大学院生の手に余る気がしてなりません。私の方で十分に教えられない恐れもあります。使ったこともあります。愛用していた時代もあります。いいんではないか、と考えています。情報を収集して、また、着任後は院生諸君の希望も徴しつつ、いろいろと考えを巡らせたいと思います。20:00:00新型コロナウィルスで大きく低下した景気ウォッチャーの先行きマインドと黒字基調の続く経常収支!本日、内閣府から1月の景気ウォッチャーが、また、財務省から昨年2019年12月の経常収支が、それぞれ公表されています。各統計のヘッドラインを見ると、景気ウォッチャーでは季節調整済みの系列の現状判断DIが前月から+2.2ポイント上昇の41.9を、先行き判断DIは▲3.0ポイント低下の41.8を、それぞれ記録し、また、経常収支は季節調整していない原系列の統計で+5240億円の黒字を計上しています。長くなりますが、日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。新型肺炎の影響懸念で内閣府が10日発表した1月の景気ウオッチャー調査(街角景気)によると、2~3カ月後の景気の良しあしを判断する先行き判断指数(DI、季節調整済み)は41.8と前月から3.7ポイント低下し、2カ月連続で悪化した。新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大への懸念が、景気の先行きに対する警戒を強めている。いずれも前の月から悪化した。観光業を含むサービス関連が大きく落ち込んだ。新型肺炎の影響で「インバウンドの減少に加え、感染を警戒して国内旅行も減る傾向が出始めている」(近畿の観光型旅館)といった声があった。)など、影響の広がりを警戒する声が相次いだ。調査期間は1月25日から月末で、中国政府が同国の海外への団体旅行を禁止したほか、日本政府が新型コロナウイルスによる肺炎を感染症法で定める「指定感染症」にする方針を閣議決定した時期に重なる。内閣府は先行きについて「新型コロナウイルス感染症の拡大などに対する懸念がみられる」とまとめた。3カ月前と比べた足元の街角の景気実感を示す現状判断指数(DI、季節調整済み)は41.9と前月から2.2ポイント上昇(改善)した。消費税引き上げに伴う駆け込み需要の反動が和らぎ、小売関連が大きく持ち直したことなどが寄与し、3カ月連続で改善した。暖冬や新型肺炎に伴う消費の落ち込みを懸念する声も多く、内閣府は現状の見方を「このところ回復に弱い動きがみられる」に据え置いた。財務省が10日発表した2019年12月の国際収支状況(速報)によると、海外との総合的な取引状況を示す経常収支は5240億円の黒字だった。QUICKがまとめた民間予測の中央値は4646億円の黒字だった。貿易収支は1207億円の黒字、第1次所得収支は4001億円の黒字だった。同時に発表した2019年の経常収支は20兆597億円の黒字だった。これらの記事さえしっかり読めば、それはそれでOKそうに思えます。いずれにせよ、いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がします。続いて、景気ウォッチャーのグラフは下の通りです。現状判断DIと先行き判断DIをプロットしています。いずれも季節調整済みの系列です。色分けは凡例の通りであり、影をつけた部分は景気後退期です。景気ウォッチャーの季節調整済みの現状判断DIを前月差で見ると、昨年2019年10月の消費税率の引上げでドンと▲10ポイント近く低下した後、11月から今年2020年1月まで3か月連続でジワジワと回復を示してます。基本は家計動向関連の上昇に見合ったものと私は受け止めており、特に、家計動向関連の中でも小売関連が上昇に寄与している印象です。他方で、企業動向関連では10月の落ち込み幅が家計動向関連ほどではなかったのもありますが、その後の回復は思わしくありません。新型コロナウィルスを別にすれば、現在の世界経済の停滞が反映されているものと考えるべきです。人手不足がクローズアップされて長いながら、最近時点では雇用動向関連が低下を続けている点は気がかりです。景気ウォッチャーですから、それぞれの業界の供給サイドのマインドを反映しており、雇用と家計のそれぞれの動向が直接にリンクするわけではありませんが、雇用に関して派遣会社などのマインドは当然に家計の雇用改善へのブレーキを反映する場合があります。先日取り上げた三菱総研のリポートでも、先行き我が国経済が景気後退を回避でるとすれば、人手不足に起因する雇用の堅調さがひとつのキーポイントになることは間違いありません。逆にいえば、雇用が悪化し始めると景気後退に陥る可能性が高まります。先行き判断DIに織り込まれ始めている新型コロナウィルスによる肺炎の拡大も大きな懸念材料です。いくつかのリポートを先週の段階でピックアップして紹介しましたが、まったく私には先行きが見通せません。