第二次世界大戦で艦隊の主力艦としての地位を確立し、機動部隊等の中枢として活躍した。大戦後の核兵器、ミサイル、原子力潜水艦等の出現で空母の脆弱性、存在価値が議論されたが、海上作戦の実施には依然として各種航空兵力が必須であり、海洋のどこにでも進出できる機動性、通常戦や核戦争から平時におけるプレゼンスに至る様々な場面に対処できる柔軟性と、空母の防御力強化などによって海軍力の中心的存在の地位を保持している[15]。空母の攻撃力の大半は空母そのものの性能ではなく、搭載する航空戦力の規模や力量に左右される[16]。攻撃の目的は主に、自国軍の陸上兵力の支援と攻撃してきた勢力の軍事施設などに爆撃する報復攻撃がある[17]。破壊し、対空脅威のなくなった後、艦載機が命中精度の優れた大威力の高性能爆弾を投下し、敵の重要施設や拠点を破壊する方法に変わった。よる偵察活動と連携して行われる[18]。防護(進出から作戦地域内まで)、国家的関心地域におけるプレゼンスの構築の3点に集約される[19]。対する広域の攻撃力にある[20]。空母打撃群の搭載機の役割には次のようなものがある。スーパーホーネット戦闘攻撃機。これらは対空戦のため、自部隊に接近する敵航空機を捕捉し撃墜する能力も有する。ホークアイ早期警戒機。シーホーク哨戒ヘリコプター。オスプレイ(艦上輸送機型)。(原子力空母):CVN」の2種類に統合している。アメリカ海軍とカナダ海軍では、類別略号として「CV」を用いる。「CV」が何の略であるかは諸説ある。C=Cruiserとして「V」は、aViationのVという説、艦上機の主翼を前から見た姿がVの字だからという説、特に意味はなくCruiserのCで始める略号は既に多くの文字が使われており、あいていたのがたまたまVであったという説。Vesselとする説もある[21]。ドイツにおいては正規空母はRB、軽空母はRLに類別されている。ポルトガル語圏のブラジルにおいては正規空母はNAe、軽空母はNAeLに類別されている。構造編集この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。空母の最大の特徴は、舷側に寄せられたアイランド以外にさえぎるものの無い平らな甲板である。飛行甲板の面積は、着艦・離艦・エレベーターへの移動などを考えるとできるだけ広いことが重要である。空母黎明期は、イギリス式の多数の飛行甲板を持つ空母(「フューリアス」とグローリアス級が二段、竣工時の「赤城」および「加賀」が三段甲板)もあったが、アメリカやフランスは当初から広い一枚甲板を採用しており、後にイギリスや日本も航空機の大型化に伴い一段甲板に統一された。ハリアーを運用する空母やカタパルトを持たないロシア空母は、甲板の先端を上に反らせてスキージャンプ甲板としている。艦の後部から左舷に向けて斜めに設けたアングルド・デッキがある。直線の甲板では発艦と着艦の動線軸が重なっているため、着艦の際に発艦待機中の搭載機と衝突する危険もあり、発着作業を同時に行うことができなかった。使用、オーバーランも危険が少なく、発着艦作業も同時に行える(ただし、同時に行うことはほぼない)。1950年代にイギリスが考案し、1952年にアメリカがエセックス級空母「アンティータム」を改造してから装備が始まった[22]。ソ連のキエフ級空母にも斜め甲板が採用されたが、これは艦橋の前部にミサイルや砲塔などの固定武装を搭載したためで、発着を重視したアングルド・デッキとは意図が異なる[23]。アングルドデッキは垂直離着陸機を使用する軽空母では特に必要とされないため基本的には採用されない。メディアを再生する「カール・ヴィンソン」に離着艦するF/A-18E/Fメディアを再生するF-35Bの映像(「ワスプ」への着艦)カタパルトカタパルトカタパルトとは艦船から航空機を発艦させる射出機のことで、空母の艦載機の大型化とともに発達してきた。レシプロ機に代わりジェット機が台頭してきた。推進力を得るために長時間を要するジェット機を艦載機として使用するには、滑走距離が長くなる問題があった。そこで短距離で飛び出させるためにカタパルト技術の開発が進み、力量不足であった油圧カタパルトに代わり、蒸気カタパルトが登場した[25]。