情報セキュリティ10大脅威」としてまとめ、2014年3月17日からIPAのウェブサイトで公開しました。情報セキュリティ10大脅威」は、2013年に発生した情報セキュリティの事故・事件から、特に社会的に影響が大きかったと考えられる17項目の脅威を選定し、情報セキュリティ分野の研究者、企業などの実務担当者など117名から構成される「10大脅威執筆者会」メンバーの審議・投票によってトップ10を選出し、各脅威についてメンバーの知見や意見を集めて解説したものです。2014年版で選出された、10大脅威は下記のとおりです。1位の「標的型メールを用いた組織へのスパイ・諜報活動」は、2011年に特定の政府機関や研究機関への攻撃として認識されていましたが、一般企業も狙われているという現状から、さらに警戒すべき脅威であると指摘されています(*1)。2位~4位に選出されたのはいずれも、ウェブサービスやウェブサイトに関連する脅威で、昨年版の10大脅威のランキング(7位、8位)から浮上しました。昨年は3位だった「悪意あるスマートフォンアプリ」は6位に下がりました。その他、新たなランクインは7位の「SNSへの軽率な情報公開」、9位の「ウイルスを使った詐欺・恐喝」となっています。情報セキュリティ10大脅威」の概要は次の通りです。企業・組織や個人が被害に遭わないためには、我々一人一人が、脅威を自組織や自身に当てはめて、問題点や課題を認識し、適切な対応を講じることが重要です。IPAは、本資料が企業の研修やセキュリティ教育等で活用され、脅威の理解や対策が進むことを期待しています。脚注(*1)10大脅威執筆者会のメンバーによる投票時に寄せられたコメントより。5010005007126)。