実質残高(貨幣)の限界効用に下限β>0が存在するとしよう。実質で測った貨幣をいくら持っていても追加的な貨幣から得られる効用が一定水準より下がらないということを意味する。どのような値に決まるかを考えよう。第5章ではこのような均衡一般物価水準が存在しえないケースがあることを示す。このモデルでは実物資産(土地や実物資本財)を想定していないので、ストックは貨幣と株式の二つである。この二つの市場は、調整速度が速く、常に需給が均衡すると仮定されている(仮定5)。需給が均衡するように一般物価水準と株価が決まる。このモデルでは、企業は利潤最大化を目標として行動する。企業は労働を投入して、財を生産し、市場に供給するものと捉えられる。企業の利益はすべて配当として家計に分配される。企業の労働投入量は企業の労働需要量である。労働投入量が決まれば、生産量は決まる。