研究分野はリスクマネジメント、事業継続マネジメント、重要インフラ防護。Manager、IAEMジャパン理事長などを務める。BCP対策として災害用通信手段を導入し、通話訓練を実施している企業様から受ける相談内容として多いのが、屋内通話の可否と被災現場状況の把握方法についてです。屋内での通話はもちろん、関係者間での写真や動画の共有が可能な無線機「ハザードトーク」は、各被災現場から送られてきた画像が自動的に地図上にプロットされ、コメントも一括で表示されます。立地に即した、災害時通信手段の確保が必要な理由を、ハザードトークの機能と共に、ご紹介いたします。見るように、2018年は災害の影響が広域化し期間も長期化傾向にあったかと思います。このような中、BCP担当者から弊社へのお問い合わせ内容も変化し、新しい要望・新しい事例などが生まれつつあります。この講演では弊社営業現場が感じ取ったBCP担当者を取り巻く変化、そこから生まれた最新事例にフォーカスを当ててご紹介します。博士(政策・メディア、慶應義塾大学)。研究成果の蓄積・発信、SNSやIoT等の先端技術の防災活用等の研究開発に従事。17:00(予定)※プログラム・タイムスケジュールおよび講師は、都合により変更になる可能性があります。※著しい悪天候や感染症の流行など、参加者に危険を及ぼす恐れがあると主催者が判断した場合、セミナーの開催を中止する場合がございます。その際は、前日の夕方までにメールにてお知らせします。全てお断りさせていただきます。(以下「弊社」と表現します)は、本セミナーに申し込まれた際に、お客様からご登録いただく個人情報を、以下に掲げる内容と弊社プライバシーポリシー(https://www.shinkenpress.co.jp/privacy-policy)に基づき適切に取り扱います。弊社は、本セミナーへのお申し込みにあたって、以下の目的で個人情報を取得し利用いたします。・弊社が提供するサービス及びこれに関連するイベントなどのご案内また、本セミナーにお申込み、ご参加いただいた方の個人情報(ご氏名、ご連絡先、業種等の入力いただいた全ての項目)を、電子データ(ファイル共有または媒体)にて、本セミナーの講演企業または協賛企業に提供させていただきます。個人情報の提供を受けた講演企業または協賛企業より製品やサービスに関する情報などのお知らせが届く場合がありますのでご了承ください。提供先の企業との間では、個人情報を適切に取扱うこと等を定めた確認書を取り交したうえ、個人情報を上記記載の方法で提供します。このほか、カンファレンス内容の改善・向上を図るため、講師に開示させていただく場合がありますのでご了承ください。ご登録いただく個人情報は、前項に定める本セミナーの講演企業または協賛企業のほか、次の場合を除き、ご本人の同意なく第三者に提供致しません。プライバシーポリシーENGLISHスタッフの紹介リスク対策.comに掲載の記事・写真の無断掲載を禁止します。