投資と節約で資産と知識を増やすブログ投資と節約で資産と知識を増やすブログ多くの人が楽しく投資を始められるよう資産運用と節約、税金に関する情報をお届けするブログです。お金の知識を増やして、人生を楽しみましょう。仮想通貨投資が危険すぎると言われる理由は、大きな価格変動だけではありません。仮想通貨の危険性を理解していないと、踏まなくてもいい地雷を踏むことになります。これから仮想通貨投資を始めようと考えている方、これ以上仮想通貨投資で損をしたくないと考えている方は是非仮想通貨投資の危険性を理解することをおすすめします。危険性を理解していないと、本当にあなたの資産を一瞬で消失させてしまうのが仮想通貨投資です。仮想通貨は大きな値動きが日常茶飯事に起こります。2018年11月15日から25日には、わずか10日間でビットコイン価格が65万円から38万円まで(約41%)下落。仮想通貨の価格変動の危険性を知らずに投資し続けた場合、10日で資産が40%なくなります。このような危険を犯しやすいのが日常が忙しいサラリーマンや主婦の方です。ポジションを持ったまま仕事に出かけてしまったり、チャートから目を離した方は価格変動に対応することができず、10万円投資した場合は4万円、100万円なら40万円をたった10日で消費してしまいます。仮想通貨の危険は土日で回避できる仮想通貨投資は為替FXや株式投資と違って、土日でも24時間トレードすることができます。時間があるときだけに仮想通貨投資を集中し、仕事や他の予定でチャートが見れないときは仮想通貨取引をしないことが、仮想通貨の危険を回避する方法です。仮想通貨投資中に急な予定が発生した場合は、保有しているポジションを全て終了(約定)させて出かけましょう。間違っても儲かる可能性にかけてそのまま放置してしまうと、思わぬ方向に価格が動いてしまい、資産が一瞬にして減ってしまう可能性があります。投資はいい方向に考えるのではなく、いかに損をしないかという感覚が大切となるため、無理は禁物です。仮想通貨の危険はテクニカル分析で回避するテクニカル分析とは過去の変動パターンを分析し、将来の値動きを予測する手法です。仮想通貨投資を始めるなら最低限のテクニカル指標は覚えておきましょう。移動平均線ボリンジャーバンドRSI仮想通貨FXのTOPプレイヤーは必ずテクニカル分析を駆使して、資産運用をしています。人間の感情は投資に全く向いていないため、感情を断ち切るためにテクニカル分析を利用するのです。人間の脳は極端に損を嫌うようにブログラムされています。した損失であっても利益が出るまで待ち続けてしまい、結果大きな損失につながります。仮想通貨投資で大きく負けてしまうのは、感情に任せて投資をしている証拠。感情で投資をするのは初心者だけです。卒業する手法でもあり、価格変動リスクを回避する手法でもあります。資産を預けるのは危険です。それは2018年1月に起きたコインチェックNEM不正流出事件を振り返れば、明確にわかります。関連記事:コインチェックNEM流出事件まとめ26万人の顧客口座から580億円相当の資産が盗まれてた事件は仮想通貨市場を大きく震撼させ、その後もZaifや海外の仮想通貨取引所でも資産が流出する事件が頻発しています。仮想通貨投資をする場合、大きな資産を仮想通貨取引所に預け続けるのは現時点では絶対にNGです。仮想通貨の危険はハードウォレットで回避する仮想通貨資産を最も安全に保管するにはハードウォレットを使うことをおすすめします。ハードウォレットはインターネットと離れた場所に保管しているためハッキングへの耐性が強く、万が一ハードウォレットが破損、紛失したりしても復旧できる機能が備わっています。上記の記事を参考に購入すると、安全かつ安くハードウォレットを手に入れることができます。決済手段では商品代引きも対応しているため、クレジットカードを持っていない方でも簡単に注文できちゃいます。送金先を確認して仮想通貨の危険を回避する仮想通貨は異なる銘柄同士を同じウォレットアドレス(仮想通貨を保管するお財布)で保管することができません。ビットコインとイーサリアムを保有する場合には、ビットコイン用のアドレスとイーサリアム用のアドレスを1つずつ持つ必要があるということです。万が一、他の仮想通貨銘柄に送金を実行してしまうとほとんどの銘柄は送金した金額を取り戻すことができません。仮想通貨を別のウォレットアドレスに送金する場合は、送金先のアドレスがあっているかどうかを十分に確認することが必要不可欠です。アドレスがあっているかどうかはそれほど難しいことではないため、忘れずに実行すれば怖くありません。仮想通貨の危険理由「ガバナンス」ガバナンスとは、組織の意思決定システムのことを意味します。仮想通貨市場のルールが各国の法律によって一変した際、新しいルールに対応できる能力をガバナンスと言います。仮想通貨市場のルールは2017年以降大きく変化し、今後もその変化が続く予定です。2017年に仮想通貨で資金調達を行うICOが中国、アメリカ、日本の当局によって規制されたことにより、多くの仮想通貨プロジェクトは開発を中断せざる得ない状況となりました。日本でICOを実施したCOMSAというブロジェクトもその1つです。日本国内でビジネスを展開できなくなったCOMSAは2018年に海外展開をスタートていますが、100億円も集めた仮想通貨ブロジェクトも規制に対応することができず、開発進捗はかなり鈍くなっています。仮想通貨銘柄を選ぶ際には、現状の規制はもちろんのこと、今後起こりうる規制に対応できるだけの能力があるかどうかを見極めることも仮想通貨投資にとって重要な要素となります。仮想通貨の税金規制が危険2017年で仮想通貨取引を含めた雑所得の収入が1億円以上を申請したのはわずか331人だったということが国税庁から発表されました。業界メディアや仮想通貨界隈では申告者が少なすぎると言われており、仮想通貨の収益を申告していない(税金を収めようとしない)方が多くいると考えられています。仮想通貨は税法が整っていないこともあり、4,000万円以上の収益に関しては55%も課税されます。1億円以上の収益がある人にとっては5,500万円以上も税金を納めなければいけないため、多額の利益を失いたくない投資家が納税の無申告に手を染めやすくなっています。仮想通貨投資でどれだけ利益がでたとしても、例外なく確定申告にて納税していれば危険はありません。多いポンジスキームが危険ポンジスキームとは架空金融商品への出資を募り、顧客資産を持ち逃げする詐欺手法です。関連記事:仮想通貨(ビットコイン)詐欺に多いポンジスキームとは?ポンジスキームは1920年頃から流行し、最近日本でも「セナー」という仮想通貨銘柄をめぐって詐欺が実行されています。2018年11月24日ポンジスキームは金融庁認可外の組織によって行われるため、金融庁の認可のある仮想通貨取引所で仮想通貨を購入する分は詐欺に巻き込まれることはありません。うまい話に乗せられて騙される前に、金融庁の認可のある仮想通貨取引所を確認しましょう。関連記事:【2019年最新版】日本のおすすめ仮想通貨取引所ランキング仮想通貨はネット詐欺も危険TwitterやLINEなどのSNSを使って仮想通貨詐欺を実行する人もいます。インフルエンサーや影響力の大きいYoutubeアカウントを使って、顧客を信用させ架空金融商品に投資をさせる方法です。手法も多岐にわたっています。詳細は以下の記事で紹介していますので、ぜひご覧ください。こちらの記事も人気です。