(NEDO)による「再生可能エネルギー熱利用の技術開発」に関する委託事業に参加し導き出した技術を実用化したもの。HPの3製品を軸に展開する。地中熱利用システムの普及に向けて克服すべき課題と向き合ってきた同委託事業を通じて得た技術成果を、本業での事業化に結びつけていく構えだ。同社は現在、NEDOの同委託事業1案件、再委託事業2案件に参加している。いずれも2019年2月末までが対象期間。規格化/再生可能熱エネルギー利用のための水循環・分散型HPシステムの開発」に取り組んでいる。結集した再生可能エネルギー熱を複合利用する天空熱源HP「スカイソースヒートポンプ」(SSHP)を鹿島建設と共同で開発した。SSHPと組み合わせてシステムを構成する「新型水冷HPチラー」「水-空気熱交換器」も開発。ゼネラルヒートポンプ工業は開発品を来年5月に発売する予定だ。地中熱などを利用し、総合的な再生可能エネルギー熱利用を実現する。地中熱容量の低減によってシステム全体の初期導入費の削減を図れるほか、水熱源HPシステムの熱源をボイラー・クーリングタワーからSSHPシステムに変更することで、省エネ・節水による運用費削減効果も見込まれるという。)の再委託先として、ゼネラルヒートポンプ工業は熱源井-HP間の熱源周辺機器を一体化した地下水熱交換ユニットの開発を受託した。ビル用マルチシステムの設計上で、熱交換器、循環ポンプ、配管、制御弁、インバーター制御盤などを一つのユニットに仕上げた。これにより付帯設備や施工時の工数を減らし、地下水利用システム構築時の初期導入費を削減できることを確認。揚水ポンプ、循環ポンプをインバーターで最適制御を加え、運用費削減にも寄与するユニットとして実用化した。「当社の強みは用途に適したHP開発だけでなく、制御面でのカスタマイズができる点。HP周りのポンプや温度管理について多用途に対応できる。タッチパネルの組み込みも自社で手掛ける。した対応がHPを開発・製造するようになって以来の基本」。)の再委託先として、ゼネラルヒートポンプ工業は帯水層蓄熱に最適なHP開発を受託した。必要となる間接熱交換器などの付帯設備を減らすことができ、初期導入費削減を可能にした。設備運用面でも「1年以上の実負荷運転を経て、当初の開発目標数値を上回る高COP(成績係数)、高システムCOPを計上できている」(柴社長)。HPともに来年4月の発売を予定する。今年も同社は全国規模で地中熱源対応HPを納入している。けに地中熱利用システム用途で45馬力、北海道内の美幌町民会館向けに地中熱利用システム用途で45馬力など、各案件の個別ニーズに対応する形で地中熱源対応HPチラーなどを納入した。それ以外にも、同社は産業界に環境配慮型HPを多彩に供給している。2017年度には、愛知県のものづくりを世界的ブランドへ展開する目的で愛知県が県内の優れたものづくり企業を認定する「愛知ブランド企業」の1社にも選出された。