Japan」を発表した。Japan」、「YouTube」の順となっている。スマホアプリ利用では、1位は昨年に続き「LINE」、2位には「YouTube」等がランクインしている。Map」となっている。この上位3位内全てにランクインしているが「YouTube」であった。近年、「YouTube」は利用者が増加しており、YouTube広告もサイト誘導率が高いという調査結果もある。Japan」の内容を紹介しつつ、「YouTube」利用のメリットなど見ていこう。Japan(54%)」、3位に「YouTube(50%)」、4位「LINE(48%)」、5位「Rakuten(41%)」などとなっている。Japan(54%)」、「YouTube(50%)」は日本の人口の半数以上がこのWEBサービスを利用していることになる。10サービス順位は基本的には変わっていないようだ。前年対比を見ると、ほとんどがサービスがポイント増となっている。App(53%)2pt増」、5位「Gmail(51%)2pt増」となっており、この中で大きくポイント増となっているのが、「YouTube」で5ポイントの増加である。「YouTube」は、スマートフォン利用者のリーチが増加しているようだ。スマートフォンアプリの利用時間が長いアプリは?スマートフォンアプリの利用時間シェアTOP10サービスでは、トップはアクティブリーチ同様、「LINE(13%)」、2位に「YouTube(5%)」、3位「Twitter(5%)」となっており、3位以降のランキングにおいてはリーチランキングと異なる傾向が見られる。リーチランキング以外からランキングしているのは、6位の「Instagram」、7位の「スマートニュース」、8位の「Facebook」、9位の「メルカリ」などである。これらサービスは利用者数は小さいが、長時間利用される傾向にあり、エンゲージメントが高いアプリと考えられる。デジタル株式会社のアナリストのコヴァリョヴァ・ソフィヤ氏によると、「スマートフォン利用者は年々拡大しており、さらに来年も普及は進むと思われるが、今後、急激に利用者は増加することはない。」とコメントし、さらに「利用されるサービスも固定化してきた傾向にあるが、YouTubeのようにスマートフォン利用者の中でのリーチ(利用率)が増加しているサービスもある。YouTube等の動画共有サイトは利用者は年々増加傾向にある。ドゥ・ハウスのインターネットリサーチサービス『myアンケートlight』の調査によると30代・40代が利用しているSNSにおいては、「YouTube」が58.4%と利用率が最も高い。LINEの51.1%、Twitterで37.1%、Facebookの33.0%、Instagramの22.2%の利用順位となっている。「YouTube」は利用率が高いだけではなく、「YouTube動画は商品購入」にも大きく影響しており、さらに、YouTube内の広告は「サイト誘導率が高い」という調査結果がある。次にこの「YouTube」について見ていこう。「YouTube」は商品購入の大きな動機付けになっている「YouTube」の全世界の月間利用者数は、20億人となっている。これはSNSユーザーではトップのFacebook(約24.億人)の次に多い数字である。Instagramで、月間ユーザー数は10億人である。YouTubeは日本国内でも人気であり、6,200万人以上が利用している。(2018年12月)国内SNSユーザー数でトップは「LINE」で8,200万人(2019年9月時点)である。YouTube利用者の年齢層は40代が最も多く、1,433万人、次いで50代の1,263万人である。「YouTube」は、PC、スマートフォンやタブレット、ゲーム機などで気軽にアップロードされた動画を視聴でき、2017年2月時点だが、動画アップロードは毎分400時間分にもなり、非常に活発なSNS動画サービスである。Planet」が11月22日に公表した、SNSを活用したマーケティングに関する調査結果によると、商品の購入で最も高い動機となっているのは「YouTube」で、全体の30%が「YouTube」を選んでいる。YouTubeを選んだ理由は、「動画による説明」というところが大きく、「商品の使用方法や効果が分かりやすかった」、「操作や使用感が分かりやすい」など、具体的な使用感や現物による分かりやすい説明が評価されている。どの年代でも「YouTube」は商品購入の高い動機づけとなっているが、10〜20代ではInstagramが58%と最も高い。これは、10〜20代は商品説明やレビューといったものではなく、投稿者(インスタグラマー等)や投稿写真などを見た目の印象に影響を受けるからだろう。(2019年12月度)」によると、YouTubeで、スキップできない、6秒以下の短い動画広告「バンパー広告」を視聴したことがある人のうち、この「バンパー広告」を視聴後、「その商品・サービスを検索したことがある」人は25.2%あり、また、「広告元のサイトへ訪問したことがある」人は23.2%もあることがわかった。この数字はYouTubeの動画広告の中の「バンパー広告」が、広告商品に対して興味を示すこと、サイト誘導率が高いことを示している。通常、Google広告などの検索型連動広告の場合、広告を見てその広告をクリックする率は、およそ5%が平均値と言われている。100人広告を見たとすると、クリックするのは5人である。対して、「バンパー広告」の場合は23.2%あり、つまり100人広告を見れば、そのうち23人が商品ページへ誘導されるわけである。その他、スキップ可能な動画広告の視聴の場合は、サイト誘導率は15.7%と誘導率は減少する。この調査結果では、「バンパー広告」は40%近くの視聴者がブランドイメージを悪くすることもあると指摘している。「バンパー広告」はサイト誘導率が高いというメリットはあるが、印象としてにブランドイメージを下げることもある。まとめ昨年はスマートフォン利用が継続的に拡大する中、動画サービスの利用時間が増加した年であった。動画サービスでは「YouTube」が代表的なプラットフォームであり、WEBサービスの利用者も多く、SNSとしてのユーザー数も6200万人以上と高い数値である。したがって、企業の新サービスのローンチ、新製品の発表などにはこのYouTube動画広告を利用するのが最適解と言えるだろう。YouTube動画広告はユーザーの目に止まりやすく、サイト誘導率も高い。YouTubeの動画広告には種類も様々あるので、自社に適したものを検討し、出稿してみてはいかがだろう。効果的な動画広告を配信することで、商品・サービスの購入率は高まるだろう。SNSは情報インフラとしてスマートフォンには欠かせないものとなった。極端なことを言えば、スマートフォンの利用で最も利用されているのは、電話やメールではなく、SNSかもしれない。個人間の日常的な連絡はもとより、最新情報のチェックや時間潰しにSNSが使われるのが当たり前になってきている。»コメントをどうぞ返信をキャンセルする。紹介、ECサイト運営に役立つ記事やマーケティング戦略について紹介します。ネットショップ運営者やネットショップ関係者は是非購読ください。