一部で緊急入院が伝えられていた、ジャニーズ事務所社長のジャニー喜多川氏(87)について、同事務所は1日、先月18日からくも膜下出血と診断されて入院していることを正式に発表した。喜多川氏の入院については当初、東京スポーツや週刊誌のみが先行報道したが、この間、東スポ以外のスポーツ紙を含む新聞、テレビは事実上の“黙殺”状態が続いていた。第一報を報じた東スポ記事のライブドアニュースのツイッター(6月19日)しかし、この日午後3時になって、これまで沈黙していた各社が一斉に報道した。この時間に合わせて、情報解禁となったとみられるが、歩調を合わせてメディアの中には、大手芸能事務所の影響力が強いとされるスポーツ紙だけではなく、NHKや朝日新聞のような業界を代表する報道機関まで含まれており、ジャニーズ事務所が持つ影響力を逆にあらためて示した格好だ。速報を打ったNHKを含め、ニュースサイトやテレビが15時になった途端に一斉に報じ始めた。報道管制みたいで気持ち悪いこれもうジャニーさんの記事を書くに当たって事務所から指定あったでしょ...など、事実上の「報道管制」を指摘する書き込みが相次いだ。ジャニーズ事務所は各社の一斉報道から1時間以上が経った午後4時過ぎになっても、公式サイトのニュースリリースでは、喜多川社長の病状についての情報は掲載されていない。「情報解禁」から90分経過した午後4時30分になっても自社サイトで告知なしインターネット時代になっても所属タレントのネット露出を極力抑える、徹底した「アナログ志向」で知られる同事務所だが、大手マスコミの情報解禁を設定する影響力を持ちながら、いまだに既存メディアのみに病状を知らせる、旧態とした広報体制であることを感じさせる速報劇だった。ACCOUNT株式会社アゴラ。