)は、コミュニティ型株取引アプリ「STREAM(ストリーム)」のSNS機能限定版を、4月10日よりダウンロード開始いたします。STREAMは、日本で初めて従来型委託手数料を完全に無料とし、「SMART取引」(※1)と呼ぶ新方式の手数料体系を導入する、スマートフォン専用の証券サービスです。今回、ダウンロードが開始されるアプリは、株取引機能が制限(現物取引サービスの開始は6月を予定)されていますが、SNS機能は全てご利用いただけます。コメント投稿機能が備わっており、ユーザーは、提供される情報をもとに他のユーザーと意見を交換することができます。有益だと思った場合には「役立つ!(※2)」ボタンをタップすることで投稿された情報を評価することができます。SMART取引とは、東京証券取引所(東証)の立会外取引にて、東証の株価気配値よりも有利に約定できた場合に、当該気配値と実際の約定価格の差額相当分から50%を手数料としていただくものです(東証における通常の立会売買で約定された場合には、お客様に手数料は発生しません。「役立つ!」ボタンとは、ユーザーがニュースや投稿コメントを役立つと思った時にタップできるボタンです。コミュニティ内でのユーザー行動をもとに、注目情報が自動抽出STREAMを起動して最初に表示される「注目」タブでは、コミュニティのユーザー行動(コメント数、役立つ!数、閲覧数等)をもとに、現在、最も注目されている情報と銘柄情報が優先的に表示されます。そのため、起動する度に注目度が高い銘柄が一目でわかる仕組みになっており、手軽に株取引に役立つ情報を入手できます。マイページで株仲間が見つかるコミュニティ内で有益な情報を提供するユーザーを見つけたら、マイページを参照できます。マイページではフォロー・フォロワー数、「役立つ!」した・された回数や、そのコメントなどが確認でき、そのユーザーをフォローすることもできます。フォローしたユーザーだけを表示するタイムラインを見れば有益な情報を効率的に取得することが可能です。自分のマイページでは、上記の情報に加えて獲得したコミュティポイント(※3)、ソーシャルステータス(※4)、称号(※5)を参照できる他、プロフィール編集が可能です。コミュニティポイントは、ログインやコメント等、コミュニティ内の活動に応じて獲得できる「STREAM」独自のポイントです。ポイントに応じて株取引の際に優遇が受けられる等様々なメリットがございます。ソーシャルステータスとは、獲得したコミュニティポイントをもとにコミュニティへの貢献度を集計し、クラスで表したものです。称号はSTREAMで行動することでもらえる称号・バッジです。積極的にコミュニティに参加することで手に入れることができます。Twitterまで他の証券会社では見られない株取引のための豊富な参考情報を提供します。SNS機能限定版においてもこれら全てを無料で閲覧することが可能です。充実した市況・銘柄情報STREAMの市況・銘柄メニューでは、注目の銘柄、ランキング(値上がり率/値下がり率/出来高/売買ランキング/配当利回り等)、主要指標(日経225/TOPIX/東証マザーズ/JASDAQ/日経先物/ドル円/ユーロ円/NYダウ終値/NASDAQ総合[終値])を表示しています。個別銘柄情報ではチャートや企業情報と、当該銘柄に関する掲示板、ニュース、Twitter、適時開示をひとまとめに閲覧することができます。現物取引サービス開始(事前登録者招待制)株式会社FinatextについてFinatextは、2013年12月に東大出身者を中心に次世代ウェルス・マネジメント・サービスを提供することを目指し設立された会社です。Nowcast(2016年8月経営統合)、次世代証券ビジネスプラットフォームの確立と個人投資家のそれぞれのライフシーンで投資が可能なモバイル端末をメインとした証券会社、スマートプラスの3社を軸に、日本国内をはじめ国外(台湾、マレーシア、ベトナム、イギリス)でも事業を展開しています。株式会社スマートプラスについてスマートプラスは、株式会社Finatextの子会社として2017年3月に設立されました。資料ダウンロード<重要事項>・スマートプラスでお取引いただくこととなった際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。・株式のお取引については、株価の下落により損失を被ることがあります。財務状態の悪化により損失を被ることがあります。投資信託のお取引についても基準価格の下落等により損失が生じる恐れがあります。諸費用がかかるほか、株価等の変動により委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあるハイリスクハイリターンの取引です。・お客様の投資に対する適合性が信用取引に不向きな場合は信用取引を行うことはできません。信用取引口座を開設する際には当社所定の審査があります。・資料等の中で個別銘柄が表示もしくは言及されている場合は、あくまで例示として掲示したものであり、当該銘柄の売買を勧誘・推奨するものではありません。