燃料や武器を搭載したジェット機を発艦させられる強力な蒸気カタパルトはイギリスで開発され、1955年に完成したアメリカの「フォレスタル」から実用化された[26]。次世代用に電磁式カタパルトが開発され、米中露の次世代艦より艤装が予定されている。アイランドアイランド(「エンタープライズ」)英語で島を意味するアイランドは、艦橋・マスト・煙突類が一体となった構造物。航空機の運用だけを考えれば無いほうが良いので、極力小型化して甲板の右舷側に寄せて設置される。現在まで左舷側にアイランドを設けたのは日本の「赤城」と「飛龍」のみ。太平洋戦争までの小型空母にはアイランドを設けない艦もあった(「アーガス」、「龍驤」など)。航空機を安全に保管し整備する場所。過去格納庫は1層式(アメリカとフランス)、2層式(日本とイギリス)、3層式(「赤城」と「加賀」)があったが、高さのあるジェット機を運用する現在は1層式が一般的。格納庫内では機体の整備ができる設備が整っている。航空燃料タンク空母は、揮発しやすく燃えやすい航空燃料を大量に搭載している。太平洋戦争では、「レキシントン」と「大鳳」の2隻が、航空燃料の引火爆発が原因で沈没した艦として有名。現在のジェット燃料はガソリンよりも引火しにくいが、一旦火がつけば大事故になる。タンクと同様、万全の防火・消火対策が施されている。航空燃料タンクと弾薬庫は、両方とも艦中央部の艦底付近(敵の攻撃による火災から最も遠い場所)に設置されている。パドルによる合図等さまざまな装備が設置されている。アメリカでは1950年代ごろまでLSO(着艦信号士官)が両手にパドルを持ちそれによって誘導を行っていたほか、日本やフランスは後述する光学着艦装置の原型ともいえる着艦指導灯を使用していた。アメリカやイギリスでも艦載機のジェット化に伴う着艦速度の高速化により、より遠くから正確に誘導する必要が出てきたため遠くからでも視認しやすいミラー・ランディング・システムが開発され、後にそれを発展させたFLOLS(フレネルレンズ光学着艦装置)が開発された。アレスティング・ワイヤーを利用して着艦中のF-14甲板上に浮かせた状態で数本張られたアレスティング・ワイヤーを、着艦する機体のアレスティング・フックで引っ掛けて、強力なブレーキ力を発生させる。開発当時は縦索式と横索式の二通りがあり、縦索式はイギリスと日本が、横索式はフランスとアメリカが採用し研究していた。縦索式は首尾線方向に百本ものワイヤーを張り、着艦機が主脚間に装備する櫛形フックに引っ掛けて摩擦力を利用する形式で開発が容易だったが制動力に著しく劣り事故が絶えなかった。横索式は飛行甲板の左右方向に張られた数本のワイヤーを着艦機の後部に装備したフックに引っ掛けて停止する方式である。1911年1月18日に装甲巡洋艦「ペンシルベニア」に設置された仮設飛行甲板への世界初の着艦において既にこの仕組みは考案済みであったが、実用化には16年と長い年月が必要でフランスが実用化したのが1927年の「ベアルン」であった。後に日本、イギリスもフランスより技術導入して1931年までに横索式に切り替えることとなった。今日の空母が採用しているのも横索式である。他に非常時に使う、機体全体を受け止めるバリケード(滑走制止装置)もある。メディアを再生するF/A-18の着艦ブライドル・レトリーバーカタパルト延長線上の飛行甲板前縁斜め下方に角のように突き出した構造。初期のカタパルトはシャトルと艦載機の接続に、射出と同時に分離して前方へ投棄されるブライドル・ワイヤーと呼ばれる鋼索を使用していた。当初は発艦ごとの使い捨てだったこのワイヤーを回収するための装備である。受けた最近の空母には見られないことが多い(またブライドル・ワイヤーが使い捨てだった時代の空母にも見られない)。下層にある格納庫甲板から最上甲板である飛行甲板に艦上機を上げるための装置である。通常は四角形だが、イギリスでは飛行機の形に合わせた十字型のものもあった。アメリカのエセックス級にもアングルド・デッキを備えるSCB-125近代化の際に第一エレベーターが長方形に前方をすぼませた六角形となったものがあった。