3)ニューモシスチス肺炎ニューモシスチス肺炎は、頻度は多くないが本邦関節リウマチ患者での合併が近年重要視されており、本剤投与中においても報告例が存在する。ST合剤によるニューモシスチス肺炎の発症抑制を考慮する。IL-6阻害薬の投与に先立って、B型肝炎ウイルス感染の有無を確認すること。B型肝炎ウイルス(HBV)感染者(キャリアおよび既往感染者)に対して本剤を投与する場合は、肝機能検査値や肝炎ウイルスマーカーのモニタリングを行うなど、日本リウマチ学会による「B型肝炎ウイルス感染リウマチ性疾患患者への免疫抑制療法に関する提言」および日本肝臓学会「B型肝炎治療ガイドライン」を参考に対処する10。型肝炎ウイルス(HCV)感染者(キャリア)への本剤の投与例は少なく、一定の見解は得られていない。したがって、現時点ではキャリアへの投与は避けるのが望ましいが、治療上の有益性が危険性を大きく上回ると判断される場合には、IL-6阻害薬の開始を考慮してもよい。重篤な心機能障害の発現(0.41/100人年)が認められている。発現例においては、心機能障害の既往・合併をもつ患者が多く含まれていた。このため、心機能障害の合併・既往のある患者に投与する場合には、必要に応じて循環器内科専門医にコンサルテーションし、あるいは心筋梗塞二次予防に関するガイドラインなどを参考にして慎重に管理する11。ガイドラインなどにのっとり脂質異常症治療薬の投与を行うことが推奨される。値として25kg/m2以上の肥満が認められたため、これらの患者では定期的に肝機能検査を実施することが望ましい。間質性肺炎の危険因子として、間質性肺炎の既往・合併、65歳以上の高齢、喫煙歴が認められている。X線検査、CT検査等を実施する。本剤投与中に消化管穿孔を起こした症例の報告がある。憩室炎の既往・合併例には慎重な投与が必要である。X線検査、CT検査等を実施する。副腎皮質ステロイドは、感染症発症の重要な危険因子であることが示されており、本剤が有効な場合にはステロイド減量を進め、可能であれば中止することが望ましい。起こる可能性があることを考慮し、点滴施行中のベッドサイドで気道確保、酸素、エピネフリン、副腎皮質ステロイドの投与など、緊急処置が直ちにできる環境が必要である。CRP上昇が認められない、更にWBC上昇も正常範囲に留まることが指摘されている。従って、本剤投与中に手術を施行する場合にはCRPや白血球数に依存せず、局所症状に注意して手術部位感染(SSI)の早期発見に努める13,14。手術後に創傷治癒が遅延する可能性がある。ヒトIgGは胎盤、乳汁へ移行することが知られており、本剤も同様である。従って、胎児あるいは乳児に対する安全性は確立されていないため、投与中は妊娠、授乳は回避することが望ましい。現時点では、動物実験およびヒトへの使用経験において胎児への毒性および催奇形性についての報告は存在しないので、意図せず胎児への曝露が確認された場合は、ただちに母体への投与を中止して慎重な経過観察のみ行なうことを推奨する。トシリズマブの乳汁移行は極めて少ないことが報告されている15。)を有する患者への投与は避けるのが望ましい。帯状疱疹(水痘)、麻疹、風疹、おたふくかぜ、BCGなどの生ワクチン接種は、トシリズマブ投与中は禁忌である。3~6ヶ月の間隔を空けることが望ましい。患者背景を考慮する必要がある。妊娠後期に本剤を投与した場合は、乳児の生ワクチン接種で感染のリスクが高まる可能性があるので、少なくとも生後6か月頃までは生ワクチンを接種しないことが望ましい16。ガイドラインは保険診療の規則とは必ずしも一致しえないため検査や治療については保険診療の規則に留意すること。ST合剤によるニューモシスチス肺炎の発症抑制などの保険適応については注意されたい。(平成19年8月1日健感発第0801001号)を参考に治療と公費負担の適用について検討すること。(平成24年2月1日保医発0201第2号)を参考に治療と公費負担の適用について検討すること。