16:13パラサイト日本で失業問題があまり深刻にならない一つの原因は、団塊ノンワーキング・リッチの余剰所得で、その子供のロスジェネ世代の「パラサイト・シングル」が養われている構造があります。世代間格差も、相続を考えるとそれほどではないという見方もある。これから団塊世代が引退して所得が減ると、パラサイトが維持できなくなります。先月の失業率が急増しましたが、おそらく年度末に「派遣切り」が増えれば、10%に近づくのではないか。壊滅状態になったほうがいい。中途半端な茹でガエル状態が一番よくない。16:34ブラックリストNHKにはありますよ。政治番組チームには、ちゃんとランクづけした「出演者リスト」があり、要注意人物もリストアップされてます(マル秘だけど私は昔のバージョンはもっている)。私は、たぶん「絶対禁止」ランクだと思います。実は8年ぐらい前に「クローズアップ現代」にスタジオ出演する話があったのですが、途中で担当者が代わって「上司の命令で・・・」といって断られた。民放では、VTR取材には何度か出たことがありますが、スタジオは「朝まで討論」だけ。CSにはよく呼ばれて、むしろキャスターが「地上波局はけしからん」などといっています。17:21re:世代間格差のはらわた>中高年サラリーマンから超過分の資産を奪取するにはどうすれば良いのでしょうか。固定資産税を上げるとか、政府に金を巻き上げさせたらだめですよ。彼らに金を使ってもらって、直接市場に回してもらう方法は、まず減税ですよ。所得税の廃止・減税またはフラット化でしょう。壮年・老年向けビジネスでしょうか。政府の税収を増やすアイデアはだめです。政府や役人を肥大化させるだけです。法律によって政府は合法的な徴税権を得ていますが、市場で行われる普通のサービスと代金の支払いとは異なり、徴税される国民にとっては自発的な支払いではありません。個人が受け取る公共サービスと支払った税金のバランスもいいかげんです。徴税は強制的に行われます。ここに、政府の非効率の源泉があります。(バランスシートがもし個人が支払ったより多くを受け取っていたとしても、それは結局未来の税金で支払うだけのことです、しかも強制的に)。政府が必要だというなら、それは最小の規模に押さえて、税金を最小に押さえることができる社会にしたほうが、不公正に個人の史的財産権と自由が侵害されることがないので好ましいわけです。政府に税金を徴収させて、それを今よりうまく再分配させよう、などという甘い幻想は捨てた方が良いのです。個人の政府への依存を深めるだけです。政府がやってきたことの中で本当に必要な仕事だけについて、その大部分を民間で行えるようにすることが必要でしょう。恣意的に設定されている税金は廃止し、所得税もできれば廃止あるいは大幅に減税すべきです。19:06re;Taro氏>固定資産税を上げるとか、政府に金を巻き上げさせたらだめですよ。彼らに金を使ってもらって、直接市場に回してもらう方法は、まず減税ですよ。所得税の廃止・減税またはフラット化でしょう。>とにかく政府の税収を増やすアイデアはだめです。政府や役人を肥大化させるだけです。固定資産税の増税と、所得税の減税で税収が+-トントンにするようにすれば良いんですよ。国が膨大な借金を抱える中で、トータルの減税などまさに世代間格差を激増させる愚策以外の何物でもありません。これまでに作った借金は、しっかり中高年~老年世代の負担で生きているうちに清算して、次世代に付けを回さないのが、人としての最低限の勤めであり道徳でありモラルです。20:05ブラックリスト私が知っているだけでも新聞の宅配は独禁法に違反すると主張している国立大学教授や、ロシア女性の3分の1は売春婦だといったとかで、ブラックリストにのせられたとされる東京の私立大学のかつての有名教授がいます。20:15超過勤務の常態化は雇用問題には含まれないでしょうか。これが男女とも育児機会を奪い出生率の低下・世代間格差の要因になっているような。それこそワークシェアリングすればよいのに。