私の先行き不透明感ほどひどくはないのかもしれませんが、企業でも同じように先行き不安を抱えるところは少なくないものと想像しています。続いて、経常収支のグラフは上の通りです。青い折れ線グラフが経常収支の推移を示し、その内訳が積上げ棒グラフとなっています。色分けは凡例の通りです。上のグラフは季節調整済みの系列をプロットしている一方で、引用した記事は季節調整していない原系列の統計に基づいているため、少し印象が異なるかもしれません。いずれにせよ、仕上がりの12月統計でも黒字を記録しており、引用した記事の通り、季節調整していない原系列の統計では2014年7月に黒字に転換して以来、また、季節調整済みの系列ではさらに早くて2014年4月の黒字転換以来、5年半に渡って経常収支は黒字を継続しています。重要なコンポーネントのひとつである貿易収支は国際商品市況の石油価格の変動に応じて赤字になったり黒字になったりしている一方で、安定的な海外からの第1次所得収支の黒字が大きな部分を占めている点については変わりありません。本日公表の12月経常収支についても同様といえます。加えて、実績の+5000億円強の黒字に対するに、日経・QUICKによる市場の事前コンセンサスでも、+5000億円弱の黒字の予想でしたので、サプライズもありませんでした。貿易収支については、この先、世界経済のいっそうの停滞により輸出にマイナスの影響がある一方で、中国発の新型コロナウィルスによる肺炎の拡大により国際商品市況において石油価格が下落していて輸入額が減少する可能性もあり、どちらのインパクトが大きいか、によると考えられます。16:00:00先週の読書は話題の歴史書『スクエア・アンド・タワー』をはじめ計8冊!!!先週は、図書館の予約本の巡りもあって、ついつい読み過ぎたようです。興味深い経済書や歴史書から、やや疑問符が大きい小説まで、以下の通りの計8冊です。著者は、法学の研究者ながら経済学の学術書も少なくないポズナー教授とワイル氏はマイクロソフトの主席研究員です。あり、2018年の出版です。副題に「脱・私有財産の世紀」とあるように、財貨の私有と契約自由を基礎とする現在の資本主義的な生産様式に変更を加えようとする試論を展開しています。議論はかなり雑であり、右派的な市場原理主義やネオリベ論者からすれば突っ込みどころがいっぱいあるんでしょうが、かなり先進的な議論を提供していることも事実です。副題は第1章のみを対象としているように私には見えますが、第1章では私有財産、第2章では民主主義、第3章では移民、第4章では株式会社制度、第5章ではデータ、のそれぞれについて論じています。tax=COST)の導入を提案しています。私有財産は本質的に独占的なものであることから、私有財産については一定の制限を加える、というか、共同所有に移行する都市、具体的には、財産を自己申告で評価し、その自己申告評価に基づいて課税しつつ、もしも、その評価額を支払う意志ある者に対しては譲渡する義務を課す、というものです。課税額を低く抑えようとして財産を低く評価すると、その評価額を支払う意志ある人に強制的に売却しなければなりませんから、それなりに高く評価する必要がありますが、たほうで、高く評価すれば納税額も高くなる、という仕組みです。Vote=QV)を導入して、関心薄い分野の投票行動を回避して投票権を貯めておき、関心高い分野でその貯めておいた投票権を一気に使う、ただし、貯めておいた投票権はリニアで使えるのではなく平方根で減衰させる、という投票制度の導入を現行民主主義の修正として提案しています。これは、副題ではなく主タイトルの「ラディカル」を民主主義に当てはめたといえます。第3章以下では、移民や移住者へのVISAの割当、機関投資家による株式会社のガバナンスの独占、巨大なプラットフォーム企業による個人情報の収集といったテーマを各章で取り上げています。それらの解決策、というか、著者たちの提案の基礎となっているのがオークション理論です。巻末の日本語版解説を寄せている安田准教授は、このオークション理論の観点から選ばれたんではないか、と私は想像するんですが、解説者ご本人の意向か、あるいは、依頼した編集者がすっかり忘れたのか、オークション理論についてはまったく取り上げられていません。最後に、繰り返しになりますが、反対の立場を取るエコノミストから見れば、穴だらけの議論だろうとは思うものの、私のような左派で格差是正も重視すべきと考えるエコノミストからすれば、議論の取っかかりとしては、まずまず評価できる内容を含んでいると考えています。著者は、平成国際大学の研究者であり、ご専門は歴史ないし経済史のように私は受け止めました。出版社からしても、かなりの程度に学術書の色彩が強いとの覚悟の上に読み進むべきです。本書は著者の博士論文をリライトしたようですが、タイトルはやや誇大な表現となっており、本書がフォーカスするのは郵政民営化の中でも、郵便貯金に的を絞っています。