夢庵、バーミアンを知っています。スーパーカスミと薬局ウェルシアはイオン傘下ですからよっぽどでないと買いません。PMTポイントは利用しないことを推奨します。現在各国企業は仮想通貨ビジネスに非常に力を入れていますが、これの入口が各種ポイントカードです。Tポイントの元締めは孫です。企業がポイントカードに力を入れるのか?仮想通貨・換金性の高いポイントは、実は貨幣とほとんど変わらない位置付けだからです。金兌換制が廃止されて久しいですが、金融工学では既に次のプロトコルとしてこれらを確立させつつあります。ポイントで買い物が出来る=実は凄いことだとは多くの人は気付いていません...つまり上記に当てはまる仮想通貨やポイントを運営する企業は、自分達で通貨(ポイント)を自由に増減出来ますので、国がお札を刷れるのと一緒です。これは非常に強力な企業基盤を作ることを意味します。国がマイナンバーでポイント管理できないか検討しているなんてニュースがあるくらいです...。(さすがにどうかと思いましたが)まだピンと来ない話しだと思いますが、近い将来に備えTポイント不利用も合わせて推奨します。PM経済活動は国境という垣根を越えるとはいえ。PM唯一利用する、というか唯一美味しいコーヒーを飲ませてくれるドトールさんでもTポイントカード聞かれます。なんで??とその時も思ったのですが...ドトールさんの汚染は無いと信じたい。最近はかなりの店頭で聞かれるので、提携に関しては汚染の関連性はあんまり無いような気もします。楽観的かもしれませんが。あとローソンでも聞かれたなあ、と思った一分後にまさかのシンクロ。U.S.さんでローソンに関するまとめ記事が出ていました。ローソンはキライだなリストに既にあったでしょうか?確たる証拠としてご一読いただければと思います。大朝鮮の汚染が深刻なようです。ttp://www.news-us.jp/article/432971550.html※直リンは一応回避しています。PM(余命三年時事日記ミラーサイトの管理人です。以下、不買についてご意見をミラーサイトのお問い合わせから頂きましたので、転送致します。23:13レンタル大手TSUTAYA(ツタヤ)が、マイナンバー制度の個人番号が記載された「通知カード」を新規会員登録の際の本人確認に利用していたことが25日、分かった。通知カードは身分証明書代わりに使うことが認められていない。ツタヤは、26日以降は利用しないよう全国の店舗に通知する予定。担当者は、「防犯カメラに写ったり、店員が間違えてコピーしたりして個人番号が流出してしまう可能性があるため、こういった利用は適切ではない」としている。同社広報部は取材に「違法性はないと認識しているが、利用者に不安を与えるかもしれないので今後は利用しない」と回答した。PMネットに載ってました。これ皆でどうでしょうか?韓国広告クリック運動】Googleの広告クリックで、韓国企業に無駄金を使わせよう!Googleの収益の大部分を占めるのが広告のクリック収入です。Googleなど)を1回クリックすると、広告企業から、Googleへ20円程度、広告をのせているホームページの会社・作者へ60円程度の広告料が発生します。作者へ60円が支払われる、という仕組みです。)のGoogle広告をクリックして、Samsungなどに無駄金を使わせてあげましょう。一般人のブログの連打はGoogleから拒否される可能性があり、その方に迷惑になるので連打には注意だそうです。PM不買企業の代替えリストを求める人の気持ちもわからないでもありませんが、我々一人、一人が自分でできることをまず、他人任せにせず、自分自身で考えて行動することが必要です。大事な、大事な自分のお金を使うわけですから。地域によっては、敬遠したい店から購入せざるを得ない場合でも、絶対買わない商品は決められるでしょう。これが誰でもできる第一歩です。ネットで拡散されている不衛生で危険物質が検出される食品を日本に輸出してくる国からの、食中毒の出たヒラメ、白い紙の付着した大腸菌付の海苔、インスタントラーメンなどは絶対買わないことです。ごみ排水、畜産排水などコンテナ船に積まれて日本海に海洋投棄https://www.youtube.com/watch?v=YqVC1ObIFd0野菜などは、地元の道の駅、産直、などの信頼できる所で購入するのもよいでしょう。ラベルを確認する習慣をつけましょう。TPPを成功させ、日本の農業、食品企業を支援する意味でも、「原材料は日本産で、加工工場は日本国内生産とし、危険な食品は口にしない」を徹底して一人一人が行うことで、薄く、広くなりますが効果は持続でき絶大です。派手ではありませんが、「安心・安全な食品を自分で吟味して購入するボディブロー作戦」を一人、一人がこれを自分でできる範囲から、今すぐ自ら実行しましょう。26000)を利用した個別対応とは別に、一括して対応できそうな方法がありましたので、提案したいと思います。業界によっては国による免許制となっている業界もあります。このような業界の場合、その免許を与えている国に対して意見要望(必要な措置を要望)をすれば、一括して対応できるかもしれないと思います。以下、旅行業界を例として、意見要望の「内容の流れ」をザックリと考えてみました(下記では反日活動を示すなどの肉付けが必要です。内容については、他にも色々な案あると思います)。要望の主旨>旅行業者による広報・宣伝活動の適正化の促進(旅行業法第1条)を要望。意見内容>(1)旅行業者による広報・宣伝活動にはマスコミ(テレビなど)が利用されている。(2)一部のマスコミは、社会の期待(手引3.3.2)に反して反日活動に加担(手引ボックス4)している。(3)にもかかわらず、旅行業者は、自らの広報・宣伝活動にこのようなマスコミを利用している。(4)これは、このようなマスコミの活動を助長するものであり、反日活動を黙認するものである。(5)よって、旅行業者は、反日活動に加担(手引ボックス4)しているといえる。(6)したがって、これについて調査し、旅行業者による広報・宣伝活動の適正化に資する措置をとってほしい。このような形で官邸メールにすれば、業務妨害などの心配をせずに、主張できるかと思います。ひな形が一つあれば、他の業界にも容易に転用できるように思います。ミラーサイトコメントコメントを。