Techに関わる人にとって役に立つ情報をお届けいたします。Technologyの略です。Techで用いられる技術は、クラウド、SNS、AI、ビッグデータ、モバイルなど多岐に渡ります。Expositionは、アメリカ・ラスベガスで始まり、今年で22回目を迎えました。Techが盛り上がりを見せているようにも見えますが、HRソフトウェア市場を見ると、もっと前から変革が始まっています。デロイトトーマツが2018年に出した「劇的に変化するHRテクノロジー2018」では、1970年〜現在までの潮流が下記のようにまとめてられています。・1970年~1980年代HRソフトウェアベンダーは『記録』のためのシステム構築に重きを置いており、企業はSAPなどの業務用HRソフトを購入し、他のERPシステムとの統合を始めた。採用や研修、パフォーマンスマネジメントを支援する機能の開発が進み、その頃出現してきたタレントマネジメントシステムと統合されていった。『記録』のための古い基幹システムから、従業員が活用可能なシステム構築を行い、クラウドへと移行を始めた。・現在チーム、個人、ネットワーク中心に設計されたテクノロジーによって、従業員の生産性向上を支援するツールが求められている。上記からも分かる通り、今日では、モバイルやAI、クラウドなどのテクノロジーの発展はめざましく、また日本の働き方改革に代表されるように、世界的に現代人の働き方・生き方も多様化しています。これらが要因となり、第4段階目の変革期に突入しています。Techがなぜ日本で注目されているかというと、少子高齢化による人手不足や、働き方の多様化が挙げられます。労働人口の減少は影響が大きく、人材の確保と、業務の効率化が企業に求められています。昨今の働き方改革でも分かる通り、日本人の働き方・生き方も様変わりしています。最近では、副業・複業を認める企業や、オフィスには出社せず、遠隔地で働く(リモートワーク)人も増えてきました。Techが注目されています。転職や副業に対するハードルも低くなってきたこともあり、企業の雇用流動性が高くなってきています。崩壊しようとしています。世界的企業でもあるTOYOTAの豊田社長が、「終身雇用は難しい」、経団連のトップである中西会長も「終身雇用を続けるのは難しいかもしれない」といった趣旨の発言している通り、終身雇用が当たり前だったかつての価値観は崩壊し始めています。2019/6)https://president.jp/articles/-/28850また、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針を2021年春入社の学生から廃止することを経団連が2018年に発表しました。華為技術(ファーウェイ)のHuweiでは、博士号を持つ新卒者に対し年収約3100万を提示しています。Techの盛り上がりに関連しています。・人工知能(AI)AIが人の仕事を奪うと心配されている反面、生産性の向上、人的ミスの削減などを考えると、AIが人々の働き方を変えることは間違いありません。人間のように、自ら理解・推論・学習するソリューションや、従業員のポリシーに関する知性が必要なソリューション、また候補者のスクリーニングを効果的に実行する場合においても、AIはHRの世界を変えるような準備が整っています。・ビッグデータとアナリティクス様々な情報から、従業員の退職予測などもできてしまいます。採用においては、本人が提出する履歴書だけでなく、ソーシャルメディアなどの行動も評価することができます。データを活用することによって、人間のバイアスがかかりにくくなることが期待されます。・ソーシャル現在では、人材開発においても活用されています。社内コミュニケーション、従業員エンゲージメントの向上にも活用されています。社内だけのソーシャルメディアのようなWebサイトから、Slackのようなチャットアプリなど、ソーシャルによって、場所や文化など、従業員間のギャップを埋めることができています。・クラウドコンピューティング大量の人事に関するデータをクラウド上で管理する組織も増えています。従業員が外出中であっても、ファイルにアクセスすることができ、効率的に仕事をすることができます。したSaaSと呼ばれるクラウドで提供されるソフトウェアが増えてきました。・モバイルミレニアル世代においては、スマートフォンを使った就職活動もしています。スマートフォンで情報をチェックしたり、応募したり、Web面談までカバーするようになってきました。Techクラウド市場規模は、2019年度には355.0億円、2023年度には1000億円以上の市場規模になると予測しています。Tech市場規模約140億ドルのうち、アメリカが62%、次にイギリスが6%、インドが4%、カナダが4%、中国が3%と続いています。企業は34社、案件数は46件、未公開金額を除く調達総額合計は、約320億円でした。Techナビでリサーチを開始した2017年11月の11件と比べて、先月のニュース数は110件と、10倍にまでなっています。Tech業界カオスマップには、400近いサービスを掲載しており、こちらも初期作成時(2018年3月時点で180サービス掲載)に比べ、200以上のサービスがリリースされています。CHROという経理者目線で人事戦略を考えることのできる人材を登用する日本の企業も増えてきました。CHROは、CEO、COO、CFO、CTOなどど並び、企業の人事戦略を経営目線で考えます。これまでの人事のトップ(人事部長)とは違い、取締役として参画することがほとんどです。Techが注目されていることが分かります。