(2017年5月分)うち、放送装置60億77百万円(同34.3%減)、固定通信装置49億74百万円(同28%減)、基地局通信装置55億83百万円(同34.9%減)、移動通信装置337億06百万円(同90.5%増)、無線応用装置44億73百万円(同58%減)となった。(1)移動通信装置では、携帯電話(自動車電話含)の内需が前年同月比124.8%伸び、移動通信装置で同49.5%増となった。(2017年4月分)うち、放送装置64億13百万円(同19.6%減)、固定通信装置100億56百万円(同17.6%減)、基地局通信装置82億22百万円(同25.9%増)、移動局通信装置387億90百万円(同55.4%増)、無線応用装置71億99百万円(同46.7%増)となった。(1)移動通信装置では、携帯電話(自動車電話含)の内需が前年同月比64.2%伸び、移動通信装置で同55.4%増となった。(2017年3月分)うち、放送装置246億54百万円(同86.6%増)、固定通信装置331億49百万円(同14.8%減)、基地局通信装置175億77百万円(同3.8%増)、移動局通信装置469億10百万円(同12.3%増)、無線応用装置465億69百万円(同7.7%増)となった。内需が前年比4%減の8,971億62百万円、外需が前年比13.4%減の1,279億3百万円となり、全体で前年比5.2%減の1兆250億65百万円となった。(2017年1月分)うち、放送装置31億20百万円(同50.2%減)、固定通信装置236億31百万円(同59.4%増)、基地局通信装置95億50百万円(同49.3%減)、移動局通信装置362億50百万円(同2.4%減)、無線応用装置160億34百万円(同112.5%増)となった。(1)無線応用装置では、レーダの内需が前年同月比で、345.7%伸び、また、同外需が68%伸び、全体で同112.5%増となった。(2016年9月分)うち、放送装置104億27百万円(同17.2%減)、固定通信装置148億22百万円(同57.2%減)、基地局通信装置163億18百万円(同86.5%増)、移動局通信装置406億68百万円(同38.1%増)、無線応用装置122億31百万円(同17.1%減)となった。(1)基地局通信装置では、内需が前年同月比で、97.5%伸び全体で同86.5%増となった。(2)移動局通信装置では、内需が前年同月比39%、外需が同34.4%伸び全体で同38.1%増となった。(2016年4月分)うち、放送装置79億74百万円(同5.8%減)、固定通信装置122億7百万円(同4.8%減)、基地局通信装置65億33百万円(同3.3%増)、移動局通信装置249億63百万円(同2.8%減)、無線応用装置49億7百万円(同48.4%減)となった。(1)基地局通信装置では、内需が伸び、内需が前年同月比8.5%増となった。※品目別の過去2年間分データをグラフで掲載いたしますので、ご参照ください。(2016年3月分)うち、放送装置132億12百万円(同33%減)、固定通信装置388億87百万円(同105.6%増)、基地局通信装置169億27百万円(同7%減)、移動局通信装置417億87百万円(同27.3%減)、無線応用装置432億47百万円(同9.5%減)となった。内需が前年比10.3%減の9,340億93百万円、外需が前年比35.7%減の1,476億99百万円となり、全体で前年比14.9%減の1兆817億91百万円となった。(2015年4月分)うち、放送装置84億61百万円(同7.2%減)、固定通信装置128億26百万円(同5.9%増)、基地局通信装置63億22百万円(同69.0%減)、移動局通信装置256億71百万円(同35.4%減)、無線応用装置95億1百万円(同20.8%増)となった。(1)無線応用装置では、レーダで内需、外需がともに伸び、全体で前年同月比12.5%増となった。その他の無線応用装置でも内需、外需がともに伸び、全体で前年同月比68.2%増となった。(2015年3月分)うち、放送装置197億28百万円(同152.8%増)、固定通信装置189億16百万円(同64.0%減)、基地局通信装置182億5百万円(同25.5%減)、移動局通信装置574億78百万円(同8.7%増)、無線応用装置477億73百万円(同9.4%減)となった。内需が前年比7.2%減の1兆412億66百万円、外需が前年比19.5%増の2,296億91百万円となり、全体で前年比3.3%減の1兆2,709億57百万円となった。(2015年2月分)うち、放送装置42億81百万円(同13.8%減)、固定通信装置109億51百万円(同24.7%減)、基地局通信装置359億65百万円(同96.2%増)、移動局通信装置453億7百万円(同13.3%増)、無線応用装置330億17百万円(同49.9%増)となった。(1)基地局通信装置では内需が前年同月比94.2%増、外需が前年同月比250.5%増とともに伸びた。(2)移動局通信装置では内需が前年同月比13.4%増、外需が前年同月比12.0%増とともに伸びた。(2014年12月分)うち、放送装置55億67百万円(同59.5%減)、固定通信装置157億50百万円(同38.1%減)、基地局通信装置188億94百万円(同3.9%減)、移動局通信装置621億55百万円(同18.1%減)、無線応用装置112億7百万円(同31.5%減)となった。