第二次大戦期の多くの空母ではエレベーターは艦の中心線上にあったが、強度と航空機運用に問題があったため現在の大型空母は飛行甲板の両外側に舷側エレベーターを設置している。小型の軽空母では舷側にエレベーターを設けると悪天候時に海水が格納庫に浸入する恐れがあるため、艦の中心線上にエレベーターを設けている。中心線上へのエレベーター設置は格納庫面積を圧迫してしまう事になり、格納可能な機数が減少するデメリットでもある。洋上航空兵器を運用する艦船は、気球母艦が始まりである。1849年7月12日、オーストリア海軍は気球母艦から熱気球を発艦させ、爆弾の投下を試みたが、失敗した。南北戦争ではガス気球が使用され、ガス発生装置を備えた艦が建造された。(1915年)詳細は「水上機母艦」を参照1912年、フランス海軍が機雷敷設艦の「ラ・フードル」を改装し、水上機8機の収容設備と滑走台を設置し、世界初の水上機母艦を就役させた。日本海軍では、1914年8月に運送船の若宮丸を改装して特設水上機母艦とした。9月、若宮丸は青島攻略戦に参加。ファルマン水上機を搭載し、偵察行動を行う[27]。水上機母艦のことであり、「航空母艦」と称するのが一般的であった[28]。水上機はフロートという飛行中には役に立たない重量物がある分、陸上機より性能が劣っていた。そのため、列強海軍で陸上機を運用できる母艦の研究が進められ、日本海軍のように「山城」の主砲の上に滑走路を設けて飛行機を発進させる方法やイギリス海軍のように「フューリアス」の前甲板の主砲を撤去して飛行甲板を設ける方法で実験が行われたが、これらは発艦させることはできても着艦させることはできなかった[29]。モデルDに乗り軽巡洋艦「バーミンガム」に仮設した滑走台から陸上機の離艦に成功した。翌1911年1月18日には装甲巡洋艦「ペンシルベニア」の後部に着艦用甲板を仮設し、離着艦に成功した。航空母艦と艦載機を開発した[30]。直前の時期であり、実戦には参加しなかった[31]。1918年1月、最初から空母として設計された「ハーミーズ」がイギリスで起工される(完成は1924年)。ハーミーズに遅れて起工したものの、世界初の新造空母になったのは、1922年12月27日に完成した日本の「鳳翔」だった[32]。「赤城」1921年、ワシントン軍縮会議において、「水上艦船であって専ら航空機を搭載する目的を以って計画され、航空機はその艦上から出発し、又その艦上に降着し得るように整備され、基本排水量が1万トンを超えるものを航空母艦という」とされ[33]、そこで締結されたワシントン海軍条約では、戦艦の保有比率が米英に対し日本はその6割と規定されたのと同じく、空母も米英が排水量13万5,000トンで日本は8万1,000トンと6割に当たる量であり、また、各国とも建造中止となる戦艦を二隻まで空母に改造することが認められた[34]。ワシントン海軍軍縮条約を受けた各国の空母建造状況は、以下の通り。最初は「赤城」と「天城」の予定であったが、「天城」は関東大震災で破損したため、代わりに解体予定だった加賀を空母に改装した[35]。「ヨークタウン」(1940年)1930年、ロンドン海軍条約が締結され、基本排水量1万トン未満も空母に含まれることになった[36]。ワシントン海軍条約では基準排水量1万トン未満は空母の保有排水量の合計に含まれないとされたため、日本は基準排水量8,000トンの水平甲板型の小型空母「龍驤」を建造しようとしたが、ロンドン海軍条約で1万トン未満も空母にカウントされるようになると、設計変更をして飛行機の搭載可能数をできるだけ増加させた[37]。当初は巡洋艦としての砲撃能力を持たせようとしていたが、この条約の影響で、島型艦橋を持つ空母として建造されることになった。基本性能の見直しがあり、「蒼龍」は基準排水量が増加した。「飛龍」は建造中にロンドン海軍条約の失効が確実となり(1936年に日本脱退)、「蒼龍」より無理のない設計となった[38]。同時期に、アメリカは排水量制限に余裕があり、無理のない設計で、「レンジャー」、「ヨークタウン」、「エンタープライズ」、「ホーネット」、「ワスプ」を建造している[39]。