いうことで、戦後の郵便貯金の歴史を解き起こすところから始まって、田中角栄元総理という極めて特異な政治家の庇護により拡大した後、記憶に新しい小泉政権で民営化の大きな節目を迎えた、という歴史を跡付けています。何よりも特徴的な郵便貯金の歴史として、本書の著者は「銀行の支店展開が行政指導により制限を受ける中で、郵便事業の展開とともに貯金も扱う郵便局が銀行支店を上回るペースで拡大し、しかも、金利が自由化される前の段階で金利先高観とともに郵便貯金に資金が流れ込む仕組みを「郵貯増強メカニズム」と名付け、郵貯に集めた資金をもって当時の大蔵省の資金運用部資金を通じて公庫公団の財政投融資制度などから先進国に遅れを取っていた社会インフラの整備へ充当され、国土開発や国民生活の環境整備などをサポートした歴史が明らかにされる前段を受けて、後段では、当然ながら小泉政権における郵政民営化がメインになりますが、その前の橋本政権下での行財政改革のパーツとしての郵政公社化や資金運用部への預託義務の廃止から始まって、2005年の郵政解散がピークとなります。その意味で、タイトルからすれば、やや前段が長すぎる気もしますが、第6章が本書の読ませどころと考えるべきです。そのバックグラウンドとして、政府財政が均衡主義を放棄し国債市場がそれなりの厚みをもって形成されたことも忘れるべきではありません。最後に、私が国家公務員として政府に奉職していたこととは必ずしも関係なく、本書の著者は優勢に対する田中角栄元総理の並々ならぬ貢献については、とてもよく目が行き届いている気がするんですが、国政選挙などにおける郵便局ネットワークの果たした役割については、少し目配りが足りておらず、さらに、小泉政権の「古い自民党をぶっ壊す」というスローガンについては、「古い自民党」=旧田中派という事実に関しては、まったく見落としているように見受けられます。学術的な分析の対象にはなりにくい気もしますが、郵政民営化が自民党内の旧田中派への強力な弱体化攻勢であった点は、どこかで何らかの視点からか取り上げて欲しかったと思わないでもありません。学術書としては難しい面があるのも、判らないでもありません。著者は、野村総研ご出身で、今は共同代表を務めるコンサルタント会社を立ち上げた経営者です。本書では、時間の使い方を切り口に、時間の希少性をいかに使うかを問うています。いえば、聞こえはいいのかもしれませんが、私には何を訴えたいのかがイマイチ理解できませんでした。本書冒頭で、すきま時間を効率的に活用しよう=スマホを電車でいじろう、という内容と早合点したんですが、そうではなく、すきま時間の効率化を手段として、効率化により節約された時間をかたまり時間としてうまく活用しよう、という主張だと理解して読み進みましたが、これはこれでその通りのいい主張ではあるものの、途中から大きくよれてしまいます。時間を基礎にして本書第2章のタイトルである時間の経済学を展開すれば、著者も気づいているように、経済学的には労働価値説になります。これは供給サイド、というか、時間をひとつの生産要素と考える場合です。他方で、本書ではすっかりスコープの外に置かれていますが、時間をうまく消費するビジネスも展開されていますし、本書でも、著者が明示的には気づいていないうちに取り上げたりもしてます。本書では、時間の効率化と時間の快適化を2つの軸に据えていますが、前者の時間の効率化は機会費用の高い人が、その生産を高めるために生産以外の時間を節約しようとするものである一方で、後者の時間の快適化は多少コストをかけても快適な時間を過ごすわけですから、時間消費型のビジネスということも出来ます。時間とお金と人材のマトリクスが典型なんですが、やっぱり、機会費用が高い高収入層が何らかの時間節約も可能となるという意味で、時間とお金はおそらく賦存条件において正の相関にあるんではないか、と私は想像します。このようなマトリクスを分析する意味はありません。時間価値という言葉も、生産性に近い印象なんですが、著者は否定しています。結局のところ、時間価値とは稼ぐ力の機会費用、としか私には見えません。あれば、特に目新しさもなく、1日24時間、1年365日がすべての人に平等に行き渡っている以上、何らかの経済的な格差が生じるのは、主として、時間単価の違いに依存します。私のように短時間で切り上げたいタイプと、長時間働く人との違いがあって、時間単価ではなく労働時間の差が格差を生み出すともいえますが、労働時間の差はせいぜい2~3倍までであり、それ以上の格差が観察される現状は時間単価の差でしかあり得ません。時間を節約するよりも、時間価値、というか、伝統的な経済学でいうところの時間単価を高める必要があるんですが、本書ではこういった価格で測った質的な時間単価ではなく、量的な時間の方に目が行っているようです。1点だけ、スマホの普及により公私混同が激しくなった、という分析には目から鱗が落ちた気がします。