テレビの平均視聴率は試合によっては30~40%台と高視聴率を保った。一般的なスポーツ観戦場所(アンケート)でもテレビ観戦が60%を占め、試合会場20%、ネット10%とテレビ観戦が圧倒。「東京五輪は家で観戦。自国開催だけにさらに数値が高まる」(日本アクセス)とみられている。髙島英也社長は「今年は変化が加速する」と話し、「大きな変化を前に、自らを変えていこうという意思」の表れとして新たなビジョンを作成したという。スローガン「誰かの、いちばん星であれ」の下、消費者接点で発現させたいバリューとして“プレミアム&リーズナブル”と“グローバル&パーソナル”の2つの旗を掲げる。業務用にアサヒビールが提案2020年1月15日アサヒビールは、東京五輪等による訪日外国人客の増加などを見越して春夏向け業務用ドリンク提案を強化する。19年は基幹ブランドの強化と新需要創造をスローガンに掲げて活動を展開。中でも改めて瓶ビールの存在自体の認知を高める活動では、飲食店向けポスター「あえてのビン」を掲出した店舗のビン売上げが前年比140%になるなどの効果もみせている。「スーパードライ」のファン増やす2020年1月15日2020年のアサヒビールは長期経営方針のもと、ビールに注力する。嗜好は多様化するものの、消費者が普段から楽しむ酒類の約8割がビールであることから、接点の多いビールに注力することで特別な価値や体験の創造を目指し、また若年層のビール需要拡大に向けた取り組みを積極的に強化する。成人の日、今どきの20歳は祝い席で何を飲むかが気になった。調べてみるとハイボールや酎ハイ、ソフトドリンクが多い。若気の至りでビアジョッキ片手に一気コールをしていた筆者には、時代の流れを感じた結果だった。今年のキリンビールは、今年から26年までに段階的に行われるビール類酒税一本化の流れの中を見据え、10年後に生き残るブランドを今から投資・育成することを基本にした戦略を展開。Go」と、LINE社の法人向けサービス「LINE公式アカウント」とをシステム連携することで、注文から会計までを来店者のスマートフォンで完結する「セルフオーダー&ペイ」を開発し、グループのキリンシティで展開する。景気は緩やかに回復しているが消費増税後の消費動向変化の判断は難しい。多くの経済対策が実施され影響は大きくない。食品に軽減税率が適用されたことで、外食と家飲みの比率に変化があるかを注視しているが、現時点ではっきりとしたことは言えない。気候などの要因もあり少し長い目で見るべきだろう。改元やラグビーのワールドカップなどで盛り上がったが自然災害も続き地域経済には影響がみられた。景気は穏やかに成長しているとされているが、実質賃金は伸び悩み消費マインドも停滞。全般的にデフレ傾向が続いている。10月の消費増税後の消費動向は読みきれないが弱含みであり、特に外食市場の動きは弱く、注視していきたい。大手ビール各社の発表によると、11月のビール類市場は前年同月比94%前後とされ、業界では消費増税の反動を引きずっているとの見方が多い。このうちビールは92%前後、発泡酒89%前後、新ジャンル(第3のビール)は前年並み。安納芋」(発泡酒)を11月29日から数量限定で、SVB東京(東京・代官山)で提供しており、2月頃まで提供できるとみている。アサヒ×森永乳業2019年12月18日アサヒビールは消費増税後に落ち込みが懸念されている需要を喚起するため、森永乳業とコラボレーションして「おとなのシメパフェ」を提案。12月~来年3月まで展開する予定だ。湘南貿易2019年12月13日ノンアルコールワインの輸入・販売で首位を走るとみられる湘南貿易は、今年からベルギービール「ビアー・デザミ」の取り扱いを始めており、12月13日までの間、東京・丸の内でキャンペーンも行っている。新日本スーパーマーケット同盟デザイン」を販売している。疾病リスクマーカーとして注目すべき尿酸値に関する新知見」と題するメディア向けセミナーを都内で開催した。GO(BTG)で開いた。サッポロビール2019年12月6日サッポロビールが今年の8月27日に刷新したビール類新ジャンル(第3のビール)「麦とホップ」は、12月2日の出荷分で1億本(350ml換算)を突破した。10月には消費増税後の反動減が見込まれたものの8~11月は前年同期比112%と好調に推移。サッポロビール2019年11月29日サッポロビールは12日に、大手ビール企業カールスバーグ社が製造する「クローネンブルグ1664ブラン」を発売。新しい酒類文化の創造に挑戦する。年末需要の取込みが焦点2019年11月27日10月からの消費増税で軽減税率の適用がない酒類の動向が注目されていたが、ビール類でも9月には一定の駆け込み需要が、10月にはその反動があったとみられる。松屋銀座は11月8日に歳暮ギフトセンターを開設し、商戦をスタートする。消費増税後初のギフト商戦だが、税率10%の外食に対して食品ギフトは軽減税率の対象となるため外食から内食へのシフトが起きると予測。