クライス・アンド・カンパニーを設立。リクルートで実践した「企業力を超える採用」の実現のため1000社を超える顧客にそのノウハウを提供、さまざまな分野の支援を実現。個人へのキャリアコンサルティングは1万名を超え、「個人の本気に火をつける」面談には定評がある。丸山貴宏35歳以上の転職がもはや当たり前の時代になり、これからはより多くの人が転職を意識することになる。そのときに「転職の作法」を全く知らないがために、失敗し続けてしまっては本末転倒だ。この連載では、失敗した人を具体的な事例として出しながら、何が悪かったのか2万人を見てきた転職コンサルタント丸山貴宏の視点で一刀両断。成功へと導く手助けをします。Photo:PIXTA45歳以上に設定されるリストラのボーダーライン大手企業で早期退職者を募集する企業が増加しています。東京商工リサーチの調査によると、2019年1月~9月に希望・早期退職者を募集した上場企業は27社で昨年(1~12月)の12社を上回り、対象人数は1万342人となっています※。この中には業績が低迷している企業だけではなく、業績が好調な企業による早期退職募集もあります。対象年齢は45歳以上に設定している企業が多く、45歳がリストラの1つの目安とされているようです。今45歳の人は大卒者の場合、1990年代後半に採用された社員で、それほど採用数は多くなかったように思いますが、それより上になるとバブル期入社世代で、このあたりの世代に企業は余剰感を持っているのかもしれません。エグゼクティブの転職をお手伝いしている弊社としても、企業が中途採用を行う際、45歳が1つの目安になっていると感じることがよくあります。クライアント企業とお話をしているとき、候補者の年齢が45歳を超えていると「ちょっと年齢がいっていますね」という反応が返ってくることが多いのです。未曽有の若手人材不足によって20代後半から30代前半の優秀な人材が採りにくくなる一方で、40歳を超えてもかつてのように部下の管理だけをする管理職ではなく、プレイングマネジャーとして業務に従事する人が増えたことで、即戦力でリーダーシップのある40代前半の人にはオファーが来るようになりました。45歳を超えるとそうしたニーズもだんだん失速していき、50歳で1つの大きな壁が存在するという印象があります。誤解のないように付け加えておけば、現在は50歳を超えても転職ができる時代になりましたが、それなりのハードルはある、ということです。