私自身については、職務専念義務ある国家公務員を定年退職するまでスマホは持ったことがなかったので、こういった公私混同は経験ありませんが、今はひょっとしたらそうなのかもしれません。著者は、英国出身で現在は米国のスタンフォード大学やハーヴァード大学の研究者であり、テレビなどでも人気の歴史家です。あり、2017年の出版です。いいことながら、いつものクセで、表紙画像を縦に並べてしまいましたが、デザイン的には横に並べた方がいいのかもしれません。いうことで、最後の著者によるあとがきや訳者あとがきでは、英語の原題は「広場と塔」と訳されています。前者の広場は横に広がるネットワークの象徴であり、後者の塔は縦に構成される階層制組織の象徴とされているようです。階層制組織は、比喩的に日本語では「ピラミッド型」と呼ばれることがあるヒエラルキーであり、今でも、政府、特に、軍隊などで幅広く見られる組織原理である一方で、特に情報通信技術、ITCの発達によりフラットなネットワークの重要性も認識されていることはその通りです。本書ではネットワークを人的なつながりで、また、階層制については組織原理として、それぞれ歴史を通じてどのように作用してきたかを概観しようと試みています。ロシア革命、ダヴォス会議、アメリカ同時多発テロからリーマン・ショックまで、幅広いトピックが取り上げられますし、人的ネットワークという観点では、本書の書き出しはイルミナティだったりします。フリーメイソンについても詳述されています。私も大学時代は経済史を選考していたりしたんですが、通常、歴史家というのは階層制の組織の変遷を跡づける場合が多く、人的なネットワークについては軽視してきたような気がします。しても、歴史研究は階層制組織の最たるものである国家が残したドキュメントに多くを依存しますし、こういったドキュメントを作成するのは、ウェーバー的な広い意味での官僚制の得意とするところです。中国でいえば、漢や唐や、あるいは、モンゴルによる元、漢民族の明から満州族の清、といった王朝の変遷を追う歴史研究が多いわけです。3人が桃園の誓いにて義兄弟となる人的ネットワークについては、どちらかといえば、天下国家の歴史の大きな要素ながら、大衆的な小説や演劇の世界になってしまうわけです。これは私の勝手な例示であり、本書の著者によれば、近代的なネットワークは先述の通り活版印刷によりもたらされた、ということのようです。階層とネットワークは明確に分類できるとも思えませんし、時に混ざり合ったりもするような気がしますが、歴史家の常として、著者は膨大な事実関係を提示し、それらを基に、著者自身で理論的な組み立てをするとともに、それなりの教養ある読者を想定したのか、かなり読者の読み方次第、という部分も少なくないような気がします。現代に近づくに従って、情報の重要性が高まってきていることが行間に織り込まれていて、しかも、その情報伝達の速度の重要性が高まっている点は、おそらく、現代人が強く感じているところでしょうが、それを肌で感じることが出来る人がより本書について深い理解が得られるような気がします。従来の階層制組織から解き明かす歴史に対して、ネットワークから解明を試みる歴史観というのは、いわゆるグローバル・ヒストリーですでに着手されており、本書が何も初めて、というわけでもなければ、本書が大きな画期的な歴史書、というわけでもない、ということは忘れるべきではありません。著者が著者だけに、本書を過大評価する向きもあるかもしれませんが、私は本書を高く評価しつつも過大評価は慎みたいと思います。著者は、農林水産省の官僚出身で、局長を務めていますので、私なんぞよりもよっぽど出世しています。回文になっていて、何ともいえないお名前なんですが、実名なんでしょうか。いうことで、「どう見えるか」となっていますが、実は、視覚に限定せずに、世界をどう認知しているか、に幅広く対応しています。第1章で取り上げるのはゾウリムシですし、第2章に至っては大腸菌、第3章でも植物ですから、これらの生物に世界がどう認識されるか、に着目しています。単細胞生物であるゾウリムシには視覚をつかさどる目はないですし、視覚情報を伝達する神経も処理する脳もないわけですから、モノが見えるわけではないと常識的には考えられますが、それでも、栄養になるものがあれば近づき、逆に、点滴のシオカメウズムシからは逃げようとするそうです。ミミズは簡単な2次元の内的地図が理解できるようですし、鳥類は人間的な意味での視力がいいのは高速で飛翔するので当然としても、哺乳類の中でも犬は視覚よりも嗅覚に依存した世界認識を持つというのも理解できる気がします。私は本書の読書に事前には期待していなかった成果として、意識というものについて、あるいは、本書では用語としては用いられていないものの、心の働きについて、単細胞製粒や植物から始まって、ある意味で、情報処理能力としては人間を超える人工知能(AI)にどこまで本書の議論が適用できるか、も興味深いところです。