bitcoinみなさんおつりどうしてますか?私はできるだけクレジットカードやSuicaといった非接触カードで支払うことを心がけて小銭はもらわないようにしてるんですが、それでもやっぱり溜まってしまうんですよね。いう場合は公共交通機関を使うとき(JRや地下鉄)10円単位でチャージできるようになったので、そのチャンスを逃さずSuicaにジャラジャラとチャージしてます。いうチャージした直後の小銭が無い時に限って、自販機で缶コーヒー買って千円札を突っ込んだら890円のおつり全部小銭で出てきたりするんですよね。なるともう悟りの境地です。おき最近ではこういう「おつり」に注目して貯蓄する国内サービスも出てきていて、ウェルスナビのマメタスやTORANOTECのトラノコあたりが今年になってサービス提供を開始しています。それぞれ家計簿アプリ(マネーフォワードやマネーツリーなど)と連動して普段の買い物金額の「端数」、つまり110円の買い物で1000円を設定しておくと890円がおつりとして算出され、それを定期的に投資に回す、という仕組みです。概念的に少額を投資しましょうというコンセプトなので本当に実生活で現金使って出たおつりをどうこうするものではないです。このおつり投資、ひとつ困ったというか、やはり端数は端数で少額なんですね。手数料のことを考えると毎月1、2万円を投資に回したところで本当の資産運用という話からはちょっと旨味の薄いというか遠い存在かなと。ここにアイデアとして仮想通貨を持ってきたのがDustです。2017Quartzの紹介記事によると、やはりおつり投資の先駆的スタートアップ、85万人が既に利用しているという「Acorns」が引き合いに出されており、これと同じコンセプトで投資先がいわゆる暗号通貨になっている、というもののようです。対象になるのはビットコイン、ライトコイン、イーサリアムなどで、ユーザーはアプリに銀行口座を接続させて、そこのデータから生まれる「おつり分」をビットコインなどの購入に回します。取引所にはCoinbaseを使用。Dustがおつりデータの取得に使うのは米国の銀行API「Plaid」で、これにより銀行アカウントへのログインやアカウント保有者の情報、決済処理までをアプリ開発者に提供してくれます。記事によればこれが使える米国金融機関は9000箇所以上ということでした。日本でも銀行APIが進んでますがやはり便利そう。記事によると現在はまだ1000人ほどのテストユーザーで運用している段階で、ウェイティングリストには2万人が登録されているとか。値動きの激しい仮想通貨だからこその面白さや、そもそもビットコイン等を購入したことがない層へのアプローチとしても面白そうです。2017.10.06SHARE:インターネットやスマートフォンの普及につれて、企業単位でなく何気ない個人でも経済にインパクトを与える人たちが登場してきた。2017年に入ってからはインフルエンサーがライブコマース1配信で何万円もの売り上げをあげたり、クラウドファンディングで100万円以上を調達する個人もでてきている。上田防水布店の息子、上田和貴氏もそんな新しい働き方を見つけた一人かもしれない。現在26歳の上田氏とその兄上田祐輝...この記事を読むインターネットやスマートフォンの普及につれて、企業単位でなく何気ない個人でも経済にインパクトを与える人たちが登場してきた。2017年に入ってからはインフルエンサーがライブコマース1配信で何万円もの売り上げをあげたり、クラウドファンディングで100万円以上を調達する個人もでてきている。上田防水布店の息子、上田和貴氏もそんな新しい働き方を見つけた一人かもしれない。現在26歳の上田氏とその兄上田祐輝氏はほぼ廃業しかけていた事業を引き継ぎ、インターネットと新しい視点を加えることでほぼゼロだった売上を月間400万円にまで引き上げることに成功した。彼らはどのようにして事業を再生させたのだろうか?シートは窓に吸盤で貼り付ける同氏が販売しているのは実家のテント屋である上田防水布店の技術を活かした遮光断熱シート。業務用テントの365日雨や風に当たっても破れずに日光を遮断してくれる技術や素材を活かして同製品を提供している。商品はオーダーメイドで注文ごとに福井の職人が手作り。価格は1枚5600円〜23000円とホームセンターで販売している類似商品よりは若干高めになっている。上田氏の実家は福井にある創業98年のテントやシートを制作している老舗の防水布店。主な商品の販売先は商店街の店で、業務用テントを店のサイズにあわせてひとつずつ手作り、さらに鉄骨も作って現場に取り付けしている。2014年頃から時代の流れとともに商店街がシャッター街になり、メインのお客さんが減ってきてしまったことで上田防水布店がテントを作っても売れなくなってしまった。家族も苦しい状況に追い込まれた中、「全国に売れる商品」を作らざるをえなくなった上田氏は遮光断熱シートを販売することを思いついた。