1件のコメント昨今、各企業やメーカーが自社の製品およびサービスなどの情報を顧客に向けて発信するために『ツイッター』や『Facebook』といったソーシャルネットワーキングサービス(以下・SNS)を利用することはすでに必須となっており、それはサッカークラブの運営でも同じことがいえます。最近ではJリーグの各クラブもツイッターやFacebookをメインとするSNSを積極的に活用するようになってきましたが、これまでのクラブや選手の情報発信するための「ツール」から「クラブの個性」を押し出しすクラブが出てきました。そこでサッカークラブによるSNS活用が新たなステージに突入したことを示す事例となるケースを前・後編に渡って取り上げます。■日本のプロスポーツ界初のイベント2016年4月10日に『日産スタジアム』で行われた横浜Fマリノスvs浦和レッズ戦の会場で横浜Fマリノスは、写真共有SNS『インスタグラム』を使った「#エンプティ(empty)プロジェクト」とするイベントを行いました。これは『インスタグラマー』と呼ばれるインスタグラムの投稿者に試合前での観客のいないスタジアムやロッカールームを撮影して投稿してもらう取り組みで日本のプロスポーツ界では初めて行われたイベントです。投稿された写真にはサポーターなどから多くの「いいね!」が寄せられ、サッカークラブとは無縁の「写真家」に「スタジアム」という素材を提供することで様々なインスタグラマーに対するPRへ繋げることになりました。イベントには試合に合わせてインスタグラム共同創業者でCEOのケビン・シストロム氏が初来日したのです。■写真・動画によるファンへのアピール試合観戦に訪れたシストロム氏は、イベントについて「インスタグラムは、選手・チーム・ファンそれぞれが写真や動画を通して繋がることができる場を提供している。多くのスポーツ選手がインスタグラム上で練習や試合後などの舞台裏をシェアし、ファンと活発に交流している。ビジュアルは言語の壁を超えてコミュニケーションを図ることができるツールであり世界の共通言語」とインスタグラムならではのことだと述べました。一方の横浜Fマリノスは、ターゲットを既存のファンとまだ横浜Fマリノスを知らない人の両方だとし「サポーター向けにこれまでは良い写真を提供する機会がなかったがインスタグラムは写真に特化している点が利点であり良い写真を提供できるようになり、マリノスを知らない人には写真のイメージやタグ付けした言葉から我々のことを知ってもらいたい」と期待を寄せます。■視覚効果によるPRと集客の可能性すでに欧州クラブでは、インスタグラムのアカウントを取得してフォロワーを増やすなどして積極的に活用していることに対し、Jリーグクラブでインスタグラムのアカウントを取得しているのは今回の横浜Fマリノスをはじめ浦和レッズ・川崎フロンターレ・FC東京など4クラブのみとJリーグでは浸透されているとは言えない状況です。ツイッターやFacebookと比べて、まだ日本では浸透されていないインスタグラムをシストロム氏は横浜Fマリノスのイベントを皮切りにJリーグをはじめ日本の各スポーツチームや団体に向けてインスタグラムの活用術となるモデルケースとするPR目的だったと見られます。ビジネス上では視覚効果を狙ったマーケティングが重要視されていることでも顧客となるファンやサポーターに視覚で伝えるインスタグラムはJリーグクラブにとって有効なツールになるでしょう。これはプロサッカークラブだけに限ったことではなく、育成年代のサッカークラブやサッカースクールもインスタグラムのアカウントを取得することでPRと集客に繋がる可能性を秘めているはずです。コメントはまだありませんこのほど2016年1月16日にJ2・北海道コンサドーレ札幌の運営会社『(株)コンサドーレ』と北海道の大手ドラッグストア『サッポロドラッグストアー(サツドラ)』傘下で共通ポイントサービス「エゾカ」を運営する『(株)リージョナルマーケティング』が電力販売事業を行う電力販売会社『エゾデン』の設立を発表しました。■サッカークラブの枠を超えた電力小売販売エゾデンは4月1日から始まる電力小売り全面自由化に合わせ新電力大手『(株)F-Power』と提携して契約件数5万件を目標とする電力販売を実施し、2月上旬から料金メニューを発表すると共にホームページを開設して申し込みの受付を開始します。料金については、エゾデン社長に就任する本間哲平・コンサドーレ取締役は「できるだけ安いシンプルなプランにして他サービスとのセット割引はしない」との方向性を示し、収益の一部を使ってコンサドーレのスポーツ振興事業やサツドラが取り組む子育て支援などを通じて地域還元する『でんきでげんきプロジェクト』を進めることも発表しました。