それは、日本では非正規社員の増加や成果主義の拡大による職場活動(本書では「コア活動」と言っている)の荒廃とリンクしているようである。」<<ポイント>>ISOマネジメントシステムの「お墨付き」を受けた企業の不祥事が絶えないのは何故かといった点からISOマネジメントシステムの本質論を考察している本。有益な環境側面という奇妙な解釈の登場といった観点からその原因を考察しています。本書:「ISOマネジメントシステムの崩壊は、何故起きたか」です。氏にて、2009年7月に近代文藝社より発行されています。本書は、筆者の多年にわたるISOマネジメントシステムのコンサルタントとして、ISOマネジメントシステムの本質の追究をベースに問題点の平易な説明を試みたもので、筆者のホームページの審査や企業活動の記録のエキスをまとめたものとのこと。<<本書のエッセンスの一部>>本書の帯には、以下のように書かれています。なるという幻想から「コア活動」を軽視したツケ本書は、3部から構成されています。以下に本書の概要を紹介します。1部では、「ISOマネジメントシステムを知るための予備知識」とい題して、7つの章から構成されています。「マネジメント」(management)の英語の語源からはじまり、野球を例にあげ、組織の活動は、監督が担う「マネジメント活動」(共通性が特徴)とプレイヤーが担う「コア活動」(個別性が特徴)との見方を説いています。ISOマネジメントシステムの概要とISO9001規格、ISO14001の発行の経緯を概観しています。PDCAサイクルとマネジメントステップを考察し、PDCAサイクルには「コア活動」のDoが存在しているので改善ステップだが、マネジメントステップではないと説いています。マネジメント活動は、「コア活動」をしているときに、「実施」段階においては「統制」していると解説しています。「コア活動」とマネジメントシステム活動とのあるべき姿について、品質マネジメント活動は、「品質で「コア活動」を」マネジメントすることが本質とし、品質マネージャーはIE(インダストリアル・エンジニアリング)屋であることが必要と説いています。マネジメント活動と改善技術との関わりについて、古典的IE論から、トヨタ式生産方式などコア活動重視の意味を総括しています。ISOマネジメントシステム審査の仕組み、ISOマネジメントシステム構築に求められる代替実行案の選択能力に関わる設計能力、審査側の課題といった事項を取り上げ論じています。2部では、「ISOマネジメントシステム審査登録制度の崩壊現象と原因」と題して、ISOマネジメントシステム審査登録制度と不祥事の発生など含めた問題事象に関わる原因について考察しています。第2部は、6つの章から構成されています。マネジメントシステムと分離すべきであったとし、審査現場での事例、各種不祥事の事例等をあげ、マネジメント規格と製品(「コア活動」)との分離論を展開しています。ISO9000による「文書と記録の定義のあいまいさ」、「プロセスアプローチのあいまいな説明」といった事象を論じています。品質保証で形式だけのISO9001システムを考えるパラダイムによると書類重視型になり、ムダな膨大な書類の山といった事態につながると「コア活動重視」のパラダイムと比較して論じています。審査員の問題について、shall意識のないとの審査員とのやりとりの事例などあげて問題点の側面を考察しています。不適切な事例を取り上げ論じています。3では、「ISOマネジメントシステム審査登録制度はどうなるか」と題して、第3部は、2ページで本書の内容をまとめた展望を述べるという形になっています。ISOマネジメントシステムを導入して成功したという会社は、ISOに他の改善方法をうまく組み合わせているとし、基本に「書類重視パラダイム」でなく、「「コア活動」重視パラダイム」があると説いています。ISOマネジメントシステム審査登録制度はどうなるかの鍵は、この制度を利用する各企業の判断次第であると結んでいます。<<本書で何が学べるか?>>本書では、ISOマネジメントシステムの認証を取得した企業にもかかわらず不祥事が発生しているという事象を取り上げて、なぜかという原因を探るということで、筆者がISOコンサルタントとして経験されたISOマネジメントシステムの問題点等を取り上げて考察されています。ISOマネジメントシステム規格の要求事項への適合をもとに構築される仕組みは、不祥事の発生しないことを保証することに照準を当てたものではなく、認証自体も、不祥事が発生しないことへの「お墨付き」でもないため、両者を関連付けて論ずると次第に論点がずれてきてしまいます。本書でも、不祥事を最初の論点には取り上げていますが、不祥事を決定的になくせるための組織のマネジメントに直接、焦点を当てているわけではありません。側面がケースバイケースで関係します。審査機関が関与できる部分は、ISO規格に基づく審査の限られた時間・場面での審査員のコンタクトしかありません。不祥事はそもそも隠蔽される性質のものでしょうからなかなかその間に不祥事にまつわる問題を検出することは困難と思われます。ISOマネジメントシステムの誤った運用などではらんでいる種々の問題は、確かにISOが経営や品質にインパクトをもたらさないのであれば無駄と言うことになりますので、これは、確実に改善されていく必要があります。軽視され、形式・書類が重視という風潮になるとそういったマネジメントシステムは、まさに砂上の楼閣ということになります。<<まとめ>>経営に役立つ観点からのISOマネジメントシステムの継続的改善に関心がある人は、本書を是非、読んで見て下さい。本書の目次は以下の内容です。部:一般要求事項」)の5.「一般要求事項」において、以下のように規定されています。