日産コンツェルン(にっさんコンツェルン)は、日本の財閥で十五大財閥の1つである。鮎川財閥とも呼ばれる。新日鉱ホールディングス、JXホールディングスを経て現在のJXTGホールディングス)を源流として、機械・銅線部門を独立させての日立製作所などを加え、持ち株会社・日本産業のもとにコンツェルン化した戦前の財閥。は弱かったため、戦後は、解体されたまま資本的な再結集は行われず、源流企業の日本鉱業も日産の名を継がなかった。自動車部門であった日産自動車が日産の名を残す後継企業としては突出して大きいため、現在は同社のグループのみを指して日産グループと呼ぶことが多い。現在は福利厚生施設の共有、情報交換等を中心にした春光懇話会(131社加盟)という形で存続し、日本鉱業→ジャパンエナジー→JXTGホールディングスの代表者が歴代会長をつとめている。日本に存在した日本十五大財閥のひとつである。日産の由来は日本産業からきている。経営危機の久原財閥を引き継ぎ、久原鉱業を中心とした事業再編を軍部の懇願により鮎川義介が断行。日本産業株式会社に改組。この会社は株式公開企業であり、公開にあたって得た資金を元に事業拡大を進める。子会社も積極的な株式公開戦略を行い、その資金を元にさらなる事業拡大という戦略を進め巨大化。中核企業である日本鉱業(現在のJXTGホールディングス)・日立製作所のほか、鮎川が最初に設立していた国産工業(後の日立金属)やそこから派生した日産自動車などの企業群が持株会社である日本産業の下にぶら下がる構造となった。財閥解体により満州重工業は解散。(主要23社で構成)「春光懇話会」(グループ会社も含めた春光会の拡大版。2016年6月1日現在139社)に因み春光(しゅんこう)グループとも呼ばれるが、こちらの名称は余り知られていない。「春光」は、元日本鉱業社長(日本産業取締役)で、伊藤博文の養子である伊藤文吉(男爵)の雅号である。1971年(昭和46年)から2002年(平成14年)までは「日産懇話会」と称していた。「日産グループ」という場合は日産自動車を中心とする企業集団を、「日立グループ」という場合は日立製作所を中心とする企業集団を指すので、日産・日立(春光)グループと混同しないように注意されたい。JXTGホールディングスやニチレイ、日本水産などのように、日産とも日立とも一切関係ない社名のグループも多く含まれる点(特にJXTGの前身のひとつである日本鉱業はグループ全体の源流であり、日立銅山から同グループが発祥した経緯からすると傘下のJX金属が直流ともいえる)にも注意が必要である。日産・日立(春光)グループ[編集]春光会23社については、社名の後に★を記した。設立母体でもある現在の日立・JXTGホールディングス・日立造船(後述)が出資。アンテナ(旧社)の三社合併により誕生。新社の八木アンテナは分社化された子会社。旧日立セキュリティサービス。日立グループにより「日立京商」の社名で設立の民間給食サービス会社。現在はワタキューグループの一員で同業大手の日清医療食品が9割保有(残る1割が日立本体の保有分)。旧スリオンテックの出身母体。日立系の部品商社として参加。2010年4月1日に、損害保険ジャパンと日本興亜損害保険の経営統合によりNKSJホールディングスを発足。2014年9月1日に損保ジャパン日本興亜ホールディングスに商号変更し、2016年10月1日に再度商号変更。2010年11月に損保ジャパン・リスクマネジメントがエヌ・ケイ・リスクコンサルティングの事業の一部を譲り受けてNKSJリスクマネジメントに商号変更し、2013年4月に損保ジャパン日本興亜リスクマネジメントへ商号変更。吸収合併し、SOMPOリスケアマネジメントに商号変更。2018年10月にヘルスケア事業をSOMPOヘルスサポート株式会社として分割したことにより商号変更。2016年7月にメッセージからSOMPOケアメッセージへ商号変更。2014年9月1日に、損害保険ジャパン(旧日産火災+旧安田火災、その後旧大成火災を吸収)と日本興亜損害保険(旧日本火災海上+旧興亜火災海上、その後旧太陽火災海上を合併)が合併。2014年9月1日に損保ジャパン・クレジットと日本興亜クレジットサービスが合併し、損保ジャパン日本興亜クレジットに商号変更。2017年2月1日に再度商号変更。2011年4月1日に損保ジャパン・システムソリューションとエヌ・ケイ・システムズが合併し、NKSJシステムズとなる。2014年9月1日に損保ジャパン日本興亜システムズへ商号変更し、2016年10月1日に再度商号変更。2011年10月に損保ジャパンひまわり生命保険が日本興亜生命保険を合併したことによりNKSJひまわり生命保険に商号変更し、2014年9月1日に損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険に再度商号変更し、2019年10月1日に三度商号変更された。2010年4月1日に新日鉱ホールディングスと新日本石油の経営統合により発足。りそな銀行(旧大和銀行)を主力行としている立場上、関連組織の大輪会にも参加。同系列(旧ENEOS系)のNIPPOから企業分割方式によりエンジニアリング事業の一部を継承、2012年4月にJXエンジニアリングとして再出発。旧セントラル・コンピュータ・サービス(CCS)に同業大手のNTTデータが資本介入し合弁化。母体)に合併されてJX日鉱日石不動産に商号変更。2016年1月に現商号に変更。2013年4月にJBSからJX日鉱日石キャリアサポートに商号変更。2015年6月に現商号に変更。2011年9月にJOMOサンエナジーからJX日鉱日石サンエナジーに商号変更。エネルギー事業を継承し、現商号に変更。3社が合併によりJX日鉱日石エネルギーが発足。2016年1月にJXエネルギーに商号変更。2017年4月に東燃ゼネラル石油を吸収合併し、現商号に変更。2010年7月に、ジャパンエナジー子会社のジャパンエナジー石油開発及び新日本石油開発が合併し、JX日鉱日石エネルギーから石油開発事業を譲り受けてJX日鉱日石開発を発足。2016年1月に現商号に変更。2010年7月に、新日鉱ホールディングスとその傘下の日鉱金属の合併によりJX日鉱日石金属が発足。2016年1月に現商号に変更。2011年4月に日鉱探開からJX日鉱日石探開に商号変更。2016年1月に現商号に変更。同業大手の一角・住友三井オートサービスと戦略提携。旧ユナム・ジャパン損害保険(米系損保会社)が日立キャピタルにより買収。日立運輸が母体、のち東京モノレール(旧社)と合併し日立運輸・東京モノレールと併記社名に変更。社名変更時に東京モノレール(新社)が改めて分社化され本業回帰に。