アンサバイバブル字幕(ナレーション)それは突然、訪れるのです。安全な通信回線システムにより「オハイオ系(核弾頭を積む)」米潜水艦隊が、先ず連絡を受けることになります。大西洋および太平洋を巡察する彼らは、まだ発見されていません。II」を24個ずつ積んでおり、残りの4隻は核弾頭の搭載可能な154個のトマホーク巡航ミサイルを積んでいます。艦隊自体は米国が持つ核融合系爆弾(水素爆弾)能力の半分に値します。一個につき核弾頭を八つまで設置することができ、「マーブ(MIRV)」と呼ばれる多弾頭目標再突入ミサイルにて発射されるのです。全精力を投入する場合、米国は六つから八つの核弾頭を備えた同一のミサイルを400発以上発射することになります。潜水艦発射弾道ミサイルは発射から目標到達まで10分かからず、低空弾道であれば5分にも至りません。対応には限りがあります。ロシア、中国、その他の国々の警告レーダーシステムは、瞬時にミサイルの発射を確認するでしょう。弾道と目標は即座に察知され、数分をもって決定は下されます。これはテストではなく、計算外のものです。ソビエト時代から受け継がれたロシアの核制御システムは、全勢力をもっての反撃に戸惑うことはありません。50秒以内でミサイルは大気圏の上層部に達します。速度は頂点に達し、エンジンは分離されます。幾つもの核弾頭とデコイ(おとり)が放たれます。地上のレーダーはこの時点で既にその違いを察知することができず、デコイは大気再突入時に燃え尽き、核弾頭は最終段階に入ります。ここから目標到達までは180秒とかかりません。リンドン・ラルーシュ:「一発目から全精力がつぎ込まれることになる。潜水艦にある核弾頭は、まだ発射はされてはいないが、これは第二波にて費やすことになる。兵器の大半はこれにより底をつく。この種の戦争は、ほんの数回の爆撃だけで大半を皆殺しにするもので、ほとんどの戦略的システムは崩壊あるいは機能不能となる。これによる弊害および影響は何年も続くかもしれないのだ。重要な点は、後々まで残る核爆撃の余波といえるだろう。これはつまりこの爆弾は核融合系「スーパー・ボム」であり、その核の残骸が後に残るわけだ。このような、一つではなく幾つもの爆弾が投下された後を想像してみるといい。このような核爆撃の交差が起こった場合、大気圏や地上はどのような状態になるだろうか。これは大量の核兵器を保持するロシアと中国を巻き込むことになり、インドも巻き込まれていくだろう。米国は泥沼状態になり、西ヨーロッパはほぼ完全な崩壊に至るであろう。これがオバマの本性なのだ。彼が留まれば、文明は息絶えるに違いない。広島:「あの光は想像できないほど明るかった。―おそらく燃え続ける町の激しい気流の変化によるのだろう―、竜巻が公園を駆け抜けていった。彼らは皆、恐ろしく乾いた喉を癒すため、川水を飲んでいた。すると忽ち吐き気をもよおし、一日中苦しんでいた。他のものも吐き気を訴えていた。これは多分、原爆の核分離作用により、イオン化され電気を帯びた大気の臭いによるのだろう。そこは込み合っており、みな目を開けたまま横になっているゆえに、死者と生存者を見分けるのは困難であった。彼はある女に近づき手を差し伸べたが、彼女の皮膚は大きな手袋のように滑り落ちた。爆発のとき顔を上げていた者たちは皆、全く同じ悪夢を経験したいた:顔の前面は焼け、目のくぼみは空洞化しており、溶けた眼球からの液体が頬をつたい流れ落ちていた。口は完全に膨れ上がり、膿に覆われ、全く開けることができない状態であった。事実:「広島に落とされた原爆は15キロトンであった。一発は、広島に投下された「リトル・ボーイ」の253倍となる。現在の世界人口は70億人です。現時点で存在する核兵器の総量は約5000メガトンとなります。全総力をあげた核の交差による直接的な人的被害および「死の灰」による公害の後、環境や気候、社会的影響は何年も続くでしょう。焼け爛れた町などからくる灰や煤煙の害は、火山の噴火とよく比べられますが、それよりずっと長く続くのです。