築年数が古くて瓦屋根の物件が多いのが1つの特徴でした。政府の調査結果では、1981年以前の旧耐震基準の木造住宅1981年以降の新耐震基準住宅2000年以降の新耐震基準の物件の3つにわけて、調査結果を示しています。耐震強度が強い中古マイホームの見つけ方についてみていきます。倒壊しやすくしている現実がわかります。街灯は消え、車の行き来がなければほとんど真っ暗の状態。歩道には大小の瓦が散らばる。古い瓦屋根の家屋は1階部分がつぶれ屋根が地上に横たわる。実は建築基準法には壁量計算というものがあります。たす必要があるという考え方です。結論から言えば、瓦屋根の様に重たい住宅では地震に必要な壁量が多く必要になります。この考え方は2000年(平成12年)に改正された建築基準法上の新たな耐震性を示す基準です。重たい家であるにも関わらず、2000年に新たに決められた壁量という基準を満たせていないからであると推測できます。古い物件でも倒壊を免れていたかもしれません。外壁材などにも影響を受けます。外壁がタイル張りで恰好がいい物件も家の重さという意味では地震の揺れを大きく受けてしまいます。過去の地震の影響などで建築基準法の耐震基準が変更されてきた経緯があります。1981年(昭和56年)6月に耐震基準が変更されました。1981年6月以前に建築確認をうけた建物は旧耐震基準1981年6月より後に建築確認を受けた建物は新耐震基準の建物として現在でも区別しています。瓦屋根の古い築年数の物件が全半壊するのは1981年以前に建築された建物であった可能性が高いです。1995年1月に発生した阪神大震災を受けて建築基準法(建設省住指発第176号)が改正されました。金具を使うこと等が以前よりも細かく指示されました。旧耐震基準の建物には耐震診断をする必要性があるという認識ができました。2000年(平成12年)には更に建築基準法が改正されて地盤調査が必須になりました。地盤は軟弱地盤であれば地震の揺れが大きくなります。液状化現象が起きるリスクも高いです。軟弱地盤であれば地盤改良工事を行う必要性が2000年以降にでてきています。2001年には耐震等級という考え方も生まれています。築年数と倒壊するリスクの度合いが関連することが理解できます。単純に建築基準法上の経緯からでは2000年以降に建築された住宅が望ましいかもしれません。最低限では新耐震基準を満たしている物件であればよいでしょう。2000年に壁量計算という考え方が導入されました。その意味では1999年以前の物件を検討するときには家の重さが軽いのか重いのかにも注目です。屋根が瓦なのかスレートやトタン屋根の違いなど。地盤についてもできる限り軟弱地盤ではないほうがよいでしょう。震源付近より危険区域が多い県も!ただし、今では制振装置などが開発されていますから、リフォームによって古い物件でも耐震性を高めることは可能です。2000年以降の木造住宅は倒壊率が低かった!政府は木造住宅の被害状況を調べています。結果は次のようになります。階建て木造住宅の倒壊が多数確認された。