何らかの事故の外にある世界を認識し、それを伝達して情報処理し、何をどうすれば「意識がある」といえるのか、本書の用語に即していえば、本能とか先天的に獲得済みの能力は「意識的」な行動を促すのか、あるいは、「無意識」の行動というべきなのか、興味あるところです。当然ながら、本能に従っていても、一般に「無意識的」な反応と表現されても、少なくとも外界からの情報に対して、三時からの個体の中で、あるいは、群れの集団で、何らかの処理を加えて、それを個体や群れの行動に活かすというのは、本書では「意識」と表現されそうな気がします。あれば、AIにも本書的な「意識」がある、といえそうな気がします。別の「意識」の定義により、AIには「意識」がない、とする論説も多く見かけます。AIに意識を持たせようとする人工意識(AC)の研究も盛んですし、実際に、ACをビジネスとして展開するベンチャーもあります。少なくとも、私は本書に近い立場であり、事故から見た外界から何らかの情報を得て、それに対応した行動を取る能力をもって「意識」を定義すれば、本書でも言及されている記憶の長さにもよりますが、AIには「意識」がある、と見なさざるを得ません。著者は英国人であり、本書の本意に即していえば男性であり、やや古い男性の特徴あるものの、女装趣味=トランスヴェスタイトがあったりします。現代社会を風刺した、陶芸やタペストリー、彫刻、版画といったメディアの現代アート作品で知られるアーティストであり、テレビ司会者、作家でもあります。あり、2016/17年の出版です。解説があり、英国におけるデフォルトマン、すなわち、白人・ミドルクラス・中年・ヘテロセクシュアル(異性愛であり、同性愛ではない)男性、ということです。いうことで、私はすでに60歳に達して定年退職して、ほぼ、本書でいうところの男性ではなくなった気がしますが、いわゆる社会的な男性、別の表現をすれば、ジェンダーとしての男性の役割はまだ持っているかもしれません。朝の通勤時にものすごく速く歩いたりはしませんし、本書の著者の紹介にあるように、坂で他のサイクリストを全員追い越したい、なんぞとは決して思いません。性的な面とともに社会的に規範とされている男性性、本書でいうマスキュリニティというのは、背が高くて力も強く、やや乱暴なところがある、といったものかという気はしますが、私はラテンアメリカのマッチョの国で外交官をしていましたので、欧米諸国などにおける「レディ・ファースト」というのは、か弱き女性を保護せんとするマッチョな男性の男女差別の裏返しだと受け止めました。いって、男尊女卑の我が国の亭主関白がいいとも思いません。男女の別をハッキリさせようとする試みは、私から見れば、男女交際に対して厳格たろうとする願望ではないか、という気がします。男女をいっしょにしておくと、いちゃついたりして、生産性が上がらない可能性が高い、ということなんではないかと勝手に想像しています。男性を男性たらしめていて、その呪縛から解き放つ最大の難敵はやっぱり男性なんだろうという本書の著者の分析には大いに同意します。逆から見て、男性が男性である最大の犠牲者も男性なんだろうと思います。少なくとも、本書で解き明かそうと試みている男性のひとつの特徴である「無謬性」については、これはお役所でもそうなんですから、何としても解放されたい気がします。他に、本書の著者は、男性の権利として認めてほしいものとして、傷ついていい権利、弱くなる権利、間違える権利、直感で動く権利、わからないと言える権利、気まぐれでいい権利、柔軟でいる権利、などを上げ、締めくくりとして、これらを恥ずかしがらない権利にも言及しています。するのに、本書が役立って欲しい気がします。男女平等やフェミニズムを主張するのに、男女間で性差があるような気がするんですが、こういったやや風刺がきついながら男性性に関して考えようとする本が著名人から出版されるのは意義あるように受け止めています。男子の草食化進む我が国はこの面で世界トップを走っているのかもしれません。あるように、ジェンダーの平等はいわゆるウィン・ウィンではなく、ルーズ・ルーズになる可能性が高い、という点です。誠に不勉強ながら、私はこの作者は知りませんでしたし、この作者の作品も読んだことはありません。いうことで、この小説はメタな構造になっています。天才高校生作家としてデビューしながら、その後はパッとせずに大学生をしていて、本書の最後の方では、モラトリアムの延長を目指して大学院に進んだりしています。競歩の陸上選手を主人公に据えた、というか、大きくフィーチャーした小説を書こうとしています。銅メダリストの小林快選手をモデルとしていて、大学陸上部で長距離走者としては諦め、競歩に転向することを余儀なくされた経験からの成長を綴る青春小説となっています。小林選手ご自身は早稲田大学の出身ですが、もちろん、小説では架空の陸上競技部が名門である大学とされています。今年の東京オリンピック・パラリンピックを大いに意識した作品で、何かのテレビか新聞でチラリと見た記憶があり、ついつい、その気になって図書館で借りましたが、出来の方は期待はずれでした。