この2つの案のいずれかを採用する場合、効率的であることが大切なのか、効果的であることが重要なのか、その基準を決めなければならない。ある参加者は効率性が重要だと思っている。他の参加者は効果性が重要だと思っている。あれば、この議論から結論を導き出すことはできない。そこで、議長は決定基準をもっていることが必要だ。この案件では、効率性よりも、効果性を優先するなどと。その基準が明白であれば、議長は、「この案件では、効果性が最も優先しますので、効果性という観点から、B案で決定したいと思います。いかがでしょうか」と結論を提案する。決定基準が明白でなければ、決定基準そのものを参加者に諮らなければならない。「結論を出す前に、決定基準を話し合いたいと思いますが、ご意見はありますか」などと促す。ここでも議論が平行線になったら、どうするか。本来は参加者全員が合意することが大切だが、最終的には多数決で決定すればいい。数で押し切ることの問題点も多い。採決をする前に、少数派に対して、多数派を説得する機会を与えることだ。少数派に対して、「採決の前に、再度、皆さんを説得する機会を差し上げますので、説得を試みてください」と言う。説得が成功すればそれでいい。説得が成功しなくても、機会を与えられたということで、納得性は高い。参加者に自由に発言する機会を与えること、そして、少数派を尊重し民主的に決定することは、組織における会議の前提だ。ともに社会人教育の為の教育機関を設立。企業・団体における人材育成、大学での教鞭を経て現職。顧問先企業では、変革実現へ、経営者やマネジメント層に支援・指導・助言を行う。働き方改革への課題解決策として慣習の”会議”から脱皮を実現する鋭い提言で貢献。著書に『会議の技術』『ミーティング・マネジメント』ほか多数。分野ごとに厳選情報を配信。分野ごとに厳選情報を配信。