肉眼と似たような機能をAIで代替する「インテリジェントカメラ」が、建設現場でも危険予知や現場管理の目的で導入される機会が増えてきている。レグラスが提供している製品は、カメラ上でエッジ処理を行うため、PC、クラウド、GPUが不要で、現場に合わせて2眼/4眼タイプを選択することができる。SMART」の提案を強めている。解体工法の歴史やさまざまな工法を用いたコンクリート解体の実証試験の普及に努めている。名誉教授の山本幸司氏は、建設ICTに関する国土交通省や中部地方整備局の取り組みを紹介し、建設ICTの有用性を普及している。大西有三氏は問題解決の有効策となる点検・管理システムの認知拡大を進めている。三井E&Sマシナリーは、路面性状と道路内部の空洞を同時に調べられる特殊車両を販売展開している。古河電工は、AIを活用してドライブレコーダーで撮影した映像から、道路上の道路標識や照明などを判定し、施設台帳を自動で作成して、そのデータを基にARで現場点検を行うシステムを2019年度内の提供開始を目指して開発を進めている。これまでに日光市で試験導入したところ、作業時間が10分の1以下に短縮されたという。2019:高速トンネル内でも打音がクリアに、機械学習で異常波形を検知ネクスコ東日本エンジニアリングは、コンクリート構造物の打音点検を通行車両の騒音やトンネル内の反響音がある環境下でも、クリアに聞こえるようにするシステムの開発を進めている。センターと共同で進めている。このロボット1台さえあれば、狭小空間の調査はもちろん、データの蓄積、レポートの作成まで、一気通貫で容易に行うことができるという。THERE」に採用された。2019:ワイヤレスで現場と事務所をつなぐ「ハンズフリーテレビ電話」、4人で同時会議もベイビックは、建設現場と事務所や管理本部をつなぐ、フルワイヤレスのテレビ電話「テレビdeワン-FielderCAM」を本格展開する。2019:壁をレーザースキャンするだけで、見取り図を作成するハンディ2DマッピングソリューションFAROは、建設業界の生産性向上を目的に、現場の図面情報の取集をサポートするソリューションを開発した。建設用の振動応用技術機械を製造・販売しているエクセンは、建設現場の資材運搬や重量物の移動で省力化をもたらすバッテリートラックの販売に注力している。バッテリートラックを導入することで、運搬時のケガや事故の危険性は無くなり、省人化ももたらされる。2019:OKIの“マルチホップ無線”で危険車両の侵入を警報、技術転用で現場の安全管理もOKIは、自社のマルチホップ無線を活用して、高速道路の工事で車線規制をする際に危険を知らせるシステムを開発した。2019:ビルの揺れを見える化するクラウドベースのモニタリングシステム、IMVIMVは、ワイヤレス計測ユニットや無線中継機、ゲートウェイ、クラウドサーバを用いた地震発生後の建造物の状態を可視化するシステムを開発した。2018」ウェブサイトに掲載した特集記事を、印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」に編集しました。会員の皆さまに無料でダウンロードしていただけます。2018」会場レポートの総まとめです。2018:建設重機に着脱可能な遠隔操作装置を開発、フジタフジタは、バックホウなどの建設重機を遠隔操作できる装置「ロボQS」を開発。汎用の油圧ショベルに現場で装着できる遠隔操作装置で、災害時の土砂崩れなど、人の立ち入りが危険視される現場で威力を発揮する。2018内の「i-Construction推進展2018」で、土工の建設現場をVR化して、実演デモを行った。2018:キヤノンが提案する豊富なカメラ・レンズ群を使った「AIひび割れ検知」と「ドローン点検」キヤノンとキヤノンマーケティングジャパンは、一眼レフカメラを用いたAIによるひび割れ検知やドローン点検の開発に注力している。インフラ構造物の点検ソリューションを提案した。2018:風速10m/s下でも安定飛行する新型産業用ドローンデンソーは、新型産業用ドローン(UAV)による測量・橋梁(きょうりょう)点検システムの提供を2018年秋から開始する。JAPANとトプコンは、地上に標定点の設置が不要となる測量システム「TSトラッキングUAS」に対応したドローン機体を発売した。第2回i-Construction推進展」で実機が披露された。2018内の「インフラ検査・維持管理展2018」で実機デモンストレーションを行った。2018:リアルタイムでダム水中の点検動画を鮮明化、パナソニックパナソニックがインフラ点検事業でいち早く展開している「水中ROV点検サービス」は、今秋にも新機能を追加し、リアルタイムでダム水中の点検動画を鮮明化して、損傷箇所の把握を当日その場で目視可能にする。各自治体が対応を急ぐ、道路標識や街路灯といった「小規模附属物」の点検を効率化し、現場での一括処理も実現したタブレット端末向けアプリの販売をスタートする。日立ソリューションズは、スマートフォンの動画撮影などを活用し、土木工事で発生する土の体積(土量)を簡単かつ定量的に把握することができるサービスを共同で開発し、2018年10月から提供を開始する。ジャパンは、電力会社のトランスなどの地上機器を装飾する「3M地上用機器ラッピングシステム」に再剥離機能を新たに追加した。同システムは既に全国で250基以上の導入実績がある。無電柱化推進展2018」で、ラッピングデモを行った。足かせとなっている埋設スペースと膨大な工事費用。これらの解決策として、ケーブル保護管のトップメーカーである古河電気工業が、地中の多条配管をコンパクトにする新製品「角型エフレックス」の本格的な販売を開始した。マシッブウォール工法」は、発売から約1年で全国13物件に採用されるなど適用拡大が進む。2018」では、ブース壁面に同工法で使用するマシッブスタッドを埋込・切断した断面を来場者に見せながら、その剛性と耐力を実現する仕組みについて解説した。新規読者登録(メルマガ購読)登録内容変更ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。