ドキュメント鑑賞☆自然信仰を取り戻せ!ドキュメント鑑賞☆自然信仰を取り戻せ!テレビでドキュメントを見るのが好き!1回見ただけでは忘れてしまいそうなので、ここにメモします。地球環境を改善し、自然に感謝する心を皆で共有してゆきたいです。9回締約国会議(COP9)2008年5月19日(月)〜30日(金)の日程で、ボン(ドイツ)にて開催され、約170ヶ国の締約国及び関連機関等から約7,000人以上が参加した。今回の会議においては、「2010年までに生物多様性の損失速度を顕著に減少させる」という目標(「2010年目標」(COP6にて採択され、ヨハネスブルグ・サミットの実施計画にも盛り込まれた目標)の達成に向け、各課題の進捗状況及び今後の取組強化の方向性について議論された。○条約戦略計画の見直し○遺伝資源へのアクセスと利益配分(ABS)○バイオ燃料と生物多様性バイオ燃料については、生物多様性や地域コミュニティに対するバイオ燃料の生産と利用の正の影響を促進し負の影響を最小化する必要があること、各締約国や関係機関に対しその適切な政策フレームワークの作成を奨励すること、これを促進するための地域ワークショップの開催を事務局に要請すること等が決定された。森林については、持続可能な森林管理とエコシステム・アプローチによる作業計画の取組強化の必要性が確認されるとともに、違法伐採対策や保護地域の保全、遺伝子組換え樹木の慎重なリスク・アセスメントなどに取り組んでいくこととされた。開催して、FAOやIMO等の専門機関とともに、当該クライテリアを用いた環境評価および保護海域特定のためのガイダンスを策定することが決定された。気候変動については、気候変動枠組み条約における種々の検討作業への生物多様性条約からのインプットの内容等について検討を行うための専門家グループを設置することが決まった。agriculture.★日本企業が取り組む環境対策として、生物多様性保全への意識が急速に高まっている。照明に虫が集まるのを防ぐため、無駄に殺さないで済む。ホタルやウミガメの生息と、地域住民の安全の両方を守る外灯として使われている。ムシベールは、通常の蛍光灯に410nm(n=ナノは10億分の1)以下の波長をカットするカバーを付けた商品。プラスチックのカバーには紫外線を吸収する化学物質を練り込み、ガラスの場合は塗布してある。人の目は380〜780nmの波長で明るさを感じる。虫は300〜400nm前後で明るさを感じるため、波長が短く紫外線に近い青白い光は虫を引き寄せる。蛍光灯に虫が集まるのは、そのためだ。クマタカの営巣地に近い九州電力の石河内ダムの工事で、日本で初めて色彩を使った工法を実施した。猛禽類は繁殖期に騒音や環境変化などの刺激があると、営巣を放棄してしまう。そのため、工事による騒音対策や従業員が生息地にむやみに入らないように教育することが欠かせない。3〜5月の繁殖期には工事を一時的にやめることもあるほどだ。タカの視力は人間の6倍以上で、色彩への感度も鋭い。そこで、現場の建物やクレーンなどの建機が周囲の森に溶け込むように濃い緑や焦げ茶の塗料を塗った。空中から建機の動きが見えないように、ネットをかけたところ、工事中もクマタカの繁殖を確認できた。清水建設では、色彩手法を標準メニューとして提供している。奥山の公共事業だけでなく、都市部の工事でも、猛禽類の問題はたびたび起こる。環境プロデュース(東京都三鷹市)はオオタカの繁殖に欠かせない「見張り台」を提案、設置している。オオタカは巣から半径300〜400mの範囲に、巣を敵から守るために360度見渡せる見張り台を決める。繁殖期に見張り台を失うと、営巣を放棄してしまう。工場内の虫やネズミを駆除するだけではなく、建設時に動物の動線を把握し、侵入しにくい搬入路の位置や生ラインの配置をコンサルティングする。工場周辺の環境緑化についても、虫が大量に発生しにくい植栽の種類や配置を提案している。同社はネズミ駆除で培った技術を外来種対策にも応用している。小笠原諸島に移入したクマネズミは、在来の植物や希少な海鳥のヒナや卵を食べてしまうため問題になっている。