しなかったことを今なお日に日に後悔している私ですが、唯一つ「勉強していなくて良かった」と思えるのは「経済学」を学ばなかったことです。ケインズの一般理論やMMT(現代貨幣理論)を学ぶのならいいですけれど、いわゆる主流派経済学ならまっぴらごめんです。間違った学問をどんなに学んだところで、世の役にはたてませんし...役に立つどころか世の弊害になってしまいます。信じられないことに主流派経済学の基本的発想は「物々交換」にあるという。確立されていた」という経済的史実は今なお確認されていないらしい。松前藩のお米とアイヌ人のシャケなどの交換のように、一部の交易上の取引はあったようですが、一つの共同体や国家の中で物々交換経済が成立していた史実は確認されていないという。その物々交換を前提にし、数式モデルをもって経済を論じているのが主流派経済学です。同時に、主流派経済学は「セイの法則」という信じ難い仮設を前提にしています。セイの法則とは「生産されたモノやサービスは必ず別のモノやサービスと交換される!」という仮設です。「物々交換経済ではモノやサービスは交換のために生産されるため総需要と総供給は常に同じになる」と考えるのだそうです。えっ、そんなはずはない。「デフレ経済」(総需要の不足経済)などあり得ないはずではないか...要するに、主流派経済学は「生産物は必ずモノやサービスと交換される」と考えるので、デフレーションの説明ができないわけです。因みに、この仮設によれば「生産とは要するに仕事のことだから、仕事はやる気さえあれば必ず存在する。労働者が職を選ばない限り、常に完全雇用が実現する」という結論に至ります。主流派経済学は、非自発的失業は存在しないと考えます。「あなたに職がないのは、あなたが職を選んでいるからだよぅ」と言う信じ難い学問なんです。話を戻しますが、デフレーションとは供給能力に対して総需要が不足するデフレギャップの状態です。ところが、“セイの法則”が言うように「生産(供給)されたものは必ず需要になる」と考えてしまう主流派経済学では、デフレギャップという状態はあり得ないことになります。考えてみれば、主流派経済学の学者から「デフレ」についてまともな説明を聴いた経験がありません。いえ、実際にデフレは起きています。そこで「デフレは貨幣現象である」と説明したのが、いわゆる「リフレ派理論」というやつですね。リフレ派理論とは、簡単に言いますと「中央銀行が“インフレ率2%”をコミットメントした上で市中銀行のもっている国債を購入すれば、企業の実質金利が低下して銀行貸出しが増えデフレから脱却できる」という理論です。結果は?日銀による市中国債の購入によって、確かに民間銀行の日銀当座預金だけが増えましたが...インフレ率は2%どころか、未だ0%台のまま。企業の内部留保は増えるばかりで銀行貸出は増えず、とりわけ地銀などは経営難に陥りつつあります。詰まるところ、リフレ理論の間違いは主流派経済学の間違いを証明する結果となりました。量的緩和は、いつ終了されたのか。