できる」「プロに運用を任せることができる」といったメリットがあります。国内で運用されている投資信託だけでも5,000本を上回る数があり、選び方を一歩間違えると大損する可能性すらあります。そこで今回は「知って得する!損しない投資信託選びのコツ」についてお話していきます。大損する可能性のある投資信託とは?損しない投資信託選びをするには、消去法で、大損する可能性のある投資信託とはどういうものかを知って、それを購入の検討から外していく必要があります。この大損する可能性のある投資信託には3つの共通点が考えられます。これについては以前の記事(投資信託のおすすめ/人気ランキングを疑え!)でもお伝えしました。長いですが、以下にその箇所を引用しておきます。話題性のある投資信託は商品化された段階が基準価額のピーク証券会社や銀行等の販売会社は「投資信託を販売すること」が仕事です。委託会社(運用会社)がこの販売会社の同一グループ内に存在する場合が少なくありません。その投信の投資対象が話題性がないあるいは低い段階では商品化せず、話題が出ている中で商品化を検討、実際にその投信が商品化される頃には投資対象の価格がピーク、ないしはピーク前後まで上昇しきってしまっていることが多いのです。人気の毎月分配型投信は投資効率が悪い相変わらず販売会社のホームページ等を見ると毎月分配型投信が根強い人気となっているようですが投資効率は悪い前提にまず立つ必要があります。した毎月分配型投信も公的年金の補填等の理由で投資効率とは別の根拠をもって目先の現金が必要ということであれば有効性があると考えますが、とくに資産形成のように将来の何らかの使い道への備えとして貯蓄していくためには決して適しているとはいえないでしょう。」とあるわけですから、裏を返せば信託財産の総額22分の1未満は現金ポジションをとることが可能であるはずですよね。多くの投資信託はほぼ100%を有価証券に対する投資に回してしまっているのが実態で、これでは現在のように市場全体が上昇基調であるならばともかく、下落基調に転じてしまった場合は市場全体と同様に下落してしまいます。これでは「せっかく運用のプロであるファンドマネージャーに運用を任せているのに・・・」ということになってしまいますよね。上記のように、「話題性があって」「毎月分配型で」「運用のほぼ100%を有価証券に対する投資に回してしまっている」投資信託というのが、大損する可能性のある投資信託ということになります。これらの共通点が3拍子揃っている投資信託はもちろん、2つ当てはまる投資信託も購入の検討から外した方が良いといえます。大損する可能性のある投資信託を見極めるためには?それでは、具体的に大損する可能性を秘めた投資信託を選別し、購入の検討から外すためにはどのようにすれば良いかについてお話していきます。上述の「話題性があって」という点は比較的簡単に洗い出すことが可能です。簡便な方法としては、投資信託を販売している金融機関(証券会社や銀行等)のHPには、おすすめや人気の投資信託ランキングがほぼ必ず掲載してありますので、その上位にランクインしている投資信託は少なからず「話題性があって」ランキング入りしているといえます。このランキング上位の投資信託の多くが「毎月分配型で」あることが少なくありません。おすすめや人気の投資信託ランキングに上位ランクインしている投資信託の多くは「話題性があって」「毎月分配型で」あるという大損する可能性のある投資信託と考えて良いでしょう。3点目の「運用のほぼ100%を有価証券に対する投資に回してしまっている」かどうかを見極めるは、これまでの2点と比較すると容易ではありません。方法としては、交付目論見書を丹念に読み込む、運用会社や販売会社のHPで基準価額を日々チェックするといった作業が必要になります。この3点目の「運用のほぼ100%を有価証券に対する投資に回してしまっている」については、誤解を恐れずにいえば、日本国内の投資信託のほとんどが該当するといっても言い過ぎではありません。ここまでを総合すると、労を惜しんで大損する可能性のある投資信託を避けるには、3点目の「運用のほぼ100%を有価証券に対する投資に回してしまっている」かどうかには目をつぶってしまって、とにかく「話題性があって」「毎月分配型で」ある投資信託を購入の検討から外すのが賢明といえるでしょう。この3点目も含めて大損する可能性をすべて打ち消した投資信託の購入を検討したいという方は、セミナーや個別相談にて具体的にお話させていただいております。本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。本セミナーは、リンクス株式会社(以下弊社)により運営されており、個人情報は弊社で管理いたします。代理権は有しておりません。