「スパイダーマン:ホームカミング」に登場する新スパイダースーツのハイテクな仕掛けの秘密を(さらに)暴く!全てはトニー・スタークのおかげだ。2017年4月17日13:25※以下に映画「スパイダーマン:ホームカミング」の一部のネタバレが含まれる。昨夏、私は「スパイダーマン:ホームカミング」の映画セットを訪問し、制作チームから大量の興味深い情報を入手した。「スパイダーマン:ホームカミング」のセットから分かった17の事実の記事をぜひ参照してほしい。映画の共同プロデューサーであり、マーベルの開発ディレクターでもあるエリック・キャロルの説明によると、「スパイダーマン:ホームカミング」ではスパイダーマンのスーツは、トニー・スターク(アイアンマン)のパワードスーツであるアーマーのように、J.A.R.V.I.S.タイプのAIシステムを搭載するという。スターク(ロバート・ダウニー・Jr演)がスパイダーマン(トム・ホランド演)のためにスーツをデザインして作ったのだから、AI機能搭載は意外なことではないが、実はこれが「ウォールクローラー」ことスパイダーマンが銀幕で活躍する上で、新たな方向性を指し示しているのだ。キャロルがセットを訪問した我々に説明したところによると、AI(この時点では名称未定)は、ピーター・パーカーの頭(またはヘルメットか、さらに言えばマスクの辺りか)の「内側の声」だという。ピーターはスーツの全ての機能を把握してはいないので、最初はビックリしてしまう。AIに助言を求め始めるが、トニー・スタークと違って人工知能との付き合いに慣れていないため、例えば道を尋ねても、車なのか徒歩なのかとAIに聞き返されたりして手こずってしまう。AIの声を誰が演じているかは、まだ分からない。スターク製のこのスパイダースーツについては、コミックからインスピレーションを得ている。原作では、ピーターが様々なガジェットや仕掛けをよく使っていて、映画のトレーラーでもスーツに多くのガジェットが搭載されていることが分かる。「スパイダーマン:ホームカミング」の中で、スタークが全ての機能をピーターが使えなくなるようにする「トレーニング・ホイール」というプロトコルもインストールしていたことが明らかになる。ピーターはこれが気に入らず、プロトコルを解除しようと手を尽くすこととなる。トレーラーではすでに、ウェブ・ウイング、ホログラムマップのエミッター、ドローン型スパイダーシンボル(ピーターに監視データを伝送する装置)が見られたが、今回のスーツには他にもパラシュート、アイアンマンがいつでもピーターを探し出せる追跡装置、それにヒーター(!)、エアバッグ(!!)、そしてライトアップ機能が何がしかの理由で備わっている。「私たちはコミックをチェックして、スーツができるあらゆる面白いことや変わったことを取り入れました。ピーター少年が自分のベッドルームでそれを作ったというのは現実的ではありません」とキャロル。代わりに天才で、億万長者で、プレイボーイで、慈善家の男が作った話だとしたら、全ては納得がつく。ピーターのウェブシューターに使われるホログラムのインターフェイスは、「シビル・ウォー/キャプテン・アメリカ」のエンドクレジットが流れる場面に初めて登場したが、本作ではさらに肉付けされる。スパイダーマンは、これを指で握って簡単な操作をすることもできるし、手首を回してウェブ作成のための様々な設定をスクロールすることもできる。することで、ウェブの広がりを調節したり、スウィング用ウェブ、ボール型ウェブ、飛び跳ねるウェブ、電気ショッカーウェブといった多様な種類から使いたいものを選んだりすることができる。同時に複数のウェブを発射することも可能だという。トム・ホランドは彼のコスチュームについて自分が最も好きな点を教えてくれた。「僕が好きなスーツの仕掛けについてですが......スーツのビジョンを利用してできる『あること』のせいで、すごく笑えるシーンがあるんです。ピーターは、何がどのように見えるかを、少し変えることができるのですが、そのシーンは見ていて本当に面白かったです。ビデオゲームをプレイするときに全ての操作が楽しくて変なことを色々やらかしてしまうような。見た目はすごいスーパーヒーローなのに、内心ではどうして良いか分からずパニクっている。その様子は本当に可笑しかったです」とにかく、「スパイダーマン:ホームカミング」のスパイダースーツは、思いがけないトリックがいっぱいだ。「スパイダーマン:ホームカミング」は8月11日に公開される。JAPANをチェックしてほしい。※本記事はIGNの英語記事にもとづいて作成されています。Comments「スパイダーマン:ホームカミング」の監督にIGNが募集したTwitterのユーザーコメントを読んでもらったコメントコメントを見るためにはJavaScriptを有効にする必要があります。Japanはライセンスを受けて(株)産経デジタルが運営しています。