ラインとサイクルで一歩先読み。2016/04/30ドル円はこの二日であっという間に5円以上、下げてきました。ターゲットの105円は目の前です。勢いがつくと逆張りは全く役に立たないので、値頃感トレードは注意するべきです。アベノミクスと称する円安の人為的誘導が始まったポイント75.50から125.750の天井(昨年6月)を100%とした場合のフィボ戻りは、現時点で38.2%。ここを突破すれば次は50%の100.60近辺でしょう。105.40では多少の揉み合いも。2016/04/272016/04/27(水)昨日はポンド円の伸びが凄まじかった。(約200pp上昇)「ターゲットは直近高値(安値)まで」とはよく言ったもので、きれいにストップ。目線の固定とエントリーポイントが分かれば怖いものはありません。ダウ理論的発想なら、図ACの安値切上げ以降の上昇はBを上抜けることを予想させてくれます。この応用なので、チャート判断はそう難しいものではありません。2016/04/24金曜日はどの通貨ペアも激しく動きました。ドル円で1日230pp動くのは珍しいです。以前から原油が上昇(43$台)してきていたので、リスクオフも一服といったところなのでしょう。今回もやはりGPIFが買い走っています。節目の111.00は軽く越えて上昇しました。ここでの逆張りショートは失敗。教科書通りのシナリオを狙われた感がします。逆を読まないとダメでした。次は日足55MA(112.300)での攻防如何。2016/04/223本のMAをみると相場の状態がわかると、前頁で書きました。大きな時間軸なら動きも緩慢で、次の形態への移行もそう忙しくありませんが、短期足では急変するので展開を見届けるには少々工夫がいります。前頁図内のパーフェクトオーダー状態になるひとつ前、即ち3や6での初動掴みにはどうすればいいのか。以前にも紹介したHTさんのインジ利用で、クリア出来ます。2016/04/203本のMAで相場の状態を掴む当ブログで採用している手法の基本部分は「3本のMA」です。ラインを引く「ライントレード思考」も勿論使っています。FXを始めた頃に読んだ「ロブ・ブッカー流アリゾナルール」に触れたのが発端でした。訳の分からない独自の言葉を使われると馴染みが薄く合点が行きませんでした。(言いたいことは理解できました。2016/04/16今までインジケーターを数々紹介してきましたが、絶賛推奨しているわけではありません。私はインジが嫌いではないので、ビギナーさんに視覚的に説明するにはどうしたらいいか考えた末に、ほどほどのインジを使って行えば効率がいいとの結論に達したのです。1)相場の環境認識(トレンド掌握)2)目線の固定3)タイミング三拍子が揃わないと成功トレードは達成できません。2016/04/15前日は転換を早目に知る方法を記載しました。図をご覧頂ければその中に要点は書いてあります。何を基準にするかは人さまざまです。転換示唆は1時間の55EMAが基準になります。ヒゲが抜けただけでは「抜けた」とは判断しません。「実体で抜ける」必要があるので、確認には時間がかかります。この55MAは全ての時間軸で作用する曲者なんです。2016/04/11こんなちっぽけなブログ、誰もみてないでしょう。言える本音があります。FXは真理を知れば、高い確率で勝てるようになります。トレンドの明確な展開(山と谷がはっきりしている相場)のときは、どんなインジを使っても、いや、インジを使わなくても勝てます。戻りが深かったりレンジ気味に動くときは、そうはいかない。2016/04/11OPバリアとは?本日現在のドル円チャートです。107.500と107.000に「OPバリア観測」というポイントがあります。抜けるにしてもカンタンにはいかないでしょう。詳しい説明はこちらにあります。http://okwave.jp/qa/q4236119.htmlオプション取引は個人取引ではなく、企業が行う非常に複雑な、主にリスクヘッジの為の為替取引に使用されます。2016/04/09EA化に向けて早目にサインを表示するため、様々な試行錯誤をしてきました。矢印サインについては成功しました。これに伴い、他にも改善の余地があることに気付くことに。MAクロスに基づくトレンド判断です。MAパラ値を一定にしての時間軸切り替え観測では各々誤差が生じて、見た目での錯覚が混乱を招くようです。2016/04/09政権中枢の要人たちは、「アベノミクスが失敗だった」と言われるのが嫌なようで、ナーバスになっている。自民党山本一太らが反論しても、為替チャートを見れば一目瞭然でしょう。とっくの昔に終わっています。我々にとっての問題はどこまで落ちるのか、なのです。第一の目標は、105.300付近。第二の目標は、100.700。2016/04/08いま世界中が一番注目しているニュース払うべき税金をタックスフリー国を利用して払っていない事実が判明しました。日本にも個人・企業が存在していますが、ニュースでは扱いません。