海外(外国)ETFとは、海外の取引所に上場している投資信託です。NASDAQ(ナスダック)やNYSEアーカ、香港などに上場している投資信託が海外ETFにあたります。一般に呼ばれるETF(上場投資信託)は、国内ETFと海外ETFに分類され、海外ETFは国内ETF比べて、銘柄数や資産規模も大きく異なっており、投資家の間でも人気の金融商品です。今回は海外ETFとは?という基本的な仕組みから、メリット・デメリットなどをまとめて解説します。まとめ海外ETFとは海外ETFとは、海外の取引所に上場しており、日本ではなく海外のインデックス(指数)をベンチマークして、その値動きと連動するように運用されている投資信託です。国内の取引所に上場している投資信託と比較すると、組入れ銘柄数や信託報酬など大きく違う部分があります。自分自身のポートフォリオが国内の金融商品しかなかったり、もう少し海外の投資先を増やしたいといった方は海外ETFを組み込むことを検討するのもよいでしょう。※インデックスとは・・・ベンチマークとする指数。有名な指数としてはアメリカのS&P500、日本のTOPIX(東証株価指数)などがある。海外ETFのメリット海外ETFは銘柄数が多い海外ETFは国内ETFよりも取り扱っている銘柄数が多いのが特徴です。楽天証券の場合、国内ETFは223本に対し、海外ETFは330本取り扱っています。※1(2017年10月時点)世界的に見ると、ETFは2014年6月末時点で5,217銘柄あり、いまだ銘柄数は増え続けています。※2また海外ETFにはテーマごとの銘柄もあります。金融などの業種別(セクター)のインデックスから生活必需品といった変わったインデックスまで幅広くあり、さまざまな形で分散投資ができるのも特徴です。信託報酬が低い信託報酬は、投資信託を保有している投資家が運用会社や販売会社に支払う手数料です。投資信託の運用委託費として毎日かかる手数料になっています。海外ETFで人気のバンガード・トータル・ワールド・ストックETFは、信託報酬を0.11%に設定しており、他の投資信託やETFと比較しても低いのが特徴です。日経平均インデックスファンドは信託報酬0.19%に設定しています。※4ETFは基本的に特定のインデックス(指数)に連動した値動きとなることから、人件費などがあまりかからず、もともと運用コストを低くすることができる金融商品です。信託報酬が低いETFを選びたい場合、国内ETFだけではなく海外ETFも合わせて検討するとよいでしょう。海外ETFは市場が開いている時間であれば、いつでも売買注文することができます。アメリカのETFならば、日本の夜がアメリカの日中になることもあるため、日中仕事がある方に向いているといえるでしょう。通常の投資信託を購入する場合、申込日と基準価額が決定するタイミングが異なるため、申し込んだ時に確認した値段と異なることもあります。ETFはリアルタイムで価格が変動するため、自分自身が確認した値段で売買注文が可能です。国内ETFよりも海外ETFの方が高く設定されている傾向にあります。海外ETFでNISA口座を活用しない場合は、アメリカ・中国株式を購入する際と同様の手数料が発生します。アメリカのETFを購入する場合は、約定代金の0.45%(最低手数料5$)。中国のETFを購入する場合は、約定代金10万円までなら540円、10万〜100万円未満なら約定代金の0.5%、100万円以上なら5,400円となっています。※5NISA口座を活用する場合、楽天証券は国内ETFの売買手数料が無料になります。このNISA口座を活用することで、海外ETFも買付手数料はキャッシュバックされるため実質無料にもできますが、売約手数料はかかるのに注意が必要です。為替リスク海外ETFの売買は基本的に外貨建てとなります。アメリカのETFを購入する際、円をドルに換金する必要があります。購入時の為替レートと売却時の為替レートによっては、ETF自体は利益が出ている場合でも、日本円換算すると損失になっている可能性があるので注意しましょう。ネット証券では円貨建てで購入できたり、為替手数料をなるべく低く出来たりもできるため、なるべく為替リスク減らすようなことも可能です。通常ETFの分配金は決算時に投資家に支払われることになっており、同じETFには自動的に再投資をすることができません。これは海外ETFも同様です。そのため、同じETFに再投資するなら追加で購入する必要があり、買付手数料や為替手数料などが再度負担となるため、注意しましょう。アメリカのETF市場は世界全体のETF市場の約70%を占めており、銘柄数・資産額ともにトップクラスです。※3日本の証券会社でもアメリカETFの取扱数が多く、人気なETFであることがうかがえます。S&P500株価指数はアメリカ株式市場の大型株500銘柄で構成されているため、世界中の投資家に認知されています。ETF」は、AppleやMicrosoftなどの有名IT企業の銘柄が組み込まれており、世界最大の純資産額となっています。