Editor」として掲載されました。共同で発行している雑誌です。・データ隠しが明らかになった。)内容は、先の2014年12月までのデータを、2017年12月まで継続して分析した結果を出しています。(1.061,1.259)よりさらに3%程度増加し、95%信頼区間も狭くなっています。1.106(1.035,1.183)で、2014年までの6.8%増OR1.068,1.139)より約4%増加、信頼区間も狭まっています。周産期死亡の10人に1人が福島原発事故によることを示し、その障害が衰えないことを示したものです。この恐るべき結果を、より多くの国民に知らせる義務が我々にはあります。したという論文を、周産期死亡率の増加の原因となる病気の具体例を直接示しものとして紹介しています。この論文の最後に、H.Scherb氏が「責任ある科学者と研究機関は日本の周産期死亡と先天奇形をより包括的に長期に被曝と関連付け記録・吟味することを、勧告・希望する」と書いています。6県の周産期死亡率の年次変化。事故前より、年間約4%程度の減少をしていた(2011年までの実線)が、2011年3月より急激な増加が短期あり、その後減少したが、2012年1月よりもう一度増加、事故がなければ予想されていた率(点線)より18%も増加したまま2017年末(Medicine論文では2014年末)まで経過している。図2,東京・埼玉・千葉の3県でも同様に、2011年3月より短期間の増加があり、2012年1月より2017年末まで予想された率より、約10.6%高いまま推移している。★福島原発事故に関するIPPNW声明文(2019年2月28日)を掲載しました。(2019.7.2)★会発行の『医問研ニュース』No.529号(2019年9月)を掲載しました。(2019.11.13)バックナンバーはこちらをご覧ください。2019年4月例会報告)を掲載しました。Medicineの発展─』医問研ニュース500号記念シンポジウム報告パンフレットを掲載しました。―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。2015年7月回答書も追加(2015.11.11)★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。