(1)業務用映像装置では、外需が伸び、前年同月比9.2%増となった。(2)電気測定器では、波形測定器で内需、外需ともに伸び、全体で前年同月比4.1%増となった。(2014年11月分)うち、放送装置36億18百万円(同10.0%減)、固定通信装置107億47百万円(同2.2%減)、基地局通信装置143億50百万円(同23.6%減)、移動局通信装置648億3百万円(同22.8%減)、無線応用装置115億92百万円(同55.1%増)となった。(1)無線応用装置-レーダでは、内需、外需ともに伸び、レーダ全体で前年同月比121.3%増となった。無線応用装置-無線位置測定装置では、外需が伸び、全体で前年同月比36.7%増となった。(2014年9月分)となった。うち、放送装置137億1百万円(同6.5%増)、固定通信装置349億14百万円(同125.5%増)、基地局通信装置167億16百万円(同21.3%増)、移動局通信装置513億8百万円(同6.0%増)、無線応用装置152億66百万円(同19.1%増)となった。(1)無線通信装置-固定通信装置では、外需が大きく伸び、前年同月比732.8%増となった。(2)無線応用装置-レーダでは、内需、外需ともに伸び、レーダ全体で前年同月比22.9%増となった。(2014年8月分)となった。うち、放送装置40億55百万円(同31.9%減)、固定通信装置144億71百万円(同11.2%減)、基地局通信装置132億25百万円(同15.5%減)、移動局通信装置321億95百万円(同29.8%減)、無線応用装置104億62百万円(同5.3%減)となった。(1)業務用映像装置では、内需、外需ともに伸び、内需が前年同月比8.8%増、外需が前年同月比5.0%増となった。(2014年6月分)うち、放送装置83億68百万円(同17.2%減)、固定通信装置177億63百万円(同6.2%増)、基地局通信装置145億68百万円(同16.0%減)、移動局通信装置631億24百万円(同8.7%減)、無線応用装置193億43百万円(同94.1%増)となった。(1)無線応用装置では、レーダ−その他で内需が伸び、全体で前年同月比195.9%増となった。その他の無線応用装置では、ITS関連機器が伸び、全体で前年同月比36.8%増となった。(2014年3月分)うち、放送装置78億4百万円(同36.6%減)、固定通信装置525億73百万円(同133.9%増)、基地局通信装置244億35百万円(同43.3%増)、移動局通信装置528億68百万円(同56.9%減)、無線応用装置527億45百万円(同89.8%増)となった。内需が前年比13.7%減の1兆1,222億6百万円、外需が前年比17.7%増の1,921億63百万円となり、全体で前年比10.2%減の1兆3,143億69百万円となった。(2014年1月分)うち、放送装置34億79百万円(同1.3%増)、固定通信装置107億61百万円(同72.8%増)、基地局通信装置211億68百万円(同63.6%増)、移動局通信装置375億43百万円(同23.8%減)、無線応用装置80億2百万円(同101.1%増)となった。(1)固定通信装置では、内需、外需がともに伸び、前年同月比で内需は99.9%増、外需は20.7%増、全体で72.8%増となった。(2013年10月分)うち、放送装置48億17百万円(同18.3%減)、固定通信装置166億62百万円(同1.6%増)、基地局通信装置210億45百万円(同40.5%増)、移動局通信装置493億37百万円(同1.1%減)、無線応用装置68億51百万円(同82.3%増)となった。(1)移動通信装置-基地局通信装置では内需が伸び、全体で前年同月比108.6%増となった。(2013年7月分)となった。うち、放送装置47億6百万円(同14.8%減)、固定通信装置136億74百万円(同42.2%減)、基地局通信装置217億50百万円(同41.1%減)、移動局通信装置466億30百万円(同46.7%減)、無線応用装置44億73百万円(同83.0%減)となった。(1)業務用映像装置では、内需・外需ともに伸び、内需が前年同月比2.9%増、外需が前年同月比3.0%増なった。※今年度より、品目別の過去2年間分データをグラフで掲載いたしますので、ご参照ください。(2013年5月分)となった。うち、放送装置64億5百万円(同4.2%減)、固定通信装置208億55百万円(同22.8%増)、基地局通信装置156億76百万円(同1.8%減)、移動局通信装置250億87百万円(同42.5%減)、無線応用装置60億66百万円(同26.7%減)となった。(1)無線通信装置-固定通信装置では、衛星系通信装置において、内需が49.0%増、外需が102.9%増とともに伸び、全体では前年同月比49.9%増となった。(2013年4月分)となった。うち、放送装置62億24百万円(同18.4%減)、固定通信装置93億43百万円(同44.0%減)、134億76百万円(同22.4%減)、移動局通信装置444億77百万円(同18.7%減)、(1)超音波応用装置では、医療機器において、内需が66.1%増、外需が37.8%増とともに伸び、全体で前年同月比47.3%増となった。その他(ITS関連装置など)でも、内需が大きく伸び、全体で前年同月比266.5%増となった。