11:48:14)追加された行はこの色です。削除された行はこの色です。[#h35ad32d]戦場において、商取引なしに物資や[[兵器]]などを入手する事。~捕虜から没収する場合と、死体から漁る場合と、[[撤退]]する敵[[部隊]]が放棄した物資を回収する場合がある。~捕虜から没収する場合と、死体から漁る場合と、[[撤退]]時に放棄された物資を回収する場合がある。~~実際に鹵獲される物資の大半は稼動状態の兵器などではなく、食料や弾薬などの補給物資、または[[歩兵]]装備など雑多な消耗品である。~戦闘に投入された兵器はたいてい無力化された時点で無価値な残骸と化しており、兵器としての価値を維持したまま鹵獲されるのは比較的珍しい。~鹵獲される物資の大半は食料・弾薬・[[歩兵]]の個人装備などといった雑多な消耗品である。~[[戦車]]などの兵器は戦闘によって破壊されるため、兵器が稼動状態のまま鹵獲されるのは比較的珍しい。~~鹵獲兵器として最も代表的なのは海戦で[[拿捕]]された[[艦艇]]だが、軍艦が降伏するのはふつう沈没が確定した後なので((艦体が無事であっても軍事機密保持のために自沈させる決断を下す事は多い))、実際に[[拿捕]]される艦は決して多くない。~陸戦においては占領した基地の在庫が最も多く、捕虜の武装解除時に没収する装備がその次に多い。~一方、空戦の結果として何かを鹵獲する事は——[[撃墜]]された[[航空機]]はほぼ確実に大破するため——まずない。~[[軍用機]]が鹵獲されるのは、[[歩兵]]が航空基地を占領した場合にほぼ限られる。~鹵獲兵器として最も代表的なのは海戦で[[拿捕]]された[[艦艇]]である((今でも、イギリス海軍の規約には拿捕した船の分け前の計算方法が定められている。~しかし、軍艦は沈没が確定するまで[[降伏]]しないのが通例であり((艦体が無事であっても軍事機密保持のために自沈させる決断を下す事は多い。))、実際に[[拿捕]]される艦は多くない。~陸戦では占領した基地の在庫が最も多く、捕虜の武装解除時に没収する装備がその次に多い。~~鹵獲された兵器は、既知のものであれば自軍の兵器として流用される((主に現場の判断で、補修や改造が施される場合もある))。~何らかの技術的疑問点があれば、[[後送]]して調査を行い、改良や技術分析・開発の参考にしたりする。~「使い物にならない」として[[後送]]されて倉庫の片隅で埃を被り、博物館などに譲渡される場合もある。~[[墜落]]した[[航空機]]はほぼ確実に大破するため、空戦によって何かを鹵獲する事はまずない。~[[歩兵]]が[[航空基地>飛行場]]の占領を目論んだ場合にも、自力で飛んで[[撤退]]が可能なため、[[軍用機]]の鹵獲は極めて困難である(([[航空機]]は軍艦と並ぶ軍事機密の塊であるため、退避が間に合わないとなればその場で爆破されるか、航空[[燃料]]で焼却処分されるのが通例である。~~鹵獲された兵器は、既知のものであれば自軍の兵器として流用される((主に現場の判断で、補修や改造が施される場合もある。~何らかの疑問点があれば[[後送]]して[[リバースエンジニアリング]]にかけられる。~そうした利用価値すらないものである場合、前線で発覚したなら破壊・放棄され、[[後送]]後であれば倉庫に死蔵される。~今日、我々が博物館などで目にする旧時代の兵器の多くも、軍から譲渡された鹵獲品である。[#bc240f53]戦時国際法では鹵獲しても良い物資を敵国の国有財産のみに限定し、またこれを鹵獲する権利も国家の軍隊にのみ認めている。~従って民間への掠奪行為や鹵獲品の横領は戦争犯罪であるのだが、戦時国際法の例に漏れず、この原則は実際の戦場においてしばしば黙殺される。~戦時国際法では鹵獲しても良い物資を敵国の国有財産のみに限定している。~また、これを鹵獲する権利も国家の軍隊に対してのみ認めている。~従って、一般市民に対する掠奪行為や鹵獲品の横領は戦争犯罪である。~~とはいえ、戦時国際法の例に漏れず、この原則は実際の戦場においてしばしば黙殺される。~特に消耗品は戦場での監査に不備が生じやすく、後から入手経路を追跡調査するのも困難である。~もしもその事実が発覚すれば[[軍法会議]]の対象となるが、[[憲兵]]が鹵獲品の明細を完全に把握するのは不可能である。~~例えば、ある兵士が支給品以外の食べ物や銃などを所持していたとして、それは「道端や廃墟で拾った」可能性もあれば、「他の[[部隊]]から融通してもらった」可能性もあり、「現地住民から[[軍票]]と引き換えに購入した」可能性もあれば、「現地住民の住居に押し入り、住民を殺害してから回収した」可能性もある。~そのいずれであるかは必ずしも問われないし、入手した事実そのものも報告されない事が多い。~明らかに疑わしい事例は当然ながら[[軍法会議]]にかけられるが、[[憲兵]]が全ての鹵獲品の明細を把握するのは現実的に不可能である。~例えば、ある兵士が支給品以外の食べ物や服、銃などを所持していたとする。~この場合、その物資の入手経路としては以下のようなものが考えられる。~以下のいずれであるかは必ずしも問われないし、入手した事実そのものも報告されない事が多い。-本当は支給品なのだが、何らかの事務的ミス((管理担当者の[[KIA]]・[[MIA]]・異動・退職に際しては後任者への引き継ぎでミスが発生しやすい。))が原因で記録が失われているもの-兵士個人が自宅から持ってきた私物-兵士個人の家族・友人が送ってきた差し入れ品-匿名の国民・市民団体から軍に寄贈され、分配を受けた慰問品-戦場の片隅に放置されていた物品((近年ではそうした物品を[[路肩爆弾>IED]]や[[地雷]]を偽装する囮に使う場合があり、「個人的な鹵獲」は死の危険を伴うようになってきている。))-戦死者の遺品((儀礼的な遺品分配の手続きを取る場合もあるが、身元不明の遺体から無断で剥ぎ取る場合も多い。))-[[作戦]]上の都合などで他の[[部隊]]から融通された物資-基地内の[[酒保]]で購入したもの-現地住民から[[軍票]]や現地通貨で購入したもの-戦時の混乱に乗じた窃盗-[[部隊]]単位で現地の村落や避難所を襲撃し、老若男女問わず皆殺しにした上での「戦利品」((近代軍隊がここまでの蛮行を行うのは、戦線が安定している場合にはまずあり得ない。逆説的に、こういう事案が「あり得る」ほどに錯綜した戦況における真相究明は非常に困難である。よるプロパガンダ、賠償目当ての訴訟詐欺などの可能性も否定できない。