私は『横道世之介』を始めとする青春小説は大好きで、それなりによく読んでいるつもりなんですが、本書はあまりにも平板で盛り上がりに欠け、主人公の達成感もやや規模が小さい気がします。小説の題材にしようと取材している競歩選手、国内トップクラスのほかの競歩選手、主人公と時折行動をともにする出版社の編集者、主人公とライバルあるいは仲間である若手小説家、少なくともキャラとしては、ほぼほぼすべてに決め手を欠きます。ライバルに遅れを取っている作家と競歩選手が、何といっても青春小説ですから、それぞれ、成長していく、というのがストーリーなんですが、余りにも平板です。長距離から競歩に転向するのは、目の前の起こったことではないのでいいとしても、20kmから50kmに変更する際の心の動きや人間関係などが描けていません。歴史書のようにひたすら事実関係が記述されているだけです。リオデジャネイロ・オリンピックから東京オリンピック直前のほぼほぼ4年間を対象としていますので、ここの事実関係が希薄化されるのは仕方ないとしても、ラストでなくてもいいので、盛り上がる場面は欲しい気がします。スポーツにおいては結果の重視されるケースが少なくないことは理解しますが、それだけが盛り上げどころではないでしょうし、結果を取り上げるだけであれば、ジャーナリストの報道と何ら変わりありません。フィクションの小説として、時間を置いて出版するのであれば、単に事実関係をいっぱい加える量的な付加価値だけでなく、もっと質的な付加価値も欲しかった気がします。09:00:00米国雇用統計は人手不足でも雇用者が前月から+225千人増加!!!日本時間の昨夜、米国労働省から1月の米国雇用統計が公表されています。非農業雇用者数は前月統計から+225千人増と人手不足にもかかわらず、まだ伸びを示し、失業率は先月から0.1%ポイント悪化したものの、それでも3.6%という半世紀ぶりの低い水準を記録しています。いずれも季節調整済みの系列です。サイトから記事を最初の2パラだけ引用すると以下の通りです。earlier.まずまずよく取りまとめられている印象です。続いて、いつもの米国雇用統計のグラフは下の通りです。前月差増減の推移とそのうちの民間部門を、さらに、下は失業率をプロットしています。いずれも季節調整済みの系列であり、影をつけた部分は景気後退期です。大きな影響は見られないと私は受け止めていますが、今回の2020年1月統計から雇用者のベンチマークがアップデートされています。それにしても、+225千人増という数字は、先月12月の+147千人増や昨年2019年の月平均+175千人増を大きく上回っていますし、Bloombergによる市場の事前コンセンサスの+165千人増もはるかに超えています。米国雇用がこれだけ堅調な背景には、米中間の貿易摩擦の休戦で米国の企業家心理が向上している点が上げられます。米国サプライチェーン・マネジメント協会(ISM)の製造業景況感指数(PMI)は1月に50.9まで上昇し、半年ぶりに50を超えています。金融政策の方向感覚がやや不透明です。下のグラフに見られるように、賃金上昇は落ち着きを取り戻しつつあるとはいえ、まだ+3%台をキープしていますし、雇用は堅調ですから引締めの方向を示唆する可能性があります。他方で、中国の新型コロナウィルスというとんでもない特殊要因から、いったんは2020年中は利下げストップといわれながら、この中国発の先行き景気不安から、FED内でも利下げの必要性をめぐる議論が高まりそうです。私なんぞから見ると、やや方向感のない金融政策動向になりつつある気がしないでもありません。いうことで、物価上昇圧力の背景となっている時間当たり賃金の動向は上のグラフの通りです。3%台の水準が続いており、1月も前年同月比で+3.1%の上昇とインフレ目標を上回る高い伸びを示しています。発生している点もひとつの要因です。左派エコノミストとして、私はトランプ政権の圧力は別としても、一般論ながら、金融緩和策や財政的な拡張政策は貧困対策や格差是正の観点を含めて国民の生活水準向上に役立つものと考えています。20:00:00「悪化」の基調判断が続く景気動向指数をどう見るか?本日、内閣府から昨年2019年12月の景気動向指数が公表されています。CI先行指数は前月から+0.8ポイント上昇して91.6を、CI一致指数は前月と同じ94.7を、それぞれ記録し、統計作成官庁である内閣府による基調判断は、5か月連続で「悪化」で据え置かれています。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。内閣府が7日発表した2019年12月の景気動向指数(CI、2015年=100)速報値は、景気の現状を示す一致指数が前月比横ばいの94.7だった。内閣府は一致指数の動きから機械的に求める景気の基調判断を5カ月連続で「悪化」に据え置いた。