(2012年9月分)うち、放送装置64億56百万円(同28.7%減)、固定通信装置162億96百万円(同32.8%減)、基地局通信装置191億72百万円(同48.9%増)、移動局通信装置753億47百万円(19.0%増)、無線応用装置88億61百万円(同14.4%減)となった。(1)基地局通信装置では、前年同月比で内需が51.9%と伸び、内訳は、電気事業者用54.0%増、公共業務用14.2%増、一般業務用1076.1%増となった。(2012年8月分)2012年8月度の無線通信機器は受注計で、前年同月比8.8%増の1,156億72百万円となった。うち、放送装置38億81百万円(同30.5%減)、固定通信装置109億26百万円(同16.3%減)、基地局通信装置170億73百万円(同20.9%増)、移動局通信装置804億10百万円(16.5%増)、無線応用装置33億82百万円(同24.6%減)となっている。(2012年6月分)2012年6月度の無線通信機器は受注計で、前年同月比23.2%減の1,145億26百万円となった。うち、放送装置89億48百万円(同0.1%増)、固定通信装置310億12百万円(同89.1%増)、基地局通信装置166億69百万円(同26.4%増)、移動局通信装置535億80百万円(46.5%減)、無線応用装置43億17百万円(同58.8%減)となっている。(2011年10月分)2011年10月度の無線通信機器は受注計で、前年比(15.3%減)の792億98百万円となった。うち、放送装置46億36百万円(同13.2%増)、固定通信装置67億33百万円(同33.0%減)、基地局通信装置93億33百万円(同45.8%減)、移動局通信装置462億74百万円(19.8%減)、無線応用装置123億22百万円(同168.6%増)となっている。(2011年9月分)2011年9月度の無線通信機器は受注計で、前年比(8.9%増)の1159億33百万円となった。うち、放送装置90億51百万円(同12.3%増)、固定通信装置242億52百万円(同84.1%増)、基地局通信装置128億77百万円(同11.4%増)、移動局通信装置593億99百万円(7.7%減)、無線応用装置103億54百万円(同10.9%増)となっている。受注統計2011年7月度の無線通信機器は受注計で、前年比(15.1%増)の1195億10百万円となった。うち、放送装置58億67百万円(同7.7%増)、固定通信装置92億54百万円(同19.7%増)、基地局通信装置138億43百万円(同55.2%増)、移動局通信装置867億80百万円(12.9%増)、無線応用装置37億66百万円(同23.5%減)となっている。受注統計2011年4月度の無線通信機器は受注計で、前年比42.2%減の798億58百万円となった。うち、放送装置83億32百万円(同2.1%減)、固定通信装置107億61百万円(同45.7%減)、基地局通信装置98億71百万円(同42.9%減)、移動局通信装置454億83百万円(同44.9%減)、無線応用装置54億11百万円(同45.6%減)となっている。受注統計2011年5月度の無線通信機器は受注計で、前年比37.9%減の1026億38百万円となった。うち、放送装置67億23百万円(同38.0%増)、固定通信装置143億75百万円(同120.4%増)、基地局通信装置108億15百万円(同1.1%減)、移動局通信装置663億80百万円(同43.1%減)、無線応用装置43億45百万円(同33.1%増)となっている。受注統計2011年6月度の無線通信機器は受注計で、前年比13.7%減の1491億40百万円となった。うち、放送装置89億43百万円(同11.4%減)、固定通信装置163億96百万円(同41.0%減)、基地局通信装置131億91百万円(同12.4%増)、移動局通信装置1001億41百万円(同15.5%減)、無線応用装置104億69百万円(同124.8%増)となっている。受注統計2011年3月度の無線通信機器は受注計で、前年比(0.0%)の1千754億82百万円となった。うち、放送装置129億46百万円(同22.2%増)、固定通信装置480億63百万円(同235%増)、基地局通信装置97億50百万円(同52.1%減)、移動局通信装置829億6百万円(11.2%減)、無線応用装置218億17百万円(同40.7%減)となっている。検索オプションこのページをシェアツイートmixiチェック「調査のチカラ」ってなんだ?「調査のチカラ」は無料で閲覧できる、たくさんの調査データのリンク集です。検索機能も備えていますので、調査データが他のどこよりも簡単に探せます。インターネットの発展によって、多くの企業が貴重なデータをオンラインに公開してくれるようになりました。それらの”調査のチカラ”を皆さんに活用していただくことで、データを公開してくれている企業にももっと光が当たるようになればうれしいです。※ご紹介しているデータの利用許諾や購入については提供元ごとに対応が異なります。各リンク先にてご相談ください。富士通お年玉の平均額は4,470円、1940年代から約6倍に増加。リクルートマーケティングパートナーズ2020年、広告予算を増加する予定する企業は43.6%。マーケティングRSSFacebookTwitterメルマガ利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。