地球温暖化に伴う異常気象は、今後ますます増大していくだろう。自然現象が大規模災害に変わるかどうかは、人々の取り組み次第だ。Hao2019.05.284360電話が鳴ったのは、超大型ハリケーンの「イルマ(Irma)」がマイアミに上陸する3日前のことだった(日本版注:ハリケーン・イルマは2017年9月10日にフロリダ州に上陸した)。地元の低所得者向け公営住宅に住み、移動は車椅子に頼っている高齢女性からの電話だった。食品も水も、緊急用酸素もなくなったという。ガンダーの手元には何も残っていなかった。地域リーダーであり活動家でもあるガンダーはそれまで数日間、支援を求めてきた人々のために非常食や防災用品を買い求め、自分の個人的な蓄えを使い果たしていた。食料品店は品切れ状態で、ガンダーの手元にはハリケーン襲来後に備えて保管しておいた200ドルしか残っていなかった。Cities)」イニシアチブの執行運営委員会のメンバーを務めた。100RCは、悪化する気候変動の影響に対応するために地域を強化する取り組みを進めている。同委員会は、影響を最も受けやすい住民を守る計画を立てようと努力していた。マイアミ都市圏では貧困ラインに満たない生活を送っている住民が推定30%いる。その2倍の数の住民がぎりぎりの生活を送っている。ハリケーン・イルマが最大風速80メートルの暴風をともないカリブ海の島々を直撃しながら南フロリダに向かっている状況で、ガンダーは同委員会の準備では間に合わないことを理解していた。ガンダーは当時の絶望感を思い出し、「なす術がありませんでした」と声を震わせながら言う。それがきっかけでした。しないと、という感じになったのです」。裕福な住民たちがハリケーン・イルマの襲来から逃れるための最後のフライトを予約していた時、ガンダーは時間に追われて働いていた。電話をかけてきた高齢女性のために緊急避難所を見つけ、他の活動家や地域リーダーたちに立て続けにリクエストを送った。ハリケーン・イルマが9月10日朝に上陸して停電するまでに、ガンダーはソーシャルメディアのキャンペーンを立ち上げ、ハリケーン襲来後の草の根の救済活動本部として使う空き倉庫を確保した。マイアミで最も大きな影響を受ける貧しい人たちを守るためのガンダーの土壇場での行動は、図らずも、地域のレジリエンス(回復力)を向上させるまったく新しい方法の基礎を築くことになった。このアプローチは今では、マイアミのように激化するハリケーンや干ばつ、洪水と格闘しているアメリカ全土の都市で採用されている。地域の災害回復力(災害レジリエンス)の近代研究は、1995年にシカゴを襲った壊滅的な熱波を起源とする。1995年7月、シカゴでは気温が摂氏43度近くまで上昇し、極度の高湿度の中、739人が死亡した。アメリカ史上最悪の死者数を記録した熱波となった。市当局者は「異常気象現象」で、犠牲は避けられないものだったと嘆いた。数年後に死者のデータを再検討した社会学者エリック・クライネンバーグはまったく異なる結論を導いた。...こちらは有料会員限定の記事です。有料会員になると制限なしにご利用いただけます。有料会員にはメリットがいっぱい!毎月120本以上更新されるオリジナル記事で、人工知能から遺伝子療法まで、先端テクノロジーの最新動向がわかる。オリジナル記事をテーマ別に再構成したPDFファイル「eムック」を毎月配信。重要テーマが押さえられる。各分野のキーパーソンを招いたトークイベント、関連セミナーに優待価格でご招待。有料プランの詳細を見るログインして読む宇宙ビジネスの時代かつて国家主導だった宇宙開発がいま、大きく変化している。テクノロジーの進化とリスクマネーの流入によって民間企業による宇宙開発が加速し、自社の事業拡大に宇宙を活用しようとする「非宇宙」企業やベンチャー企業の動きも活発だ。そのヒントとなる記事を集めた。「老化」は抗えない現象か?治療可能な「病気」か?抗うことのできない「自然現象」から、治療可能な「病気」へ。老化に対する見方が刷新され、病気として治療可能になれば、社会や人々の生活を根本的に変える可能性がある。凋落史およそ10年前、当時の韓国大統領の李明博は、韓国が世界の原発業界において優位に立つという夢を抱いて、原子力発電所の建設を国内外で積極的に進めていた。文在寅現大統領は、脱原発の公約を死守し、原子力発電所の段階的廃止を進めている。この10年間に、韓国の原子力産業に一体何があったのだろうか。Kim潮汐力は重力波の一種=南アフリカ研究チームの新論文2016年に物理学者は初めて、2つのブラックホールの衝突によって発生したとみられる重力波を検出した。南アフリカの研究者によると、ありふれた現象である潮汐力も重力波の数学的な特徴を備えているという。ジオ・エンジニアリング、気候変動による経済・社会への影響と適応について。野外実験へ地球工学が一歩前進、ハーバード大諮問委員会の狙いハーバード大学は地球工学(ジオエンジニアリング)の野外実験の実施に先立って、独自の諮問委員会を発足させた。同委員会により、外部からの意見を取り入れ、実験による健康や環境へのリスクを考慮するとしている。Templeオーストラリア山火事、100カ国分の二酸化炭素が排出される悪循環オーストラリアの東海岸で発生している大規模な山火事は、依然として衰える兆しを見せない。山火事によってすでに約4億トンの二酸化炭素が大気中に排出されており、山火事を悪化させている気候変動をさらに推し進める悪循環に陥っている。Temple米政府が地球工学研究に初予算、400万ドル支出へ気候変動対策として一部で注目されている地球工学(ジオエンジニアリング)に対して、米国連邦議会は初めて400万ドルの予算を付けた。地球工学を巡っては環境への副作用を指摘する声も多く、今回はあくまでも影響とリスクの評価が主な目的のようだ。世界を理解するための知識を獲得していただくためにあります。よって、あるいは口述記録の形態によっても、製品にしたり、公衆向けか個人用かに関わらず送信したり複製したりすることはできません。