世界総量の0.03%ほどの核兵器を起用した地方の紛争でも100万から500万メトリックトンの黒煙をに巻き上げることになります。春から夏の攻撃、あるいは亜熱帯地方では間違いなく大気は短波の放射能を取り込み、上昇します。一週間以内に「黒い雨」によって流されなかった放射性物質は、対流圏を抜け、成層圏の上層にまでに達し、そこに何年も留まるのです。黒煙および吸収された残りの粒子等は、地上の気温を激減させます。地方の核紛争の結果、地球上の気温が平均で摂氏2度下がる可能性は十分あり、大規模な核紛争になれば摂氏7度以上の降下を引き起こすことも考えられます。1万8千年前に存在した最も最近の氷河期と今日の気温との違いは、5度にとどまっています。2度の降下は、核紛争地帯を遠く離れた地域にいる何千万人もの飢えにつながります。栽培期間は三週間ほども短くなり、穀物は死に絶えるでしょう。5度という気温の降下は、カナダの農業を根絶することになります。世界中の食料の蓄えが核戦争による直接的被害を受けず、またそれを輸送する手段があると過程しても、その蓄えの総量が世界人口を養え得る期間は71日となります。気候の変化により水のサイクルは変化し、世界平均降雨量は45%降下する可能性もあります。家畜等が吸収し得る放射性物質量は、核紛争地帯外であったとしても、人間を死に至らしめる量の半分に達し得るのです。目標となり爆撃により蒸発されると、生存者たちにも長期に渡る影響を及ぼすでしょう。これらは科学的に予測され得る結果に過ぎませんが、予想をはるかに上回る核戦争の影響もまた重要であるのは否めません。どちらにせよ、大きな「不確実性」を伴っています。現在これらの予測は、東洋と西洋の科学的調査により広く受け入れられています。ラルーシュ:「これは、ユーラシア、特にアジアへの攻撃にあたっての揺らぎない信念に基づくものだ。これは軍事戦略であり、全般的戦争に対するあらゆる兵器、つまり核兵器の精度を至る側面から考慮しているのだ:潜水艦、多種の軍艦、多勢の米国軍、さらに予備軍さえも集結しつつある・・これは第三次大戦のシナリオ以外の何者でもない。」2011年後期、バラック・オバマ大統領は「太平洋世紀」または「太平洋軸」という、太平洋およびインド洋の脅威に対処するため、米軍の更なる配置を強化する政策を可決しました。この軍事的配置は、中国を封じ込み、近隣地方から中国の独立政策に干渉するためのものと見られています。バラック・オバマの「太平洋の再調整」は、今後の数年内に四隻の沿海域戦闘艦をシンガポールに配置し、パースにあるオーストラリア海軍基地への米軍の出入りを強化、更にダーウィンの兵数を2500人にまで増やすというものです。韓国の米兵数を285000人にまで増加、グアム、フィリピン、日本でも駐在兵を増員することで、米国空母艦を太平洋岸に維持することを意図しています。これに対し中国は「拒否および対接近」戦略をとっており、特に東シナ海では中国軍による政略的地域への進入を拒否する政策をとっています。(オバマの)太平洋戦略は更に「ミサイル防御壁」を韓国、日本、オーストラリアに配置し、アジアと中東をターゲットとしています。太平洋アジア地域での軍備競争とも見られているこの動きに対し、中国のメディアは、国の安全のために中国は核兵器の品質改良を進めるであろう報じています。中国は更に攻撃性のある原子力潜水艦および米ミサイル傍受システムを破るに十分な弾道ミサイル・システムを発展させる意図も洩らしています。2012年には中国は更なる警告を掲げ、現在広がり続けるミサイル防御システムの脅威により中国は長年保っていた核政策の見直しを検討しており、外部からの脅威に対しては、核兵器による先制攻撃をも考慮する考えを明らかにしています。オバマ大統領、オーストラリア国会にて:「これからの10年に関し、我々の最も重要な関心と防衛の要点をまとめました。ここに、この地域が知っておかねばならない事実を述べます。