新興国関連のETFも人気です。GDP成長率も高いため、高い利回りを期待できます。中国やインド、東南アジアといった新興国が注目されています。高い利回りを期待できる分、カントリーリスクや流動性リスクには注意する必要があるでしょう。海外ETFといっても対象地域は様々なETFがあり、例えば以下の地域を対象とする海外ETFなどが見られます。特定の指標に連動する値動きを目指すインデックスファンドであれば、その国の経済(株式市場)の動きに投資するといったことも可能です。取り扱うETFは各社異なる点に気をつけましょう。特定業種(セクター)国や地域といった区分ではなく、特定の業種(セクター)だけの銘柄で構成されるETFがあります。特定の業種とは、ヘルスケアや金融、公共事業といったものです。具体的にはアメリカETFの金融セレクト・セクターSPDRファンド、ヘルスケア・セレクト・セクターSPDRファンドなどあります。アメリカだけでなく、世界の特定業種(セクター)に投資しているETFとして、iシェアーズ・グローバル素材ETF、iシェアーズ・グローバル電気通信ETFなどがあります。コモディティコモディティはある特定の商品のことを示しており、金や銀といった貴金属や原油、小麦、トウモロコシなどのコモディティETFがあります。世界的にトウモロコシが不足してるという状況であれば、トウモロコシの価格が上昇するため、トウモロコシの価格をインデックスに設定しているコモディティETFの価格も上昇します。海外ETFを購入する方法は、外国株の取引と同じような流れになります。外国株の欄と同じ場所に海外ETFも合わせて掲載されていることがほとんどなので、あまり迷うことはないでしょう。注意しておきましょう。購入するために証券会社を通して売買することになりますが、ネット証券を活用することで時間的コストや手数料などをお得にできます。海外ETFを購入するにあたり、大切な注意点の一つとなるのが、各種手数料です。海外ETFの場合は、為替手数料だけでなく、買付手数料などもあります。売買手数料が約定代金に対して0.45%かかります。最低4米ドル・最大20米ドルが必要となります。為替手数料は25銭となっています。楽天証券の特徴は取引手数料の1%分の楽天スーパーポイントがもらえる点でしょう。獲得したスーパーポイントを投資信託などの購入に充てられる場合もあります。楽天証券の口座開設はこちらからSBI証券SBI証券は楽天証券と同じく、約定代金の0.45%の売買手数料、25銭の為替手数料です。SBI証券の特徴は、住信SBIネット銀行を利用すると、為替手数料を抑えられることです。米ドルの場合は4銭にすることができます。SBI証券の口座開設はこちらからマネックス証券マネックス証券の約定代金および為替手数料も他の2社と同じです。マネックス証券の特徴は特定の米国株・ETFの売買手数料を実質無料にしている点です。海外ETFのおすすめポイントに合った銘柄と証券会社について調査しましたまとめ海外ETFは信託報酬も比較的低く、セクターやコモディティなど幅広い種類のものがあることから、分散投資先の1つの候補といえるのではないでしょうか。海外の金融商品のため、為替手数料などには注意が必要ですが、ETFならではのメリットも多いため、海外ETFへ投資することも検討してみてもよいでしょう。【PR】証券口座を開設するならネット証券が便利?株式投資や投資信託など投資を始めるには、証券会社で口座開設が必要です。証券会社の口座開設は非常に手間がかかります。ネット証券なら、仕事が終わった夜でも手続きができて、オンライン上で完結できるので便利です。そんなネット証券の中でも、SBI証券は業界低水準の取引手数料が設定されているほか、外国株、IPO銘柄、ロボアドバイザーなどのサービスが豊富に用意されており、一つの口座で様々な投資が可能になるのが特徴です。口座開設数は430万を超えており、多くの方々に利用されている実績があります。※1新規口座開設キャンペーンを実施中のこの機会に口座開設してみてはいかがでしょうか。投資勧誘を目的としてはいません。掲載されている情報の正確性を保証するものではありません。投資の際には各社サイトの投資条件をよくお読みください。保証するものではありません。・掲載情報によって生じたいかなる損害についても、当社は一切の責任を負いません。・掲載情報は予告なく、内容の変更、削除等が行われることがあります。・投資商品などをご購入の際は、必ず契約書等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。・当社では掲載企業のサービスに関するご質問にはお答えできません。各運営会社等へ直接お問い合わせください。・当サイトに掲載されている情報の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。営利目的での利用を行う権利を有しません。