1936年、ワシントン・ロンドンの両海軍条約が破棄され、自由な設計が可能になった。建造とともに、基準排水量2万5,000トン、バルバス・バウ採用による高速化、炸薬量450キロの魚雷直撃に耐える防御力を図った「翔鶴」「瑞鶴」の建造に入り、1942年初頭に完成の予定だったが、アメリカとの情勢が緊迫し、工期を半年以上短縮した[40]。日本軍機の攻撃で大火災を起こしている「フランクリン」。1940年11月、タラント空襲においてイギリス軍の戦艦を中心とした艦隊に所属していた空母イラストリアスの雷撃機がイタリアの戦艦を撃沈した。1941年4月、日本は空母を主体とした第一航空艦隊を編制し、さらに、真珠湾攻撃のため、軍隊区分で他艦隊の補助戦力をこれに加え、史上初の用兵思想である「機動部隊」を編成した[43]。12月、太平洋戦争の開戦時、日本が真珠湾攻撃でアメリカ艦隊の戦艦の撃沈に成功すると、空母航空戦力の地位は一気に上がった。攻撃したのは日本海軍の基地航空隊である。戦艦を失ったアメリカは、戦艦部隊の防空兵力として行動していた空母を空母部隊にして空母「ホーネット」の日本初空襲(陸軍航空隊のB-25爆撃機を搭載)を始めとした「ヒットアンドラン作戦」で日本の拠点に空襲を開始した。その後、珊瑚海海戦、ミッドウェー海戦で日本の機動部隊と交戦し、日本の進攻を阻止した[44]。日本は戦前のワシントン海軍条約によって空母保有量を制限されていたとき、有事の際に短期間で空母に改造できるように設計された潜水母艦やタンカーを建造していた。「龍鳳」として、給油艦の「剣埼」と「高崎」は「祥鳳」と「瑞鳳」として就役した。有事の際に空母に改造できるように造られていた[45](千歳、千代田はミッドウェー海戦後に改造が決定する)。アメリカでは空母化を目的に特務艦艇を設計することはなかったが、太平洋戦争の開戦後、空母兵力の増強が必要になると、基準排水量一万トン以下のクリーブランド級軽巡洋艦の船体を利用して、インディペンデンス級空母9隻を建造している[46]。1942年4月、セイロン沖海戦で日本がトリンコマリー攻撃中に、イギリス東洋艦隊の空母「ハーミーズ」を撃沈する。5月、珊瑚海海戦で、日本は軽空母「祥鳳」を撃沈され、アメリカは正規空母「レキシントン」及び駆逐艦1隻を撃沈された。史上初の機動部隊同士の海戦と言われる。この海戦によって日本の作戦は初めて中止された。失い、アメリカは空母「ヨークタウン」を失った。1942年7月、日本はミッドウェー海戦で壊滅した第一航空艦隊の後継として第三艦隊を編制する。8月には第二次ソロモン海戦が生起、日本は軽空母「龍驤」を失い、アメリカは空母「エンタープライズ」が大破した。アメリカは日本潜水艦の攻撃で空母「ワスプ」を失い、「サラトガ」が大破。稼働空母が「ホーネット」1隻に減少し、第二次ソロモン海戦で大破した「エンタープライズ」を急遽修理して10月、南太平洋海戦に臨んだ。海軍記念日と言わしめた。この敗戦によって米側は一時的に稼働空母が0になったが、日本側も戦力を消耗しており、ガ島周辺の基地航空兵力の劣勢(およそ4:1)もあって戦況を覆すまでには至らなかった。1943年は両者共に戦力の回復に努めた為に艦隊決戦は行われなかったが、工業力の格差によって戦力差は拡大し、日本の新造空母1隻(改装空母2除く)に対して13隻(空母5、軽空母8、護衛空母除く)に達し、航空兵力は日本の439機に対して896機と倍以上にまで開いた。1944年3月1日、第二艦隊(戦艦を中心とした部隊)と編合して第一機動艦隊が編制された。航空主兵思想に切り替わったという見方もあるが、実態は2つの艦隊を編合したに過ぎないという見方もある。前衛部隊を軍隊区分によらずに指揮下の部隊から充当できるようになった[47]。アメリカで本格的な空母機動部隊が編成されたのは1943年の秋に始まる反攻作戦が開始された時期からだった[48]。アメリカ海軍は兵力を艦型別に編成するタイプ編成と臨時に作戦任務部隊を編成するタスク編成を導入し[49]、1943年8月、空母を中心とした艦隊であるタスクフォース38が編成される。1944年6月、史上最大の空母戦闘であるマリアナ沖海戦で、日本はアウトレンジ戦法を実施し、アメリカは日本の攻撃隊を迎撃。