11:30本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。純一)は、お客様のノンストップITを実現するため、スケールアウトストレージ(*1)システムの構築・サポートに関する戦略的関係強化について合意しました。ONTAP(*2)」は、NetAppストレージシステムをノンストップのスケールアウトストレージとして利用することが可能で、稼働中のシステムにおいても停止することなく、機器の交換や拡張を可能とします。ONTAPでの構築は従来までのストレージシステムに比べて作業の難易度が高く、高度な技術レベルを必要とするために、ユーザ企業のシステム構築を担当する代理店における技術者の養成や検証施設の整備が課題となっていました。ONTAPの検証施設を常設します。エムシスは、1997年より代理店としてNetAppストレージシステムの取り扱いを開始して以来、NetApp全製品の販売・技術に対する最高レベルの専門知識を持つパートナーとして認定を受けており、現在の認定制度においても最高レベルのStarパートナーに位置づけられていますが、今回の合意をきっかけに技術レベルをさらに向上し、顧客満足度で国内トップのNetAppパートナーをめざします。今後NetAppストレージシステムのスケールアウトストレージ分野におけるシェアの拡大に貢献し、初年度50億円の売上を目標とします。今回の関係強化にあたり、ネットアップより下記のコメントをいただいています。ONTAP」に関する発表を心から歓迎し、支援いたします。ONTAP」と、丸紅情報システムズ様の高度な技術力と豊富な経験値により、多くの日本のお客様に、高い堅牢性と柔軟な拡張性を実現可能な、NetAppのストレージによるデータマネジメントソリューション導入が加速するものと確信しております。『ネットアップは、ビジネスをITによる制約から解放するために、丸紅情報システムズ様のようなパートナーと共に取り組んでいます。今日のクラウド環境への移行に伴い、ネットアップとパートナーは、次のレベルのビジネスの効率性とサービスの柔軟性の実現に向けて顧客とともに取り組み、このクラウドへの移行に必要不可欠なコンサルタントとしての役割を担っています。』(*1)スケールアウトストレージとは、従来のストレージ製品の課題であった、コントローラのCPU、メモリ、ディスク容量などの拡張性の制限を解決した、性能・容量両面でのシームレスな拡張性を有したストレージ製品の概念です。スケールアウトストレージの他の特長としては、「拡張時にホスト側の設定変更を必要としない」、「リプレイスの際にコントローラ交換、データ移行がシームレスに行える」ことがあります。対する一般的なストレージ製品をスケールアップ型ストレージといい、性能面、容量面などで拡張が必要な場合に、上位のコントローラに交換する方法をとるため、事前の準備に相当の工数を要し、長時間のシステム停止を余儀なくされます。ONTAPは、複数の異なるモデルのHAペアを1つのクラスタに統合させて、単一システムイメージの共有プールを形成することができ、この共有プールをSANホスト、NASクライアントに利用させることができます。パフォーマンスや容量のリバランシング機能により、時間の経過とともに変化する要件にも柔軟に対応できます。従来の7modeの機能の、マルチプロトコル対応、ストレージ効率化機能(シンプロビジョニング、重複排除)、データレレプリケーション機能はそのままに、無停止でソフトウェアのアップグレード、障害保守作業、コントローラやストレージ拡張ができ、ノンストップオペレーションを実現します。Inc.の日本法人です。丸紅情報システムズは、最先端ITを駆使した付加価値の高いソリューションやサービスを、お客様視点で提供するソリューションプロバイダです。サービスまでをワンストップで提供する総合力、そして、グローバルな視点からお客様の差別化に貢献する最先端技術が私たちの強みです。エンタープライズソリューション、製造ソリューション、プラットフォームソリューション、コールセンターソリューションとデータセンターを軸とするビジネスサービスの5つの事業展開でお客様のビジネスを支援します。渋谷南東急ビル*文中の製品名および会社名は、各社の商標または登録商標です。*ニュースリリース記載の情報は発表日現在の情報です。記載の情報は予告なく変更される可能性があります。関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。