本学の学生であることを証明する身分証明書です。マンガミュージアム入館、本学がキャンパスメンバーズ制度に加盟する美術館や博物館で優待を受ける際などに必要です。万一紛失した場合は、速やかに学生支援チームで再発行の申請をしてください。サイトセイカ・ポータルにて情報提示・配信を行います。提示連絡を見落として自分に不利益の生じることのないよう注意してください。電話・学内放送による呼出し電話による学生の電話番号の問い合わせや呼出し、学内放送による呼出しはできません。学内で忘れ物・落し物をした場合、また忘れ物・落し物を拾得した場合は、学生支援チームへ届けてください。届けられた物は、3ヵ月間、学生支援チームで保管します。持ち主がわかる場合には電話で本人に連絡をしますので、持ち物には氏名を記入するようにしてください。学生証やキャッシュカード・クレジットカード等を紛失した場合は、速やかに最寄りの交番へ届け出るとともに、発行会社にも必ず連絡してください。交通機関の通学定期券は、「学生証」の裏面に表記された「在籍確認シール」を提示して購入してください。大学を結ぶスクールバスを運行しています(無料)。朝夕の乗車は大変混雑しますので、時間に余裕を持って利用してください。運行ダイヤはスクールバス時刻表をご確認ください。大学行事等により運行時間帯が変わることがあります。掲示に注意してください。長期休暇期間の運行については、その都度、本学ホームページまたは学内掲示にて確認してください。自動車の乗り入れ学内に駐車スペースがないため、自動車での通学はできません。無償で利用できるソフトウェア独自のライセンス契約を結んでいる京都精華大学では、在籍する学生はすべて、以下のソフトウェアを無償で使用できます。Office」最新バージョン「Word」「Excel」「PowerPoint」「Access」など※ライセンスは在学中のみ。1年毎に更新が必要です飲酒・喫煙について20歳未満の飲酒・喫煙は違法です。わず大学施設内では飲酒は出来ません。(一部時間帯のREATAを除く)アルコールハラスメントはやめましょうイッキ飲み、罰ゲーム、上下関係で飲酒を強要する、その雰囲気をつくる、大量に飲ませて酔いつぶす、酔ってからむ。すべてがアルコールハラスメントであり人権侵害です。命を失うケースもあり、傷害などの犯罪に発展する可能性のある極めて悪質かつ危険な行為です。飲酒運転はやめましょうお酒を飲んで、車・バイク・自転車を運転することは法律で固く禁止されています。飲酒運転は本人だけでなく第三者にも迷惑や被害を与える大きな事故につながります。お酒を飲んでいる人の運転を制止する立場にありながら止めなかった人も処罰の対象となることがあります。喫煙マナーは守りましょうすべての人が快適にすごせるキャンパスづくりのために、キャンパスは指定場所以外は禁煙です。喫煙の際には、タバコを吸わない人に煙を吸わせることや不快な思いをさせることがないように、周囲に配慮し、マナーを守ってください。歩きタバコ、吸いがらのポイ捨てはやめましょう。指定の喫煙場所はキャンパスマップに記載されています。現実から逃避するため等の目的で使用されることがあります。このような間違った使用法は、一般に「薬物乱用」と呼ばれ、使用した本人の心と体を傷つけるだけでなく家庭や社会に対しても様々な悪影響を及ぼします。そのため、これらの薬物については、麻薬及び向精神薬取締法をはじめとする法律により厳しい規制がなされています。覚せい剤では10年以下、大麻では5年以下の懲役に処せられることとなっています。危険ドラッグに関係する事故やトラブルが社会問題化しています。「合法ドラッグ」や「合法ハーブ」といった名称で販売されているため、身体への影響が無く安全であるかのように誤解されていますが、危険度は麻薬と同じまたはそれ以上です。興味本位の軽い気持ちで安易に手を出すのは絶対やめましょう。)は、心肺停止者の心室細動状態か否かを自動的に判断し、必要に応じて電気ショックを与える機器です。キャンパス内に4ヵ所、学外施設に3ヵ所設置しています。緊急の際は、誰でも利用できます。学生支援チームでは、年に1回AEDの使用方法の講習会を実施していますので興味のある方は参加してください。路上での「キャッチセールス」や下宿への「訪問販売」で高くて不要な物を売りつけられる、「宗教活動」に言葉巧みに誘い込まれたり「街頭アンケート」に答えたために後々までしつこくつきまとわれる、「学生ローン」を借りて元金の何倍もの返済に追われることになるなど、身のまわりには様々な危険な誘いがあります。甘い言葉、うまい話にはくれぐれも注意してください。勧誘やセールスが執拗でも毅然とした態度で断ることが大切です。万一トラブルに巻き込まれてしまった場合、おかしいなと思った時にはすぐに学生支援チームで相談してください。うっかりクレジット契約を結んでしまった場合でも、契約日を含む8日間以内(マルチ商法では20日間以内)であれば解約できる制度(クーリングオフ制度)があります。商品には絶対手をつけないで、「解約通知」を簡易書留郵便で契約先へ送付してください。「解約通知」は郵送する前にコピーをとり保管してください。ネット上でのマナーや個人情報の取扱いインターネットを通じて日記などを公開し、会員同士が交流する「ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)」が近年広がっています。その一方で、無防備な書き込みによる社会的問題も起きています。利用する際は個人情報の取扱いにも注意し、無防備・無責任な書き込みはしないよう気をつけましょう。