今年度の住民税が0円になりました。今年度の住民税が0円になりました。これぞ1年育休の恩恵!2019-08-04今年度の住民税が0円になりました。私の想定が正しければ、この通知には『0』がたくさん並ぶことになっているはずなので、いつも以上にドキドキしながら確認いたしました。一呼吸置き、じっくりと確認すると、私の想定通り『0』がいっぱい並んでおりました。育休明けの今年度、私が納めるべき市民税・県民税(住民税)は0円になりました!なぜ0円なのか?通知書を見てみるおわりになぜ0円なのか?私は昨年2か月間働き、そこから12か月間育児休業を取得しておりました。育児休業中には仕事をしておりませんでしたが、定期的に支給される育児休業給付金で生計を立てておりました。www.tonymctony.com育児休業給付金は非課税なので、住民税の算出対象である所得に含まれません。ゆえに、住民税の算出対象となるのは、会社からの給与(2か月働いた分の月給とボーナス)のみでした。その『会社からの給与』から計算された『所得』が『所得控除』を下回ったため、課税標準額が0円になり、今年度の住民税が0円になったのです。通知書を見てみるでは実際の通知書を見てみましょう。『所得』は約86万円でした。65万円を差し引いた額です。給与所得控除の計算方法(国税庁HP)対して昨年度の『所得控除』は約109万円でした。基礎控除の合算額です。-23万円』となり、計算結果が0円を下回る額になるため、住民税が0円になったのです(0円以下はすべて0円になる)。0が並ぶのはある意味壮観。昨年から今年の5月までは昨年度分で約15000円を支払っていました。6月からはその支払っていた分が手取りとして増えているので、家計的にはかなり助かっています。おわりにもともと、育休中のiDeCoの節税額計算をしてみた時に分かっていたことだったのですが、実際に通知されると嬉しいというかほっとするものですね。www.tonymctony.com育児休業給付金は数字上では67%(育休7か月からは50%)の支給額なので、大きく収入が減るような印象を受けますが、給付金の算出対象額がボーナスを含めた額だったり、こうした後から効いてくるような非課税恩恵もあったりするので、実は「3分の2もしくは半分!」という数字の印象ほど大きな収入減少にはならないんですよね。18:00今年度の住民税が0円になりました。2019年7月の家計支出(時短勤務5か月目)。はてなブログPro1年間の育児休業を取得した30代前半男性です。育休後は時短勤務で復帰しました。育休中は思ったほど自分がやりたいことはできませんでしたが、妻が好きなことができる時間を作ることができて、本当に良かったと思っています。当ブログのプライバシーポリシーに関しては、こちらをお読みください。お問い合わせお問い合わせフォームはてなブログをはじめよう!tonymctonyさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。