上席フェロー)<連載第3回>(全4回)2019.10.31SHARE本連載では、SDGsや第4次産業革命が牽引するこれからの社会で、ものづくり企業がいかにチャンスをつかまえていくべきかについて、材料・デバイス分野の専門家である曽根純一氏に4回にわたってお話をうかがっていきます。連載第3回目では、企業の具体的なアプローチ法にフォーカス。中小企業に向けた助言もいただきました。エネルギー」「教育」など17分野の目標=「ゴール」と、17の各分野での詳細な目標を定めた169のターゲットから構成されており、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、150を超える加盟国首脳の参加のもとで採択された。2017年7月の国連総会では、各ターゲットの進捗を測定するため232の指標も採択された。国の共用設備利用サービスなどを使ってみるAIやIoTといった新技術を活用しながら、SDGsに掲げられた社会課題を解決していく。この過程でものづくり企業が果たす役割は小さくありません。そこには大きなビジネスの機会が広がっています。中小企業にも、大学の力を借りながら自社の技術を磨き、ナノレベルのメッキ技術で資源の有効活用を成功させた企業などが登場。補助金や各種サービスなど挑戦を支援する国の施策も増えている今、「挑戦したいが設備投資をするのは難しい」「自社の技術がどう役立つか分からない」などの理由で尻込みし、自社の可能性を探ろうとしないのは、自ら成長の機会を放棄していると言えます。「材料・デバイスの先端技術で勝負するには、高精度の機器を使って技術をナノスケールで評価する必要があります。政府が2012年に開始した『ナノテクノロジープラットフォーム』の共用設備利用サービスなどを使えば、全国各地の大学・研究機関にある先端設備を使いながら、大規模な設備投資なしに検討を進めることも可能。同プラットフォームは、曽根氏が所属するJST(科学技術振興機構)のCRDS(研究開発戦略センター)が産業界・学術界イノベーション創出に向けて政府に提案したもの。企業ニーズに応じ量産化サポートなどのサービスも新たな仕組みで提供するなど、実態に即したサービスも始まっています。全国の研究機関が連携し、外部企業などに向けて機器の共用利用や技術支援など提供。中小企業にとっては、限られたリソースを有効に活用していくことがより重要な課題になります。そこでもう一つ、曽根氏が勧めるのが、デジタルの力をうまく活用することです。「例えば創薬の分野では、コンピュータを使って有望な薬剤組成を検討したり、シミュレーションでその効果を検証したりといった試みも進んでいます。した方法は、製品や素材の開発にも使えるはずです」データを上手に活用すれば、生産性を大きく上げることができます。いますぐ開発工程に先端レベルのデータサイエンスを導入するのは難しくても、今は画像認識や音声認識が行えるAIソフトを無料で提供している企業も少なくありません。これらを用いて、自社に適したAIの活用法の検討から始めてみるのもいいでしょう。連携による取り組みも増加しているさらにもう一つ、曽根氏が強調するのが、「連携」の重要性です。5.0』を実現するには、複雑で、多様で、高度な技術が求められます。それだけの技術を自社ですべてまかなうのは、大手企業でも先端IT企業も不可能。Networks」の例です。「同社の開発力は、サイバー空間を対象としたAI研究が中心だった前身時代から注目されていました。社名を変え、工場の自動化で知られるファナック株式会社などものづくり企業との共同研究を開始した14年からロボット開発などにも取り組み、リアル世界における活躍の場を大きく広げています。上記は先端IT企業と大手ものづくり企業の連携ですが、企業と企業がつながって新しい価値を生み出す例は、デバイス・材料開発の分野でも少なくありません。そのメリットは多彩であり、中小企業が参入する余地も大きいといいます。