株価が下落した時、投資家はえてしてその企業に関し何か良からぬことが起きていると考えるものだ。それは正しくないこともしばしばだ。上場投資信託(ETF)の普及などにより、個別銘柄ではなく市場やセクター全体を保有する投資家が多くなっている中では、注意が必要だ。株価モメンタムは、必ずしも事業モメンタムを反映したものではない。ある銘柄の株価が下落した時、それは長期間にわたり株価が堅調であったために利益確定売りに押されているだけのこともあれば、大きな投資家がポートフォリオのリスク配分を変更しただけということもあるし、その他にも理由はいくらでもあり得る。昨年の米国株式市場の動きもそのような観点から見ることができる。多数の銘柄で株価が軟調であったことから、事業も不振であったと思うかもしれない。株価が下落した銘柄でも、事業は意外に好調だったものがあり、そうした銘柄は割安になったという見方だ。そのように株価モメンタムと事業モメンタムを峻別するのは、アクティブ運用を通じて長期的に超過リターンを拡大する手段の一つだ。2015年のヘルスケア・セクターを見てみよう。同セクターは、大統領選挙を控えて医療費問題への関心が高まる中、政府による薬価規制に対する懸念から低迷した。2015年9月、ヒラリー・クリントン氏が処方箋薬の価格コントロールを強める方針をツイートすると、株式市場ではたちまち医薬セクターの銘柄に影響が出た。同氏がまだ民主党の正式な大統領候補にすらなっていないことや、実際の法案成立までには多くの障害があることなどはお構いなしだった。その日、米国および欧州の医薬品銘柄は軒並み下落した。その後1週間で、ゾエティスという銘柄は、米国医薬品セクター全体をはるかに凌駕する11%の下落幅を記録した。これはどこか変だった。同社は、動物向け医薬品のメーカーであるため、おそらく人間用の医薬品の価格抑制策の対象とはならないと見られるし、同社の長期的な成長力に関する展望は全く変わっていなかったからだ。指数をアンダーパフォームし続けた(図表)。バイオジェンやセルジーンといったバイオテクノロジー銘柄も下落したが、この2企業は今後5年間にわたり、年率10%以上のペースで収益が伸びていくと予測されているのだ。薬価規制を巡っては侃々諤々の議論があったが、多くの医薬品会社で事業見通しは変わらなかった。マイナスの株価モメンタムは、業界動向に関する憶測で増幅されたもので、個別企業のファンダメンタルズ、キャッシュフロー、収益などは事実上無視された形となった。テクノロジー・セクターの場合テクノロジー・セクターにおいても、株価モメンタムの悪化が投資家に難しい問題を投げかけた。2015年前半、「老舗」と呼ぶべき大型のテクノロジー銘柄が、株価収益率(PER)や株価純資産倍率(PBR)といった株価バリュエーションで見ると非常に低迷していた。これを安値買いの好機と捉えた投資家もいたが、その後数ヵ月にわたり株価はさらに下落した。この場合は、IT技術の進化が、既存のIT事業の先行きを実際に難しくしていることが背景にあった。株価モメンタムは事業モメンタムを反映していたと言える。株価が下落すれば割安銘柄になるということではなく、単に株価モメンタムと事業モメンタムは区別して分析しなければならないということだ。同様に、株価が上昇しているから事業も好調というわけでもない。エネルギー銘柄を見てみよう。過去1年ほど、エネルギー銘柄は石油価格の下落やその後の反発と並行して上下している。短期的に石油価格が上昇したからと言って、全てのエネルギー企業の収益が健全になるというわけではない。企業は引き続き収益成長に関し厳しい局面が続くと見ている。バランスシートが健全でコスト削減の余地もあることなどから、石油価格の変動の悪影響を受けにくいと見ている。企業の収益成長が持続可能であるかどうかを見極めるためには、株価の変動に振り回されるのではなく、個別企業の事業のファンダメンタルズを理解することが重要だ。パッシブ運用のポートフォリオは、ベンチマーク指数に組み込まれている銘柄を全て保有しているため、株価モメンタムに大きく左右される。事業のモメンタムをしっかり把握しておくことによって、アクティブ運用の投資家は、ETFなどのインデックス運用の資金フローによって生じた市場の歪みを捉えることができる。市場が上昇した時には、過大評価となってしまった銘柄の持ち高を引き下げ、資金をより魅力的な投資機会に振り向けることができる。当資料は、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーのCONTEXTブログを日本語訳したものです。オリジナルの英語版はこちら。なく、必ずしもアライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)ポートフォリオ運用チームの見解とは限りません。本文中で言及した資産クラスの過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。当資料は、2016年5月10日現在の情報を基にアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーが作成したものをアライアンス・バーンスタイン株式会社が翻訳した資料であり、いかなる場合も当資料に記載されている情報は、投資助言としてみなされません。当資料は信用できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料の記載内容、データ等は作成時点のものであり、今後予告なしに変更することがあります。当資料中の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。当資料で使用している指数等に係る著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、当該指数等の開発元または公表元に帰属します。アライアンス・バーンスタインおよびABはアライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@abglobal.comまでお寄せください。当資料についてのご意見、コメント、お問い合せ等はjpmarcom@alliancebernstein.comまでお寄せください。当資料は、投資判断のご参考となる情報提供を目的としており勧誘を目的としたものではありません。特定の投資信託の取得をご希望の場合には、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず詳細をご確認のうえ、投資に関する最終決定はご自身で判断なさるようお願いします。以下の内容は、投資信託をお申込みされる際に、投資家の皆様に、ご確認いただきたい事項としてお知らせするものです。投資信託のリスクについてアライアンス・バーンスタイン株式会社の設定・運用する投資信託は、株式・債券等の値動きのある金融商品等に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。投資信託の運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。上限3.3%(税抜3.0%)です。上限2.068%(税抜1.880%)です。その他費用:上記以外に保有期間に応じてご負担いただく費用があります。上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、アライアンス・バーンスタイン株式会社が運用する全ての投資信託のうち、徴収するそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。ご注意アライアンス・バーンスタイン株式会社の運用戦略や商品は、値動きのある金融商品等を投資対象として運用を行いますので、運用ポートフォリオの運用実績は、組入れられた金融商品等の値動きの変化による影響を受けます。取引を行うため、その業務または財産の状況の変化による影響も受けます。デリバティブ取引を行う場合は、これらの影響により保証金を超過する損失が発生する可能性があります。資産の価値の減少を含むリスクはお客様に帰属します。したがって、元金および利回りのいずれも保証されているものではありません。異なることから、リスクの内容や性質が異なります。ご投資に伴う運用報酬や保有期間中に間接的にご負担いただく費用、その他費用等及びその合計額も異なりますので、その金額をあらかじめ表示することができません。上記の個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。RESERVED.このサイトにある記事・写真および全てのデータに係る一切の知的財産権は、アライアンス・バーンスタイン株式会社に帰属します。