一致指数を構成する9系列中、速報段階で算出対象となる7系列のうち3項目が指数のプラスに寄与し、4項目がマイナスに寄与した。数カ月後の景気を示す先行指数は前月比0.8ポイント上昇の91.6で8カ月ぶりに上昇した。景気の現状に数カ月遅れて動く遅行指数は前月比2.5ポイント上昇の106.9と、2カ月連続で上昇した。CIは指数を構成する経済指標の動きを統合して算出する。月ごとの景気動向の大きさやテンポを表し、景気の現状を暫定的に示す。いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がします。次に、景気動向指数のグラフは下の通りです。上のパネルはCI一致指数と先行指数を、下のパネルはDI一致指数をそれぞれプロットしています。影をつけた期間は景気後退期を示しています。CI一致指数は前月から横ばいだったものの、3か月後方移動平均は3か月連続の下降で▲1.90ポイント下降しています。繰り返しになりますが、5か月連続で、統計作成官庁である内閣府の基調判断は「悪化」で据え置かれています。CI先行指数は昨年2019年4月を直近のピークに11月まで半年余り下降を続けていたんですが、12月統計では上昇に転じました。単月の動きですが、先行きの明るさを見た気が品でもありません。▲0.52と圧倒的に大きく、昨年2019年10月の消費税率引上げの影響がまだ残っていることがうかがえます。▲0.17ですから、消費の回復が政策プライオリティから見て最大の課題のひとつと考えるべきです。昨年2019年12月の家計調査の結果が公表されていますにで、簡単に見ておきたいと思います。ヘッドラインとなる2人以上世帯の消費支出は1世帯あたり32万1380円で、物価変動の影響を除いた実質の変動調整値で前年同月比▲4.8%減少しています。昨年2019年10月の消費税率の引上げから3か月連続の減少となっています。3%の消費税導入前後、3%から5%への引上げ前後、5%から8%へに引上げ前後、そして、今回の8%から10%への引上げ前後、のそれぞれの時期の消費支出の推移をプロットしています。今回昨年2019年10月の8%から10%への引上げ時は、前回2014年4月の5%から8%への引上げ時に比べて、引上げ幅が小さいとともに食料品などに軽減税率の適用がなされたこともあり、直前月の駆込み需要は小さかったのですが、その後の反動減はそれほど大きな差はないように見えます。加えて、前回2014年時には消費税率引上げから8か月に渡ってマイナスを続けた点も見逃せません。今回2019年10月の消費税率引上げに対しては、現在の中国における新型コロナウィルスの影響など、経済外要因かつ先行きの極めて不透明な要因も加わっていますが、消費にはかなり大きなインパクトが認められる、と覚悟すべきです。19:30:00新型コロナウィルスの経済への影響はどうなのか?まったく私の専門外ながら、中国で新型のコロナウィルスによる肺炎などが拡大し、WHOで緊急事態宣言が出されたことは広く報じられている通りなんですが、もちろん、経済に及ぼす影響についてもいくつかリポートが明らかにされています。「いくつか」というよりも、余りにもいっぱいあり過ぎるんですが、取りあえず、私の印象に残った以下の2つのリポートをかんたんに取り上げておきたいと思います。新型肺炎で日本経済はマイナス成長の恐れ当然ながら、2003年のSARSとの比較が中心になり、まず、感染拡大なんですが、今回の新型コロナウィルスの感染は極めて大規模でありSARSとは比較になりません。グラフの注にある通り、SARSについては、感染者8,422人、うち死者916人でしたから、感染の拡大はそれほどではなかったものの、致死率がほぼ10%に上り、かなりの強毒性という印象でした。今回の新型コロナウィルスについては、現時点ではSARSほどの致死率は見られず、日本経済研究センターのリポートが引用している恒大研究院の情報によれば、2.2%ということらしいんですが、それはそれで高い致死率ですし、何よりも、大幅な感染拡大というのも厄介です。前回2003年のSARSについては、中国が情報を隠蔽していたために感染者数などが過小に報告された一方で、死者数はごまかしが効かなかった、という根強い中国政府への不信感もチラホラと見かけないでもありません。そのあたりは、私には何とも判断がつきかねます。上のテーブルは、日本経済研究センターのリポートから引用していますが、もともとは、恒大研究院の情報ということのようです。上のテーブルを見れば明らかなんですが、流行が3~4月までに収束するシナリオ1でも、足元1~3月の成長率は直前の2019年10~12月の+6.0%を大きく下回って+4%程度となる可能性もあり、通年でも+5%台半ばの成長にとどまりますし、さらに収束が遅れるシナリオ2~3では経済へのダメージがより大きいのはいうまでもありません。