(柴田忠昭会長)が主催。雇用情勢の低迷を肌で感じている学生たちは、危機感を募らせて会場内を奔走した。4月の就職活動解禁を前に、企業、学生の双方に備えてもらおうと同協会が5年前から開いている。リクルートスーツに身を包んだ学生たちは、受付けで手渡された案内書を参考に、続々と目当ての会社のテーブルに向い、順番に担当者から事業内容や採用計画などについて話を聞いた。経済不況で近年は参加企業の減が深刻化していたが、事務局の積極的な呼び掛けが奏功し、今回は前年を12社上回る46社が参加。それぞれが会場いっぱいに面談のテーブルを並べた。古里の企業の実態を知ることができる貴重な機会とあって、県外の大学に通う地元出身者の姿が多かった。“氷河期”とわれる厳しい雇用情勢を肌身に感じているというと東京の男子大学生は「予想以上に参加企業が多くてよかった。激しい競争であることは変わらないが、希望職種がみつかるといい」と話した。会場では特別相談コーナーの「公務員ブース」「福祉専門ブース」も設けられ、専門家が質問や相談に応じた。同協会事務局は「厳しい時期だが、地元企業にとっては優秀な人材を獲得するチャンス。大勢の学生に古里に戻っていただき、地域づくり、産業振興に貢献してもらいたい」としている。著作権は、南信州新聞社またはその情報提供者に帰属し、無断転載を禁止します。転載希望コンテンツがあれば、メールもしくは電話等により用途および利用先を説明の上ご相談下さい。