日本は空母三隻を撃沈され、艦載機のほとんどを失った。「マリアナの七面鳥撃ち」と揶揄されたこの敗北は、アメリカ海軍がレーダー、無線電話など電子技術を活用した艦艇戦闘中枢CIC活動で、攻撃防御両面で艦載機が空母CICの管制を受けながら戦闘可能だったことも要因であった[50]。11月、レイテ沖海戦では、日本は機動部隊の空母4隻全てを失う。11月15日、日本は第一機動艦隊及び第三艦隊を解体した[51]。1945年8月15日、日本が降伏し、第二次世界大戦は終結。この大戦では商船を改造した空母が使用された。アメリカは輸送船団をドイツ軍のUボートから守るために、貨物船やタンカーの船体を流用した護衛空母が建造された。商船を改造したものは55隻、商船とほぼ同じ設計の船体を使用したものが69隻であった。なく、太平洋方面の上陸作戦にも使用された。日本での商船を改造した空母は、飛鷹、隼鷹など「鷹」の文字が艦名に使われた7隻であったが、建造数も少なく、速力不足を補うカタパルトも開発できなかったので運用する飛行機を制限された[53]。この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。建造中止になった「ユナイテッド・ステーツ」アメリカの空母「フォレスタル」1945年以降、冷戦が始まり、アメリカはソビエト本土への核攻撃能力を重要視し、比較的小型の航空機しか運用できない航空母艦の価値が低下したと考えられていた。海軍は海軍長官出身のジェームズ・フォレスタル国防長官の助けにより、核搭載可能な大型艦載機A3Dの運用を前提とした排水量65,000トンの大型空母「ユナイテッド・ステーツ」の建造を計画するが、この大きさでもジェット機の運用は困難とされ、空軍のB-36戦略爆撃機との比較の結果B-36に軍配があがり、「ユナイテッド・ステーツ」は起工から5日目に建造中止されてしまう。1950年6月25日、北朝鮮が韓国へ侵攻し、朝鮮戦争が勃発する。韓国は総崩れとなり北朝鮮はさらに南へ侵攻、急遽アメリカは西太平洋に展開していたエセックス級「ヴァリー・フォージ」を朝鮮半島近海に進出させることを決定する。途中「ヴァリー・フォージ」はイギリス海軍コロッサス級「トライアンフ」と合流し北朝鮮近海に進出、開戦8日後の7月3日から作戦に入った。空軍機の展開により対空戦闘の中心は空軍機に譲るが、停戦までの間に11隻のエセックス級空母が参戦し、主に対地攻撃を担当した。このうち1951年以後に参加したエセックスを含む4隻はジェット機対応の改装を済ませており、ジェット機による攻撃を行った(他の7艦はプロペラ機を搭載)。朝鮮戦争の戦訓から、空母の任務として対地攻撃が重視されるようになった。空母は即時展開可能な航空基地として有効であると認識されるようになり、空母不要論は一応の終結を見ることとなった。してジェット機運用には問題が多く、着艦速度が速くても正確に着艦させることができる誘導システムと、重い機体を十分に加速させることができるパワーのあるカタパルトが必要であった。従来の空母は甲板上から艦載機をすべて取り除かない限り、着艦のやり直しがきかなかったため、これも改善する必要があった。1950年代、イギリスが発着を安全に行えるアングルドデッキを考案し、1952年にアメリカがエセックス級空母「アンティータム」を改造して最初に装備した[54]。燃料や武器を搭載したジェット機を発艦させられる強力な蒸気カタパルトがイギリスで開発され、1955年に完成したアメリカの「フォレスタル」から実用化された[55]。搭載し、アメリカ海軍はフォレスタル級の改善・就役を行いながら1968年までに8隻の通常推進型空母を建造した。なる原子力潜水艦「ノーチラス」を完成させる。通常推進に比べて原子力推進の利点は下記の通り。核燃料は1回補給すると少なくとも20年以上使えるため、航続距離が非常に大きくなる。通常動力型では大容量の燃料タンクが必要であったが、原子力推進艦ではその必要が無い。機関運転に際し大気中の酸素を必要とせず、排気も無い。潜水艦としては潜航し続けたまま長期の航海が可能。