20:18今日のサンプロを見てダイヤモンドの辻広雅文氏のコラムには、反発を覚えていた人間の一人なのですが、先生のブログや、著書を読むにつれ考えを修正せざるを得ないと考えている者です(役人という安定した身分では、あまりはっきりともの申すことはできませんが)。2/1のサンプロの派遣法の特集を見て感じたことは、派遣法が当時の現状を追認する形でできたのかああ、ということでした。そのため、社会保障は終身雇用を前提としたまま何ら手をつけられないず、派遣法だけが一人歩きし現在の状況に至ったのではと考えているところです(それにしても、情報処理技術者の過酷さがこうも古くからのものとは思いもしませんでしたが)。私の弟は自動車関連の仕事をしており、一昨年の年末から昨年の年始はろくに休みもない状態だったのに、昨年末から今年については、私よりも休みが多かったです。おまけにどうやら転職を余儀なくされそうで・・・。そんな状況に心痛めているところです。20:34イノベーションで世界は救えるか普段から池田先生のお考えにはおおむね賛成ですが、根本的な疑問を持ち続けています。それは、日本は、世界はどのように変化するのか、金融バブル崩壊後、いったいどうやって経済を立て直すことができるのかということです。新しい産業の創出で雇用問題は解決するのでしょうか?新しい雇用は当然生まれますが、新しい産業は知識集約型なので、雇用の総数は結局減っていくのではないでしょうか。数年前まで高給を取っていたシリコンバレーのIT技術者の職も、次々にインド人に取って代えられています。工業の時代は終わったということで、欧米各国は金融を産業の柱に据えましたが、こうした国々が軒並み破綻の危機に瀕しています。金融の再建が計られるとしても、米の投資銀行は既に看板を下ろしています。このような状況で金融が以前のような経済の原動力となり得るのでしょうか。結論として、労働の生産性は技術革新によって高まり続けるが、需要の伸びには限度があるので、競争原理によってこれ以上生産性を高める必要がなくなる状態まで到達するのではないでしょうか。その時には、少数の雇用を多人数で共有する共産社会のようなものが現実的になると思います。近い将来の話ではないですが、次の世紀とかでしょうか。時間軸が違うのでここでは馴染まないテーマかと思いますが。20:34最低限のモラルですかモラルの問題を論じるのであれば、政府による徴税という行為そのものが、私有財産という資本主義の原則に反する不道徳であって、それを合法とする法律自体が不道徳になります。税金とモラルとを同居させて何かを議論するのは無理でしょう。「これまでに作った借金は、しっかり中高年~老年世代の負担で生きているうちに清算して、次世代に付けを回さないのが、人としての最低限の勤め」この借金が国債等のことであれば、それは政府の借金であって、中高年~老年世代の個人の借金ではありません。中高年~老年世代もまた個人としては同様に税金を払ってきたわけです。世代間に政府から受け取るものに格差があるのであれば、それは政府の責任です。中高年~老年世代の人々が政府なのではありません。官僚と政治家が政府なのです。減税ができないのは、政府が不当に大きいからです。小さい政府を実現することで減税を実現する方向で進めることが賢明でしょう。政府の失敗を、世代間の対立の問題に転嫁することは、単に政府・官僚を利するだけでしょう。世代間に政府から受け取るものに格差があるのであれば、それは政府の責任です。中高年~老年世代の人々が政府なのではありません。官僚と政治家が政府なのです。中高年~老年世代が他人のせいにするのはおかしいでしょう。若者世代から見れば、あなたたちも当事者です。間接的な責任はあります。金銭的にそれを清算するのは、今後の納税者でしかのないのですから、そのような物言いは何の解決ももたらしません。喚いてますが、こういう人から「新自由主義」なるものの定義を聞いたことがありません。学問的ロジックもデータもなしに、漠然と「私はこう思う」といわれても、議論にならない。