VPD!「VPDを知って、子どもを守ろう。一般の方にはほとんど知られていないことですが、先進国である日本の予防接種制度は、いわゆる先進国、中進国のなかでは最低レベルです。専門家の間では、よく「日本の予防接種(種類、受け方など)の常識は世界の非常識で、間違っている」と言われることがあります。日本と世界のギャップを具体的にみてみましょう。他の国では接種できて、日本では無料で接種できないワクチンが多くあります。かかる人がたいへん多いおたふくかぜ、ロタウイルスのワクチンが誰でも使えないのは非常に問題です。良いワクチンがあっても皆が受けてくれないことにはワクチンで防げる病気の被害が続いてしまいます。子どもの健康と命を守るためにはワクチンの無料接種が大切です。ヒブワクチンは2008年12月から、小児肺炎球菌ワクチンは2010年2月から使用できるようになりましたが、定期接種になったのは2013年からです。B型肝炎は2016年からです。ヒブワクチン、小児用肺炎球菌ワクチン、B型肝炎ワクチンと同様に、ロタウイルスワクチンは、WHO(世界保健機関)がどんなに貧しい国でも国の定期接種に入れて、無料で接種して国民を守るように指示しているものです。WHOでは、おたふくかぜと水痘(みずぼうそう)ワクチンも先進国では無料化することが望ましいと勧告しています。水痘ワクチンはやっと2014年10月から定期接種となりましたが、おたふくかぜは定期化の時期が未定のままです。被害が多いインフルエンザワクチンは米国では定期接種です。これを見てわかるように、日本でも使えるワクチンは先進国に並んできましたが、実質的にはとても「先進国」とはいえない状況です。米国では、生後2か月の未熟児でも同じ日に6種類のワクチンを接種します。問題がなかったことからもわかります。同時接種をしないで日本式に毎回1本にすると、最低でも約20週間(約5か月)ほぼ毎週病院にワクチンを受けに行かなくてはなりません。こんなことは不可能ですね。欧州では6種混合ワクチンもあります。同時接種や混合ワクチンを用いた方が、子どもにとっても、接種に付き添う保護者にとっても、負担が軽くてすみます。日本では法律で皮下接種が決められていますが、他の国では大腿部に筋肉接種するのがふつう。米国では、大腿部であれば赤ちゃんでも片方に3か所くらいは接種できます。日本でも、2011年に日本小児科学会が大腿部への接種を積極的にすすめる声明を出しました。2012年からは医師や自治体向けの「予防接種ガイドライン」にも大腿部接種がイラスト付きで進められています。大腿部接種を経験した保護者の方は、次の接種も大腿部を希望する場合がほとんどです。米国では「受けやすい体制をつくって、接種率を上げることが大切」という考え方で、細かなことにはあまりこだわりません。残念ながら、日本ではこの考え方が希薄で、日本では接種にあたって、細かな決まりが多くあります。平熱が高くても熱が37.5度以上あったり、1日でも接種時期が遅れると国の定期接種として認めないなど、大変やりにくい体制です。その結果として、実際接種率が低く、VPDにかかる人が絶えないのが現状です。専門的になりますが、日本では、不活化ワクチンを接種した場合、次の接種まで中6日以上間隔をあけなければなりません。世界では、不活化ワクチンであれば当日でも翌日でも、期間の制限なく他の種類のワクチンを接種できます。ワクチンの安全性の考え方ワクチンの安全性は、非常に大切な問題です。ワクチンも医薬品ですから、副作用があります。ほとんどは重大なものではありません。普通のお子さんに重大な副作用が起こることは極めて稀です。接種後にも重い症状(脳炎など)が見られることもありますが、これらはたまたま起こった別の病気によって引き起こされた重い症状(「紛れ込み事故」とも「ニセの副作用」ともいいます)のことがほとんどです。日本脳炎のワクチンは接種後にアデム(ADEM)と呼ばれる重い脳炎の人がいたことなどで、接種が実質上見合わせ(正式には積極的勧奨接種の差し控え)になっていました。この問題を受けて2006年、WHOでは専門委員会が検討を行いました。その結果、日本脳炎は大変重大な病気で、ワクチン接種が大切であり、ワクチンでアデムになるという日本政府の見解は根拠がないと結論しています。日本の多くの専門家も、ワクチン接種後にアデムがたまたま起こった紛れ込み事故である可能性が高いと考えています。現在使用できる日本脳炎ワクチンは新しい細胞培養ワクチンだけです。子宮頸がん予防(HPV)ワクチンの接種後に原因不明の痛みを訴える事例があったことを機に、2013年6月に積極的な接種の勧奨を中止しました。する声明を発表し、同時に200万人以上を対象にフランスで行った調査の事例などを紹介し、接種後に起こる自己免疫疾患について、「接種した人としていない人とでは有意な差がなかった」とも声明を出しています。WHOは「リスクは仮に存在したとしても小さく、長期間続くがん予防の利益を考慮すべき」として、日本を名指しして非難しました。日本では、2016年8月現在、積極的な接種の再開はなされていません。稀とはいえ重い副作用がないとは言いませんが、世界ではワクチンを受けることのメリットが、ワクチンを受けないでVPDの被害を受けることのリスクよりも極めて大きいと判断して、ワクチン接種を推進しているのです。このように、ワクチンの安全性に対する考え方でも、日本と世界の間には大きなギャップがあるといえそうです。日本の子どもが接種するワクチン。