霞ヶ浦周辺の自然再生を手がけるNPO(非営利組織)、アサザ基金の飯島博代表理事は、企業の取り組みを評価しつつも、「ピンポイントでの対処療法ではなく、地域全体を広範囲に守る手法を取るべき」と提案する。アサザ基金は霞ヶ浦の水質浄化を進め、生き物を呼び込むために、霞ヶ浦に元々自生する浮葉植物「アサザ」を植えてきた。「そだ(間伐材などをまとめたもの)」を使って消波堤防を作り、アサザの生育を促したことで、次々と生き物が戻ってきた。地域ごとに異なる風土に合った技術だからこそ安価に地域全体の生態系の健全化に効いた」と分析する。もみ殻や稲わら、廃木材など非食用の植物を原料にしてバイオエタノールを生産するための基礎的技術の開発を進めている。その中で、清酒醸造に用いる微生物のひとつ、麹菌(こうじきん)を固体培養して、原料の植物セルロースを分解する酵素を大量生産させる技術を見出した。一環として取り組んでいる。麹は、さまざまな酵素を生産し、蒸米の溶解、デンプンを分解しアルコール発酵に必要な糖分の供給、酵母の増殖をすすめるための栄養源の供給などを行うとともに、酒の風味を形成する。デンプンを糖に分解するために麹を使うのは、東アジアの酒の共通点。植物の主要な構成成分であるセルロースは、グルコースが鎖状に連なった構造をしており、このセルロースをグルコースにまで分解し、酵母に発酵を行わせることで、バイオエタノールが生産できる。セルロースは化学的に安定し非常に強固な構造を持っており、この構造を弱め、グルコースにまで分解されやすい状態にするために、現状では硫酸などの化学薬品、または高温高圧水による前処理が必要。生産システムの省エネルギー化や装置のコンパクト化を目指し開発されたシステムは、植物原料を固体状のまま分解、発酵を行わせ、出来たエタノールを常温常圧で回収するものであり、使用する水量の軽減、蒸留エネルギーの削減が見込める。固体状態での植物原料の分解をより効率よく行うために、麹菌を固体培養してセルロース分解酵素を大量生産させる技術を開発した。具体的には、分解酵素の強力な発現を担う新たなプロモーター「スーパー麹菌」を染色体上に見出した。「スーパー麹菌」の固体培養で分解酵素を強力に生産させることにより、植物セルロースを、酵母がアルコール発酵できるグルコースにまで分解し、植物原料の前処理を代替することが可能になる。「スーパー麹菌」である程度まで大まかに分解したセルロースに、「スーパー酵母」を作用させることで、直接エタノールを生産することも可能となる。「スーパー酵母」:アルコールの生産能力が高い清酒酵母に、麹菌から見出したセルロース分解酵素を作る遺伝子を組み込み、酵母の細胞表面に酵素が高密度に並ぶようにしたもの。プロジェクト)事業を展開している。(以下、トリアグリ社)を設立し、2007年10月に登記登録を完了させ、トリアグリ社はジャトロファの種子、クルードオイル、バイオディーゼル燃料、バイオエタノールの生産・販売の許可を取得完了した。平成十九年度省エネ大賞「省エネルギーセンター会長賞」を受賞。CO2冷媒用スイング圧縮機やディンプル熱交換器を採用し、タンクに新断熱材を使用。新製品18機種を7月1日に発売。ヒートポンプは空気中から熱エネルギーを引き出す「熱ポンプ」。して効率よく空気中から熱エネルギーを引き出が重要。年にフランスの物理学者カルノーが発見した。この単純な原理を用いて、大気や水などの熱を集め、冷却または加熱に用いるシステム、それが、ヒートポンプ。ヒートポンプは火をたかずにエネルギーを得るシステムであるため、二酸化炭素(CO2)を排出しない。燃焼式システムの場合、暖房や給湯用に熱をつくる場合は、主に化石燃料を燃やすことによって熱を生み出すため、CO2が発生する。空気などから熱を汲み上げる際にわずかな動力(電力、ガス)を使用するが、熱効率(投入されたエネルギーに対し、取り出せる熱エネルギーの比率)がよい。冷暖房や給湯でヒートポンプを使用する場合、必要な熱エネルギーを1とすると、その6分の5を空気から取り出した熱エネルギーで賄うこともできる。ヒートポンプ給湯機」「ヒートポンプ床暖房システム」などが実用化されている。