「群れない生き方」に共感する人が多かったとはいえ、現実に目を向ければ、医師ゼロに直面した地域医療が崩壊の危機にある。ドクターXでは救えない僻地医療の「病巣」とは。直結することに伴う「医局制度の復活」ということになります。地域における人事面で目立ち、まるで昔の良き時代を求めているようです。(iStock)ところが、今の医局、特に地方医大の力は弱くなっていますから、正直大丈夫かと疑問がわきます。協力する根拠が薄弱(特に私立医大)にもかかわらず、教授たちが協力するでしょうか。介入する地方自治体の能力によっても差が出るでしょう。詳しく書いていきます。今回、厚労省は医療過疎である僻地に医師を派遣するにあたり、先ほどから出ている「地域偏在に関する客観的で有効なデータ」をもとにするとしていますが、この客観的なデータはどこにあるのでしょう。医師不足や偏在対策のために各都道府県が策定した「地域医療構想」のデータを、厚労省が現在使っているとすれば、正直5年後にはそのデータは使い物にならない可能性があります。実は、地域医療構想においては、数年前の医療ニーズに基づいて患者の数を予想し、そこから地域の医師の必要数を含めた医療を評価しています。そのデータに今後の医療の進歩は入っていません。それこそ、がん治療薬のオプジーボ、次世代型キメラ抗原受容体発現T細胞(CAR-T)療法といった先進医療は全く入っていないのです。よって今後必要になってくる新たな「がんサバイバー」の増加への対処は全く考慮されていません。すると、大学のような3次医療機関で必要な医師数が増加するため、最初の必要医療者数の前提が不安定となり、そこから導き出される計画はいい加減といわざるを得ません。ちなみに、厚労省が定義する「医師偏在の度合い」のデータは以下の条件を考慮して作成し、全国ベースで客観的に比較・評価することができる指標とされています。/外来)(4)患者の流出入(5)医師の年齢分布(6)僻地や離島などの地理的条件ただし、今までがん統計すらなかった日本にこれだけのデータが今あるのか不思議です。医療需要も定義によっては、倍以上の変動が出るからです。経て、平成24年から民間の血液内科医に。