携帯電話、Eメールに次ぐ第三の波が日本にも到来かEメールユーザーは現在約2,000万人に達している。90年代中頃から本格的な普及が始まり、昨年1年間だけで800万人が新たにEメールを利用するようになった。インターネットやパソコン通信を活用したEメールの普及によってコミュニケーションの在り方が大きく変わったことは間違いない。それまで電話やFAXで打ち合せをしていた人たちがEメールを利用するようになり、パソコン上で様々な情報交換を行うことができるようになった。従来、FAXで大量の書類を送らなければならなかった作業もEメールならば添付ファイルをそのまま電子データで送ることができ、仕事の効率は格段に向上する。プラーベートな情報交換もEメールでより情報量を増やすことが可能になった。99年国内パソコンとPCサーバー出荷概況マルチメディア総合研究所は99年1月~12月の国内パソコンおよびPCサーバーの出荷結果をまとめた。それによると、パソコン市場は20万円以下の低価格機とインターネット需要との相乗効果で需要が拡大し、出荷台数で初めて1.000万台の大台を突破(1.002万台、出荷金額2兆400億円)した。PCサーバーは、パソコン減税需要を見込んだ低価格モデル(1~2CPUタイプ)が、インターネットニーズや2000年問題特需などで増加し、初めて20万台を突破。史上最高の前年比23.5%増、21万5.000台を記録した。出荷金額は約2,100億円だった。当初はエアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機の4品目を対象とする。将来的には対象商品が拡大される見通しで、OA機器の中でもサイズが大きいプリンターやパソコンは同法の対象になるとの見方が有力だ。今回は、本流から少し外れるものの、新品納入時にほぼ間違いなく引き取り品が発生するプリンターの回収品について、大手2社の取り組みを探り、比較検証した。解の見つからない家電やOA機器のリサイクル、回収方法を考える上で、その一助となろう。秋葉原の店員によると「パソコン購入者の多くはインターネットをしたい、年賀状を自分で作りたい、写真を編集したい-などという理由で購入している」という。確かに購入動機・目的を聞くとそう答える人が多い。考えると年賀状や写真編集は常日頃行う行動ではないし、インターネットにしても購入した直後はともかく、毎日見る番組もだんだん決まってくるし、毎日見る必然性も感じなくなってくるはずだ。すると一体パソコンは何のために買うのか、という疑問にぶつかる。今回は秋葉原の販売店3社に協力を要請し「パソコン購入者のライフスタイル調査」を実施した。パソコン購入で生活形態に何らかの変化が生じているのだろうか。SupecialEdition発売を明らかにするなど、日本のマックユーザーを強く意識した発言が目立った。日本のマーケットを重要視しようとするアップル社の戦略は、なにを語ろうとしているのか。講演内容をレポートし、同社の今年の日本向け戦略を占う。Reportは完全年間購読制となっており、書店ではお求めになれません。年間購読(年間購読料9万6000円(税別))を希望される方は、購読申込み書をプリントアウトの上、必要事項記載の後、FAXでお申込みください。お申し込みに際しての疑問、質問などありましたらお気軽にお問い合わせください。購読のお申し込み購読申し込み書をプリントアウトし、必要事項をご記入の上、下記FAX番号宛にお送りください。03-5777-0163お問い合わせお問い合わせは電話、またはフォームにて受け付けています。弊社への送信により、お客様よりお預かりいたします個人情報に関しましては、お問い合わせいただいた当該案件に関するご連絡・ご説明に関してのみ利用させていただき、第三者への提供は行いません。個人情報(名前、ご連絡先など)をご提供いただけない場合は、弊社からご連絡できない場合もございますことをご了承ください。関しても対応いたします。個人情報に関するお問い合わせは下記までお願い致します。掲載年から探す2020年(2)2019年(12)2018年(12)2017年(12)2016年(12)2015年(12)2014年(12)2013年(12)2012年(12)2011年(12)2010年(12)2009年(10)2008年(11)2007年(10)2006年(9)2005年(12)2004年(11)2003年(12)2002年(11)2001年(12)2000年(15)MM総研のメルマガ最新情報を知るタイムリーな情報をタイムリーにお届け。サービス総合力でサポート調査・分析・コンサルティングの総合力でお客様をサポートします。お問い合わせお気軽にお問い合わせください業務内容やニュースリリースについてのご質問・ご相談はお気軽にお問い合わせください。reserved当社はプライバシーマークを取得しています。