こちら紙面記事検索は、読売新聞に掲載されたほぼすべての記事を、1年前まで検索できる機能です。話題になった大分県のPR動画とはいっても、ネットCMは当初、テレビCMの延長線上にありました。テレビで人気のCMをネットと連動させて「あっ、あのテレビCMだ」と瞬時に注目を集め、販促につないでいく手法です。auの「三太郎シリーズ」やソフトバンクの「白戸家シリーズ」など、携帯電話各社が積極的に展開しました。「TVer」は当初、100万ダウンロードを確保したものの、配信される番組は限られており、「人気ドラマが配信されない」という不満もありました。昨年あたりから状況が大きく変わり始めました。「TVer」にもCMが導入されるようになり、配信番組も増えました。徐々に「見逃したテレビ番組はネットで見ることができる」という“新常識”が浸透してきました。これに並行するように、地方自治体のユニークなPR動画が話題になりました。15年9月に公開された岐阜県関市の「もしものハナシ」、同年10月に公開された大分県の「おんせん県シンフロ」、16年3月に公開された滋賀県のPR動画「石田三成」などがその代表例です。これらの動画は、テレビでも取り上げられ、再生回数もどんどん増えて、地方自治体PRの成功例と言われるようになりました。社会性をまとうネットCM企業のネットCMに斬新な手法を探していた広告代理店は、地方自治体のPR動画を分析するようになりました。私も、香川県のPR動画「うどん県」の成功で、頻繁に業界関係者に呼ばれ、講演などでPR手法とネット上の波及プロセス、効果分析を紹介しました。ちなみにその時、紹介したネットPRのプロセスは以下の通りです。SNS(ツイッター)→(まとめサイト)→ネットメディア→マスコミ→ブレイクちなみに、まとめサイトを括弧でくくったのは、昨年11月に発覚したDeNAの記事盗用騒動で信頼を失い、SNSの話題を拡散させる役割が弱くなったためです。最近ではネットメディアへ直接、飛び火する傾向が目立っています。この過程で何より重要なのは、ネット上の話題がマスメディアに取り上げられることです。お堅いはずの自治体が、なにやらユニークな動画を作ったということで、時代を象徴するトピックとなります。テレビや新聞などで話題として取り上げられたとたん、個人的に楽しまれていた動画は一気に社会性を帯びてきます。Shimbun.無断転載を禁止します読売新聞オンラインに掲載している記事や写真などは、日本の著作権法や国際条約などで保護されています。読売新聞社など著作権者の承諾を得ずに、転載、インターネット送信などの方法で利用することはできません。「読売新聞オンライン」の偽サイトにご注意ください。1週間無料でお試し頂けます。