市場分析DRAMは今年も大幅な成長を遂げそうだ。Insightsは(参考資料1)、2018年のDRAM販売額は、前年比39%増の1016億ドル(11兆円)になるという予測を発表した。昨年のDRAMは75%程度の成長だったが、その勢いは収まらないため、当初は24%成長とみていたが、上方修正したことになる。Hynix、Micronの3社が市場の95%以上を占めるという、いびつな産業になっている。2017年はDRAMの生産量をほとんど増やさずに単価の値上げだけでDRAM事業をやっていけた。この状況は2018年も続き、SamsungもHynixも生産能力の増強を発表したが、実際にラインが稼働するのは2019年以降になる。DRAMメモリの値上がりにより、スマートフォンもパソコンも本来ならプラス成長するべきところが、フラットに横ばいで推移していた。スマホも値上がりしたため出荷量が増えなかった。すると、スマホ1台につき1個しか使わないアプリケーションプロセッサは大打撃を受け、QualcommやMediaTek、製造側のTSMCは苦戦を強いられた。TSMCは、一時的なブームになっていた仮想通貨向けマイニングチップの需要がバブル的に生まれていたために、減少分を補うことができた。これら3社のDRAMメーカーはNANDフラッシュも製造販売しており、NANDは3D化で新しい製造装置が必要となったため、設備投資先はNANDフラッシュに向かっていた。その歩留まりが徐々に上がり、NANDフラッシュメーカーは量産可能体制ができ、NANDの単価は下がってきている。メモリビジネスはこれが健全な成長であるはずだが、DRAMだけは、生産しなくても単価が上がり、Samsungの半導体部門の営業利益率が55.5%ととんでもない数字を計上している。半導体部門の売上額が20兆8000億ウォンで営業利益が11兆5500億ウォンである。ファウンドリはさほど利益は出ていないだろうから、DRAMの営業利益率は6割を超えていると想像できる。スマホの生産量が伸びないため、DRAMはダブつき始めているはずだが、DRAMの単価は上げ止まったままで、まだ値下がりしていない。このため、コンピュータ用途は高いDRAMを使わざるを得ない状況が続いているが、テレビ向けのような民生用特殊DRAM(スペシャリティDRAM)などは、コンピュータ向けのDDR4ではなく、低速だが安価なDDR3のチップを採用することでしのいでいる(参考資料2)。トップを占めていたのはパソコンやサーバー用のMPUであった。MPUは2017年の年成長率は6%でその売上額は485億ドルだったが、2018年は5%成長の508億ドルとみている。MPUの成長率を支えるのは、ビッグデータやクラウドコンピューティングでの用途でデータセンター向けのチップである。「今日のニュース」の著作権は日本経済新聞社及び日刊工業新聞社に帰属します。