この二点は隠密裏に長期の行動を要求される潜水艦にとって非常に有利であるが、原子力化は航空母艦にとっても大きな利点がある。燃料消費を気にせずに長期間の高速航行が可能。蒸気発生量に余裕があるので蒸気カタパルトの連続使用にも支障が無い。自艦の燃料タンクが必要なくなるのでその分航空機の燃料などを多く積載でき、補給までの継続戦闘期間が長くできる。通常動力推進のキティホーク級では自艦用の燃料7,828トンと航空機用燃料5,882トンを積載しているが[56]、原子力推進では自艦用燃料約8,000トンの積載量を航空燃料などの他の用途に回すことができる。主機関に空気を送る送風システムと排気を煙突まで送る煙路が必要なくなるので、艦内配置に余裕ができる。通常推進艦では十分解決できなかった煙突からの高温排気による気流の乱れ(着艦機にとって重要な問題)の問題が解消される。マイナス面として、開発と建造・維持の費用が通常推進艦より高価であることが挙げられる。1961年、就役させた3隻の空母のうち1隻を初の原子力空母(「エンタープライズ」)とした。同時に建造した原子力ミサイル巡洋艦「ロング・ビーチ」(15,111トン)、「ベインブリッジ」(7,982トン)と協同して原子力艦隊を作ろうとした。「エンタープライズ」は建造費があまりにも高くなったため、次に建造された空母2隻は一旦通常推進型に戻された。1964年から始まったベトナム戦争では「エンタープライズ」やほぼ同じ大きさの通常推進型のフォレスタル級やキティホーク級、より旧型で小さいエセックス級やミッドウェイ級など多数の空母が参戦し、その中で原子力空母のメリットが改めて確認された。1975年から「エンタープライズ」を更に改良したニミッツ級の量産建造が始まり、計10隻が建造された。ニミッツの建造に合わせてカリフォルニア級(10,150トン、2隻)やバージニア級(11,000トン、4隻)の原子力ミサイル巡洋艦が建造されたが、この種の艦の建造は1980年完成のバージニア級の4番艦で終了し、その後建造されたミサイル巡洋艦は全て通常推進のタイコンデロガ級(9,400トン、27隻)となった(原子力巡洋艦9隻は全て退役済み)。1960年代後半には、アメリカ海軍の戦略核攻撃任務は弾道ミサイル潜水艦に任され、同任務に就いていた空母上のA-5超音速攻撃機は偵察機に改造されたが、A-4やA-6といった戦術攻撃機は1990年頃まで核攻撃能力を有していた。軽空母「インヴィンシブル」イギリスでは、1950年代、ジェット機でも運用できる強力な蒸気カタパルト、ミラーランディングシステム、アングルド・デッキという現代空母の基礎となるものが開発され、空母の運用能力は大幅に向上した。ハリアーに目をつけ艦上機型のシーハリアーを開発、これにより満載排水量20,000トン程のインヴィンシブル級軽空母でも固定翼機を運用することが可能となった。これを軽空母として定義づけした。イギリスで建造されたコロッサス級とマジェスティック級は小型の軽空母であったが、蒸気カタパルトとアングルド・デッキの装備などの改装・改設計により最低限のジェット艦上機運用能力を持っていたため、1960年前後にカナダ・オーストラリア・インドなどのイギリス連邦諸国やオランダ・ブラジル・アルゼンチンに売却または貸与されたので、これらの国でも空母を運用している時期があった。1970年代終わりにこれらの小型空母が老朽化した際に大半の国では後継空母の取得を諦めたが、インドはイギリス軽空母「ハーミーズ」を購入し「ヴィラート」として空母戦力を維持、ブラジルはフランスより「フォッシュ」を購入して「サン・パウロ」として戦力を維持している。1982年、アルゼンチンとイギリスとの間で行われたフォークランド紛争が発生。軽空母とシーハリアーの組み合わせで艦隊防空において「空戦での損失ゼロに対し撃墜23機」という予想以上の成果を上げたため、スペイン・イタリア・インド・タイなど他の多くの国で採用されることになったが、艦載機に早期警戒能力が無かったため、アルゼンチン攻撃機の低空攻撃を許した。シーキングを改修し、現在までヘリコプターを早期警戒機として運用している。