Archivesジュニアスキージュニアアルペン競技とスキー全般についての情報ブログです。6:10日本のスキー発祥100周年にあたる今冬、長野県内のスキー事業者が新たな集客策を展開する。新たな割引やシーズン券が当たる催しなど工夫を凝らす。県内のスキー場の利用者数はピーク時の3分の1に落ち込む。その危機感が関係者の連携を強めているが、利用者を増やすのは容易ではない。1911年1月、オーストリア人が新潟県内に伝えたのが日本のスキーの発祥。翌年には長野県の飯山にも伝わったという。今冬からの2シーズンを100周年期間と位置付け、キャンペーンを展開する。長野県内で最も早くオープンした軽井沢プリンスホテルスキー場(10月29日、軽井沢町)協議会は集客策の柱として、県内の小学生にリフトの1日無料券を配ったほか、リフト料金の15~20%の割引券を導入する。駒谷嘉宏会長は「スキー人気が衰退するなかで、我々のサービスが足りなかった。次の100年を見据えたい」と力が入る。この協議会は昨年9月、北信と南信にあった組織を統合して発足した。新しい組織ができ、県内全域での取り組みがしやすくなった。「県への働きかけがまとまってできるようになった」(駒谷会長)という。野沢温泉スキー場は場内のクイズに答えて応募すると、シーズン券などが当たる催しを企画している。戸隠スキー場では女性3人以上で利用すると、リフトと昼食が割引になったり、レンタル料金を割引したりするサービスを始める。ファミリー層の取り込みにも熱心だ。営業を始めた軽井沢プリンスホテルスキー場。親子連れに「安心して遊べる」と好評だったソリ専用ゲレンデ「キッズパーク」の設置も計画する。「施設づくりが不可欠」と訴える。県内のスキー場の利用客数の減少は止まらない。県によると、2009年は718万人とピーク時の92年の3分の1にとどまる。ピーク時から約1割減ったすぎず、近い将来、淘汰が始まってもおかしくない状況だ。スキー場の利用客は周辺の旅館や土産店、交通機関などの経営に影響する。スキー産業は冬の観光の柱で、県は「客を取り合うのでなく、全体でスキー産業を盛り上げる」(観光振興課の石原秀樹課長)ことを期待する。現時点で県内の関係者は一枚岩ではない。「リフト料金の引き下げで客が増えるとは思えない」(あるリフト会社)と、協議会と距離を置くスキー場もある。利用客数を減少から増加に反転させるには、それぞれのスキー場の独自の魅力づくりのほか、同時にスキー一辺倒からの脱却も課題だ。「雪上スポーツやウオーキングなど幅広い楽しみ方を訴え、スキー客以外も取り込んでいくことが必要」(志賀高原リゾート開発の佐藤正樹社長)という。地域性などの特色を見極めた誘客努力が欠かせない。100周年はスキー場にとって、生き残りをかけた構造変化への一つの区切りでもある。2014.10月号を読んで朝日も謝罪しましたね。最近は、「スキーをたわます」ばかり。