(Fri)「正論」6月号は歴史戦争特集1↓↓↓クリックをお願いします中国と韓国が日本に歴史戦争を挑んでいる。日本も立ち上がって戦わなければならない。この戦争に勝たなければ、我々の子孫は世界中に誤解されたまま耐えがたい汚辱のなかで生きていかなければならない。したがってこの戦争に勝つことは今を生きる我々の責務である。そもそも戦後70年、日本は先の大戦の敗北という烙印を背負っていままで生きてきた。戦後の廃墟から立ち上がって驚異的な経済成長を遂げたと自画自賛しても、その精神はいまだに廃墟のままである。それを克服する事こそ安倍首相のいう「戦後レジームからの脱却」である。「正論」6月号は如何にしてこの中韓との歴史戦争に勝利する橋頭堡を作り上げるかの特集号である。その橋頭堡は日本人全員が過去の正しい歴史を学び、一級資料に基づく反論プロパガンダで反撃することである。「性奴隷」論を打ち砕け」西岡力、「なぜ『慰安婦』で外務省は腰砕けととなったのか」阿比留瑠比)。提出を諦めたものをなぜ今再提出するのかと合理的(非人間的)な思考しか出来ない外国人には反論される可能性が高い。したがって「こんなのがありました」ではなくて、新たに理論武装をし直して海外に発信すべきである。ところが内閣府は今年3月、この協会を公益法人に認定したという。「反日ジャーナリストの一大拠点は築地や渋谷だけではない。反日ジャーナリズム・ネットワークは、安倍政権になるとその活動を活発化させる。これは安倍首相が日本の国益を守っている、真に愛国的であることの逆証明だといえる。築地には朝日新聞本社があり、渋谷にはNHK本社がある。反日トリオのひとつ毎日新聞本社は千代田区にある。「NHKスペシャル」の(中略)全て間違いである。その他の論客が安倍政権の移民政策の動きに警鐘を鳴らしている。福祉と言う名目で日本国予算(日本国民血税)へたかれなくなる。先進国と誤解しているのだけれども違うというのをこの事故から考えるべきだね。その経済発展も日本のおかげだということも謙虚に認めないと。日本はほとんどの正当が集団的自衛権に反対だとかどれほどたくさん縛りが出来るかと消極的論議なんだよね。中国が尖閣諸島を取ろうと毎日活動しているというのに。みんなの党はいいました。した保守政党不在の日本。踏襲する安倍政権では対峙できないと思うんだがね。教授により問題作成されますが、数年前日本史で公明党に関する問題が出されました。文科省も試験問題を検閲しているはずですが、そのまま出題。受験生は公明党創価についても勉強が必要なのでしょうか、学会員教授がセンター試験の作成に携わっていいのでしょうか。新潟市は2007年に最高裁判決で総連への税の減免措置は違法と棄却され、高裁判決が確定しているにも関わらず昨年も総連への一部減免措置をとり、総務省から厳格な適用と数回の通達も無視してます。10年間日本国内で、在日朝鮮人グループとして警察署襲撃等の事件を数多く起こした。その後朝鮮総連結成と共に、総連内に吸収されたが日本国内に約1万2千人の人員を擁し、破壊活動をもくろむ。マスコミが盛んに「日本が右傾化」と主張していますが、その言葉に騙されてはいけません。日本の機密を守ることも、総理が国のために戦った人を慰霊するのも、国を守るために政策立てるのも、世界全ての国が実行していることで右傾とは言いません。仮に右傾でも悪い事は何もありません。在特会副会長の八木康洋氏が、勤務先の日立化成から懲戒処分を受けると発言しています。懲戒の処分内容に言及ありませんが、業務に影響ない政治活動は保証されています。日立化成労組が組合員を守らないということは、労組の圧力も考えられます。連合には多くの在日朝鮮人が組合員として加盟してます。保守層に何故か絶大なる人気と支持がある人の実態を暴くことは躊躇します。安倍総理の側近で他党の議員と結婚した議員は、関西の某大学の理事長ですが、この議員に取り入り大学に迎え入れられお金目的に主張をころころ変える人います。ある日本の危機の時、お金で敵側とつながり仕事も辞めています。マスメディアの信頼性について多くの国民が気付き始めました。そのメディアに使われている有識者・学者・ジャーナリスト等も既に色がついていることも忘れてはいけません。メディアの意向に反することは絶対言いません。人気集めて視聴率上げて広告料アップの戦略です。ネットの役割は重要です。シカゴ大学が、中共共産党の宣伝機関であり工作機関でもある「孔子学院」の廃止を求める署名が教授中心に始まりました。孔子学院の危険性についてはツイートしてありますが、詳しくはブログにします。日本の大学にも深く入り込み留学生も送り込みます。創価学会公明党は創価大学も使い協力しています。