ID:?ソニーの経営戦略をものづくりからコンテンツ重視へと転換を図り、これが裏目に出たことでソニー凋落の原因を作ったと指摘され、2004年1月12日発売の米ビジネスウィーク誌が選ぶ「世界最悪の経営者」に選定[5]、また日本の『日経ビジネス』2005年12月12日号においても三洋電機の井植敏、ライブドアの堀江貴文らを抑え、「国内最悪の経営者」ランキング第1位に選ばれている。ソニーが得意とする平面ブラウン管テレビに拘った結果、液晶テレビをはじめとする薄型への急速なシフトを読み違えてしまい、現在に続くテレビ部門不振の原因を作った。巻き返しを図った出井は韓国・サムスン電子との提携に踏み切ったところ、経済産業省や国内メーカーからはテレビ技術の流出を危惧する声が上がり、「国賊」とまで非難されたが、しかし出井は「国内メーカーとの提携は考えたこともなかった」などと語り、果たしてソニーおよびサムスンとの合弁で2004年に設立されたS-LCD社ではソニーが得意としていた画像処理技術が次々と流出し、またソニーのエンジニアが50人以上サムスン側にヘッドハンティングされるなど、経産省や国内他社が危惧した通りの結果となってしまった。[6]2003年のソニーショックを受け、出井らが示した経営再建計画の達成が困難を増す中、ソニーの現職社員・OB、国内外の経済メディア、ソニー製品の愛好者など各方面から激しい退陣要求が噴出していたが、出井はあくまでも会長職に固執し、最終的には業績悪化の責任を取って他の役員を巻き込む形で引責辞任したものの、出井時代に大きく後退したエレクトロニクス事業を再建するには遅きに失した退陣と評価された。