日経クロストレンドとはログインお申し込み会員になると様々なサービスが利用できます。実際にトライアルをしてみると、その成果が数字に表れる点も、経営者から評価が高いという。「一番分かりやすいのは、経路検索がどれくらい増えたかです。現在、鈴木氏のもとには経営者から、これまで導入したマーケティングツールの棚卸しをしたいという相談が相次いでいると言う。「リーマンショック後に効果を期待して、マーケティング部門主導でマーケティングツールを導入したものの、その効果が実感できていないケースが多いようです。導入を多店舗に広げるに当たっては、例えば新店舗なら店構えを打ち出す、別の店舗なら流行のメニューを打ち出すという切り分けも可能。このきめ細かさは、全国に店舗を展開し、地域ごとに異なるサービスを提供している企業にとって大きな魅力だ。「例えばコンビニも、地域によって商品が違います。おでんのだしも何パターンもあるのです。自社でそうした情報を分けて提供しようとすると、大変な手間です。音声検索時代には取り組みの早さが生死を分けるこの10年間で急速にスマホが普及し、ユーザーの検索スタイルが変化したように、今後も大きな、そして急激な変化が予測される。「注目しているのはまず、音声検索です。日本ではまだこれからですが、海外ではスマホに話し掛けるのは当たり前で、IoTも進んでいますから、運転中の車に声で指示を出すことも増えています。検索エンジンやSNSの増加とともに、顧客の多様化、細分化も進んでいく。すべてのチャネルに適切な情報を提供し続けるのは、小売や飲食に関わる企業の努力だけでは事実上不可能だ[画像のクリックで拡大表示]そうした時代の到来を前に、情報提供をする企業に重要になるのは“早さ”だと鈴木氏は言う。「音声の場合は特に、検索結果の2番目、3番目ではなく1番目に、伝えたい情報が出てこなくてはなりません。この時に大切になるのが早さです。複数の企業が同じキーワードを指定した場合、上位に来るのは、早く取り組み、そして継続している企業です。後から上げることもできなくはありませんが、これには相当な労力、そしてコストが必要になります。その点でも、Yextは試しやすい、そして継続しやすい価格設定になっていると感じます」こうした現状から目を背け、MEO対策を放棄したらどうなるか。鈴木氏は一刀両断する。「企業の情報発信は、自己満足で終わってしまうでしょうね。ここ10~20年で、私たちの情報の入手方法は激変しました。今の若い人は、さまざまなメディアに触れ、興味のあるもの、自分に必要なものだけを情報として取り入れます。企業は、そうした一人ひとりに、適切なコンテンツを出し分けていかなくてはなりません。それはアナログではできませんが、デジタルでならできます。課題山積の小売業、飲食業界だが、Yextが健全な成長の一助となりそうだ。【PR】Yextが情報発信の常識を変えるアメリカではフォーチュン500に選ばれる企業の3分の1以上が、多くの検索エンジンやSNSなど、検索の対象となるプラットフォームに企業発の情報を一元的に配信・管理する「Yext」を利用している。日本でも先進的な企業に導入されつつあるそのサービスの有効性を、実際の事例を交えて紹介する。新トップは理系タグランキングいま多く検索されているタグと、そのタグの人気記事です。モビリティXの仰天構想もっと見るマーケ担当が読むランキング企画・調査・マーケティング担当者が読んだ人気記事です。JAL流ロイヤルティー向上の心得もっと見るマイページフォローしたタグ・連載・著者の最新記事を一覧できます。トップ【PR】Yextが情報発信の常識を変える【PR】小売・飲食業界のデジタル化に必要な一手2ページ目このコンテンツは会員限定です。お申し込みをされますと続きをご覧いただけます。初割キャンペーン実施中!詳細はこちら今すぐ会員登録お申し込み会員の方はこちらログイン有料会員が読める記事、使えるサービスは?このコンテンツは有料会員限定です。お申し込みをされますと続きをご覧いただけます。初割キャンペーン実施中!詳細はこちら今すぐ会員登録お申し込み会員の方はこちらログイン有料会員が読める記事、使えるサービスは?このコンテンツはセミナー・プラス会員限定です。お申し込みをされますと続きをご覧いただけます。