localkitchen04ベトナムと日本は、その地理的環境と料理に類似性があり、共通の特長を双方の料理で活かすことによって、観光の促進に役立てることが可能です。レストラン経営者らが参加し、両国の料理の類似点と観光産業において料理が果たす役割について議論するセミナーを開催しました。敏毅所長は、日本の主要都市には多くのベトナム料理店が出店し、地方テレビ局でもベトナム料理を取り扱う番組が増えており、一方、ベトナムでもホーチミン市には200軒もの日本料理店が出店し、これ以外にも300件以上のレストランで日本食が提供されている状況を説明しました。ベトナムに18年間滞在し、ホーチミン市の5つ星ホテルの日本料理店で料理長を務める西山氏は、ベトナムで初めて日本料理を食べたとき、本国との味の大きな違いに驚きましたが、今では本当の日本の味にかなり近づいており、その理由として、ベトナム人料理人の技術の向上を挙げました。セミナーに出席した専門家によると、ベトナムと日本は南北に長い国土に沿って海岸線が続いており、ベトナムの食卓では毎日魚介類と野菜の料理がならびます。ニャ博士によると、両国の料理の特長は、調味料に頼らずに素材の新鮮さと自然な風味を活かす点にあり、共通する蒸し料理と焼き物を挙げて、他の方法と比較して素材の味を失わずに料理を提供できる優れた調理法であると説明しました。加えて、新鮮な生の魚介類を使用することも共通点として挙げました。潤一CEOは、共通点として米料理と麺料理を加えた後、両国で異なる点として、塩味を加えるのに、ベトナムでは魚醤を使うが、日本では醤油を使うことを説明し、「これらの類似点や相違点を知ることによって、ベトナムからの米の輸出が拡大し、他方でベトナムで日本製品が拡がることに繋がった。ブゥ氏は、観光産業の魅力を高めるために地元料理が重要な役割を持っていると説明し、ホーチミン市には2016年に500万人以上の外国人観光客が訪れ、そのうちの50万人が日本から来て頂きました。ホーチミン市は東アジアで4番目の観光都市に成長しましたと発言しました。localkitchen04ベトナムの食品・飲料分野は、過去10年間で力強く成長しており、外国製品だけでなく現地製品もその原動力になっています。ここ数年は多くの外国企業が多額の投資をしていますが、都市化の急速な進展、消費の増加、中流層の増加などを背景に、これからも投資が継続することが予測されています。地元のベトナム料理店や屋台産業も、世界の食品企業との厳しい競争をしています。実際に過去2、3年の外国ファーストフード店は、消費者が現地の嗜好と低価格に向かう傾向があるため、出店がスローダウンしています。チキンといった早期からベトナムに参入していた企業は、マクドナルドやバーガーキング、サブウェイなどの後発組と比較して好調です。家庭外消費ホーチミン市に本拠地を置く市場調査会社のデシジョンラボによると、食品と飲料に関する家庭外消費の項目別の割合は、フルサービスレストランとクイックサービスレストランがそれぞれ36%です。続いて、屋台が11%で、残りをコンビニエンスストア、食堂、バー、クラブ、ホテルが占めています。食べ物の嗜好この調査結果では、ベトナムの家庭外消費の35%が欧米食品であり、それは外国フランチャイズ店の増加に起因します。食料・飲料分野における欧米食品のシェアは、既存メニューから現地の嗜好に合わせた新たなメニューを取り入れる企業の増加により着実に成長しています。来店時間2017年第1四半期に外食をした人数は累計3億2860万人で、そのうち朝食が3分の1を占めます。これは、主に従来のベトナム料理の近代化、コンビニエンスストアの増加、都市部の会社員の増加に起因します。都市部の人口や交通量の増加により、レストランを選択する際の基準として場所が重要視されています。全体の約63%が場所を選択し、続いて清潔さと食品の品質が共に34%で上位を占めました。オンラインでの注文の動向インターネットとスマートフォンの普及に伴い、オンライン注文を取り入れたレストランが売り上げを伸ばしています。都市部の食品配送注文のうち半数程度がオンラインによるものです。themehall.com。