今日の戦争を終えるにあたり、私は国家保安チームに私たちのアジア太平洋地帯での存在と使命を明快にすることを命じました。米国の防衛費の削減が、アジア太平洋圏での私たちの活動を妨げることは決してありません。未来の防衛費を計画するにあたり、この地域で精力的軍事活動を維持するため、必要なだけの費用を割り当てます。計画を継続、拡大しています。この計画の第一段階が作動されたことを発表しました。第一段階は、ロシアを圏内に含む弾道ミサイル防衛システムの配置となります。第一段階の一環として、米国はミサイル防衛用のレーダーをトルコに設置しました。2011年の3月以来、弾道ミサイルを搭載したイージス艦は既に地中海に配置されています。ルーマニアは、地上配備の弾道ミサイル傍受システム設置に必要な敷地を提供する合意を、米国と結びました。ポーランドとも同種の合意が結ばれています。スペインのロタに現存する海軍施設でも、弾道ミサイルおよび通常の弾頭あるいは核弾頭を搭載し得るトマホーク・ミサイルを積んだイージス艦を4隻を配置することが合意されています。この第一段階の発動に対し、ロシア軍最高司令官であるニコライ・マカロフ将軍は、米ロ共同弾道ミサイル防衛システム設立が最も望ましい選択肢であることを述べると同時に、継続されているロシア周辺での弾道ミサイル防衛システムの建設は、ロシア国家安全保障に対する脅威であり、同国への威嚇とみなしていると警告しました。ロシア軍は、トラック輸送式で400kmの許容範囲をもつ核戦略ミサイルを、カリーニングラードから専制的に発射することさえ考慮しているということです。ロシアのマカロフ将軍:「ロシアの南部と北部に位置し、対ミサイル基地を爆撃し得る新しい攻撃用兵器とカリーニングラード地方のイスカンダー・ミサイル部隊の設置は、ヨーロッパにある対弾道ミサイル・システムの基盤を破壊する選択肢のひとつである。弾道ミサイル防衛システムがもつ破壊性、特に報復を受けることなく先制攻撃を全うできるなどという“まやかし”の捏造を考慮すると、悪化し続ける状況次第では利用可能な兵器を導入した先制攻撃を仕掛ける決断を下すことになるだろう。国連憲章第2.4項、1945:「国際関係に関し、全ての国連メンバーは地理的統一性および各国家の政治的独立に対し、国連の目的にそぐわない手法にて脅威や軍事力を用いることを慎まねば為らない。決議案1973への票を棄権する中、彼らは力ずくでシリアとイランに見切りをつけようとしていました。未来において、独立国家を防衛するという国連が公言するモットーに違反する干渉および政権交代には妥協の余地はなく、必要次第では軍事力をもって対応されるのです。マカロフ将軍:「状況によっては、地方の軍事的紛争が大規模なものに発展し、それが核兵器の使用につながる可能性も否定はできない。ロシアは大量破壊兵器が使われる類の紛争に巻き込まれるかもしれない。ロシアの国境沿い全てが、局地的紛争によって劇的に覆われる可能性が高まっている。」ロシアのメドベジェフ大統領:「時にこれらの軍事行動は、国家の独立を妨げるだけでなく、むろん誰も脅かしたくはないが、核兵器を導入した完全な戦争状態に発展し得るのです。ロシアの軍人と政界のリーダーたちが、この国際的紛争の脅威の波及を妨げています。これと同時に、大西洋岸の経済状況は既に崩壊寸前に至っている反面、ユーラシア地域は比較的にまともな状況にあります。2008年以来、ハイパー・インフレ助長策は衰えることなく継続されており、復興の風貌に関わらず、大西洋岸の現経済は、30年前に存在していた経済力を維持することができず、崩壊の一途をたどっています。冷戦時に保っていた軍事力を維持することができずにいます。同盟国のうち、英国、フランス、および米国のみが、独自の核兵器を維持しています。フランスは300個の核弾頭を保持しているといわれ、英国は225個のうち160個の核弾頭が使用可能状態にあるといわれています。