応用で、中国人観光客にスポットを当て、団体旅行禁止令に伴う中国人の海外旅行客数の減少に関して、リスクシナリオ1では新型肺炎の流行期間が3か月で済み、日本への中国人観光客が▲100万人(2019年比で約▲10%)減少と想定し、リスクシナリオ2では流行が1年続くことから団体旅行禁止令の実施期間も1年程度延長されると想定し、インパクトはほぼほぼ4倍です。2020年の世界経済の成長率は▲0.2~▲0.7%ポイント押し下げられ、我が国の成長率もリスクシナリオ2に、円高の影響などを加えると、▲0.9%の押し下げになることから、2020年の日本経済はマイナス成長の可能性すらある、と結論しています。SARSが発生した2003年の4~6月期は、台湾と香港でマイナス成長を記録しましたし、アジア、ひいては日本への経済的な影響は決して無視できません。収束の時期にも依存しますが、今回の新型コロナウィルスの経済への影響は2003年SARSの際よりも大きいことは覚悟した方がよさそうです。19:30:00昨年10月の消費税率引上げは景気後退につながるか、つながらないか?2月1日付けの三菱総研の『MRIマンスリーレビュー』2月号にて、5番目の記事として「『消費税10%』は景気後退につながるか」と題する短いリポートが収録されています。これを含めた2月号の全文リポートがpdfファイルにてアップされており、このリポートはわずかに1ページだったりします。三菱総研のサイトからPOINTを3点引用すると以下の通りです。POINT日本経済が景気後退入りするとの懸念が高まっている。持ちこたえ、日本経済は景気後退を回避すると予想。わずかに1ページの短いリポートで、上のPOINTの通りなんですが、グラフとともに、簡単に取り上げておきたいと思います。来週月曜日の2月17日には昨年2019年10~12月期のGDP統計速報、いわゆる1次QEが内閣府から公表されますが、消費税率引上げのあった四半期ですので、当然ながら、大きなマイナス成長という予想がエコノミストの間では一般的です。その後、足元の1~3月期にもマイナス成長となって、テクニカルな景気後退のフラグが立つのか、どうか、については議論あるところながら、リポートでは上のグラフに見られる通りに在庫を除く国内民間需要を重視し、消費については雇用・所得環境が労働需給のひっ迫を背景にそれほど悪化しないと予想し、同時に、設備投資は製造業で過剰感が出てきた一方で、人手不足に悩む非製造業の省力化投資が下支え要因になると指摘し、「標準シナリオでは日本経済は景気後退の瀬戸際で踏みとどまる」との結論を示しています。私を含めてエコノミストの多数意見と一致しているような気がします。22:30:00インテージによる「イマドキのバレンタイン事情」やいかに?連夜のインテージからの引用ですが、先週1月30日付けで「イマドキのバレンタイン事情」と題した調査結果が明らかにされています。私なんぞは定年退職して60歳もとうに過ぎていますので、まあ、若い年代の人達をチラチラ眺めるだけですから、簡単に取り上げておきたいと思います。グラフを引用すると上の通りです。見れば判るように、家族チョコがもっとも高いという結果になっています。半分近い女性が用意するようです。40代の女性では50%を超えています。ほかに年代別の特徴あるのは、当然ながら、本命チョコは20代で特に高い結果が示されています。死語かもしれませんが、「適齢期」という言葉が私の頭をよぎりました。20代を過ぎて30代になると自分チョコが多くなるのはやや悲しい気もしないでもありません。その前の10代では友チョコがとても多くなっています。グラフを引用すると上の通りです。義理チョコがもっとも安価な価格帯に落ちるのは理解できますし、もっとも多くの女性が用意すると回答した家族チョコなんですが、まあ、当然ながら、本命チョコには価格帯では及びません。何と、もっとも価格感が高かったのは自分チョコで2000円に近く、やはり、ごほうび消費に積極的なビジネスウーマンがけん引しているとインテージでは分析しており、ビジネスウーマンに限定した自分チョコの平均額は2919円だったようです。19:50:00生活者の花粉症対策やいかに?とても旧聞に属する話題ながら、インテージから「花粉症-市場規模推移と生活者が重視する対策」と題する調査結果が1月14日に明らかにされています。2月に入って、そろそろシーズンインですので、簡単に図表とともに取り上げておきたいと思います。引用すると上の通りです。オリジナルサイズに少し縮小をかけたので見にくいかもしれませんが、左上の円グラフでは、花粉症の人の割合がとうとう50%超と示されています。下の棒グラフでは、花粉症の症状として、くしゃみや鼻水などの鼻の症状とかゆみや充血などの目の症状が多いことが判ります。その症状に対応して、花粉飛散数と連動しつつ市販薬の販売金額も100億円を超えているグラフが示されていますが、このブログでは割愛します。引用すると上の通りです。