持続的かつ責任ある利用は、SDGsゴール14の達成にも向けて、世界的な潮流となっている。我が国では、水産物の輸出促進や東京2020オリンピック・パラリンピックへの調達を踏まえ、持続的な水産物の証である水産エコラベルの発足が喫緊の課題となっていた。係る状況を踏まえ、2016年12月に、一般社団法人マリン・エコラベル・ジャパン(MEL)協議会が設立された。本講演では、日本発の国際的に通用するMELについて説明する。technology.。