タイ蔵3カ国間での市場競争は熱を増していますが、それに関する興味深い考察をご紹介します。iPriceはEコマースの東南アジアでの急速な成長に焦点を当て、タイ・マレーシア・ベトナムののEC市場に関する調査を行いました。EC市場だけでなく経済面でも激しく競い合う3カ国に関して、こんな興味深い考察があります。6%Lazadaは約5年前から東南アジアで運営しています。2016年春のAlibabaの巨額投資により、タイ・マレーシア・ベトナムをメインとした東南アジアの購入者からの支持を得ることになりました。これはiPriceの調査に基づくもので、それぞれの国でのECストアのトップ5を取引率のシェアで明らかにしています。Streetが12.2%、Shopeeが4.4%を占めています。Streetの16.4%、Lelongの10.5%が続きます。động(15%)、Sendo(11%)などのローカルプレイヤーにより、全体的な取引率が多様化されています。これはそれぞれのプレイヤー間で激しい競争が生じていることを意味し、マレーシアとタイのようにLazadaが他を大きく引き離している状態とは大きく異なります。調査によると、それぞれの国での情報の使い方にも違いがあるようです。タイ・ベトナムとは違ってマレーシアの人々はプロモーションと取引、ベトナムの人々は値段と商品の可用性に関しての情報が重視される傾向があります。こちらも併せてお読みください:最も成功しているフィリピンのスタートアップは技術的なバックグラウンドがあるわけではなかった(インフォグラフィック有り)その一方で、タイの人々は友達や家族に相談しながら情報を探すため、集産主義と呼ばれています。技術の進歩と情報への辿り着きやすさによって、彼らの行動にも変化が起こっていますが、オンラインチャネルで情報を得て、購入は主にデパートのような実店舗で行われます。これにはたくさんの要因があります。タイの人々は購入前に商品を触ったり試したりすることの出来ないオンラインショッピングのシステムを信用していません。言うまでもなく、購入の後押しをしてくれる人がいれば彼らにそういった不安もありません。国外からも情報を集める東南アジアの消費者達にとって、海外製品の購入は主要な選択になりつつあります。ベトナムの人々は、自分達の国で作られたものよりも高いクオリティを持っていると考えているため海外製品を購入します。タイでも、その商品のオファーの多さから外資系企業の商品が好んで購入されています。自国のデパートなどで商品を買うよりも、そういった企業からオンラインで商品を購入した方が安いと考えているようです。そんな彼らの壁となっているのが言葉のバリアです。彼らは英語の使われたウェブサイトでの検索に慣れていないからです。逆に、日常会話で頻繁に英語を話すマレーシアの人々にはこのような問題はありません。タイの人々とEコマースのFacebookファンページソーシャルメディア分析大手のSocialbakersとiPriceは共同で、それぞれの国の人々とEコマースのFacebookページの関連度を調査しました。結果、タイの人々に一番高い反応があり、1000人ごとのスコアで237.6を獲得しました。続いてベトナムでは208.9、マレーシアでは109です。以上のデータで、タイの人々がEコマースのFacebookページ上の内容にとても関連のあることがわかりました。彼らは他の2カ国の人々よりも、ページでの投稿へのコメントやシェアを多く行っているようです。2025年にはタイが東南アジアで2番目に大きなEC市場になると予測されています。SEAでは、2015年のタイのEC市場価値は9億ドルでした。2025年には111億円に達し、3カ国のトップとなるだけではなく、東南アジアの中ではインドネシアの次に大きな市場価値を持つと予想されています。過熱する競争により、各国のEC市場の2018年の動向に関心を持たざるを得ません。彼らは多くの選択肢だけでなく、より良い製品とクオリティを求めているのですから、この厳しい争いはそれそれの市場に良い影響をもたらすでしょう。