するカートに商品は入っていません。本誌掲載の論文をPDF形式でご購入いただけます。各論文にある「PDFをカートに入れる」をクリックすると、カートに商品が追加されます。Review』誌の日本語版『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー』は、米国以外では世界でもっとも早く、1976年に創刊しました。以来、「優れたリーダー人材に貢献する」という編集方針の下、学術誌や学会誌のような無用な難解さを排し、実学に資する論文を提供。グローバル企業の企業内大学や管理職研修、ビジネス・スクールの教材としても利用されています。ボーイング、フォルクスワーゲン......日米欧を問わず、最近、優良とされる大企業で、経営の根幹を揺るがす不祥事が絶えません。そこで今月号DHBR12月号の特集では、企業の不正や不祥事はなぜ起きるのか、発生時にどう対処すべきか、再発をいかに防止すべきか、などについて多面的に分析し、「信頼される経営」を実現する方法を提示しています。特集1番目の論文は、総論の位置付けです。不正や不祥事は、それにより企業が信頼を失うことで、多大な損失をもたらす、と指摘します。3つの責任を負っています。対応するステークホルダーごとに異なると論じます。)、不祥事を起こした企業が信頼を回復するための5つの方法を示します。上記の4つの判断基準に、正統性を加えた5つがリーダーの信頼性を決める、と説くのが特集2番目の論文です。『ワシントン・ポスト』の発行人やセールスフォース・ドットコムの創業者が、いかに信頼を獲得したかを事例としています。特集3つ目の論文は、信頼喪失につながる無謀なイノベーションを論じていますが、売上高や利益などあらゆる面で、過剰な目標の設定と達成に向けた追い込みは、不祥事発生の典型要因です。いえ、"攻め"の経営は成長に必要で、一線を超えないための"守り"の仕組みとのバランスが不可欠で、この点は特集後半の論考でも展開されます。特集4番目は、信頼醸成の構造を神経科学で分析する、『ハーバード・ビジネス・レビュー』らしいアプローチです。特集5番目の論文は、不祥事に対する謝罪の方法論。「謝罪の要因が、自社の能力欠如か不誠実性か、の違いによって方法が異なる」「謝罪の効果は、信憑性、誰のためか、有効性の3点が問われる」など実践的な論文です。成否には、社会風土や経済環境などが影響します。特集の6番目では、ジョンソン・エンド・ジョンソン、カルビー、RIZAPグループ等、名だたる企業で功績を上げてきた松本晃氏(現ラディクールジャパンCEO)に、事故発生時の経験談とともに、信頼構築と危機管理の要諦をインタビューしました。今後ますます経営に倫理観が問われる時代になっていく、と警告します。特集7番目の論文では、数多くの企業再生を手掛けてきた経営共創基盤CEOの冨山和彦氏が、日本企業の経営で不正を抑制する方法を論じています。不正が人間の本性に起因することを前提にした制度設計、そして、共同体の論理が強すぎる日本では、社会規範のチェックが入るシステム整備が急務と説きます。コーポレートガバナンスから人事施策まで、攻めと守りの視点から制度を再設計し機能させることが、企業の信頼を担保する道の第一歩となると主張します。play(ストアによっては販売開始のタイミングが異なるためお取り扱いがない場合もございます。「後で読む」から削除するしおりを挟むしおりを挟む位置をクリックしてください。クリックしてください。この記事は以前に読み進めています。前回読み進めたページまで移動しますか?移動する移動しない。