■長期的なプロモーション強化また、1月15日には『博報堂DYメディアパートナーズ(以下・MP)』とクラブ事業全般を共同で行うクラブビジネス戦略パートナーとして7年契約の提携に基本合意します。2015年1月から札幌は博報堂DYMPと交渉していましたが、この提携で博報堂DYMPから1年で推定2億円が入ることになり、また博報堂DYMPからは複数の常勤者を含む人材が札幌に出向して新規事業にも取り組んでいくことで札幌の売り上げが増えるとともに博報堂DYMPにはマージンが支払われることでクラブ規模が拡大していく、いわゆる「ウインウインの関係」が構築されるのです。札幌はプロモーションの強化を図るため、今シーズンから博報堂DYMPの協力を得て初の試みとなるホーム全21試合を地上波でライブ放送する方向で準備しており、その契約で得た費用を露出の拡大および選手の人件費に注ぎ込むことでクラブ自体の強化に繋がります。■選手経験で得られたノウハウをクラブ経営にこうした取り組みを立ち上げたのが『(株)コンサドーレ』社長の野々村芳和氏です。野々村氏は2001年まで現役でプレーした札幌の社長に就任した2013年から様々なアイデアを出すことでクラブの注目度を上げていき、2015年にはトライアスロンのリオデジャネイロ五輪候補である細田雄一とパートナーアスリート契約を結ぶなど多方面で認知度の拡大を行います。チームの強化に関しても元日本代表の小野伸二や稲本潤一の獲得によって観客動員やグッズの収益増につなげました。野々村氏は「現在の15億円の売り上げを25億円にしたい」と述べていることでも2016シーズンを集大成として捉えていることがうかがえます。野々村氏による様々なアイデアや事業の立ち上げは、サッカー選手および解説者で培った経験とノウハウがサッカークラブ経営に活かされているのです。これから、クラブのブランドを活かしながら「新たな製品」「新たな市場」を組み合わせて「新たな分野」に投入することで事業の拡張を目指す『多角化戦略』を野々村氏は実施しようとしているのでしょう。コメントはまだありませんJ1・ガンバ大阪の新スタジアム『市立吹田サッカースタジアム』の竣工式(しゅんこうしき)がこのほど行われ、すでに公共施設として募金団体からホームタウンである吹田市に所有権が移されておりスタジアムの管理や運営はガンバ大阪が2063年3月まで担うことになります。市立吹田サッカースタジアムの敷地面積は9万平方メートルの6階建てで収容人数は4万人とされ、またVIP席は1,248席、車椅子席は414席といずれもJリーグの中でも最大規模を誇ります。スタジアム建設に関しては大きく注目を集めたのが日本初となる企業や個人から寄付金を募る形で建設費の大半を捻出した総工費140億円で建設されたことです。それ以外にも市立吹田サッカースタジアムは独自の特徴を備えたスタジアムでもあったのです。■あらゆる箇所に設けられた機能スタジアム建設の担当者によれば3階フロアは仕切りが無く回遊可能となることで外周部分には多くの売店が並びますが反対側のスタンドにある売店にも行くことが可能となります。他にも芝の質を維持するためにピッチレベルには自然の風を取り入れる通風口を設けています。観客席を覆う屋根は、スタジアム本体との間に免震装置を設けることで地震時に屋根の揺れを減らして落下を防ぐとともに屋根を支える柱のスリム化にもつなげるなど大規模スタジアムとしては日本初となる屋根免震構造とし災害時には避難場所となる防災拠点としての機能も併せ持ちます。照明設備は全面LEDを備えたことでランニングコストや営繕費用を抑えることができ、試合中の演出もこれまでとは違ったものが可能になるとしています。■スタジアム建設を検討するクラブの見本にそしてサッカー観戦で最も重要とされる「見やすさ」については、観客席とピッチとの距離は同規模の『埼玉スタジアム2002』と比較してもスタジアムとしては国内で最も近い7メートルで、最前列とピッチレベルの高低差も1・5メートルと目の前で選手の白熱したプレーを観ることが可能であり、ベンチがスタンドの一部に組み込まれていることで観客の視界を遮らないような工夫が凝らされています。欧州各国主要リーグのスタジアムと比較しても遜色のないサッカー専用スタジアムが日本で誕生したのは総額約140億円の費用を寄付金を募って建設したことに尽きます。寄付金を募って建設したスタジアムを吹田市に所有権を譲渡したことによってガンバ大阪は固定資産税などの支出を抑えてスタジアムの管理と運営を可能にしたのです。先ごろ計画を白紙撤回した新国立競技場建設の計画見直しの参考に市立吹田サッカースタジアムの設計図などを入手したことが明らかになったことでも、スタジアム建設を検討するJリーグクラブおよびホームタウンにとって市立吹田サッカースタジアムは「新たなスタジアム建設」のモデルケースになっていくと思われます。