は難しいので、米国公認会計士に流れる人もいると思いますが、コンサルタントとして生きていくために資格取得を考えるのであれば、再考の余地はあると思います。ここではコンサルタントとしての米国公認会計士の役割についてお話していきます。公認会計士と同様、監査・会計のプロとして生きていくための資格です。経営全般についてのコンサルティングの保証はできません。コンサルタントとしての武器となりますが、会計を専門とする場合以外は、取得はしなくてもいいと思います。いえ、あるコンサル会社に勤めている最中に米国公認会計士を取得して、別のコンサル会社に転職した事例はあります明確な理由があれば資格は有効に働きますが、簡単ではない分、学習の負担とのバランスを考えて取得するべき資格です。まとめ米国公認会計士は、会計から入っていくコンサルティングにおいては有効です。本来の仕事の性格から、なぜその資格を取得するのかその根拠を明確にする必要があります。単なるスキルアップとして目指すのではなく、真意を理解して取得が無駄にならないように取得してください。米国公認会計士は資格活用の理由が重要。現役の経営コンサルタント(中小企業診断士)として2010年に独立しました。診断士試験は、独学でE判定から1週間で合格しました。