ROPPONGI(東京都港区)で開催しました。2018年9月29日、30日開催)において、「地球に優しい米国産大豆使用の証明書を取得している、非遺伝子組み換え大豆」を使用して作られた優秀な納豆製品、および木綿豆腐製品に対してUSSECが授与している賞です。もめん」がそれぞれ受賞し、USSECより今回改めて記念トロフィーを両社へ授与しました。サステナブルな農法で作られた米国大豆を日本各地のメーカーへ、そして消費者へ本アワードの豆腐部門は、本年度の全国豆腐品評会において初めて設置されました。それぞれの受賞者を同時表彰する初めてのイベントとなりました。輸出入に関わる事業者が参加したほか、会場となったレストランより米国大豆を使用した特別メニュー(大豆のムース)が振るまわれるなど、米国大豆を媒介に納豆、豆腐業界の交流の場となりました。重視した動きが世界的に高まる中、USSECは2013年、農務省が約80年前に定めたサステナブルな農業のための法律をベースに「サステナビリティ認証プロトコル(SSAP)」を開発。コミュニケーション促進を通じて、安心・安全な食のバリューチェーン構築を支援しており、SSAPは今年6月、東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会より、同組織委員会が認める認証スキームに合致しているとの認定も受けています。USSECでは、今後もSSAPを通じて、安心・安全でサステナブルな米国大豆を納豆、豆腐業界をはじめとする日本の食品市場に提供していくとともに、日本の伝統食の未来への持続性、和食文化の世界への発信に貢献してまいります。市場アクセスシニアディレクターロズ・リーク)「分別流通管理されたIP大豆の日本の市場規模は年間100万トンで、このうち輸入大豆は70万トンです。このうち米国大豆は2017年実績で34.3万トンであり、2012年比でバラエティーは44%増加しています。その中で、日本の豆腐製品は食品豆市場全体の54%を占め、そのうち米国大豆の比率は40%を超えます。納豆市場でも同様に米国大豆の比率は70%を超えます。皆様とともに今回のような日本の豆腐、納豆業界のイベントに参加できたことに心から嬉しく思います。対して深く感謝いたします。氏)「納豆連加盟企業の使用大豆構成比で米国大豆の使用率は70%以上と最も高く、日本の伝統食品『納豆』と米国との縁の深さを実感しています。『ねばり一番』が受賞されました。今後ともこの賞の受賞を目指して、全国各地の多くの納豆メーカーが製造技術を磨いて挑戦し、納豆連加盟企業の技術水準が向上していくことは、業界にとって大きな財産です。氏)「私どもは、去る9月29日、北海道・札幌において四回目となる全国豆腐品評会を開催し、多くの豆腐製品が受賞されました。その中で、豆腐業界に対して『サステナビリティ』という世界の流れに対応した名誉ある賞を新設いただいたことに深く感謝いたします。ご承知のとおり、豆腐業界の現状は、依然としてデフレ状況から抜け出せず、厳しい状況が続いています。氏)「この度は、伊丹食品の伊丹さん、原田製油の原田さんには品質面で米国大豆を信頼していただき、そして優れた商品を製造いただき心より感謝します。日本の輸入大豆の約70%を占める米国大豆にとって、日本は重要な市場です。掲げていますが、今回食の安全に関わる賞をいただくことができました。米国の生産者が心を込めて作った安心・安全な大豆を、我々も九州・大分の地で安心・安全に則り、おいしい納豆をつくるよう心掛けており、今回受賞した『ねばり一番』が、味も粘りにおいても米国輸入大豆の王様になれるように頑張ってまいりました。氏)「当社は北海道札幌市で1957年から豆腐屋を営んでおり、私で三代目になります。もめん』ですが、原料の大豆は米国バージニア州の『MHL1028』を使用しています。この大豆は、北海道産大豆『とよみづき』に特徴が似ていることと、バージニア州の“州花”がハナミズキということで、商品名を『HANAMIZUKI』としました。今回の受賞を機に、MHL1028は2019年4月から札幌市の学校給食での使用も決まり、約13万食の供給が始まります。パートナーシップを通じ、世界80ヶ国以上でアメリカ大豆と大豆製品の市場拡大や輸出プロモーションをおこなっているダイナミックなマーケティング機関です。初の海外オフィスとして1956年に説立。コンファレンス開催や業界とのコラボなどを通じ米国大豆の普及および需要喚起活動を行っています。近年はサステナビリティ、高オレイン酸大豆をテーマにした情報発信に力を入れています。このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。ご覧いただく場合はメディア会員登録もしくはログインをお願い致します。