電力コスト低減、ピークシフトを狙った機器が続々登場しているが、使う場所や状況によっては期待した通りの効果を得られない機器もある。その中でも高い効果を期待できると注目を浴びているのが「コージェネレーションシステム」だ。});コージェネレーションシステムとは、発電しながら発電時に発生する熱も利用するシステム。一般的な発電機は発電時に発生した熱をそのまま発散させてしまうが、コージェネレーションシステムは電力を発生させながら熱も利用するため、燃料の利用効率が高い。コージェネレーションシステムの例としては、ガスタービン、ガスエンジン、ディーゼルエンジンを利用するものなどが挙げられる。どれも燃料を燃焼させて動力を得て、その動力で発電する。燃料を燃焼させるため、発電時には熱を発する。この熱で蒸気を発生させたり、水を加熱してお湯を沸かすという例が多い。東京ガスによると火力発電所では、燃焼させた燃料を電力というエネルギーに変換できる割合は42%。残りの58%は熱エネルギーとなるが、発電所ではその熱を利用することなく放出する。ガスを利用したコージェネレーションシステムでは、燃料であるガスを燃焼させた結果、電力に変換できる割合は30〜42%。熱エネルギーとして利用できる分は30〜55%。利用が難しく、放散する熱エネルギーは30〜15%。合計すると、ガス燃料から得られるエネルギーの70〜85%を何らかの形で利用できる。タービンやエンジンで燃料を燃焼させる方式のコージェネレーションシステムは、大きなエネルギーを得られるため、工場や大きなビルで利用する例が多い。温水や蒸気を必要とするホテルや病院で利用する例も多い。最近は、ガスから水素を取り出して、酸素と反応させることで発電しながら、発電時に発生する熱を利用する家庭用燃料電池コージェネレーションシステム(エネファーム)の普及が進んでいる。一般的なエネファームは、水素で発電する燃料電池システムと貯水タンクのセットになっており、発電時に発生した熱を貯水タンクに運んで、水を加熱する。加熱した水は浴室や台所で利用できる。床暖房に利用する例も少なくない。東京ガスによると、エネファームが発電する電力で、家庭で使用する電力のおよそ60%をまかなえるという。ガスを余計に使うことになるが、ガス会社はエネファーム導入世帯向けにガス料金を低く抑えた料金プランを用意している。エネルギーの有効活用という面から見ると高い効果を期待できるが、一方で機器が高価であるという課題が残っている。都市ガスやLPガスから取り出した水素を利用して、発電しながら給湯もできるエネファーム。電力コスト低減に大きな効果があるが、まだ安いとはいえない。補助金を利用すれば手が届くかもしれない。システムなどを備え、自家発電が可能な住宅が増えつつある。旭化成ホームズは太陽光発電システムと家庭用燃料電池を共用しながら、光熱費ゼロも達成できる二世帯住宅を発売する。発電時に発生する熱でお湯を沸かすエネファームが、エネルギー効率の高さで注目を浴びている。政府は補助金制度を用意して普及を後押ししているが、横浜市は政府の補助金に加えて、市からも補助金を支給することで普及促進を狙う。「ENEOS」ブランドの石油元売り大手、JX日鉱日石エネルギーが横浜市で、社宅を使ってスマートマンションの実証実験を開始した。高圧受電設備も導入して、自立型のエネルギーシステムの有効性を検証する。家庭向けの「エネファーム」で注目を集めているガスコージェネレーションシステムは、都市ガスやプロパンガスから電気と熱の両方を作り出せるためにエネルギー効率が高く、通常の電力と比べてコストが割安になる。熱を多く使う企業が導入すると効果的だ。エネファームを搭載するマンションガスから取り出した水素で発電し、発電時に発生する熱でお湯を沸かすエネファームを導入する世帯が増えている。集合住宅に設置することは難しかった。積水ハウスは日本で初めて、全戸にエネファームを搭載するマンションの建設に入った。停電時も運転が可能なエネファーム、発電に必要な電力を自力でまかなうガスを利用して発電しながらお湯を沸かすエネファームの普及が進んでいる。従来のエネファームは停電時は事実上使えないという問題があった。大阪ガスは停電時も使えるエネファームを開発し、発売する。自家発電で工場の電力の3割をカバー、トヨタがガスコージェネを拡大トヨタ自動車が新たにガスコージェネレーションシステムを8基導入して自家発電能力を増強した。既存の発電設備と合わせて工場の電力使用量の3割を自家発電でカバーする。エネルギー管理システムも全工場に導入して、電力の使用状況と発電状況を一元管理する。新規読者登録(メルマガ購読)登録内容変更ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。