大気中の二酸化炭素を直接回収できる世界最大規模の二酸化炭素除去プラントの建設が、カナダで計画されている。計画を進めているのは、大手石油ガス会社の出資を受けているスタートアップ企業だ。回収した二酸化炭素は油井からより多くの原油を抽出するのに使われる。Temple2019.06.122731カナダのあるスタートアップ企業が、空気中から毎年50万トンの温室効果ガスを回収できる世界最大の二酸化炭素除去プラントの建設を計画している。このプラントが最終的に完成すれば、二酸化炭素の大気からの直接回収は大きく前進するだろう。大気中の温室効果ガスの直接回収については、地球温暖化が危険な水準になるのを防ぐためには欠かせない技術だと結論付ける研究が増えている。Engineering)」は、石油ガス大手オクシデンタル(Occidental)の子会社と共同で、テキサス州に建設する施設を設計している。オクシデンタルはカーボンエンジニアリングに出資する株主であると同時に、回収した二酸化炭素の主要な購入顧客でもある。いうプロセスによって、パーミアン盆地にある同社の油井からさらなる原油回収を予定している。これには当然の疑問が提起される。多くの化石燃料を産出することが気候変動の食い止めに役立つのであろうか?そもそも、空気中から二酸化炭素を減らすという本質に逆行するのではないか?今回の方法は、現在頻繁に実施されている増進回収法よりも「明らかに優れている」と、米国の世界資源研究所のダン・ラショフ所長は話す。現在の増進回収法では、地中の油井から最初に、より多くの二酸化炭素を引き上げることになるからだ。Ventures)のリチャード・ジャクソン社長は、回収した二酸化炭素を使った原油増進回収法によって、「完全にカーボンニュートラル(炭素中立)な燃料、あるいは炭素循環量を減らす燃料を生産する道が開かれます」と述べている。原油増進回収法に使われる二酸化炭素は、すべて地中の細孔や液体に永久に閉じ込めることが可能だ。それが実際に可能かどうかは、現場の地質、あるいはプロセスをどの程度慎重に管理するかに依存する。このプロジェクトがカーボンニュートラルと認められるためには、オキシーは、抽出された石油が最終的に消費された際に放出される二酸化炭素だけでなく、現地の操業による二酸化炭素排出や原油増進回収法のプロセスで生まれる二酸化炭素も十分に相殺できる量を地中に封入する必要がある。...こちらは有料会員限定の記事です。有料会員になると制限なしにご利用いただけます。有料会員にはメリットがいっぱい!毎月120本以上更新されるオリジナル記事で、人工知能から遺伝子療法まで、先端テクノロジーの最新動向がわかる。オリジナル記事をテーマ別に再構成したPDFファイル「eムック」を毎月配信。重要テーマが押さえられる。各分野のキーパーソンを招いたトークイベント、関連セミナーに優待価格でご招待。有料プランの詳細を見るログインして読む宇宙ビジネスの時代かつて国家主導だった宇宙開発がいま、大きく変化している。テクノロジーの進化とリスクマネーの流入によって民間企業による宇宙開発が加速し、自社の事業拡大に宇宙を活用しようとする「非宇宙」企業やベンチャー企業の動きも活発だ。そのヒントとなる記事を集めた。「老化」は抗えない現象か?治療可能な「病気」か?抗うことのできない「自然現象」から、治療可能な「病気」へ。老化に対する見方が刷新され、病気として治療可能になれば、社会や人々の生活を根本的に変える可能性がある。凋落史およそ10年前、当時の韓国大統領の李明博は、韓国が世界の原発業界において優位に立つという夢を抱いて、原子力発電所の建設を国内外で積極的に進めていた。文在寅現大統領は、脱原発の公約を死守し、原子力発電所の段階的廃止を進めている。この10年間に、韓国の原子力産業に一体何があったのだろうか。Kim潮汐力は重力波の一種=南アフリカ研究チームの新論文2016年に物理学者は初めて、2つのブラックホールの衝突によって発生したとみられる重力波を検出した。南アフリカの研究者によると、ありふれた現象である潮汐力も重力波の数学的な特徴を備えているという。ジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。野外実験へ地球工学が一歩前進、ハーバード大諮問委員会の狙いハーバード大学は地球工学(ジオエンジニアリング)の野外実験の実施に先立って、独自の諮問委員会を発足させた。同委員会により、外部からの意見を取り入れ、実験による健康や環境へのリスクを考慮するとしている。Templeオーストラリア山火事、100カ国分の二酸化炭素が排出される悪循環オーストラリアの東海岸で発生している大規模な山火事は、依然として衰える兆しを見せない。山火事によってすでに約4億トンの二酸化炭素が大気中に排出されており、山火事を悪化させている気候変動をさらに推し進める悪循環に陥っている。Temple米政府が地球工学研究に初予算、400万ドル支出へ気候変動対策として一部で注目されている地球工学(ジオエンジニアリング)に対して、米国連邦議会は初めて400万ドルの予算を付けた。地球工学を巡っては環境への副作用を指摘する声も多く、今回はあくまでも影響とリスクの評価が主な目的のようだ。世界を理解するための知識を獲得していただくためにあります。よって、あるいは口述記録の形態によっても、製品にしたり、公衆向けか個人用かに関わらず送信したり複製したりすることはできません。