見たサービスのメリットなどを調査し、ネット・電話・映像一元サービスの普及の可能性とシナリオを探った資料「ブロードバンドと映像配信のサービスニーズ調査」の販売を開始します。最高速のインターネット接続回線として家庭への普及が期待されるFTTH(光ファイバー)だが、その用途はインターネットだけには限られません。本の回線でネットと固定電話、映像(有料テレビ)を合わせて提供する“トリプルプレイ”を狙っています。現状ではまだこうした一元サービスに対する認知は低く、需要や消費者の反応も未知数です。それでも、もしこのようなサービスが普及すれば、これまで異なる業種の別々の会社から提供されてきた3種類のサービスが垣根を越えた統合市場を形成することになり、全方位からの顧客争奪戦となるばかりか、その影響はマスメディア、住宅産業などを含めた広範に及ぶと予想されます。見たサービスのメリットなどを調査し、ネット・電話・映像一元サービスの普及の可能性とシナリオを探りました。■調査の構成インターネット接続回線、IP電話、有料映像サービスというトリプルプレイの3つのサービスの利用状況と利用意向を中心とし、これらの前提となる環境や関連機器・サービスについても調査した。報告書は6つのパート(章)に分け、5~6章ではネット接続回線とFTTH、IP電話の通信系サービスに関する調査結果を紹介し、7~9章では家庭の映像視聴環境と視聴スタイル、パソコンとインターネットでの映像視聴、有料テレビの放送系サービスに関する調査結果を紹介している。最後の10章でトリプルプレイの普及の可能性とシナリオを検討した。■調査結果サンプル▼FTTH現在の利用率18%:自宅でブロードバンドのネット接続回線を利用する本調査の回答者のうち、FTTHの利用者は18.4%でした。構内LANなど、その他のブロードバンド回線を利用しています。現時点でのFTTH利用者は、他の回線の利用者よりも「新しもの好き」で「情報通」の傾向が強いと言えます。「近いうちに予定(4.7%)」、「予定はないがぜひ(24.8%)」、「いずれは変更したい(35.4%)」が合わせて64.9%にのぼります。なかでもADSL/xDSL利用者はFTTHへの変更意向率が高いです。現時点でのFTTH利用率と他の回線利用者の利用意向率を合計した将来のFTTH利用率は、この調査の回答者の集合においては最大約7割(71.2%)に達する可能性があります。「自宅地域がサービス対象外(21.4%)」というケースも少なくありません。利用意向に「あまり変えたいと思わない」と答えた人は、「今の回線でも十分な速度がある(46.4%)」を選ぶ率が高いという結果が出ました。非利用者がFTTHに払ってもよいと考える料金の平均月額は3,375円でした。利用率41%:IP電話の利用率は、電話機、パソコンでの利用を含め回答者の41.0%でした。ネット接続回線別では、ADSL/xDSL利用者(49.8%)の利用率が目立って高いです。IP電話の利用頻度は、毎日1回以上(18.4%)から月1回未満(16.1%)まで多様ですが、普段の通話先は利用者の半数(51.4%)が「1~2箇所」と答えています。料でかけられる相手が少ない」を選ぶ率が他の不満点を上回る50.8%にのぼりました。非利用者(「利用していない」と答えた人)のIP電話の利用意向率は「近いうちに利用予定(1.8%)」、「予定はないがぜひ(10.3%)」、「いずれは利用したい(33.0%)」を合わせて半数弱の45.1%となります。利用意向はIP電話の認知と関係し、非利用者の約半数(49.1%)を占める「(IP電話について)おおよそのことを知っている」と答えた人の利用意向率は56.3%に対し、「(IP電話の)名前を聞いたことがある程度/名前を聞いたこともない」と答えた人(非利用者の37.1%)は27.3%に留まりました。IP電話の利用の障害としては、「固定電話はそれほど使わない(33.9%)」、「別の電話番号を使うのが面倒(30.3%)」などを選ぶ率が高いですが、「(IP電話の)名前を聞いたことがある程度/名前を聞いたこともない」と答えた人の場合、ほぼ半数(49.4%)が「仕組みやサービス内容がよくわからない」を利用の障害に選んでいました。薄れるパソコンとテレビの境界線:パソコンとインターネット、有料テレビによる映像配信サービス利用の分析の前提として、家庭の映像視聴環境や基本的な映像視聴スタイルについて調べました。家庭での1週間のテレビ視聴時間は平均20.8時間で、回答者の約半数(48.7%)が、店舗や宅配のレンタルビデオを「月1~2本」以上利用しています。パソコンでのテレビ視聴は、「TVは所有せず、PCだけで視聴」のケースは1.8%と少ないですが、「TVとPCの両方で視聴」は20.6%で、合わせて22.4%となりました。パソコンでのテレビ番組の録画は、「よく録画する(7.1%)」、「たまに録画する(13.5%)」が合わせて20.6%でした。パソコンでテレビを見ているわけではなくても、同じ部屋でのテレビとパソコンの同時使用は多く、半数を越える51.1%が「よく同時に使う」と答え、「たまに同時に使う(21.3%)」を合わせて4人中3人近く(72.4%)がパソコンとテレビを同時使用していました。