株式投資の理解どうもKAKA’(@teamkaka10)です。株式の実質利回りは長期にわたり年間6.7%で推移しており、平均の株価収益率(PER)の15倍と整合性が取れていることがわかっています。経済構造が変化することで、この整合性が変わる可能性もあります。この変化とは、株式の期待利回りと株式のリスクプレミアムに関係しています。本日はこの2つの変化を理解したいと思います。株式の期待利回りを上昇させた要因の1つに、取引コストの低下があります。株式を購入する時も売却する時も取引コストが掛かります。米国の株式の購入または、売却の片道に掛かる平均コストは、1975年まで取引額の1%を超えていましたが、現在では0.18%を下回っています。20世紀以前に株指数に連動する分散したポートフォリオを所有しようとすれば、年率で取引額の1〜2%を超えた取引コストが必要であった事がわかります。そのため、現在の投資家よりも銘柄数が少なく、分散効果が低いポートフォリオを構築せざるを得ない状況でした。過去20年間で、非常に安いコストで完全に分散の効いたポートフォリオを構築できるようになりました。株式リスクプレミアム投資家が株式投資に期待する平均複利利回りと、よりリスクが小さい長期国債の利回りとの差の事を株式リスクプレミアムといいます。株式のリスクプレミアムは、過去200年間3〜3.5%ありました。1985年に「株式プレミアムーパズル」と題する論文が発表されました。その中で、株式投資の利回りの高さが広く知られるにつれて、将来の株式投資から得られる利益が減少する傾向にあるという説がの信憑性が高い事を主張しました。これは、株式投資の魅力を認識した投資家が株価を競り上げ、結果的に投資家は高い価格で株式を購入するため、高い利回りを得られる可能性が低くなってしまうからです。将来的に経済の安定性が高まる事で、リスクプレミアムが縮小するのではないかと考えられています。マクロ経済がより安定することで、よりよい金融政策や、企業の在庫・生産管理の向上によって利益もより安定し、株式リスクプレミアムが低下すると考えられています。これらの理由により、株式がその他の投資商品の利回りと変わらない水準になる可能性を考慮しています。標準的なマクロ経済モデルでは、3〜3.5%過去の株式リスクプレミアムを正当化する論文も少なくありません。その理由として、消費を減らすことを嫌がる個人の消費選考に基づくものであったり、長期的に大きな利益がでるとしても、短期的な損失を避ける傾向を根拠とするものがあります。実質無リスク金利が2%で株式プレミアムが3%の場合、株式の実質利回りは5%となります。この利回りと釣り合う株価収益率(PER)は20倍となります。株式プレミアムが2%となれば、株価収益率(PER)は25倍に上昇し、実質利回りは4%となります。インフレ率が低水準で、税制が株式に有利な状態で、景気循環が穏やかなものであれば、株式市場にとって20倍を超えるPERも正当化できることになります。まとめ株式の評価を引き上げる要因に、取引コストの低下と株式リスクプレミアムが関係している事がわかりました。長期投資によって、ゆっくりお金持ちになる事をみんなが目指せば株式リスクプレミアムは低下してしまうのかなと思います。関連記事2018-09-11資本資産評価モデル誕生後のリスクとリターンの関係どうもKAKA’(@teamkaka10)です。先日は資本資産評価モデル(...2018-09-03株式益回りと30年物米国債の利回りの相関関係についてどうもKAKA’(@teamkaka10)です。1997年に連邦準備制度理...2018-09-02株式を評価する尺度の株価収益率(PER)について学びました。KAKA’(@teamkaka10)です。株価が割高か判断するにはた...2018-08-24債券について調べました。KAKA’(@teamkaka10)です。先日ツイッターで債券の話に...2018-08-22経済成長よりも株式の利回りに与える要因を調べました。KAKA’(@teamkaka10)です。(30代後半)・奥さん・長男(小2)・次男(幼稚園)の4人家族。当ブログは、投資や太陽光発電に関する情報を掲載していますが、特定の銘柄の売買や太陽光発電を推奨するものではありません。読者が当ブログの情報を用いて行う投資判断の一切について責任を負うものではありません。スターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。