私は神学論争をする気はないので、小倉さんも自分の主張を裏づける具体的なデータを出してほしいものです。23:29Re:かの人が、またなんか変なこと言い出しました(笑う~む。観念論にもならないひどさ。(笑)とても論評に値しないですね。00:48Re:かの人が、またなんか変なこと言い出しました(笑>Bという従業員集団の労働条件がβからβ-に引き下げられたことによる余剰は、経営者と株主とで山分けされることになる。これはヤバイ・・何処のギャングの話してるんだか。同じ「労働者」だから、という理由で派遣社員と正社員の利害関係が一致することは殆どない。本当は団塊の爺をクビにしたくてしょうがないんだけど、規制が厳しいんで解雇どころか減給も出来ない。明らかに会社のアキレス腱になってる、と思っている経営者と派遣の利害関係が一致することは十分有り得ます。01:08Re:ブラックリスト>NHKにはありますよへぇ~やっぱHKにはあるんですね。公共放送、恐れ入りました。先生は「絶対禁止ランク」入りですか(!!)ひょっとしたら政治部あたりは民放もリストあるかもしれないですね。局制作でない番組がいちいち例えば政治部とかにゲストのお伺いまで立てるのは考えにくいので、先生が黙ってたら局Pも意外にスルーするかもしれません。出た後の番組スタッフは大変かもしれませんが(笑)雇用問題に関しては、風向きが変わっているので民放からの出演依頼もその流れなのでしょうね。「名はあるうちに使うもの」とはシャローンストーンがマラリアで命を落としている毎月15万人の子供に100万ドルの寄付金を集めた時に語った言葉だと記憶してますが「テレビがあるうちに」先生のオピニオンが発信できれば面白いと思うのは私だけではないと思います。賛否はあっても大きなきっかけになる気がします。出演は生に限るでしょうね。09:21あなたたちも当事者?「これまでの大人たちが代表者を選び、政治を行わせたのですから、若者世代から見れば、あなたたちも当事者です。間接的な責任はあります」とCrispyさんが書かれています。「これまでの大人たち」が全部怠け者で不当に利益を社会から得ているノン・ワーキング・リッチというわけではないでしょう。年齢や世代間に格差が現れるのは、単に全体的な傾向を統計的に見ているからにすぎません。個々人の差違を無視して「あなたたちも当事者です」などと決めつけることはできません。おける「選挙が国民の代表を決める」というのは一種のペテン・ごまかしに過ぎません。国民(私達)の「代表」だというなら、各個人の意思や指示に常に従って活動する必要がありますが、議員はそうではありません。国民各個人の代理人では決してありません。国家が明白な侵略・戦争犯罪を起こしたとします。あなたはその侵略や戦争犯罪に反対でその政権与党の政策を支持していなかったとしましょう。その場合、あなた自身に責任はありますか?(間接的責任があったと仮に認めたとして、それはあなたから過酷な税金を徴発したり苦役を課したりすることを正当化できるだけのものですか?)政府の仕事の大半は、勝手に負債や問題を作り出しては、国民各個人にその責任を転嫁することなのです。このように考えても、この問題の源泉が政府にあるということがご理解いただけないでしょうか。いわゆるノン・ワーキング・リッチのお金を社会的に有効に使うためには、政府を介在させずに、減税と中高年向けのビジネスによって消費させるのが良いと考えるのです。雇用の流動化、正社員の解雇制限の緩和には大賛成です(何ヶ月分かの手切れ金の支払いで解雇を可能にすべきでしょう)。私はTaroさんの政策的な意見にけちをつけているわけではありません。(その辺は簡単な問題ではないので、結論が出ていません。)単に、Taroさんの当事者意識の無さを批判しているだけです。戦争や政府を例に出すと冷静に考えられなくなる場合があるので避けましょう。食品を販売する会社Aがあり、過失による毒物混入事故で死者を出したとします。