2010年に学習効果を高める支援ツールとして「人材育成ポータルサイト」を提供開始した。2015年には利用者数やアクセス負荷の増大といった課題解消を目的に、同サイトの提供基盤をAzureに移行(図1)。One(EP1)」として展開中だ。Techデザイングループ長)だ。副部長/シニアテクノロジーコンサルタントは「クラウドへの移行によって、利用者や同時アクセス数が増えても迅速に対応できるようになった」と効果を語る。従来環境での課題が深刻化サービス提供基盤のAzure移行を決定したのは2014年7月(図2)。「それまで利用していたホスティングサービスでは、対応が難しい案件が増えてきた」(小島氏、以下同)。Azure導入の主な経緯[画像のクリックで拡大表示]例えば2014年に受注したある金融サービス企業の案件は、従来環境では対応しきれないほど大規模だった。「全員が初めからアクティブユーザーではないが、販売代理店も含め約18万人が登録し、徐々にアクティブユーザーを増やしていく意向だった」という。当時、同社サービスの導入企業は10数社で、利用ユーザーは数10万人という規模。大規模ユーザーの利用や、アクティブユーザーの増加に柔軟に対応するには「ホスティングサービスではコストやサーバーの調達期間などに課題があった」。した課題の解消に向けて提供基盤のクラウド移行を決断。Azureを選んだのは「グローバル展開しているパブリッククラウドベンダーの一つで、国内の東西にデータセンターがあり、国内にある金融系の顧客の要望に応えやすかった」からだ。Serverとの親和性、サポート面で有利と考えた」ことも理由の一つである。この先は有料会員の登録が必要です。xTECHには有料記事(有料会員向けまたは定期購読者向け)、無料記事(登録会員向け)、フリー記事(誰でも閲覧可能)があります。有料記事でも、登録会員向け配信期間は登録会員への登録が必要な場合があります。農家が実感した自動飛行ドローンのすごさクラウドクラウドの新形態「aPaaS」のメリットDXを阻むコミュニケーションの壁とは?AWSとSAPの連携強化がもたらす利点はなぜ自治体は、調達をスマート化できない?デジタル自治体では何が実現できるのか?500万社が導入。価値創造型の社内コミュニケーションとは発想を豊かにする有機的な会議ツールとは働き方が変わる。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。