理由で形状が大きく損なわれた乳房を再建する形成外科術である。外部リンク概要編集およそ両の乳房は女性のシンボルであり、これを大きく損なった際には女性の精神的苦痛が大きなものとなったり、クオリティ・オブ・ライフ(QOL)に大きな影響を及ぼしたりすることがある。下着などである程度誤魔化すことは可能であるがそれはわずらわしいものであり、他人との入浴に制限が伴う場合もある[1][2][3]。このため、乳房の再建が望まれる場合がある。シリコンバッグ)の挿入(本項では以降インプラント法とする)[2][4]、真皮脂肪移植[2]、皮弁移植(組織移植)[2]などの手法がある。鬼塚(1996または2007)によれば、乳癌手術後の乳房再建が行われたのは1895年のCzernyによるlipoma移植が初であると言う。expansion法を報告。1970年代後半から積極的に行われる様になり、日本ではインプラント法での再建は1976年、背部組織の移植が1979年、腹部の組織の移植が1982年が初のもので、いずれも東京都立駒込病院の坂東正士の手によるものとされる[5]。片側のみの再建となった場合、乳房の形状や質感が左右で異なる場合があるため、患者が希望すれば健全な側(健側)も患側に合わせて修正するか[7]、或いは切除し、同等の再建術が行われる場合もある[8]。再建された乳房は通常の乳房より柔軟性に劣る傾向があり、これは即ち、体位によって柔軟に、様々な形状に変形する通常の乳房に比べれば、再建乳房はあまり体位によっては変形しないことを意味する。従って日常生活の大部分を占めると考え得る立位、座位状態の乳房を基準にデザインが行われるべきである[9]。2][10]が16例[11]であった。奇形への適用の場合、原則的に形態のみの再建となる[2]。外見上失った乳房を補う手段として、手術以外にも下着用パッド(質量と安定感のあるシリコン製や、軽量なウレタン・スポンジ製など)[12]、胸部の皮膚に貼り付けるなどする人工乳房(やはりシリコン製やウレタン製など)[12]、各種専用のサポーターや下着[12]などがある。より、乳房の温存や再建についても有利な情勢が築かれつつある。1980年代にはVeronesi、Fisherが乳房温存手術を発表。IIのものに対して温存療法が適切であると結論[13]。6][14][15][16][17]。このため、乳癌術後に大規模な再建が必要とされるケースは減少しつつあるが、再発が心配、放射線治療を避けたいなどの理由で患者が温存法を選ばず、あえて乳房の切除の上での再建を希望するようなケースも少なくない[18]。9][11]のケースとがある。期間、乳房の喪失により喪失感を覚えるなど一時的にQOLは低下し、また手術が2回に及ぶため経済的負担も増すが[19]、やはり二期再建の方が安全であるとされる[20]。患者が病院および形成外科医を選べると言う利点もある[19]。保険適用として認められている[21]。欧米では予防的措置として健側の乳腺も切除し、両乳房に再建術を施すといった例もある[22][23]。乳房自体の再建については人工材料、すなわちインプラントの挿入で乳房の隆起を得る場合と、有茎植皮(皮弁移植)によるもの、もしくはその組み合わせによって行われる。皮弁を回転させることで生じる隆起である程度の形状を得ることもできるが[6]、これのみでは自ずと限界がある。Z形成術でもある程度の隆起を得ることができる[6]ほか、隆起のための材料として腹腔内の大網を移植する場合もある。両側の乳房をインプラントで再建した例。10][24]を乳房に挿入する術式。土台となる大胸筋が残されていることが条件となる[25]。expander、ティシューエキスパンダー。11][26][27]、生理食塩水を何回かに分けて注入し、数か月かけて、やや大きめとなるまで[28]皮膚を伸ばす。その後数か月をかけて皮膚が伸びた状態で充分落ち着くまで待ってからインプラントを挿入する、といった手順となり、最短でも6か月程度の期間を要する[6][3][29][30]。2010年現在、早期癌では多くの場合乳房皮膚の温存が可能となってきており、その点ではインプラント法に有利な情勢が築かれつつあると言える[27]。2013年7月からは健康保険適応となった。300mlが目安である[3]。15][31]、また乳癌術後にインプラント法を用いた場合については再発時の抜去が容易であり、皮弁を最後の手段として温存できると言った利点もある[25]。