このとき、製品に無関係の部門に属する会社員のBさんに直接的責任はありませんが、Bさんは遺族との対話で「A社の製造部門が悪いだけで私は関係ない」と言えますか?次に、A社が遺族への補償による業績悪化で、給与が大幅に減額したとします。遺族への補償に給与原資の一部を分ける責務が発生します。無賃で働けとか、過去の給料を返済しろとは言えませんが(くれぐれも曲解しないでください)、可能な範囲で補償に協力する責任があります。私は、この程度の常識的観点で責任を語り、Taroさんも当事者だと言っています。政府を悪玉とみなすのも結構ですが、若年世代に対して、過去の社会を担ってきた世代の一員として責任を語ることもできないのでしょうか?水掛論になりそうなので、これ以上は止めます。23:15主旨に戻って池田先生へ「解雇規制を強められたら、経営者は海外に工場を移転することを考える」は入れなくてよろしいでしょうか。いくつかの会社が「円高を理由に」海外に移動しつつありますが、実は規制強化リスクを分散する意図もあるのではないかと思います。23:35道義的責任はありえますが(水掛け論にはならないようになんとかしたいと思いますが、crispyさんのコメントにもう一言)。道義的責任あるいは一種の連帯的な責任があるはず、というご指摘は、可能性としては、そのとおりだと私も思います。国民の一人として責任を感じて欲しいと思うような中高年世代の人間がおそらく少なからずいることでしょう。中高年世代の内の誰がそのような責任を負うべきで、誰がその責任を負わなくてもいいのか。責任を負うべき人が多くいるとして、それらのどれだけが主体的にその責任を自覚しているのか。直接的に責任のある人間に対してまず「責任をとれ」というのが筋なのでは?世代間対立には、政府と政治家のイデオロギー的な策略があるように勘ぐってしまいます。天下り役人の方がはるかに巨額の報酬を得ていると思いますが。02:28私も懲罰的一律課税をしろなど、そんな無理が通るとは言っていません。直接の責任者ではないのですから常識的範囲に限定されます。直接の責任者に補償能力が無いからです。仮に過去の政治家や官僚の悪事を糾弾して資産を取り上げたとしても国家レベルの問題対策に使える財源にはなりません。何らかの失策により問題が生じたときに直接の当事者の責任を追及するのは大事でしょうが、それと同時に、何らかの経済的補償や対策を行わないと意味がありません。間接責任は、そういったときに有効な政策を考える際の根拠の一つです。被害者側としては困りますよね。補償能力など経済学的に適切でなさそうな言葉遣いはご容赦ください。08:13Taroさんへ中高齢層向けビジネスがことごとく上手く行っていない理由について話をしたいんですが。退職者の退職金を当て込んで、アイビー世代よもう一度とばかりにファッションや高級車や豪華旅行が企画されましたけど、結局余り動いていないみたいですし。所得税を減税したら消費が喚起される理由が良く分からないのですが。08:34crispyさんへまあまあ。このように中高年世代がエゴ剥き出しで反論してくるくらい、資産課税、特に固定資産税増税は既得権ノンワーキングリッチ層に「効く」のです。若年世代はもちろん、中高年でも土地利権はおろか持ち家もない人は大勢いるので、固定資産税増税が既得権ノンワーキングリッチ層から不義不正の富を奪うのに一番ということが知れ渡れば、実現することも夢ではないでしょう。16:50今日から明日へ中高年世代の方には、日本中にあっちこっちに行って貰ってお金を落としてもらえば良いのでは。JAICAで外国へ行って技術を教えるのではなくて、ヴォランティアで日本中をあっちこっち行って貰って、どんな技術でも良いから若い世代に伝授、伝達をして頂くシステムが出来ないでしょうか?そのお礼に賞をどんどん出してその貢献度を称えたら如何ですか?例えば、日本の金型の技術は大変な物と聞いています。コンピュータ系とどんなに経済状況が変わったとしても、人間生活に必要な技術が存在すると思います。