有料コンテンツ利用経験11%:パソコンとブロードバンドのネット接続回線で映像コンテンツを視聴したことのある経験者は、無料コンテンツの場合、過去3ヶ月以内が48.9%、3ヶ月より前が15.2%で合わせて64.1%にのぼります。方、有料コンテンツの場合、過去3ヶ月以内は4.8%、3ヶ月より前も6.2%で合わせて11.0%と少ないです。視聴されている主な映像の種類は、無料コンテンツでは「ニュース・情報」、「映画(予告編)」、「テレビCM」、「音楽・カラオケ」、有料コンテンツでは「映画(長編)」、「成人向け」、「ドラマ」などです。ないがぜひ」、「いずれは利用したい」を合わせて35.6%でした。向率は45.7%となります。現時点の利用経験率と利用未経験者の利用意向率を合計した将来の有料映像コンテンツ利用率は、この調査回答者の集合においては最大42.6%となる可能性があります。「利用料金が高い」と「お金を払ってまで見たいものがない」でした。IP映像配信)のサービス契約者は、回答者の36.2%でした。信と光ファイバーによる映像配信はまだ少ないです。有料テレビ契約者は「新しもの好き」で「情報通」の傾向が強く、自宅のネット接続回線がFTTHのグループと消費や行動面で共通点があります。FTTH利用者との明確な違いは、「テレビを見るのが好き」な人がかなり多いことです。金であり、非契約者の73.5%が「利用料金が高い」を選びました。向に「近く契約予定/予定はないがぜひ」と答えた人の平均は1,965円、「あまり契約したくない」と答えた人の平均は1,085円と差がありました。大多数の7割近く(67.6%)が「そのようなサービスは知らなかった」と答えました。非利用者の利用意向は、「近く利用予定/予定ははいがぜひ」、「いずれは利用したい」を合わせて38.8%でした。用の障害は、「利用料金が高い」や「手続きや工事などが面倒」でした。向を質問すると、「利用してみたい」が8.0%、「検討する」が51.0%という結果となりました。向はかなり高いと言えます。現在のブロードバンドの主流であるADSL/xDSL利用者は72.2%に利用意向があり、多くが利用の障害として「料金」を挙げています。したことから、トリプルプレイのインフラとなる光ファイバーは、利用可能地域の拡大とある程度の値下げが進めば、数年以内に多くの家庭に普及すると予想されます。一人当たり売上)を獲得し、収益力のあるビジネスを実現できるでしょう。利用者のほとんどはFTTHへの変更後もIP電話を利用すると予想されます。現状のIP電話に対しては多くの不満があるため、既存のIP電話利用者は、FTTHへの変更の際、問題点が改善されたIP電話を提供する事業者に魅力を感じるかもしれません。現時点でIP電話を利用していない人は、「固定電話をあまり使わない」か「IP電話をよく知らない」のどちらかの場合が多いです。心の人がこれに同調する可能性は低いでしょう。有料テレビについては、FTTHへの変更を機に既存利用者を他の有料テレビから乗り換えさせるのは難しいでしょう。衛星放送の利用者は、特定のチャンネルを利用理由とする人が多いため(62.4%)、そのチャンネルがなければ話になりません。CATV利用者には、特定のチャンネルよりも「いろいろなチャンネルが楽しめる」ことを利用理由とする人が多いですが、CATVインターネット利用者の場合は、そもそもFTTHの利用意向自体がそれほど強くありません(利用意向率44.2%)。した状況から考えると、FTTHのオプションとして有料テレビを売り込む場合、事業者は衛星放送に匹敵する人気チャンネルを揃えるか、あるいはこれまで有料テレビを利用していなかった新規層を狙い、手ごろな料金で「いろいろなチャンネルが楽しめる」ことをアピールするかのどちらかに絞るほかなく、現実路線は後者でしょう。■セグメントで見るトリプルプレイ潜在市場トリプルプレイの3種類のサービスの利用状況に応じて分類したセグメントで、トリプルプレイの潜在市場を考察しました。「回線が引かれていた」、「個別に契約するより安い」であり、「有料テレビ」そのものや「請求書が1件になる」ことに対するニーズは高くありません。マンション/集合住宅への引越し予定と利用希望サービスさらに詳しい目次はこちらのページに掲載しています。上記URLよりお申し込みページへリンクしておりますので、そちらよりお申し込みいただく形となります。03-5770-4419担当:安田info@shop.ns-research.jp関連情報http://ns-research.jp/本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。JapanTetsudo.com当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。広告について当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。