mixiチェック33人の方が、この記事を参考になったと投票しています。2016年の株式投資テーマと注目銘柄-マクロイベントの整理から分析を行う2016年の重大イベント相場の状況はいろいろと動くものですが、マクロのイベントは決まった内容については当然やってきます。以下に、2016年のイベントで株式市場に影響がありそうなものをまとめてみました。自由化によるサービスが可能に05月26日:主要国首脳会議(G8サミット)が三重県志摩市まで開催される。5月27日まで06月19日:公職選挙法による18歳投票が施行。マイナンバー制度が開始されることで、様々なサービスに活用されるという期待もある一方、セキュリティの問題も数多く浮上してきそうです。電力小売りの自由化がスタートし、電力関連のサービスも過熱しそうです。規制緩和による新サービスが出てくることで、新しい企業やビジネスモデルも生まれてきそうです。小型株で恩恵を受けそうな銘柄に注目です。忘れてはいけないのが、G8サミットが伊勢志摩で開かれることです。伊勢志摩は伊勢神宮などもあり観光スポットとしても有名ですが、日本の観光地としての魅力を世界に発信することや自動運転などの技術を世界に説明する絶好の機会です。海外では、やはりリオデジャネイロで開かれる夏季オリンピックでしょう。新興国で開かれるオリンピックとあって直前までいろいろ話題は尽きなさそうです。オリンピックでは、毎度のことですが、スポーツ関連株が注目されます。ブラジルはオリンピックと同時に、過去の日本と同様に地上波デジタル放送へ全面移行します。最後に忘れていけないのが、米国大統領選挙の行方です。政策変更により経済、特に規制業種への影響が大きくなります。2016年はオリンピックイヤーさて、ここでは過去35年間のオリンピックイヤーの株価を振り返っておきましょう。結論から言えば、特段これだ!というような傾向はありません。TOPIXに関して言えば、2012年以降4年連続で前年末株価を上回って推移してきています。この4年連続という記録は、前回、サブプライムローン問題でリーマンショックまで至った2003年から2006年にまでさかのぼります。それ以前で言えば、1978年から1989年の12年連続という記録があるのみです。2016年はアベノミクス相場も正念場という感じでしょうか。以下に、Longineのアナリストによる2016年の投資テーマと注目銘柄をまとめました。【Longine特集】2016年小売りセクターの投資テーマと注目銘柄(椎名則夫アナリスト)【Longine特集】2016年電機セクターの投資テーマと注目銘柄(和泉美治アナリスト)【Longine特集】2016年化学セクターの投資テーマと注目銘柄(石原耕一アナリスト)【Longine特集】2016年自動車セクターの投資テーマと注目銘柄(持丸強志アナリスト)引き続き、Longineをよろしくお願いいたします。いいえ33人の方が、「この記事が参考になった」と投票しています。読者登録規約を登録前にお読みください。ニューヨーク証券取引所(NYSE)の取引時間とは。UUUM(3990)2020年5月期Q2累計(6-11月期)決算。本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。適時性等を保証するものではありません。本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。いただく場合はこの限りではありません。本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。営利目的での利用を行う権利を有しません。本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。当社の取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限ります)はその後3ヶ月間、当該銘柄に記事上で言及することができず、また、記事上で言及した銘柄についてはその後6ヶ月間売買を制限されます。本記事の執筆者は、本記事で表明されている見解が調査対象会社やその証券に対する執筆者個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。当該執筆者は、これまでに本記事で特定の見解を表明することに対して、直接的または間接的に報酬を一切受領していないこと、また、今後も受領する予定もないことをここに表明いたします。