適合宣言の発行者(発行機関又は発行人)は,適合宣言の発行,維持,拡大,縮小,一時停止又は取消し,及び対象の規定要求事項への適合に責任をもたなければならない。適合宣言は,第一者,第二者又は第三者の一つ以上が実施した適切な種類の適合性評価活動(例:試験,測定,監査,検査又は調査)の結果に基づかなければならない。関与する適合性評価機関は,適用できる場合,該当する国際規格,ガイド及びその他の規準文書を参照することが望ましい。適合宣言は,同類の製品群に対するものである場合,その製品群の個々の製品に適用されなければならない。適合宣言は,ある期間にわたって引き渡された同類の製品に対するものである場合,引渡し時又は受領時の個々の製品に適用しなければならない。適合性評価の適正実施基準として,適合性評価結果をレビューする要員は署名者と異なる者であることが望ましい。assessment)の用語は、以下のように定義されています。「製品、プロセス、システム、要員又は機関に関する規定要求事項が満たされていることの実証。適合性評価の分野には、この規格の他の項目において定義されている活動、例えば、試験、検査及び認証、ならびに適合性評価機関の認定が含まれる。2.この規格における”適合性評価”の対象又は”対象”という表現は、適合性評価が適用される個別の材料、製品、据付け、プロセス、システム、要員又は機関の全体を包括するために使用される。ISO14001:2004(JISQ14001:2004)規格の1.適用範囲においても以下のように規定されています。「この規格は,次の事項を行おうとするどのような組織にも適用できる。環境マネジメントシステムを確立し,実施し,維持し,改善する。表明した環境方針との適合を自ら確信する。この規格との適合を次のことによって示す。自己決定し,自己宣言する。適合について,組織に対して利害関係をもつ人又はグループ,例えば顧客などによる確認を求める。自己宣言について組織外部の人又はグループによる確認を求める。外部機関による環境マネジメントシステムの認証/登録を求める。本日は、このISO自己適合宣言をターゲットにISO自己適合宣言の導入の手順から上手な活用法等について詳細に解説している本を紹介します。<<ポイント>>ISO自己適合宣言の導入の手順から上手な活用法までを説く本。関連の国際規格及び国内規格の解説や導入の手順ならびに事例紹介、ISO有効性診断とマネジメントシステム改善及び活用事例紹介などを具体的に分かり易く解説しています。本書:「ISO自己適合宣言」です。「導入の手順と上手な活用法」との副題が付いています。氏にて、2009年7月に日刊工業新聞社より発行されています。本書は、ISOマネジメント誌の2008年8月号の「ISO自己適合宣言を上手に活用する」をベースに、加筆訂正して書籍発行されたものになります。:2009-07発送時期:在庫あり。(Amazy)<<本書のエッセンスの一部>>本書は、7章から構成されています。多数の写真、イラストなどの図表が文中に挿入されており、視覚的にも分かり易い構成になっています。各章の終わりには、COLUMN欄があり、「イソ(ISO)9000、馬鹿とハサミは使いよう」などの話題が取り上げられています。本書の「はじめに」で筆者は、ISO9001品質・ISO14001環境マネジメントシステムはブームから実効重視の成熟期に入ったとし、以下の3つの連携が経営革新と顧客満足に役立つと説いています。高めるざっと章を追って概要を紹介します。)等の概要を解説しています。経営に役立つISOとの観点からISO自己適合宣言の効果に関して以下の観点から考察しています。17050-1、2:2005)がつくられたといった経緯や適合性評価に関わる国際規格の種類と形態の概要を解説しています。EUと我が国の基本的な風土文化等の違いを比較し、EUの市場統合の動きと適合性評価の経緯、CEマーキング制度や各種形態の自己適合宣言の概要を解説しています。17050-2:2005)規格の概要について解説しています。16949:2009が発行されています。Q27001:2006)の各規格についてそれぞれの規格が持つ意義と自己適合宣言運用について解説しています。検証審査手順の概要、さらに「自己適合宣言は、国際的に信用がおけますか?」といった10件のQ&Aで自己適合宣言に関わる各種概要を解説しています。第4章では、「ISO自己適合宣言を上手に導入する方法」と題して、ISO認証登録から自己適合宣言へと切換えるような場合の自社完結で、あるいは、検証審査支援による手順、また最初から自己適合宣言を運用するような場合のISO国際規格の調査、社内の組織化と役割分担など導入の手順などを含めISO自己適合宣言の上手な導入方法について解説しています。自己適合宣言の発展活用法について、内部監査の充実、ISO有効性診断の活用、BSC(バランストスコアカード)との併用などについて解説しています。展開等について解説しています。第7章では、「ISO有効性診断の活用事例紹介」と題して、ISO有効性診断を活用した会社の3社の事例(熱処理会社、精密スプリングとその組立機能部品の製造会社、プラスチック射出成形加工会社)についてその経緯と効果や課題などを含めて紹介しています。<<本書で何が学べるか?>>本書では、自ら行動する“自己適合宣言”に焦点をあて、自己適合宣言に関するISO規格の動向や自己適合宣言の組織への導入の手順、また導入事例、ISO有効性診断とその有効活用の方法などを分かりやすく解決しています。<<まとめ>>本書は、自己適合宣言に関心がある人だけでなく、経営に役立つISOの活用に関心がある人には読んで頂きたい一冊です。本書の目次は、以下の内容です。ブログ検索」ブログパーツは、サービスを終了しました。旅行なら<全国のホテルをあなた好みで検索できます。