「市場も縮小傾向で家業を継ぐことを考えていたというわけではなく、緊急だったのでなんとかしなければという思いだった」と同氏は当時を振り返る。現在販売されている遮光断熱シートは20年前に西日がきつい子供部屋をみかねた上田家の父がテントの技術と素材を駆使して作ったもので、上田氏が何か売れるものを、と考えている際に20年間窓貼りっぱなしにしても使い続けられていたこのシートを思い出したのだ。ここで彼が活用したのがインターネットだった。当時大学生だった上田氏は2015年8月からコンサルタントの知人に紹介を受けた「ペライチ」というウェブサービスを利用してページを作成し、同商品を売り始めた。大学卒業後は好きだったギターを弾いて仕事をしながら、遮光断熱シートの販売も続けていた。当初は1、2個しか商品が売れず、暑さのピークシーズンも過ぎてしまい、10カ月程度は売り上げもない状況が続いたが、根気よく続けることで次の夏には売れ始めたという。チラシは200枚配って1アクセス、ヤフオクは1週間で200アクセス上田家と職人のみなさん売れない間はとにかく金銭的にも厳しかったので、とにかくお金をかけずに告知をしたそうだ。お金のない中で家族でノウハウを編み出した。「使ってくれそうな西日の入る家を狙ってペライチのページに誘導するような『◯◯と検索!』みたいな紙を配ったんですけど1アクセスだったんです(笑。それをヤフオクで売ったら1週間に200アクセス程度あって、インターネットの可能性を感じました」(上田氏)。「今月絶対成功しないと」という家族の苦労と覚悟もあって、2016年の夏には月間30〜40万程度、そして2017年の7月度には400万円を売り上げた。父が1人で作っていた体制も近所の人にパートを頼み、家族を入れて5人体制へと成長した。彼はその後、この経験をさらに多くの人に広げたいとペライチに就職したそうだ。今後は遮光断熱シートだけでなく、自らのギタリストの経験と家業の技術を活かして楽器演奏などに使用するアンプカバーを海外展開することを目指している。上田家の直近の目標は「家族旅行に行くこと」なのだそうだ。2017.10.06SHARE:リクルートホールディングス(東証:6098。PAAK(テック・ラボ・パーク)」は9月29日、第9期のデモデイを開催した。14チームがそれぞれ3分間ピッチでプログラム参加からの半年間の成果を披露したほか、審査員による評価対象ではないが、1分間ピッチには10チームが登壇し、総計24チームが登壇する一大ピッチ...この記事を読むリクルートホールディングス(東証:6098。PAAK(テック・ラボ・パーク)」は9月29日、第9期のデモデイを開催した。14チームがそれぞれ3分間ピッチでプログラム参加からの半年間の成果を披露したほか、審査員による評価対象ではないが、1分間ピッチには10チームが登壇し、総計24チームが登壇する一大ピッチイベントとなった。どのようなサービスが生まれたか、生まれようとしているかをみてみたい。デモデイのピッチにおいて、入賞者の審査を行ったのは次の方々だ。LGBT(レズビアン・ゲイ・バイセクシャル・トランスジェンダー)の人々に特化した、就職活動および転職活動支援サイト「JobRainbow」と求人サイト「ichoose」を運営。人の「社内でカミングアウトしたけれど、問題なく同僚らから受け入れてもらえた」などの生の声が読める口コミ投稿機能を提供する。現在300社ほどが求人情報を掲載しており、ユーザ数は1万人ほど。ための求人機能に特化したサイト「ichoose」をローンチし、こちらは提案した企業のうち約20%の企業で採用されているという。フレンドリーな企業と求職者を結ぶオフラインイベント「リアルジョブレインボー」を開催しており、求人・求職だけでなくワークスタイルのあり方にまで踏み込んだ、ユーザ同士が情報交換できるコミュニティを形成している。Artrigger副賞:特選カニセットゴッホは生前評価されず、没後に本人の知らないところで作品が取引されるようになったアーティストとして知られる。取り組むのは、アーティストがゴッホのような目に遭わないために、彼らや関係者に市場価値をリアルタイムで把握できる環境を提供することだ。もとにリアルタイムで市場価値の可視化を実現する。芸術系学校法人に向けた校務管理・ポートフォリオツール「FOLLY」を開発。芸術系学校の教師が事務作業に時間をかけず、生徒が持つ才能の原石を育てるのを支援する。信託などの分野で、共同で実証実験に取り組むことが決まっている。テレイグジスタンス(遠隔存在感)のしくみ「GITAI(ギタイ)」を開発するスタートアップ。操作するユーザの身体にセンサーをつけ、獲得したデータをインターネットを経由して遠隔地のロボットに送ることで、ユーザと同じ行動をロボットにさせることができる。ユーザがヘッドマウントディスプレイを装着することで、ロボット側に装着した360°カメラを映像をリアルタイムで体験できる技術を開発。