グローバル2014/07/10バイオ医薬品PDFをダウンロード印刷Tweetポイント6月のナスダック・バイオテック指数(ドルベース、配当含まず)は月間で上昇しました。バイオ医薬品関連企業の株価は、良好な治験結果の発表やM&A(合併・買収)の動きなどを背景に上昇しました。バイオ医薬品関連企業の株価動向6月のナスダック・バイオテック指数(ドルベース、配当含まず)は月間で上昇しました。バイオ医薬品関連企業の株価は、良好な治験結果の発表やM&A(合併・買収)の動きなどを背景に上昇しました。セレキシパグのフェーズIII治験で、それぞれ良好な結果を発表しました。セリネクソールについて、それぞれ初期治験で良好な結果を得ました。6月末にはシナゲバ・バイオファーマ(米国)がリソソーム酸リパーゼ欠損症患者に対する治療薬候補セベリパーゼαのフェーズIII治験で良好な結果を得たことを発表しました。買収関連ニュースでは、M&Aの動きが医薬品全般で活発化し、その動きはバイオ医薬品関連企業にも波及しました。6月のバイオ医薬品関連の案件の中で、最大規模は大手医薬品企業メルク(米国)による38億5,000万ドル規模のアイデニックス・ファーマシューティカルズ(米国)買収でした。今後のバイオ医薬品市場見通し医薬品価格引下げ圧力の高まりなどのマイナス材料もあるものの、ここ最近の大型医薬品の承認や、有望な新薬のパイプラインの動向から、バイオテクノロジー企業群は引き続き成長が期待できると考えており、今後数年にわたってヘルスケアセクターを上回る売上成長が期待できると見ています。した成長性に加えて、良好な治験結果が示されれば、中長期的にはゲノム関連企業の株価は引き続き上昇基調が期待できると考えます。今年春以降の株価調整の後、バイオ医薬品関連株式は再び上昇基調に戻りましたが、市場の信頼感が戻るまで方向感のない値動きとなりそうです。足元発表が続いている決算の内容や治験結果の発表などが今後の株価動向に影響を与える可能性が高く、注視が必要と考えます。大型株と中型株を中心に、画期的かつニーズが高く将来性が期待される薬品や、既存薬に無い特徴を有した薬品で、開発の最終段階に近づいている企業に注目が集まると考えます。※PSR:株価売上高倍率。されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考情報であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。※バイオ関連学会予定に掲載の学会の開催期間は変更、延期、中止されることがあります。されている個別の銘柄・企業については、あくまでも参考情報であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。バイオ医薬品関連企業の売上高は相対的に高い伸びが見込まれるバイオ医薬品関連企業の売上高は、新興国の企業を上回って堅調に成長してきました。データは、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。バイオ医薬品関連企業については、(1)有望な治療薬候補の良好な治験結果の発表、(2)大型の新薬の承認、(3)新薬販売開始後の業績寄与の拡大などを背景に、米国企業や日本企業よりも相対的に高い売上高の伸びが見込まれています。データは、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。過去の実績では、バイオ医薬品関連企業の株価は、売上高の伸びとともに上昇してきたことがわかります。データは、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。バリュエーション:上昇傾向にあり2011年以降、バイオ医薬品関連株式の株価が大きく上昇したことから、PSR(株価売上高倍率)で見たバリュエーション(投資価値評価)は、ここ数年で最も高い水準にあり、一部、割高となっている可能性もあります。(図表8参照)図表8:ナスダック・バイオテック指数とPSR(米ドルベース、月次、期間:1998年6月~2014年6月)※PSR:株価売上高倍率。データは、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。(※将来の市場環境の変動等により、上記の内容が変更される場合があります。)MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。その他一切の権利はMSCIに帰属します。MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。適合性を保証するものではありません。●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。その他に係る助言を構成するものではありません。