文化系であれば、簿記ヴォランティアみたいな。セミナーでも何でも良いじゃあないですか。(コミュニケイトが大切)その為に特別交通費やホテル代などがそういうボランティアには適用できるようになれば、お金を持っている世代が日本中を回ってくれるのではないでしょうか。17:52極楽蜻蛉さんへ例えばこんなのもあります。22:18x-accountantさんへ「中高年世代がエゴ剥き出しで反論してくる」といわれても、固定資産税を払うようなものを何も持っていない私としては、何がエゴだか見当がつきません。「中高年世代」へのルサンチマンもまた、エゴ剥き出しなのでは?(「ルサンチマン」は中高年世代的な用語だと言われかねないので、英語にしましょうresentment)。私の論点はまったく違います。x-accountantさんもcrispyさんも、何も理解されていない。仮に中高年からお金を社会に(あるいは他の世代に)移転させるのが良いことだとしましょう。私は反対なのはその点です。正社員の解雇緩和も結構、必要なら中高年者の持っている金を吐き出させることも必要でしょう。税金という愚かな手段を用いて、政府の醜い懐に金を一旦入れさせて、それからそのおこぼれを頂戴しようと考えられるのか?それは、まったくナンセンスであって、政府のイデオロギー的な洗脳に染まってしまっているとしか言えません。政府の活動が新たな負債に結びつかなかったことがありますか?中高年者のお金を有効に社会に流通させることに反対しているのではなく、税金という政府の略奪行為、それが生み出す財源がさらに助長する政府の債務の永久的な肥大化、それに反対しているのです。政府の税金を使って世代間あるいは階級間の富の分配を正常化しようとするのは、身銭を切って政府に寄進し続けながら、ルサンチマンの鬱憤を晴らそうとすることに等しく、結局は政府が得をして、あなたに残るのは負債だけになるでしょう。税金を使う代わりに、NPOや慈善団体に対する寄付を強制させた方が良いでしょう。高齢者向けのビジネスが儲からないというのなら。彼らの金を政府を介さず、直接市場に移転すべきなのです。私が言いたいポイントはそこです。09:24TaroさんへTaroさん落ち着いてください。政府への信頼が無いようですが、大変な国でお過ごしになられていたようですね。北朝鮮?市場に出させることが可能でも、それが公平に行き渡らないのです。そこに政府が介在するのです。その分、効率性が落ちるのはしょうがありません。政府の無駄、といいますが、どの程度無駄があったのか実証研究をお知りですか?私は、Taroさんこそが、政府嫌いのイデオロギーに染まりすぎて思考停止状態になっていると今までも感じておりました。09:06リバタリアンということ池田先生は「サイバーリバタリアン」という連載記事を書かれていますが、この「リバタリアン」ということの意味を、よく考えられていない方が多いようです。合衆国建国時の政治家や思想家の多くは、多かれ少なかれ、リバタリアン的傾向を持っていました。Jeffersonは憲法を国家権力の個人の自由に対する制約を排除するための装置として考えていました。政府を「合法的な犯罪者」だととらえていました。19世紀になるとリバタリアニズムは古典的なリベラリズム(自由主義)から無政府主義にいたる多様な流派に分かれますが、共通するのは、政府の役割の最小化、「小さな政府」を指向していることです。歳入に占める特例公債の割合が、平成19年度予算で約4分の1に達しています。実証研究などしている余裕がないくらい、日本政府の財政はおかしい。現在の政府を肥大化させる限り、将来の増税は不可避的に、巨大になっていきます。そんな赤字を増幅し続ける政府から日本国民は早く手をひくべきでしょう。小さな政府、これがリバタリアンの答えなのです。富の再配分を主張するのは、自己撞着です。コメントするこのブログにコメントするにはログインが必要です。さんログアウトこの記事には許可ユーザしかコメントができません。