IDソリューション“というもの自体が、聞きなれない方も多いかと思います。ID」を使うとどのようなメリットがあるのか、ご説明いたします。※1:ヘッダービディングサービスに関する詳細は、以下記事をご参照ください。関連記事HeaderBiddingってどんなもの?仕組みやメリットについてご紹介。同じブラウザでも、「SSP1」では【ABC123】というIDで識別されていたとしても、ドメインの異なる「DSP1」では【DEF567】というIDで識別されている可能性があります。RTB取引を例にお話しますと、インターネットユーザーが媒体社のwebサイトにアクセスすると、SSPタグが呼ばれて、ビッドリクエストという形でDSPに対してオークションが開かれます。この流れはご存知の方も多いかと思いますが、その際に「DSP1」としては、そのインターネットユーザーが自社のIDでいうどれのIDにあたるのか?が非常に重要です。DEF567】と付与されたブラウザが同一のブラウザであることがわかる、マッピングテーブルを作る必要があります。この処理は通常、インターネットユーザーが多数訪れる媒体社サイトにSSPやDSPのタグを貼ってもらい、サイト表示の裏側で行っています。そのため、インターネットユーザーは意識することはありません。Syncですが、だんだん問題があることもわかってきました。問題は大きく二つあります。Syncをおこなうと、どうしてもマッチしないID群(欠損)が生じてしまうことです。なるのかは分かっていませんが、マッチするIDの比率(マッチレート)の平均値はだいたい70%といわれています。言い換えれば、マッチしないID(=欠損)が30%程度生じているということです。ID総数が、7掛け、7掛けを続けていくことで、70%、49%、34%、、と減り、最終的に広告ターゲティングで活用できるID数は非常に少なくなってしまいます。Syncをしています)。Syncをしなければいけないサードパーティのアドテク事業者がいかに不利な立場にいるか、がお分かりいただけるかと思います。Syncするためのタグが非常に多く貼られていることです。IAB/DigiTrustによると、媒体サイトに張られている(SSPやDSPなどの)サードパーティタグの数は平均で88個だそうです。Sync処理は、インターネットユーザーがwebサイトを閲覧しようとした際、読み込みから表示までの時間が増えるといった影響を与えています。Syncが持つ問題を背景に生まれました。Sidecar」(Cookieだけではない)といったソリューションもあります。Consortiumは、上記の3つの共通IDソリューションの採用を推奨しています。詳しくはこちらをご参照ください。Lab傘下の非営利団体です。Labが買収し傘下に収めました。IDが付与されているほどの普及状況だそうです。「DigiTrust」の仕組みとしては、異なる事業者間で共通のCookieドメイン(digitru.stドメイン)発行のIDを使って、RTBやデータ連携を行う、というものになります。IDで取引や連携が可能になります。Sync成果を参加企業すべてが享受できるため、マッチレート(マッチするIDの比率)は向上し、理論上は限りなく100%に近づき、先ほどの(SSPやDSPなどの)サードパーティのアドテク事業者が抱えるID総数の低下問題は解消されます。Syncする必要がなくなるため、媒体社サイトに貼られるタグの数が減り、ページの読み込みから表示時間が短くなるという、インターネットユーザー側の課題も解決されます。加えて、インターネットユーザーはDigiTrustをオプトアウトするだけで、参加企業すべてがターゲティング配信に活用できなくなるので、プライバシー保護的にも優れています。Syncという基幹技術を採用する限り、業界が向き合い続けなければいけない問題を解決する革新的な技術なのです。別の視点から捉えると、アプリ広告の世界におけるIDFAを、ウェブ広告の世界にも構築しようという取り組みともいえます。IDによるメリット立場ごとに、ビジネス的なメリットについて説明します。IDの導入によってバイサイドとのマッチレートが向上することで、自社から提供できるIDつきインプレッションが増えるので、これまでIDなしで売っていたインプレッションが、より高単価で売れる可能性があります。取引規模にもよりますが、セルサイドの売上が大幅に増加する可能性があります。IDの導入によってセルサイドとのマッチレートが向上することで、自社で識別できる広告リクエストが増えるので、オーディエンスターゲティングができる広告在庫が増える可能性があります。それによって、オーディエンスターゲティングキャンペーンの予算消化がスムーズになる可能性があります。おわりにアドテクというと先に導入した会社だけがメリットを享受できるようなイメージがあるかもしれませんが、前述のとおり、参加企業が増えれば増えるほど全体のマッチレートは向上し、ユーザー体験も向上するモデルなので、DACでは協調領域として捉えて、IABと連携しつつ日本における普及活動を進めています。プラットフォーム)機能の搭載を検討しており、その動向からは目が離せません。こちらも引き続きウォッチし、最新の取り組みについてはキャッチアップを行っていきたいと思います。今回は割愛しましたが、実装方法(※2)、費用等についてさらに知りたい方は以下を参照するか、DACあるいはP1の担当者までご連絡くださいませ。※2:媒体社主導のファーストパーティドメインでやる方法と、アドテク主導のサードパーティドメインでやる方法があります。今回ご紹介した内容に関して、興味を持っていただきましたら以下よりお問い合わせください。