Networking)」を組み合わせたサイバーセキュリティ対策の共同検証を実施した。Networking)」を組み合わせたサイバーセキュリティ対策の共同検証を実施したことを明らかにした。実験は2018年10月29日にトレンドマイクロと共同で行った。SDN)」の有効性について検証。ロックダウンは、システムの機能制限、リソース・アクセス制御などにより、特定の用途にのみシステム使用を可能にする技術。Lockは、制御システム・組み込み機器などの特定用途端末を保護するロックダウン型のセキュリティソリューション。定期更新や参照を必要としないため、インターネットに接続されていない端末でもウイルスや意図しない不正操作から端末を守ることができる。特定の目的を達成するために、利用されるアプリケーションのみを実行できる状態にした。Lockの管理コンソールを通して、SESにその内容を通知。SESが対象の脅威端末を自動的に隔離して、その接続した場所の情報を中央監視へ通知するまでを確認した。これにより、検証の目的だった不正プログラムを実行しようとした「模擬マルウェア動作」を検知し、自動で遮断隔離するといった効果的なサイバーセキュリティ対策を実現できることが実証された。Lockとの連携で、端末がサイバー攻撃を受けた際にも、ビル制御システム全体の安全性を維持することが可能になる。今回のアライドテレシスとの連携により、制御システムのサイバーセキュリティに効果的なソリューションを提供できると確信している」とコメント。関連記事ジョンソンコントロールズが考える“BAS”を進化させたスマートビルの未来像ブルジュ・ハリファや上海タワー、あべのハルカスなど、世界を代表する90%以上の高層ビルに、ビル・オートメーション・システム(BAS)を提供しているジョンソンコントロールズ。次の展開として、AIやIoT技術を活用し、スマートビル・スマートシティーを実現する未来のBASを構想している。夏になると各電力会社は節電を呼びかける。国内のほとんどの原子力発電所が停止した今夏は、各地で消費者が厳しい節電を強いられている。「ゼロ・エネルギー・ビル/ゼロ・エネルギー・ハウス」は、年間に消費するエネルギー量がおおむねゼロになるという建物を指す。実現すれば、無理に節電する必要がなくなるかもしれない。ビルや住宅は省エネ性能で選ぶ時代に、4月1日から新しい法制度が始まるビルや住宅を対象にした「建築物省エネ法」が2016年4月1日に施行される。建築物のエネルギー消費量が基準に適合するように義務化の範囲を拡大する。基準に適合していることをラベルやマークで表示する制度も拡充して、企業や家庭に省エネ型の建築物を普及させる狙いだ。電気不要の冷却システムを開発、ビル空調などの電力削減へ米スタンフォード大学は、特殊な光学面を持つことで放射冷却を利用する冷却システムを開発、試験している。このシステムは、冷却機構に電力を使用せず、既存の空調や冷凍機に接続することができる。この装置の導入により一般的な商業ビルでは、消費電力を約2割削減が可能になるという。新規読者登録(メルマガ購読)登録内容変更ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。