連携を強化し、高性能化やコスト低減などの課題解決につなげてほしい。がん治療センター(佐賀県鳥栖市)、神奈川県立がんセンター(横浜市旭区)の設立者で構成する。「病院の現場だけでは難しい課題解決に寄与していく」と話す。協議会の設立により、治療の普及に向けた協力体制を強め、高い治療効果を得るための医学的指導や施設の建設・運用のための技術的支援ノウハウを蓄積する。(山形市)でも施設の建設が進む。研究段階からより日常の治療に変わりつつあるが、免疫療法など他の治療法との併用など研究テーマは事欠かない。重粒子治療は治療効果は高いものの施設が大がかりで、高い建設費がネックだ。(量子メス)の研究も進んでおり、実際の医療現場の声を反映することは重要だ。日本は重粒子線治療で世界をリードする。同治療を目的とする訪日外国人需要も増えている。高い治療効果から米国では今後5―10年で3―4施設が稼働する見通しで、韓国でも延世大学がんセンターが21年の治療開始に向けて、放医研と研究協力で合意した。世界の多くの医療機関で日本の技術導入が検討され、日本製の医療機器・サービスの海外展開に追い風が吹く。協議会を連携強化の基盤として、世界への発信力を高めてもらいたい。外部評価を受けたい調査・分析をしてほしい掲載記事の無断転載を禁じます。SHIMBUN,LTD.マイクリップ機能は会員限定サービスです。有料購読会員は最大300件、無料登録会員は最大30件の記事を保存することができます。会員登録/ログインこのサイトでは、アクセス状況の把握や広告配信などのためにクッキー(Cookie)を使用してしています。このバナーを閉じるか閲覧を継続した場合、クッキーの使用に同意したこととさせていただきます。クッキーの設定や使用の詳細についてはプライバシーポリシーページをご覧ください。