必要な建物は?この様な建物は、ぜひ耐震診断をおすすめします。昭和56年6月に建築基準法が改正(新耐震設計基準)されました。それ以前の基準で建てられた建築物は耐震性能が充分でないことがあります。流れ耐震診断から耐震補強、アフターサービスまで、オノコムグループの設計・施工部門がプロジェクトチームを組んでお客さまをサポートしていきます。耐震について不安がありましたらご相談ください。04.補強設計05.補強工事実施(構造や状況によって補強方法が変わります。よって診断方法が違います。対象建物:壁構造・ラーメン構造の低層の建物(Is≧0.8以上)2次診断(一般的に耐震診断とはこれを指します。Structure)耐震診断では、建物の強度や粘りに加え、形状や経年状況を考慮した耐震指標:Is値で表します。耐震改修促進法では、耐震指標の判定基準を0.6以上としており、それ以下の建物については耐震補強の必要性があると判断されます。「Is≧0.6」以上で必要な耐震強度に対し、100%の強度がある。建物の用途で耐震性能の要求水準があります。耐震診断では、用途指標を用いて、建物の用途などによる構造判定指標の割り増しを行います。建物の用途によってふさわしい耐震性能の要求水準があります。耐震相談は無料ですオノコムでは、耐震診断をご希望の方へ、本格的な耐震診断の必要性の有無を判断するための「耐震相談」のサービスを無料で提供しています。これは、建物の耐震性の概略について把握し、本診断の必要性、緊急度などを判定するものです。最終的には本診断を受ける必要がありますが、耐震予備診断の報告書には概略の分析結果と耐震診断(本診断)にかかる期間、概算の費用を提示させていただきます。「建物チェック」も同時に行います。建物を安全に使っていただくために、耐震予備調査とともに、建物チェックも致します。予備調査時には、防水やサビ・タイルの剥離など建物を安全に使っていただくための「建物チェック」も同時に行います。※お申し込みにあたっては、図面のご準備が必要です。ホテルなど稼働しながら、また夜間・休業日などに合わせた工事に数多く対応しています。Q.設備の耐震補強だけでもできる?事業継続(BCP)のためには、建物本体だけでなく設備の維持も重要な要素となります。オノコムでは、設備の耐震診断・補強もご提案します。Q.図面がなくても耐震診断はできる?耐震診断時に必須条件の建築図面。図面がないことで、診断をためらっていませんか?オノコムでは図面がない場合でも対応いたします。Q.耐震診断の費用はいくらぐらい?オノコムでは、事前に無料の予備調査を行い、診断の必要性や概算の費用などもお伝えしています。タイルのはがれ、防水のチェックなどの建物チェックサービスも行いますので、まずは予備調査をお申し込みください。Q.夜中に何か起きたら対応してくれる?24時間受付サポートダイヤルを設置しております。365日24時間安心しておまかせください。Reserved.このサイトでは、サイトや広告を改善するためにCookieを利用します。サイトを利用することで、Cookieの使用に同意するものとします。information.TOP。