トラックバック(0)「結局の処、最悪の不幸は決して起こらない。場合、不幸を予期するから悲惨な目に遇うのだ」。1850年8月18日)の名言だ。不幸も、その人の思考次第と言う事か?唐突だが、昨年に8千円で買った編集ソフトを使って1年過ぎたが、やはり画質が悪い。画面サイズは程々大きくハイビジョンにも対応してるが、それだけだ。そのせいで1GBの動画を編集すると15GBに跳ね上がる。その為、(やり直しが結構あり)、マスターを5回程作る羽目になる。「安物買いの銭失い」とは言ったものだ。(それ程、画質の劣化が酷い。)なのでそろそろ周辺機器のグレードも上げようと思う。)それと台風10号だ。そんな最中、明日は旧友とビアガーデンに行く予定。天気予報では無茶な感もあるが、その日にならないと解らない面もある。後は神のみぞ知る?さて今日は「終戦記念日」である。昭和20年の8月15日に昭和天皇の玉音を放送し、戦争終結の旨を国民に報告した日だ。そこで「9条の会」も何らかの集会をするだろうが、その「戦争放棄」を唱った第9条は、何かとマハトマ・ガンディー氏の『非暴力抵抗の思想』を引き合いにされるのだか、些か誤解されている。1946年6月に伝記作者のルイ・フィッシャー氏にこう語っているのだ。「わたしの信念によると、もし、臆病と暴力のうちどちらかを選ばなければならないとすれば、わたしはむしろ暴力をすすめるだろう。インドがいくじなしで、はずかしめに甘んじて、その名誉ある伝統を捨てるよりも、わたしはインドが武器をとってでも自分の名誉を守ることを望んでいる。わたしは非暴力は暴力よりもすぐれており、許しは罰よりも、さらに雄雄しい勇気と力がいることを知っている。許しはすべてにまさるとはいえ、罰をさしひかえ、許しを与えることは、罰する力がある人だけに許されたことではないだろうか」と。(Wikipediaより)それとインド独立についての理念(サティヤーグラハ)で説かれていた事では「非暴力は、暴力的な手段に訴えずに、愛によって敵を説得するという、ヒンドゥー教の古典『バガヴァッド=ギーター』などから続く伝統的な不殺生(アヒンサー)に基づく思想である。不服従とは、不当な権力に対して、その命令や法令に従わず、納税を拒否し、公職を辞任するなどの手段を通じて戦うことである」としていた。そこで逆説的だが「非暴力を守る為の暴力は必要である」との結論に達してしまうのは仕方がないと思う。何か?https://matome.naver.jp/m/odai/2143782331222748101非暴力・不服従/サティヤーグラハhttp://www.y-history.net/appendix/wh1503-087.html#wh1503-088「文在寅大統領は徴用工にお金を渡せ!」被害者団体の訴えが韓国社会で黙殺されているhttps://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190814-00013265-bunshun-int「日韓対立は韓国のせい」米国人学者が痛烈批判https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190814-00057312-jbpressz-intこりゃあ「到頭言われてしまった」てな事だが、ニュースサイトのJBpressによると7日に米国、ワシントンのシンクタンクである「ヘリテージ財団」が「日韓貿易紛争」と題するシンポジウムを開催した際、韓国研究学者のスコット・スナイダー氏が、現在の日韓対立について見解を述べたのだが、実に的を得ている。曰く「文大統領が慰安婦問題での日韓外相合意に基づく財団を解散し、さらに元徴用工問題での韓国最高裁の判決を放置したことが対日政策を誤らせた」と。そこで文在寅政権について、こう語る。対日関係もうまくいっていた。がまもなく慰安婦問題に関して日本との合意で設立された財団を解散し、元徴用工についても韓国最高裁の判決を日韓関係の前面におくことで、自分自身を箱詰めにしてしまった」。「三権分立とはいえ、行政のトップの大統領には国内政策と対外政策の適切なバランスを保つ特別な責任がある。その責任は、1965年の日韓条約を含めた国際条約を守ることも含む。対日関係にも十分な注意を払い、総合的な国益の推進を図るべきである。文大統領は国内での支持率は上がったが、その責任を果たさず、外交への十分な配慮なしに対日関係を韓国内の民族主義的感情で押し流すことを許した」と。「文大統領は慰安婦と元徴用工の問題を利用して、日本側に改めて過去の(朝鮮半島併合などの)諸問題への反省や謝罪を一気に強いることを狙ったようだ。この考えは明らかにミステークだった。このような方法で日本側を強制的に追い詰め、謝罪などを強いても、誠意ある反応が得られないのは明白だからだ」と。その上で「韓国最高裁は戦時の朝鮮半島出身の労働者への賠償金支払いを日本企業に命じる判決を下した。判決はそれなりに尊重されなければならないとしても、国内政治が日韓関係を犠牲にするという事態を避けるのは大統領の責任だ。韓国では一時、韓国民間あるいは日本の民間からの寄付を得て、その支払いに当てるという案が出た。私はその案に賛成する」。ボールは韓国にあるのだ。この現状、時代と国が違えば武力行使による戦争になっている。北朝鮮もそうだが、宣戦布告の意味を理解していないように思われる。日韓基本条約コメントコメントを書く名前メールアドレスコメント本文(1000文字まで)URL画像内の文字列(認証コード)を入力してください。認証コードを正しく入力するとコメントが反映されます。※大文字/小文字の区別はありません。“AutoPage”AutoPage最新お知らせ。