一つ比較できる指標として1ゴルフ場当たりの人口があります。この数値の格差は大きいものがあります。生活中にゴルフがどれほど浸透し、定着しているかがうかがい知れる数字です。日本の半分かそれ以下の人口でゴルフ場が運営できているわけですから、文化的な側面だけでなく経営面からも事情は大きく違うと考えられます。下の図は減少を始めた日本人口とゴルフ場利用者数の動きを示したものです。日本の人口はまだ緩やかですが減少を始めています。36年後の2035年には9000万人を割り込み、さらに20年後の2075年には8000万人を切ります。その時の高齢者人口比率は現在の28%から38%とさらに高齢化が進んでいるという予測です。現在の時点で、人口の減少に比べゴルフ場利用者数の減少カーブ(急激な右下がりです)に気づかれると思います。ジュニア層のゴルフ参加率は低く、平成29年のデータでは総利用者数に占める18歳未満の利用者比率は29年で0.36%です。0.4%程度で推移していますから、この世代が利用者数減少の大きな原因とは考えられません。70歳以上は19.25%で、団塊の世代が対象世代になってきていますからこの比率は当分(さて、5~10年ですか...)の間は利用者数は増え、比率を上げます。18~69歳の世代がどれだけゴルフを楽しんでもらえるかがポイントであることは誰もがご存じのはずです。ゴルフプレーを増やしてもらえる要素をもう少し深く掘り下げて、プレーチャンスを増やしてもらう取り組みが必要です。価格競争に落ち込むマーケットは、商品=ゴルフプレーが一般化、大衆化したためです。プレーコンディションに目立った差がない、サービスも似たり寄ったりなどゴルフ場間の差がなくなれば、立地環境の中で価格競争が起こります。このコモデティ化が進んだ業界が必然的に落ち込むピットホール、マーケットの罠です。価格競争には限界があります。価格競争の行き着く先は倒産しかありません。ゴルフ場利用税の廃止・軽減が取り組まれていますが、不法な税金ですから廃止は当然だと思います。廃止すべきですし、軽減の方法を探るのは当然の策です。ゴルフ場利用税がなくなっても標準税率で800円です。ゴルファーからすれば800円安くなるだけのことです。確かに、ゴルフ場コスト削減も限界にきているはずです。1回全国一斉に800円安くなります(プレゼント)が、ゴルファーはやはりプレー料金と相談してゴルフ場を選びます。利用税がどれだけ利用拡大につながるかは、ロジカルに考えた方が良いと思います。Amazon.comのCEOジェフ・ベゾスさんが自社のカンファレンスの講演で「お客を満足させてはいけない、夢中にさせるのだ」と言っています。あるマーケッターの人に聞きました。「満足すれば飽きるし、満足したつもりになったお客は、次を欲しがり決して満足しない」ものらしいです。)の中で書かれています。最後に、人口統計データから2000年~2017年間で、14歳以下、15~64歳、65歳以上の人口とゴルフ場数を基に利用者数について回帰分析をEXCELでやってみました。なんとなく人口とゴルフ場数と利用者数は関連性があるらしいという結果です。関係性を十分説明できる結果ではないようです。14歳以下のウエイトが高いのは不思議ですが、15~64歳の層が人口数の少なさからプレー需要に寄与していない(マイナスです?)、65歳以上は寄与しており、さすがにゴルフ場がなければプレーする機会が作れないので寄与度は高くなっています。誰かこうした説明を正しくしていただけないものだろうか。活動報告GMACの活動を定期的に報告いたします。ゴルフ場ゴルフ場の最新情報や取り組みをご紹介いたします。練習場の最新情報や取り組みをご紹介いたします。用品に関して最新情報や取り組みをご紹介いたします。イベントGMACやゴルフ関連のイベントをご案内いたします。Day今年も開催します。