台湾におけるコンビニエンスストア(便利商店於臺灣)日本の南隣に位置する台湾は日本以上のコンビニ大国である。全世界における詳しい解説については左記リンク参照。米セブンイレブンの合資で1980年に進出。海外事業として上海セブンイレブンの全株式、及び山東セブンイレブン、比セブンイレブンの株式の過半数を保有している。下の全家便利商店と並んで「超商双雄」と呼ばれている。全世界における詳しい解説については左記リンク参照。台湾へは在地企業と共同で1988年進出。1号店は台北駅前だった(2007年12月閉店)。開業10年後の1997年には500店舗となり、移行3年ごとに500店舗ずつ増やしている。2002年には台湾の株式市場に上場。2019年6月末時点で3406店舗となっている。台湾の四大コンビニで唯一台湾発祥のコンビニ。2004年に統一企業が創業者の汪セン泉(センは土へんに川)から30%ほどの株を買収したが、2013年に投資会社に株を売却。サークルKが運営していたが、現在では本社から契約を解除されている。中国語圏では「サークル」の発音が難しいためこう呼ばれる。台湾ビール(台湾菸酒)が運営するコンビニエンスストア。1990年には台湾に進出し、日本本社の破産後も台湾部門は元フランチャイジーによって長らく運営していたが、2007年に全家便利商店(ファミリーマート)に買収されて消滅した。全世界における詳しい解説については左記リンク参照。台湾へは在地の食品メーカー「味全」が米アトランティック・リッチフィールド(ARCO)との提携で1988年に進出。経営状態はよくなく1995年に撤退。ちなみに味全は「南の統一、北の味全」と呼ばれるほどの大企業なのだが、同じような規模の企業が運営してても明暗がくっきりと分かれてしまうことがあるのは万国共通なのでしょうかね。全家大勝統一超(ETtoday新聞雲)「台湾コンビニエンスストア勢力図」に戻る世界コンビニ・スーパー名鑑に戻るトップに戻る。