フォークランド紛争以後、ヘリコプターとV/STOL機(シーハリアー)の組み合わせでの運用が確立され、以後建造される軽空母の方向性を決定した。S/VTOL機を搭載する軽空母や強襲揚陸艦は、ハリアーの旧式化による退役で、第5世代機のF-35Bの搭載が主軸になる。フランス海軍の原子力空母「シャルル・ド・ゴール」フランスでは、1961年以後自国技術により、3万トン級のクレマンソー級2隻を建造した。フランスは政治的にアメリカ追随ではなく独自の歩み方をすることを選択し(対米自立外交)、ド・ゴールが大統領時代の1966年に北大西洋条約機構から脱退した。以後フランスはアメリカに頼らない独自の空母戦力維持に力を注いでおり、現在は4万トンの原子力空母「シャルル・ド・ゴール」1隻を運用中である。ソビエト連邦では、海上航空勢力の整備を目指し、まず垂直離着陸機とヘリコプターを運用する4万トン級のキエフ級航空母艦を1975年から4隻作った後、1991年に6万トンの重航空巡洋艦「アドミラル・クズネツォフ」を建造した。冷戦後編集この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2017年9月)1989年のマルタ会談での冷戦終結を受け、1991年に戦術核兵器の撤去が始まり、1992年7月には当時のジョージ・H・W・ブッシュ大統領が航空母艦から戦術核兵器の撤去が完了したと発表した。2000年以降、4万~6万トン級でCTOL機を運用する中型正規空母が各国で建造され、イギリスでは、ハリアー自体が旧式化したこともあり、このクラスの空母も次第に退役するか、空母自体は運用されていてもハリアーの運用を終了もしくは凍結して実質的にヘリ空母として運用されている。インヴィンシブル級でのハリアーの運用を2010年いっぱいで終了し、代わりに6万5,000トンクラスのクイーン・エリザベス級を建造。イタリアの「カヴール」のような多目的空母としての運用や、スペインの「フアン・カルロス1世」など強襲揚陸艦での固定翼機の運用を行う国も現れている。2006年、沖縄近海で護衛艦隊を伴ったアメリカ空母「キティホーク」の8キロメートル範囲内に中国の宋級潜水艦が急浮上したが、このときアメリカ艦隊は浮上まで同艦の存在にまったく気が付かなかった[57]。2009年、アメリカ海軍では最後の通常推進空母であった「キティホーク」が退役し、空母は全て原子力推進艦となった。2015年、大型ジェット機も離着陸できるメガフロート空母という構想も出ているが、速力と防御力の面で問題がある為に実用化には至っていない。空母への攻撃手段としては通常の対艦ミサイルの他、内陸から直接攻撃する対艦弾道ミサイルが登場している。保有する実践・実用的空母を有する国は8か国で、詳細は下記の通りである。現役の空母編集この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。空母あるいは空母に準ずる艦を保有し、もしくは保有を計画する諸国の近況を、以下に記す(あいうえお順)。建造されたフォレスタル級を皮切りに、キティホーク級/「エンタープライズ」/ニミッツ級/フォード級と運用してきた空母は全て、超大型航空母艦(スーパー・キャリアー)である。2009年に最後の通常動力空母「キティホーク」が退役したことで、保有する空母は全て原子力空母となった。現在は11隻の空母が現役である。最新鋭艦の排水量は10万トンを超え、1隻で中小国の空軍以上の攻撃力を持つといわれる。原子力機関を搭載するため建造・維持・運用に莫大なコストを要求されるが、軍事上・外交上の切り札に位置づけられている。IIにより、必要に応じて補助空母的任務を遂行可能である。現在保有する強襲揚陸艦にはF-35のSTOVLタイプであるF-35Bへの対応改修も進められている。アメリカ空母の運用については2001年に報告された防衛方針QDR-2001に基づいた艦隊即応計画によると「6個空母打撃群が30日以内にあらゆる紛争地域に展開できる態勢を維持している」[59]。このような長距離即応体制には、航続力の長い大型の原子力空母が非常に有利である。将来的には予算の大幅削減に伴い、空母の運用状況にも大きな影響が出ると予想されている。