@CMにだまされてはいけない~おいしい商品には必ずカラクリがある1日に何回も流されるCM。人気タレントを使い、さわやかなうたい文句のものもありますが、だまされないように要注意です。中には詐欺まがいのものもあるようです。以下、「誰でも入れます」保険のCMに騙されるなリンクより引用です。一般的には年齢が上がれば、様々な慢性疾患を抱える。いうケースでは殆ど保険には加入できない。その辺りのニーズを取り込んで「誰でも医師の審査無しで入れる」といううたい文句の保険が人気のようだ。年配の俳優が「50歳から入れます」「医者の審査もありません」「月々僅かな金額で・・」「掛け捨てではありません・・」というCMだ。大量にCMしているので、恐らく殆どの方は見た事があるだろう。こんな夢のような保険あるのだろうか?、もちろんカラクリはある。そのカラクリを説明しよう。この某外資系保険会社の商品。騙されるなと言っても虚偽の商品ではない。印象だけで判断すると、思わぬトラブルが待っている。いう種類の保険なのだ。損害保険であって医療保険ではない。→損害保険ですから普通に入れます。→損害保険ですから当然医師の審査なんていりませんよね。→CMでは1.5秒ほど小さく“保険金額を限度に実費保障”と出ます。→損害保険なのでまぁ妥当でしょう。→損害保険なのでまぁ妥当でしょう。→損害保険では良くあるパターンですよね。して宣伝コピーを並べてみるとよく分かるだろう、「50歳から入れる」、「医師の審査が無い」、という件で通常の医療保険と対比させる事で、医療保険に入れない人も入れると優位性をアピールしつつ、実にうまく、夢のような医療保険という印象を持たせることに成功している。「お葬式の費用・・」のくだりも、保障範囲の実費と断り書きがあるが、CMでは僅か1秒足らずの表示しかない、当然判読できるものではないし、内容を正しく理解できる人は、専門家でもない限り難しいだろう。次の「ケガの治療費・・・」のくだりは100万円という金額の部分を強調することで、「ケガ」という部分の印象を薄め、前段の医療保険っぽさを、さらに補強しつつ、治療費なのだから病気も出るだろうと言う思い込みを誘う事にも成功している。◆おいしい商品には必ずカラクリがある最初から「損害保険」と分かっていて、改めてCMを見ると、別段珍しい保険ではないことが分かる。それだけ巧妙に印象操作されているのが分かるだろうか?、もちろんWebページを見れば、病気での治療には保険金が出ないことは書いてある。50歳から80歳の中高年層を相手にする商品でWebページに書いてあるからというのは、きちんと説明した事になるだろうか?、印象操作された心理状態で、資料を見たからといって、きちんと損害保険と理解して加入している人がどの程度いるのか非常に疑わしい。「資料にも書いてありますし、ホームページにも記載してあります。保険請求したら、こんな回答が返ってきて、唖然としながら、泣き寝入り・・・という事が実は全国で起きているのではないか?もちろん、分かってて入るなら構わない。うまい話には、必ず裏があると考えて、こうしたレトリックに惑わされず我々も賢くならないといけない。大手だから、有名人が薦めているから、ブランドがあるからといって、易々と信用してはならない。今の時代、企業はそういう消費者の心理に土足で踏み込んでくるものなのだ。@ソーシャルメディアにはらむ危険性~しらぬ間に支配勢力の片棒を担いでいる?マスコミが報道する、“アラブの春”など「市民主導の民主化への戦い」とは、「西欧の意図による国家元首の首のすげ替え」に他ならず、「政府への抗議行動を起こす団体への海外から支援」を正当化するものでしかありません。この情報操作は、マスコミ報道だけでなく、フェイスブックを筆頭とするソーシャルメディアもその道具として利用されていて、そのユーザーはさらにその下の道具にされ、その片棒担ぎをしている危険性をはらんでいます。・・・そんな警鐘をならずブログ記事を紹介します。「アラブの春が大好きな皆様に申し上げる」リンクより転載します。(筆者は、トルコ在住の方です)==========================================================つくづく報道というものは見る価値のないものだと再認せざるを得ない。ソーシャルメディアも同じ穴のムジナ、低級下劣下劣極まりない。いま日本の世論で「トルコの春」が騒がせていることは何となく耳に入る、というか心配をしてくださった方々からメールをいただいたりブログにコメントを寄せていただいたりしているのだが、とりあえず海外で報道されているような状態は虚構といっていい。都市でも田舎でも普段どおりの生活が続いている。「アラブの春」に関していつも思うのだが、政府に対して抗議行動を起こす団体はなぜか海外から支援される。エジプトもリビアもシリアも、どの国もまるで事情がちがうのに糞味噌ごちゃ混ぜに反政府組織を支持する「悪癖」が市民にある。