共同出資により成立したNPC警察機関、「CONCORD」を主人公に見立てている。私たちは自分たちが「悪いこと」をやっていると知っていたわけだ。有効な武器をもたない無辜の者たちへの一方的な大量虐殺はつつがなく成功し、重犯罪を犯した我々は、大量の船艦の残骸やパイロットの死骸の前で、おとなしく警察のお縄についた。それは社名にすすぐことのできない汚名を着せる行為であり、また未来永劫にわたって、とても平和な日本人コミュニティから私たちが排斥されることを決定づけた。そんな対価を支払ってまで達成したかったこととは何だろう。私たちはこのテロリズムにあわせて、こんな声明を出すことができたかもしれない。「PvEなんてつまらない。PvPこそが、このゲームの本質だ。おれたちはそれをコミュニティに判らせようとしただけだ。おれたちの行為に賛同する者は、おれたちの会社に参加して、狩られる側から狩る側になろうじゃないか。」しかし、私が本作戦の指揮官として、実際に対外に出した声明はこういうものだった。「おれたちはただ踊りたいから踊っただけだ。Industry」は永遠に呪われつづけるだろうと言明する者もいた。いずれにせよ確かなのは、私たちがこの行動の当然の結果として、日本人コミュニティとの近所づきあいではなく、それ以外の可能性に向かって進むことになったという事実だけだ。Fleet」への参加とそこで過ごした一年あまりの歳月は、因果関係を紐解けば、おそらくこのテロリズムに端を発しているのだと思う。Fleet」解体にともない、企業連合副会長のJamesから送られてきた大量のISK(ゲーム内世界の通貨)は、私に奇妙な考えを引き起こした。Industry」の五代目の社長に就任したのち、まずはじめに私がしたことは、宇宙空間で戦火を交えたことのあるほかの日系企業への営業だった。私はほかの企業の上役と個人的なつながりのある社員に橋渡しをしてもらったり、ときには正面玄関から飛び込んだりして、彼らの企業のボイスチャットに臆面もなく入室した。応接室に通してもらうと、自分が過去に大量虐殺を行った悪徳企業の社長であることを忘れるように努め、できるかぎり丁寧な言葉遣いで、各社のリーダーたちに、こんな計画を明かした。「巨大な海外勢力と独自に戦うことができる、日本語で運用されるもののうち最大の規模の艦隊を作りませんか。」この話をもちかけた2014年の夏、好戦的な社風をもつほとんどの日系企業は、偶然にも隣接する宙域に基盤を置いていた。それは銀河系でもっとも栄えている商都に近く、警察がプレイヤー同士のいざこざに口を挟まないエリアだった。すすぐことのできなかったはずの汚名を時の流れが名誉に変えたかのように、彼らは私の計画に興味を示した。信じがたいことに、数社は最初の話し合いの場ですぐに共闘を了解した。日をまたがずにターゲットの選定がはじまり、人の多い週末をえらんで試験的な艦隊が編成され、宇宙ステーションから飛び出していった。もちいて主体的な武力行動を起こすこと」を信念とした。Rise宙域からPlacid宙域にかけて、大規模な攻城戦キャンペーンを開始した。私たちのコンセプトは、「武力を富に変換する」だった。各社に散在している武力を統合し、ひとつの戦略兵器としてまとめあげ、その兵器をもちいて武力行使を行い、富を得るのだ。Onlineの宇宙においては、希少資源が眠っている月に資源採掘施設を建てるだけで湯水のように金が入ってくる。月はさまざまな巨大勢力に狙われており、つねに防衛や攻城が行われる。ときにゲームの外の世界にまで聞こえてくる大戦争のほとんどは、大元を辿れば、すべてが月の希少資源にかかわるものなのだ。私たちは手始めに、まずあまり価値の高くない月を隠密に手に入れ、それから富を分配するための制度をつくりあげた。企業連合として得た富はさらなる戦いのためだけに使用されることが義務づけられ、結果として使用する船艦の価格は徐々に上がっていった。Populi.」にて正式採用されていた戦術思想、プロテウス・ドクトリン。当時のレートで日本円に換算して、一隻あたり約1,000円。数的不利をくつがえすための圧倒的な防御能力を誇り、1年間の運用での被撃墜数はわずか4隻だった。日本語を用いた艦隊で、なにもかもを自分たちの責任で戦うこと。それは私の夢であり、おそらくは私たち全員の夢であったはずだ。それまで好戦的な日本人たちは、多くとも10対10程度の小規模なPvPを内輪でプレイするか、すべてが英語で交信される、目的もわからなければ詳細もわからない大規模艦隊に参加することしかできなかった。ここでは、すべてが日本語で行われた。私たちはスカウトを配置し、キャピタルを配置し、指示系統を構築し、外交し、資産をまとめて資金繰りをし、船艦保証制度を運営し、使用する船艦を制定した。Populi.」は結成後すぐに、他勢力に対して主体的な軍事行動を起こすための、ひとつの艦隊をつくりあげた。