未満までに圧縮、伝送遅延を80ミリ秒(0.08秒)にまで下げることに成功した。体感できる日もそう遠くないだろう。人がパフォーマンスに使える技術を開発する観点から、駆動体がかさばらない安価な人工筋肉を開発している。開発する亀井潤氏によれば、これまで空気圧ゴムだった人工筋肉は、合金を使ったものに移行してきており、日本は特にこの分野で先行する市場であるものの、原料となる合金はまだ非常に高価ものなのだという。Muscle=EPAM)を開発し、従来の費用の100分の1程度(材料費ベースで5万円程度→500円程度)での人工筋肉を実現しようとしている。この技術をパフォーマーの衣装やデザインに取り入れていることが特徴的で、パフォーマンス表現の可能性が広がることなどに期待を寄せているようだ。Hall)での事例がビデオで紹介された。全国で子供向けにサッカーを教えるアマチュアコーチの多くは、コーチ経験が無いにもかかわらず、練習メニューを作成し実施するというハードなタスクをボランティアでこなしている。そのような問題を解決するため、「シェアトレ」は、全国のアマチュアコーチが練習メニューを共有できるプラットフォームだ。籍を置いていることもあり、当該学群の教授らの協力を得て、専門的な知識も学べるメニューを提供している。参加後、月間20万PV、会員数2,200人、スポーツ指導者が3万人訪れる大きなサイトにまで成長した。囲えていることが、このアクセス増に貢献しているそうだ。提携、練習メニューの提供を受けたり、共同で物販を行ったりしている。頼っていることが多い。シェアトレでは今後、練習メニューをスマホで手軽に動画閲覧できるようにし、スポーツ教育の機会均等を提供すべくサッカー以外の分野へも進出、どこでもスポーツ指導が受けられる新規サービスを開発中としている。Go〟で、アプリを持ったユーザがあらかじめ定められた地点に行くと、抜群のアングルでセッティングされたカメラの撮影権利を獲得し、リモートでシャッターを切って写真を得られるサービスだ。水槽越し、窓越し、ドローンからなど、セルフィーなどでは実現できないさまざまなアングルでの写真撮影が可能になる。美しい空間を持っている人、カメラ資産を眠らせている人、抜群の撮影ポイントで写真を撮りたい人をマッチングさせる。プロトタイプを作成し、渋谷のスプランブル交差点で撮影を実施したり、テストユーザを対象に撮影会を開催したりしているそうだ。ソリューションをローンチした。マシンラーニングに対応したスマート商品棚および最新型の会計システムだ。24時間営業のセルフサービス式コンビニ。ソリューションをローンチした。マシンラーニングに対応したスマート商品棚および最新型の会計システムだ。24時間営業のセルフサービス式コンビニ。タグシステムを廃止し、画像認識テクノロジーに対応したカメラを使って商品をスキャンすることができればと考えている。Alipay(支付宝)を使ったスマホでの支払いが可能となる。同社は本日、カメラとディスプレイを内蔵したスマート商品棚システムをローンチした。このカメラは顧客の行動を捉えて、随時データを収集する。ディスプレイは最新かつカスタマイズされた販促メッセージを表示し、必要に応じて料金タグを修正する。このスマート商品棚はただ価格を表示するだけでなく、顧客とのコミュニケーションツールになればと考えています。なれば素晴らしい販促ツールになるでしょう。Zilin(陳子林)氏は、本日(原文掲載日:9月28日)北京で開かれたブランド戦略リリースのカンファレンスの場でそう話した。Liangqi(王良旗)氏はこのように話している。画像認識の正確読取率は99%に達しました。AIの訓練ができるようになります。店舗の経営とオペレーションの支援に活用されるようになるという。スマート商品棚と会計システムは今年中に実用化される予定だ。4人のチームメンバーが40のセルフサービス式店舗を管理するのが理想だと話している。TechNode昨年の設立以降、同社は上海、深圳、北京など中国で158店を開設してきた。まもなく、内モンゴル自治区のオルドスにも進出するとしている。時価総額20億米ドル超で3億8,500万米ドルもの資金を調達したと今朝(9月24日)正式発表した。ラウンドで調達した2億7,500万米ドルを含め、4億7,500万米ドルを調達している。今回の3億8,500万米ドルと合わせて、3つの「優先的な成長分野」全体に投資していくという。時価総額20億米ドル超で3億8,500万米ドルもの資金を調達したと今朝(9月24日)正式発表した。ラウンドで調達した2億7,500万米ドルを含め、4億7,500万米ドルを調達している。今回の3億8,500万米ドルと合わせて、3つの「優先的な成長分野」全体に投資していくという。最初に料理を届けた時の高揚感は今でも覚えています。人々が地元でお気に入りのレストランから直接、玄関先で料理を受け取れることを喜んでいただけたらいいなと思いました。