無効に設定されているため、中日新聞プラスの内容を正しく表示できない可能性があります。有効なブラウザでご覧ください。あり、1961年にその体制が整えられました。私たちは健康保険に加入していれば、原則的に日本国内どこでも同じレベルの医療を「自由」に受けることができます。これが、我が国の世界に誇る国民皆保険制度です。現在の医療費自己負担率は、多くの方が該当する義務教育就学後から70歳未満の方は3割となっています。あり、健康保険を使う医療では年齢および所得によって異なりますが、標準的な月収28〜50万円の70歳未満の方は、8万100円+(総医療費—26万7,000円)×1%が自己負担額の上限になります。仮に1回の治療に1バイアル100万円の抗がん剤を1本使用したとしても、保険収載された抗がん剤であれば8万7,430円で治療が受けられることになります。自己負担額以外は保険(税金)で支払われています。そのため、高額な医薬品の使用が増えれば、保険で支払われる総額が増加し、延いては国民皆保険制度を財政的に維持できなくなるのではないかと言われいます。診療報酬が設定されている医療全体が影響している話です。それぞれ216人(年間売上72億円)、249人(年間売上37億円)および294人(年間売上97億円)とされていますので、医療費全体に及ぼす影響は少ないと考えられます。ノーベル賞で話題にもなった「ニボルマブ」では、薬価算定当初は年間470人の悪性黒色腫患者に投与されると予測されていましたが、肺がんへの適応追加により投与患者数は増大し、年間売上が1,000億円を超えるものになり、緊急的に薬価が5割引き下げられたことがありました。このような高額な医療用医薬品を皆さんはどう思われるでしょうか?直接的に関係なくとも、税金などを介して間接的に様々な影響が出てくることと思われます。自分のこととして医療全体のあり方も含めて考えていただきたいと思います。生まれる背景を探ってみましょう。おいて、一貫して基礎薬理研究および開発研究に従事。