昨年秋から販売しているバーチャルリアリティ(VR)を活用した旅行者向けサービス「ストリートミュージアム」において、全国の史跡コンテンツを1つのスマートフォンアプリに集約して、回遊機能を搭載した自治体向けサービスを9月中旬に提供開始すると発表しました。「ストリートミュージアム」の仕組み(図版:凸版印刷株式会社のニュースリリースより)ユーザーに現実にないものを見せる技術として「VR」が注目されていますが、これにスマートフォンの衛星測位機能による位置情報を組み合わせることで、ユーザーは特定の地点で現存しない施設をアプリ上で見ることができます。これにより史跡などの観光資源の価値が向上し、観光客の来訪促進につながるとの意図によるものです。「ストリートミュージアム」は、凸版印刷が開発し、2015年10月より提供している旅行者向けの情報提供サービスです。現存しない城郭や産業遺産などの史跡を、高精細かつ色鮮やかなVRコンテンツで再現し、スマートフォンやタブレット端末の位置情報と連動して配信できます。これまで同サービスでは、史跡ごとにコンテンツを個別に提供していましたが、今回、全国の史跡コンテンツを1つのアプリとして集約することで、旅行者に対して「旅行先の検討」→「旅行中の体験」→「旅行後の振り返り」→「他の史跡への興味喚起」に至る各ステップをまとめて提供可能となりました。これにより、観光を通じた地域活性化などの効果を期待できます。地域回遊型ナビゲーション機能も追加(左)アプリの起動画面イメージ。凸版印刷株式会社)このサービスを導入する自治体に対しては、凸版印刷が株式会社マピオンと共同開発した、古地図を利用した地域回遊型ナビゲーション機能も提供します。この機能では、史跡に近づくとスマートフォンに内蔵したGPSと連動し、コンテンツがプッシュ配信されて、史跡を中心とした周辺の観光スポット情報が古地図上に表示されます。観光スポットに近づくと、VRコンテンツや音声付き映像解説などが自動配信されます。一度取得したVRコンテンツはコレクションとして端末内に保存でき、いつでも見直せます。VRコンテンツを背景に記念撮影できる機能もあり、旅行者は現地を訪れることでしか手に入れられない記念写真を撮影できます。これにより、SNSを通じた口コミ効果を期待できます。旅行者の行動分析も可能にさらに、株式会社マピオンが提供する位置情報分析ツール「loghouse」により、旅行者の行動や滞在エリアの傾向を把握できます。このツールを活用すれば、観光プロモーション施策の立案・検討から効果検証までのPDCA(Plan-Do-Check-Act)サイクルを構築できます。行動分析までをトータルで支援することで、自治体の導入負荷や運用コストの低減を図ります。同社は今後、本サービスを、観光資源を持つ自治体などに向けて拡販していく予定です。スマホ活用旅行者サービス「ストリートミュージアム」を集約して提供(2016年7月20日、ascii.jp)※ヘッダは、イメージ画像です。観光コンテンツを活性化。Reserved.トップへ戻るグローバルメニューへ戻るコンテンツへ戻る。