ヒートポンプは、冷媒と呼ばれる物質が圧縮・膨張を繰り返すことで熱を運ぶシステムだが、オフィスビルなどで利用する大型冷房分野では、冷媒を高速回転させて遠心力で圧縮する「ターボ冷凍機」や、外気温の変化に応じて、冷媒を圧縮するコンプレッサの回転数を制御する、「インバータ式ヒートポンプ」も登場している。空気の熱ではなく、地中熱や河川、海水、下水などの熱を利用するヒートポンプにも、さまざまなものがある。「エコキュート」は、冷媒にフロンではなく二酸化炭素(CO2)を使用しているため、オゾン層破壊の抑止にもつながる。COPとは、消費電力1kW当たりのエネルギー消費効率(冷却・加熱能力)を表す数値。現在販売されている、自然冷媒式ヒートポンプ給湯機「エコキュート」は、投入した電気エネルギーの4倍の熱を得ることができる。(COP=4)仮に電力を得るための発電効率が40%だとして、これを加味したとしても電力をつくるために使用されたエネルギーの1.6倍の熱を得ることができ、燃焼式の湯沸かし器と比較した場合、実に約2倍の効率と言える。『ALA』5-AminoLevulinicAcid(ALA)(5-アミノレブリン酸)の略称。動植物の生体内に含まれる天然アミノ酸。血液中のヘモグロビンや葉緑素(クロロフィル)の原料となる、生物にとって非常に重要なアミノ酸。コスモ石油は、光合成細菌という微生物を用いた発酵法によって、従来よりも安価で大量にALAを製造するプロセスの開発に成功した。植物に適切量のALAを与えると、葉緑素が増え、葉の色が青々として生き生きした状態を保つ。葉緑素が増えることで落葉も防ぐ。日照の少ない環境下でも植物がすくすくと育つ。葉緑素が増えれば光合成能力が高まる。光合成は水と二酸化炭素を原料に、植物自らが糖を作ること。果物は糖度が高まり甘くおいしく、野菜の品質向上にもつながる。光合成によって糖(単糖)がたくさん作られると、浸透圧が高まるので、耐寒性も耐塩性も向上。窒素分は植物の根から吸収されて植物の体(タンパク質)を作る原料になりますが、還元酵素の助けを借りなければ上手く吸収されない。活性を高めて、根からの栄養吸収を促進し、根の生育も助ける。自然生態系に配慮した道路づくりは、現在全国規模で計画および整備が進められている。道路計画に先立つ路線決定、道路の線形や構造の検討を行うことで、野生生物の重要な生息地などを回避したり、動物の道路侵入防止や安全な誘導を促すなど、さまざまな保全対策が実施されている。東京大学とサントリーは、水に関する研究を推進するため、「水の知」(サントリー)総括寄付講座を新設した。いった様々な分野で水に関わる研究を行ってきた。SUNTORY』というコーポレートメッセージを掲げ、社会と自然との共生を目指した活動を展開している。創業時から商品の原料となる水にこだわり、2003年に「水科学研究所」を設置、体系的な水の研究を推進している。して、自然の中での体験学習「森と水の学校」や“水”をテーマにした体験学習「水育」を展開している。19:54リモネンでリサイクル柑橘類の皮から抽出されるオレンジオイル「リモネン」を使って発泡スチロールを溶融し再生ポリスチレンペレットを製造するというリサイクル方法(株)ソニーが電気製品の緩衝材として使われている発泡スチロールのリサイクルシステムとして開発。【実験】リモネンが入ったビーカーに細かくちぎった発泡スチロールを入れ、割り箸でかき混ぜながら溶かす。発泡スチロールがあっという間に溶けていく。溶けると空気が抜けるので発泡スチロールではなくなる)を回収する。しますが、実験ではヘキサンを用いて回収。ポリスチレンが溶け込んでいるリモネンにヘキサンを入れながらかき混ぜると、白濁したゲル状の固まりができはじめる。(リモネンやヘキサンが混じったゲル状のポリスチレン)実際のリサイクル工程では、加熱してリモネンを飛ばし(リモネンは冷却回収して再利用)、ポリスチレン樹脂を回収。リモネンが完全に飛ぶため、カチカチのポリスチレンができる。発泡スチロールにアセトンを混ぜて溶かしたものを小さな粒状に手で丸めたものをお湯の中に入れるとプクッと膨らみ、発泡スチロールの製造工程を体感することができる。