(ETF)発祥の地であるアメリカは、世界でもっともETFが上場・取引されている国です。そのため、取引対象として考えられる銘柄が多く上場されています。そんな海外ETFですが、日本で投資することも可能です。国内ETFとどのような違いがあり、投資対象としてどのような魅力があるのか、そしてどのようにして投資することができるのかという仕組みを見てみましょう。まとめ海外ETFは流動性が高いのが大きなメリット日本ではまだまだETFでの取引が浸透していないため、好きな時に狙った価格で売買できる銘柄はごく一部に限られます。アメリカではETFでの取引が非常に活発です。S&P500(証券コード1557)」は、アメリカで上場されているETFを日本円に換算して取引できるものです。この銘柄は、日々数千株程度しか取引されていないのに対して、アメリカでは1億株近く取引される日もあります。これだけ取引が活発であれば、希望する株価で取引できる確率はグッと高まるでしょう。ネックは取引できる証券会社が限られていることしかし、海外ETFは、日本の証券会社に口座を開いていても取引できるとは限りません。海外ETFを取引できる証券会社は非常に少ないのです。野村證券や大和証券といった対面型証券会社での取り扱いもありますが、売買手数料が非常に高くなるため、ここではネット証券に絞ってお話をします。ネット証券で海外ETFを多く取り扱っているのは、SBI証券と楽天証券、マネックス証券の3社です。取引時間は現地で取引が行われているとき海外ETFは、日本の証券会社から海外の証券取引所に直接注文をすることになります。そのため、取引時間は現地の時間となります。アメリカの取引時間は、日本時間で23:30~翌6:00(サマータイム実施時は22:30~翌5:00)となります。休場となる日もアメリカの祝日によります。取引時間以外のルールは、証券会社によって異なる取引時間以外の取引ルールは、証券会社によっても異なることも珍しくありません。発注するときに指し値注文しかできないところと、成行注文にも対応しているところがあります。海外の証券会社で取引するには現地の通貨が必要になりますが、その通貨を購入する場合のレートなどのルールにも差があります。このようなデメリットがある反面、売却益や分配金への課税についての問題は、依然と比べるとかなり投資家にとって有利になりました。現在では、主要なネット証券会社では、特定口座での海外株式・ETFの取引ができるようになり、国内株式の取引で発生した損益と海外株式の取引で発生した損益を証券会社側で通算してくれるようになったため、確定申告の手間がかなり省けるようになりました。アメリカのETFは信託報酬が安いけれどアメリカのETFは、日本よりも格段に運用資産が多いため、運用にかかる費用である信託報酬が安く設定されています。信託報酬は日々差し引かれるので、中長期的に保有するときにはそれなりに大きなコストになってきます。アメリカのETFでは信託報酬が安い分、資産運用の成果が出しやすいと言えます。国内のETFと比べて、売買手数料はかなり高くなります。日本で海外ETFに投資するのであれば、その国の通貨を購入する必要があり、少なくない為替手数料がかかります。為替手数料は証券会社によって異なりますが、売買手数料に加えての負担となるので、取引コストがかさんでしまいます。同じETFが国内でも上場されている場合は、こういったコストを考慮しても海外ETFを購入するほうが有利なのかを計算しておきましょう。為替変動リスクとその他のデメリット海外ETFは外貨で購入することになるため、保有期間中は、その外貨の為替変動リスクも抱えることになります。保有期間中に円安が進めば利益増につながりますが、円高になると外貨ベースでは利益が出ていても円貨ベースでは損失が発生してしまうこともあります。海外のものに投資をしたいけれども為替変動リスクを避けたいという場合は、為替ヘッジがついた投資信託を購入する方が無難です。1点注意しておくべきことは、国内ETFの取引量です。今後、日本国内でもETFの取引が活発になってくることも考えられます。国内ETFの流動性が高まって投資対象が増えてくれば、わざわざ手間やコストをかけて海外ETFで売買するメリットがなくなってくるでしょう。まとめ海外ETFは流動性が高く、日本のETFと比べて魅力的な銘柄が多いのが特徴です。日本からアメリカなどの海外取引所でETFの売買をするためには、取引時間や取引手数料、為替リスクといった日本と異なったルールや仕組みを理解しておく必要があります。いえ、数年前と比べても取引環境はどんどん良くなってきています。海外投資を考えているのであれば、その第一歩として海外ETFを活用するのは有効な選択肢と言えるでしょう。ファイナンシャルプランナーとして活動。各証券会社の証...証券会社を基本サービスで比較してみよう!各証券会社が行っている基本サービス一覧。各証券会社のIPOの取扱いに関する比較です。株式投資にかかる費用は経費扱いにできるのか?上場廃止になるとどうなる?知っておきたい株のゆくえ持っている株式がTOBで公開買付け。国内最大手のネット証券「SBI証券」。口座開設数は"No.1"の430万超(2018年6月末現在)。証券会社ランキングは利用ユーザのクチコミより算出しています。証券会社に関する調査について証券会社ニュース楽天証券、注目の投資信託ページのリニューアルと新サービスの導入。コンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。