世界地図のどこに位置するかすら認識されていないのにその国の歴史的問題に起因する実情が外からうかが得るわけがない。デモの映像が流れれば「加害者が政府で被害者が市民」ということにされてしまいみなそれを信じ込んでしまう。盲信するだけならメディアなどに触れるべきではない、危険だからである。政府に対して抗議行動を起こす団体が海外から支援されるのはなぜか、それはそう仕向けるためにテレビで報道され、ネットで共有されているからに過ぎない。「市民主導の民主化への戦い」と評されるこの一連の暴力の正体は「西欧の意図による国家元首の首のすげ替え」である。中東地域には近代以降各国に西欧寄りの傀儡政権がおかれたが、古くなったもの、あるいは都合が悪くなったものを一新し再統制するために始められたものであり、フェイスブックを筆頭とするソーシャルメディアはその道具として開発されたものである。そのユーザーはさらにその下の道具にされたと言っても過言ではあるまい。中略もちろん、火のないところに煙は立たないことを否定するものではない。アラブの春が起こった国々にはその国なりの問題があった。トルコの場合はかつてのアタテュルク主義政権による愚民化政策が功を奏して若い世代は無知無教養、路上でキスをする権利を求めて抗議集会に参加しても参政権を行使して国政に参加することはない。物欲に囚われ、常に支払いに追い立てられていてもまだ新しいものを欲しがる。自分の境遇が悪いのは政府のせいだと思い込む。フェイスブックに一日の大半を費やし、「春ごっこ」に憧れ、気がつけばデモ隊の中にいて警官に石や火炎瓶を投げている。つつけば燃え上がる火種はいくらでもあり、下手をすれば皆様のお望みどおりの軍事クーデターにまで発展するかもしれない。恐ろしいのは、その問題を的確に見抜き、その一番脆いところを突き刺す能力を持つ連中がメディアを握っていることである。このブログで何度も何度も何度も指摘しているが、インターネットには持ち主がいて、いかに利口に利用したつもりでも結局は彼らの情報操作からは逃れられないのである。テレビと新聞が悪でフェイスブックが善、そんなオセロのような単純な世界ではない。ニュース同士を突き合わせて検証し、その骨髄を抽出するだけの目がおありならばネットを駆使して情報収集なさるのもよかろう。盲信するだけならばいっそ目を塞いだほうが賢明である。ネット上に公開されている暴力映像を見て、どちらが加害者でどちらが被害者かお判りになるだろうか?アラビア語の音声と字幕が合致しているという確証がおありだろうか?裏で誰が儲けているか考えたことがおありだろうか?アラブの春が大好きな皆様に申し上げる。弾圧を受ける遠い国の民衆を支援したいという純粋なお気持ちは大事にしていただきたい。日本の状況はアラブ諸国より良好かどうかは微妙である。日本政府の機能は町の商工会議所以下でありとても政府と呼べるものではない。たかがそんな政府に対し行動を起こそうとしても糠に釘だった。国民の多くは「不景気」の一言で全てを片付け問題の所在を見ようとしない、それを3.11以来今日まで目の当たりにしてきた苛立ちを、皆様は遠い国の蜂起を鼓舞することで癒そうとしてはいないだろうか。流れる血に興奮を覚え、自らを戦地に投影して心の中で武器を取っていないだろうか。皆様が作り上げる世論はありもしない正義を生み出し、遠い国のつましい平穏な暮らしを取り返しがつかないほど壊した可能性があるのだ。しているのは流血惨事が確実に存在しているということである。片目片足片親を失った子供たちが大勢いるということである。ソーシャルメディアは掠り傷をを癌細胞にまで仕立て上げてしまった。その片棒担ぎをしてしまったかもしれないことをどうか認識していただきたい。どのような方法でアカウントを削除しても削除後二週間以内にあらためてログインするとアカウントが復活してしまうというインチキなシステムになっております。お子様のアカウントを無理やり削除したい場合などは本当に苦労しますのでご注意ください。「振り込め詐欺」の新名称が決まったという。「母さん助けて詐欺」なのだと言う、警察やマスコミがそろってキャンペーンやっているらしい。消費税などの、いわゆる増税のための詐欺。一般会計という表向きの帳簿だけを見せて「お金ナイナイ」と言う。無駄使いし放題で「お金ナイナイ」と言う。進みもせず、国民の負担だけが進んだ。原発がなくなると電気が不足するという詐欺。議論を煙に巻くついでに、電気代を上げるというしたたかな手口を伴う。【開国詐欺】TPPってやつだ。開けといては危ない場所は閉めておくべきなのに、反対多数でも無理矢理開けようとしているのが今である。ソースを公開せずに、マスコミという拡声器を使って世論を誘導し、国家・国民に甚大な被害を与える。政党支持率やTPP参加、オリンピック東京招致問題などでこの詐欺が横行している。いうものがあるが、日本はこの基準が甘い。欧州で禁止されているような遺伝子組み換え食材などは明記されていないだけで、じつは入っている。放射能汚染問題も関連する。ペット用食品は人間用食品よりも基準がズサンだそうだ。