英国、フランス、および米国は、リビアの大統領を抹殺するための共同作戦を行って以来、ロシアの主張の如何に関わらず、シリアのバシャール・アサド政権に終止符を打つことを最も意欲的に主張しています。この西洋からの「扇動」は、野蛮極まる反対勢力に公然と武器を供給する動きになって現れています。正しいと主張し続けてます。米国では、オバマ大統領によって、シリア等への米国軍事介入の必要性を煽るためのプロパガンダ・キャンペーンが拡大され続けています。オバマ大統領、化学兵器について:「大量化学兵器の移動や使用が確認された場合、私の意見は変わるでしょう。」もし世界大戦が目的であるとすれば、ロシアと中国という大国が、他国の攻撃に対し、瞬時に巻き込まれるであろうことは明白です。米国が全ての核兵器を結集し、利用するであろうこともまた避けられません。ウィリアム・チンワース中佐&ジョン・クロシェト艦長:「オハイオ系潜水艦の通常巡回地域である太平洋および大西洋から発射される弾道ミサイルの軌道は、目標を中東およびアジア全般と想定すると、中国とロシアを通過することになる。米国は潜水艦からのミサイル発射以前に、ロシアと中国が目的ではないことを先ず伝えなければならない。次に、発射は潜水艦の標準位置を公にする行動でもある。発射に携わる潜水艦が核兵器をもっている場合、ミサイル発射は、潜水艦および核兵器自体をも危険にさらすということだ。他国が潜水艦からの弾道ミサイル発射の目的を事前に知らされるということは、他国に潜水艦を破壊させる機会を与えるということにもなる。この二つの理由により、米国大統領が戦略的防御艦に対し、オハイオ系潜水艦からの核兵器以外のミサイル攻撃を許可する可能性は非常に低いといえる。」1983年8月にイタリアで催された「テクノロジーを基盤とした平和」を議題とするエーリチェ会議の開催式にて、主席であるアントニオ・ジチチ氏は、核融合兵器(水素爆弾)による世界規模の紛争を扇動するような奇人が現れた場合、人類と我々の惑星はどのような結末を迎えるのかを語りました。ジチチ氏は、人類史は奇人の出現を欠いたことがないことを警告しました。「遅かれ早かれ、10年、20年、もしくは100年先に、奇人は現れるかもしれません...その奇人が現れたとき、人類は何億もの死を目撃し、オゾン層は半減、平均気温は7度以上下がると同時に放射線公害は広がり続け、世界中で何世紀ものあいだ培われた広大な知性と労働による「宝」は灰の山と化すでしょう。核融合兵器が関わる事態に陥ると、最終的な決断は、国のリーダーに委ねられることになります。米国はドワイト・D・アイゼンハワー大統領を選出することで、回避不能な核戦争を引き起こすことなく、スエズ危機を解決したのです。ジョン・F・ケネディー大統領が国の最高司令官に選ばれたのは、彼の生存と繫栄と平和への信念であり、それがフルシチョフ、キューバ、ベルリン等に対処する上での指標となり、核兵器テスト禁止の合意を取り付けるに至るのです。今日、早いうちから世界規模での核兵器によるホロコーストにつながるであろう動きを見せていたバラック・オバマを、米国人は大統領として選んだのです。ラルーシュ:「オバマという人物は病理学的にみると奇人とみなされるのです。彼の思考回路は、精神を病む者のそれと変わらず、それは正に暴君ネロと同質のものです。ゆえに、彼は、精神面であろうが、あるいはもっと過激な形であろうが、「自爆の一途」を辿っているのです。これを避けることはできません。この人物は自殺をし得る類なのです。これは米国史上初のことになるかもしれません。そこに達するかはまだ余地がありますが、この方向性に間違いはありません。米国民はもうすぐ次の大統領を選ぶことになります。最近の推測およびリポートによると、米国軍、特に海軍は、その勢力を結集しており次の数ヶ月でそのピークに達するとしています。核ミサイル発射の機会があるとすれば、それはこの数ヶ月に他なりません。そのような攻撃を防ぎ得る機会があるとすれば、それは11月6日の総選挙の結果の前、つまり今に他ならないのです。