すべてプレイヤーの手で作成されたもの。意外に思われるかもしれないが、本作は虚構世界の書類を書くゲームでもある。それは私個人にとっても目まぐるしい体験だった。数十にものぼる外交チャンネル、戦術思想の制定、ロジスティクスの整備に企業連合内のインフラストラクチャーの整備。獲得した富の分配機構、必要なITシステムの策定、プロパガンダの作成。すべての仕事が戦いのために行われ、整備された艦隊を指揮する私の両肩には、いつしか、ふつうの青年がどれだけ望んでも得られないほど多くの責任がのしかかった。艦隊を編成するたびに私の心臓は早鐘を打ち、その代価として得た勝利の喜びは、私に民を統べる王としての自負を教えた。Riseにかけての大規模攻城戦キャンペーンは、思いもよらぬ褒賞を私たちにもたらした。それは15本以上にものぼる月資源採掘施設と、月あたり100億ISKの純利益、そしてなによりも苛烈をきわめた戦いそのものだった。それは興味深い二重生活でもあった。2014年の春に大学を卒業し、一般企業に就職した私は、収入はいいが心から興味を持っているわけではない仕事をこなしつつ、企業連合の会長としての実務にあたり、100名近い兵士を率いて戦場で戦っていた。いま考えてみると、これはどう見てもひとりの人間がこなせる仕事の量ではない。昼は営業車に乗って一日じゅう近畿圏を走りつづけ、夜は宇宙船に乗って銀河系を飛びまわるのだ。疲れ果てた私が休みをもらうことに決めたのは、気持ちよく晴れた3月のある日に、阪和道の紀ノ川SAから和歌山市街を一望しているときのことだった。Populi.」が保有していたすべての月資源採掘施設は失われていた。私は諜報部から上がってきた情報を一読し、すべての敵対勢力の軍備が、私たちが活動をはじめたころに比べて数倍の規模に膨れあがっていることに気づいた。軍事部内での会議の結果、私たちが持てるすべての武力を用いても、近隣の宙域で成果を上げることは困難だと判断された。企業連合自体の先行きが怪しく感じられかけたとき、外交部が受け取った一つの文書が、私たちの命運を決めた――ヌルセクへの出兵である。Online」銀河系図。青から緑が「ハイセク」、黄色から橙色が「ローセク」、赤色が「ヌルセク」。Onlineの銀河系はドーナツ型の三層構造を成している。中心近くに集合し、ほぼすべての戦闘行為が違法とされ、銃器が発砲され次第警察に厳しく処罰される「ハイセク」。辺境に位置し、戦闘行為が部分的に容認されている「ローセク」。外縁部に位置し、すべての戦闘行為が合法であり、なおかつ企業連合が星系の領有権を主張できる「ヌルセク」。Populi.」がそれまで活動していたローセクは、はっきり言って、戦いのためだけに戦いを繰りかえす戦闘狂いが跋扈する、ヴァルハラのようなところだった。対してヌルセクは、きっちりとした背広に身を包んだマフィアが、外交のテーブルで既得権益を転がすような場所――要するに、より大きなおもちゃを持っている連中に、裏で頭を下げて生きていく社会だった。2015年6月12日に施行されるCarnyxアップデートは、この既得権益の仕組みをある程度白紙化するものだという触れ込みだった。協調のもと、銀河形西部の一領域の資源と領土を確保することを目的としていた。リーダーシップは数時間にのぼる会議のすえ、アップデートに先んじてヌルセクに領土を獲得し、その後にこれからの独立路線を維持するという決定を下した。Populi.」は、宇宙の片隅の星系を獲得した――それは、日系企業連合による主体的な軍事行動によって獲得された、はじめての領有権だった。200億ISK」の見出しが躍っている。この頃の私はもはや人間の心を忘れていたように思う。祝杯が交わされる宴席のさなか、正直に言って、私は何を喜べばいいのかよくわからなかった。この達成は、もはや人間ひとりが想像できる範疇を遙かに超えていたのだ。私は心からそうしたいというよりも、いままでそうしてきたからという理由で、仲間たちに気さくに接するように、つまらない冗談を欠かさないように努めた。当時の仲間たちに話を聞くと、どうも私がそうすればそうするほど、どことなく私が付き合いにくい人間になっていくように思われたという。Populi.」は新しい目標を求めて動き続けた。この企業連合は、もはや誰の手によっても止めることのできない機械だった。ほとんど唐突に、まったく新しい目標が現れた。した月資源をもとに、無数の人々の手によって精製された富は、すぐさまその目標のために、莫大な金額の「参加費」として支払われた――この宇宙でもっとも優れた宇宙船乗りを決める「アライアンストーナメント」。その第十三回目の大会が、始まろうとしていた。果てコメントコメントを見るためにはJavaScriptを有効にする必要があります。Japanはライセンスを受けて(株)産経デジタルが運営しています。