働き方改革の時代を効率的に生き抜く手がかり。施行に先駆け、2016年春に実施したマタハラへの意識調査の結果を発表した。同調査は2016年4月8日から25日までの約2週間半にわたり無記名式のインターネットリサーチで行われた。年齢不明者を除き、718名分の有効回答を得て分析がされた。若いほど高いマタハラへの認識まず、マタハラに対する認識について、全体では「自分の周りで、マタハラの話を聞いたことがない」という回答が62.8%と多数を占めた。一方で、この回答を年代別に分けて集計すると、有効な回答数が得られなかった20代と60代を除き、30代、40代、50代の3つの年代では多少の差が見受けられた。「自分を含め、周りにマタハラにあった人がいる」との回答は、30代で一番多い29.7%を占め、40代(27.1%)、50代(22.5%)と年代が上がるにつれ下がるという結果になった。「自分を含め、周りにマタハラにあった人がいる」及び「自分を含め実際にマタハラにあった人は知らないが、マタハラにあうのが嫌で仕事を辞めた人を知っている」の2つの回答を、マタハラの存在を認識している回答群と捉えた場合、その回答群の割合は全体で37.1%と、実に3人に1人が認識を持っていることがわかった。施行された年に社会に出た層は、大卒で50代前半。寿退社が常識と言われたものの、女性の総合職化が進む中で女性が社内で戦力として重視されるようになり、妊娠出産による休暇取得に対してより厳しい目が向けられるようになってきた可能性があります。その仮説に沿って考えると、女性が更に活躍の度合いを高めるにつれてマタハラへの対処はより重要性を増してくるのではないかと考えます。調査・データ59.9%が何らかの形で転職を考え中。調査・データ最も昇給率が低い国、日本。