工場では、ブタンを注入したビーズ状のポリスチレンを型の中に入れ加熱発泡させる。coolingトロント市の中心域内に電力を供給しているエンウェイブ(Enwave、本社:トロント)社は2004年8月、オンタリオ湖の冷水を利用した域内冷房システムを始動させた。万トン削減できるという。度の冷たい湖水をパイプにより域内ビル内に循環させ、熱交換させるもの。http://www.oyo.co.jp/index.html環境事業http://www.oyo.co.jp/~kankyou/gaiyou/index.html☆市民が協力して行えるプロジェクトを発案していただきたいです。双方とも切実な問題として広く認識されてきています。これは生活者のライフスタイルに影響を与え、「エコプロダクツ」も、『どちらかといえばエコプロダクツを買う』時代から、『エコプロダクツを積極的に選ぶ』時代に徐々に移行しつつあります。翌2008年は京都議定書の第一約束期間がスタートします。これまでにも増して環境に関連する製品・サービスや企業の取り組みが世界的に注目を集めることは間違いありません。企業においては、エコプロダクツを開発、販売するとともに、環境対応に積極的に取り組み、CSRに力を入れているという企業イメージも、コーポレート・ブランドを確立する上でますます重要な要素となります。環境ブランディング、環境マーケティング戦略をさらに進める上で、企業活動における環境への取り組み、環境配慮製品・サービスの普及や販促、環境技術や環境ソリューション情報の発信・交流の機会として、本展示会は開催されました。●東レ(株)は、「最先端テクノロジーは、最先端エコロジーへ」のテーマで出展しました。エネルギー」をサブテーマとしました。トレローム”“トレビーノ”“トレクール”など小・中学生などにも理解・体験できる実験装置なども配置しました。真剣に取り組んでいます。水不足は、生活だけでなく、食糧生産や生態系へ深刻な影響をもたらします。汚水処理施設の未整備による水の汚染など、水の安全についても一層深刻化することが懸念されています。東レは、優れたRO膜の技術は、世界中の水処理プラントで採用されており、累積で200万m3/日(2007年6月現在)の海水の淡水化に貢献しています。これは約800万人の生活水に相当する量です。http://www.toray.co.jp/csr/topics/top_003.html当社の、建設資材、エレクトロニクス、機能化学品など、様々な分野における、シリコーンをメインとした幅広い製品ラインナップとサービスも、気になります。府域の現状の熱負荷量9,800テラジュール/日を2025年までに6,900テラジュール/日に削減することを目指し、各種対策を実施。●ヒートアイランド対策導入促進事業ヒートアイランド現象の顕著な地域における熱環境の改善に資するヒートアイランド対策の取組みを支援するとともに、市町村等による取組みを促進するため、民間施設におけるヒートアイランド対策事業に対して、経費の一部を補助する事業を実施。実施するとともに、民間施設における取組みを検討する「府有施設クールスポットモデル事業」に取り組む。●ヒートアイランド対策技術コンソーシアム都市に生きるすべての主体の活動が原因で起こっているヒートアイランド現象の緩和を目指してコンソーシアム(共通の目的に取り組む産学官民の連合体)を平成18年1月11日に設立。気持ちよく住め、歩けるまちを目指す。して設定、IT技術やネットワーク技術、土木技術をシナジーさせたゴミ処理ソリューションを提案する「トータルリサイクルシステム」を実現しています。米インターネット検索最大手グーグル(本社・カリフォルニア州)は28日までに、現存する各種発電形式のうち、最も安価とされる石炭発電よりも安価で再生可能な代替エネルギーの開発計画を発表した。利用した発電でコストの劇的な削減をめざす。サンフランシスコ市全体の消費電力に相当する100万キロワット程度の発電を実現するのが当面の目標。同時に現在予想されていないような新技術の研究にも取り組むという。このような企業の取り組みが、増えるとよいですね。