大西有三氏は問題解決の有効策となる点検・管理システムの認知拡大を進めている。2019」(会期:2019年7月24〜26日、東京ビッグサイト)で、セミナーを開催した。「新しい社会インフラモニタリング技術とその適用可能性について」と題し、現在のインフラ管理の課題や走行型計測車両「MIMM(ミーム)」、ドローン測量と航空写真を用いた測量の異なる利点について説明した。いったさまざまな措置や対策が望まれている。2014年7月1日に定期点検に関する省令・告示が施行され、年に1度の近接目視による点検が義務化されたが、構造物内部の欠陥が不明なため、非破壊検査などの調査や試験法の確立が必要だという。インフラ点検の今後について、大西氏は、「建設技術者や人口減少に伴い、各インフラの検査は、インフラ調査士の人員を増やし、点検の品質を確保していかなくてはいけない。AIの導入で、評価のばらつきを減らすことも重要だ。画像解析技術やICT、IoT、GPS、VR、ARといったテクノロジーを活用し、膨大な社会インフラの情報を処理し、有効なモニタリングデータを作成していくことが大事になる」と語った。走行型高速3Dトンネル点検システムであるMIMMについても触れた。これまでのトンネル定期点検のワークフローは、まず、高所作業車に乗車した点検者が、確認用照明で変状箇所を照らし近接目視で特定。打音検査で変状部をマーキングし、応急措置として、うき・はく離をハンマーでたたき落としていた。トンネル全面でこの作業をするため、安全性を考慮し、交通規制や通行止めが必須だったことに加えて、人力での業務は時間がかかり過ぎていた。これまでの問題点をクリアにしたのがMIMMだ。MIMMは、計測検査が開発したシステムで、車両に取り付けられた3台のGPSやIMU(慣性計測装置)、カメラ、高密度レーザースキャナーを一体化したユニットで、走行しながらトンネルの変状箇所の抽出を可能にした。測定は時速40〜80キロの速度で行え、道路利用者への影響が大きい通行止めや交通規制をせずに、安全にトンネル点検ができる。設置された覆工壁面撮影システム(MMS)で取得したカラー画像からは、ひび割れ、漏水、表層劣化といった変形箇所を確かめられ、搭載しているモービル・マッピング・システムで得られた3Dモデルは、断面形状や変形モード、段差、うきなどを明らかにする。