4年が経過して、世界150以上の都市で何百万もの人が当社のサービスを利用してくれていることを誇りに思います。いった同業との差別化を図っている。全ての輸送サービスや注文インフラを自社で行っており、自社の配送ドライバーや自転車スタッフを採用している。今年、レストランが出前専用の調理場を開設できる最新プラットフォームをローンチしたが、その直後に同社初となる買収を行った。サービスを利用できるのは世界150都市超。ほとんどが欧州となっているが、オーストラリア、香港、シンガポール、アラブ首長国連邦(UAE)でもサービス展開している。今回の資金調達は、同社が2016年に611%の増収を達成したという決算発表時に明らかにされたが、積極的な事業拡張は費用の増加ももたらし、昨年の損失は3,010万ポンド(4,000万米ドル)から1億2,910万ポンド(1億7,400万米ドル)に拡大した。ら「ファンドおよびアカウント」企業。既存投資家も同ラウンドに参加した。第15期のスタートアップを披露するデモデイを開催した。このバッチには、日本の内外から合計89チームのエントリがあったが、中から6チームが選抜され3ヶ月間にわたってメンタリングや支援を受けることとなった。第15期のスタートアップを披露するデモデイを開催した。このバッチには、日本の内外から合計89チームのエントリがあったが、中から6チームが選抜され3ヶ月間にわたってメンタリングや支援を受けることとなった。6チームのうち2チームについては公開されず、4チームがデモデイでピッチした。デモデイの最後には、主要メンターやデモデイに参加した聴衆らによる審査投票でチームを表彰した。デモデイでは、以下の審査員5名による審査をもとにチームが表彰された。ファミワンファミワンは、夫婦の妊活支援を提供するプラットフォーム。東京大学や聖路加大学の関係者支援のもと、学会でも評価が得られたアルゴリズムを使って生活習慣の分析を提供、また、夫婦間の性交渉のタイミング調整など、チャットベースで夫婦間のコミュニケーションの橋渡しを行う。ファミワンはこれまでに、妊活支援に特化して、コミュニティサイトの「FLIPP」やオウンドメディア「famit」などを展開しており、これらのサービスまわりにすでに1,860名のユーザが存在する。夫婦への有償妊活プログラムの販売、創薬に向けたデータ販売、医療機関への送客などでマネタイズを図るとしている。ニューレボロジクラは、54兆円に上る中小企業の過剰在庫の問題の解決を支援するプラットフォームだ。企業における発注担当者は、勘や経験で発注を行なっていることが多く、これが過剰在庫を生み出している。もとに需要予測を行い、データドリブンな発注環境を提供する。国内には在庫管理から需要予測までを一気通貫で提供するサービスがまだ存在しておらず、ロジクラはこの点で優位性を誇っている。β版を11社が導入、当面は国内過剰在庫の30%削減を目標に、規模に応じて年間60万円からの料金で提供する。将来的には、ユーザ同士が過剰在庫/在庫不足を売買できるマーケットプレイス機能を提供したいとしている。12,000人のウイスキー好きファンが加入するコミュニティアプリだ。楽天出身のウイスキーエキスパートの2人が約1年前にローンチした。新規集客したいバーと、新しいバーを開拓したいユーザの間のギャップを埋める。ユーザは月額1,500円の定額を支払うことで、アプリに表示される渋谷・新宿・銀座のバー80店舗の中から1日につき最初の1杯を無料で提供してもらうことができる。バーは新規来店したユーザが顧客台帳に登録されることでリターゲティングが可能になり、お酒を選んで提供可能な商品を選択登録することで、ユーザの検索に自店舗が表示されるようになる。バーに対する営業は、バーオーナーの紹介によるものが多く、営業成約率は50%と高い値を誇る。日本に650万人いると言われるウイスキーファンをターゲットに、今後、サービスエリアを日本全国、インバウンド客、高級リゾートへと広げ、2021年にユーザ100万人を目指す。データドリブンのアプローチで社員の離職予防を支援するサービスだ。連携することで、勤怠データ、勤続データ、パフォーマンスデータ、サーベイデータを取得。いう5つの指標で、社員毎のエンゲージメント評価を行う。エンゲージメント指標5つのうち、「上司との関係性」「同僚との関係性」については、社員へのサーベイだけでなく、社内コミュニケーションツール上でのやりとりから取得する。サービス開始から3ヶ月で12社がテスト導入しており、25%が有償利用の意向を示している。1社員あたりの月額利用料は800円。通算で85組のスタートアップを輩出したことになる。達しているとのことだ。第15期デモデイの開催とともに、第16期への応募受付が開始された。3ヶ月間のバッチ参加中の活動資金として最大1,000万円を提供。これまでに輩出されたスタートアップの経営者らによるメンタリングも提供する予定。第16期への申込締切は、11月27日の正午となっている。