(2019年6月29日改訂版)IL-6阻害薬は、IL-6のシグナル伝達を阻害することによって抗リウマチ効果を示す薬剤である。現在、トシリズマブとサリルマブの2剤が使用可能で有り、いずれもIL-6受容体に対する抗体活性を有する1。RAにおいては、これらの生物学的製剤の高い治療効果をもとに、治療目標が著しく変化して、「全ての患者において臨床的寛解、もしくは、少なくとも低疾患活動性を目指す」ことが世界的なコンセンサスとなった。本邦においても、厚生労働省の研究班において、臨床的寛解の維持を目標としたRAの治療目標を提言している2。2008年の米国リウマチ学会治療勧告(recommendation)3、日本リウマチ学会の関節リウマチ診療ガイドライン20144、2016年の欧州リウマチ学会治療勧告5では、RA患者を早期に診断して速やかにメトトレキサート(MTX)の使用を開始すること、必要な患者には生物学的製剤を早期から使用することが推奨された。このような背景をふまえ、本ガイドラインを従来通り、IL-6阻害薬を安全かつ効果的に投与するためのものとして位置づける。*・身体機能の改善が期待できる薬剤であるが、投与中に重篤な有害事象を合併する可能性がある。ための対策を提示し、各主治医が添付文書を遵守して適正に薬剤を使用することを目的に作成した。既存の抗リウマチ薬(DMARD)註1)通常量を3ヶ月以上継続して使用してもコントロール不良の関節リウマチ患者。activity)以上のいずれかを認める場合も使用を考慮する。3項目も満たすことが望ましい。既存の抗リウマチ薬とは、メトトレキサート、サラゾスルファピリジン、ブシラミン、レフルノミド、タクロリムスのいずれかを指す。100~250mLの日局生理食塩水に加え希釈し、4週間隔で点滴静注する。1時間程度で投与する。皮下注製剤162mgを1日1回、2週間に1回、皮下注射する。効果不十分な場合には、1週間に1回まで投与間隔を短縮できる。自己注射に移行する場合には、患者の自己注射に対する適性を見極め、十分な指導を実施した後で移行すること。サリルマブ成人にはサリルマブとして1回200mgを2週間間隔で皮下投与する。患者の状態により1回150mgに減量すること。活動性結核を含む,重篤な感染症を合併している。明らかな活動性を有している感染症を保有する患者においては、その種類に関係なく感染症の治療を優先し、感染症の治癒を確認後に本剤の投与を行う。本剤は、CRPなどの炎症マーカーや、発熱などの症状を著明に抑制するため、感染症の悪化を見過ごす可能性がある。EBウイルス感染(CAEBV)を伴う関節リウマチ患者にトシリズマブの投与がなされ、その急激な悪化により死亡した症例の報告6があり、CAEBVを伴う患者への本剤の投与は避ける。薬剤過敏症を示した患者には投与すべきではない。7,8において、感染症が最多の重篤有害事象である。)に注意すること、治療中は十分な観察を行い、投与中に重篤な感染症が発現した場合は速やかに適切な処置を行い、感染症のコントロールができるまでは投与を中止すること。患者に対し、発熱、倦怠感が出現した場合は、速やかに主治医に相談するよう指導すること。最終解析の結果から重篤感染症の危険因子として以下が認められた。年以上65歳以上の高齢者なお、呼吸器感染はその頻度と生命予後への影響から重要であり、副作用対策の観点から以下の項目に注意をして投与を行う必要がある。伴う肺病変などを想定した対処を行う。フローチャートおよび「生物学的製剤と呼吸器疾患・診療の手引き(日本呼吸器学会)」等を参照のこと。よる読影所見が得られることが望ましい。高産生となることが知られている。IL-6は、CRPなどの炎症マーカーを上昇させるのみでなく、発熱、倦怠感といった症状とも関連する。IL-6依存性の症状・検査所見の出現が抑制されるためにそれらの合併を見逃す可能性があり、特に臨床症候の変化に注意が必要である。ショックあるいは呼吸困難を示した重症肺炎症例があり、前日まで症状がなくイベントの起きた日に来院し肺炎と診断されている9。このような症例では,感染の早期の症状が抑制され、重症化して初めて診断された可能性がある。このため、本剤投与中には、軽微な感染症状でも主治医に相談するよう患者に指導する。重複する患者への本剤の使用は、治療上の有益性が危険性を大きく上回ると判断される場合にのみ投与する。ために、インフルエンザワクチンは可能な限り接種すべきであり、65歳以上の高齢者には肺炎球菌ワクチンの接種も積極的に考慮すべきである。CT撮影などを行い、肺結核を始めとする感染症の有無について総合的に判定する。5mm以上の石灰化影)を有する患者、インターフェロンγ遊離試験あるいはツベルクリン反応が強陽性の患者は潜在性結核を有する可能性があるため、必要性およびリスクを十分に評価し慎重な検討を行った上で、本剤による利益が危険性を上回ると判断された場合には本剤の開始を考慮してもよい。慎重かつ十分に検討したうえで、本剤による利益が危険性を上回ると判断された場合には本剤の開始を考慮してもよい。