日本の人事部TOPアンケート調査レポート人・組織に関する課題や施策についての調査レポートを公開しています。貴社の課題解決にご活用ください。前の20件123次の11件9割近くの企業が「戦略人事」の重要性を認識しているが、実際に「戦略人事」として機能できている企業は約3割9割近くが「戦略人事」の重要性を認識。市況よりも良い企業では、「当てはまる」が68.9%に。「戦略人事」を実践できている企業は31.6%にとどまる。戦略人事が機能していない理由は「人事部門のリソースの問題」が54.6%と過半数。......「いい人事部門(人事部)」とはどのようなものだと考えるか、自由記述形式で聞いたところ、さまざまなステークホルダーとの関係性などに関連するコメントが寄せられた。「人事部門内でメンバーにAI導入の意思がある」企業の割合は15.9%人事部門内における人工知能(AI)の活用について複数選択形式で聞いたところ、最も多かったのは「人事内の特定のメンバーにAI導入の意思がある」で、15.9%。その他の活用状況は1けた台の前半にとどまっている。労働時間を短縮するために行った施策が「ある」企業に、各施策実施の有無とその効果について聞いたところ、「行った結果、効果があった」の割合が最も高かったのは、「経営層によるコミットメント・メッセージの発信」で、75.9%だった。ダイバーシティを推進する上での問題や困難として最も多かったのが「管理職の意識や能力の不足」ダイバーシティを推進する上での問題や困難を複数選択形式で聞いたところ、最も多かったのは「管理職の意識や能力の不足」(45.0%)。2番目が「従来の一律的な価値観が重視される風土」(30.0%)、3番目が「個人の意識や能力の不足」(27.4%)だった。(31.0%)、「キャリア開発」(17.0%)を挙げた企業は少なかった。評価は処遇だけではなく、人材育成に生かすことが期待されているが、現状ではあまりできていないことが浮き彫りとなった。人材育成の「効果検証」を「行っている」企業は35.8%にとどまっており、「行っていない」は53.8%、「わからない」は10.4%。成果発表会を行い、幹部の評価をフィードバックしている」などの回答がみられた。採用成果を上げている企業は「勝つためのプランニングができている」「社内の協力体制は十分である」「PDCAサイクルは十分に機能している」割合が高い「自社の採用チームは、採用において十分な成果を上げている」という項目に対して「当てはまる」企業は11.2%、「どちらかというと当てはまる」企業は49.4%。このような「成果を上げている」企業は、「採用市場において勝つためのプランニングができている」「採用活動における社内の協力体制は十分である」「採用活動におけるPDCAサイクルは十分に機能している」の割合が、「成果を上げていない企業」に比べて高かった。94.3%の企業が「戦略人事は重要である」と感じているのに、「戦略人事として活動できている」企業はわずか32.2%最近、経営戦略と人事部門が連動する「戦略人事」の重要性が叫ばれている。その実態について調査した。「戦略人事は重要である」と感じている割合は、「強く感じる」(59.9%)「感じる」(34.4%)を合わせて94.3%。「人事部門が戦略人事として活動できている」と感じている割合は、「強く感じる」(5.4%)「感じる」(26.8%)を合わせて32.2%。64.3%の人事担当者が現在の仕事に満足。人事担当者個人としてのキャリアについて調査を行った。近年、HRテクノロジー、とりわけデータによる分析(アナリティクス)の重要性が高まっている。領域では、まだデータが十分に分析・活用されているとは言えない状況であることがわかった。「ダイバーシティ」について聞いた。自社においてダイバーシティを推進する必要性が「ある」のは約8割。ダイバーシティを推進するための施策が「ある」のは約4割。施策の効果が「あった」のは少なく、「わからない」との回答も一定数あった。男性が育児休業を取得する際、どのようなことが阻害要因となっているのか。多かったのは「業務を代替する人員の手配」で、57.2%だった。ついて、その賛否を聞いたところ、賛成派は合わせて51.1%で、反対派は合わせて39.4%と大きく二分された格好。ちなみに、「わかならい」と態度を保留するケースも1割近くあった。各階層を対象とした研修の予算(年間一人当たり)を聞いたところ、10万円未満の割合は、新入社員は49.7%、中堅社員(主任・係長クラス)は62.9%、ミドルマネジャーは59.2%、経営人材候補は22.1%。中堅社員・ミドルマネジャー研修の予算がほかの階層と比べて少なく、研修に力を入れていないことが浮き彫りとなった。現在の人事部門は、経営と連動する戦略人事の重要性を強く認識しているが、その認識と実態は大きく乖離しているようだ。戦略人事が実現できない要因について、人事部門の痛烈な叫び・嘆きの声が多く挙がっている。2017年度新卒採用では、経団連の指針が求めた時期を守らないケースが増えているようだ。経団連の指針より前の開始は「広報」が24.8%、「選考」は実に59.9%。「選考」に関しては過半数の企業が指針を守らないとの結果が出た。2015」から一部をご紹介します。賛成理由のベースにある考えは、ある程度以上の収入を得ている場合、働き方は自分自身の裁量に任せたほうが本人にとっても会社にとっても有用だという点。「働いた時間ではなく成果を評価する」時代と考える人が増えているようです。2015」から一部をご紹介します。女性管理職を増やすための問題として、「候補となる従業員の不在」を過半数(56.7%)の企業が挙げています。女性を管理職候補へのレールに乗せてこなかった禍根が露呈しており、有効な施策として「ロールモデルの存在」を37.5%の企業が求めています。グローバル人材に求めるのは「語学」よりも「タフさ」?!~グローバル人材に求める資質・スキルは「精神的タフさ」が36.9%と最多。2015」から一部をご紹介します。「グローバル人材」に求める資質やスキルを聞いたところ、「精神的タフさ」が36.9%で最多。「語学力」は25.8%で4位ですが、グローバル化対応の施策は語学研修が中心という結果も出ています。会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。ITを活用した人財マネジメントが、企業の未来を切り開くHRテクノロジー「POSITIVE」がもたらす新たな知見とは?人工知能(AI)技術をはじめとする近年のITの発達は、人事業務のあり方...人を採り、定着させる人材戦略を「昼食」が支える!単なる福利厚生ではない「食事補助システム」の活かし方とは?近年、社員を取り巻く生活環境や価値観・就労観の変化などにより、企業にお...『日本の人事部』主催イベント日本最大のHRイベント日本の人事部「HRカンファレンス2020-春-」を5/12~15、5/22、5/27~28に開催。