芸能人の不倫が発覚するたびに、激しくバッシングされ、ときにはCM契約の解除など大きな代償を払うケースも珍しくないが、それでも不倫は後を絶たない。それは芸能界に限った話でなく、巷でも、リスクを顧みず道ならぬ恋にハマる男女の話は枚挙にいとまがない。今から1200年以上前に書かれた万葉集にも、「浮気」を嘆いた歌がある。この世に人間がいる限り、愛が育まれると同時に不倫も生まれているといえるだろう。写真:アフロスマホの普及によってメールやLINEは身近なものとなり、不倫関係を秘密裏に継続させるのも簡単になったようにみえるが、そこから発覚するケースも圧倒的に増えているのが現実だ。浮気調査を依頼したのは、女性70%、男性30%。半数以上が女性だが、最近では男性からの依頼も増えてきたという。依頼者の年齢層は30~40代が66%を占める。証明できることを基本として浮気調査を実施している。――最近の浮気の発覚は、どんなところからでしょうか?「今はLINEが圧倒的ですが、InstagramやFacebookなども増えています。会話の履歴や、2人で映っている画像からの発覚が多いです。メッセージツール以外ではGPSですね。普段持ち歩いているスマホのGPS情報から、いつどこにいたのか発覚......というケース。『いつも帰りが遅いけど、いったいどこにいるのか』『本当に出張に行っているのか』と怪しみ、こっそり相手のスマホをのぞいたときに、盗難や紛失時にスマホの場所を示すアプリや、Googleマップに記録された位置情報から事実に気づくようです。自動車に搭載されたETCの利用履歴、カーナビの走行履歴やルート検索から発覚することもあります。パートナーの浮気を怪しんでドライブレコーダーをチェックしたら、ホテルへ行っていることが発覚というケースもありました。最近では、キャッシュレス決済もきっかけになっています。クレジットカードも同様ですが、キャッシュレス決済はいつどこでいくら使ったのか、明細が残りますよね。利用明細に『デートで行くようなレストラン』の記載があり、そこからですね。浮気現場の証拠写真(原一ホームページより)――いくら浮気の疑いがあっても、パートナーのスマホをチェックするのはマナー違反といわれますが、そうした行為をせずに気づくこともあるのでしょうか?「あります。パートナーがスマホやタブレットなどを買い替えた時、自宅に置きっぱなしにしていた古い機種を何気なく使っていて、浮気に気づいたというケースがありました。いらなくなったスマホやタブレットを子どもに使わせる人がいますが、LINEや、撮影した写真が新しいスマホと同期されていて、浮気の情報が家族に筒抜けになっていることもあります。自宅のPCで浮気相手との旅行やレストランの予約などをしてログアウトを忘れた、ブラウザ履歴から発覚ということも」LINEの会話やGPS情報だけでは裁判に勝てない――こうしたデジタルツールから得た情報は、浮気の証拠として有力なのでしょうか?「スマホの画面を写したキャプチャやGPS情報をお持ちになる依頼者もいますが、残念ながらそれだけでは裁判で勝てる証拠にはなりません。そこからきちんと調査をして、確実に顔が見える写真・動画といった証拠を取る方が多いです。GPSは身近になり、簡単に手に入るようになりました。そのためか最近、パートナーの自動車にGPSをこっそり装着して行き先をチェックしたり、浮気相手の家を特定しようしたりする人が増えています。ところが、下手をすると逆に警戒されて証拠を消され、私たちプロによる浮気調査が難しくなってしまうケースがあるんです。浮気調査の目的は、確実な証拠をつかむことです。その証拠をどう使うかは、クライアント次第。離婚の裁判に使うのか、不倫相手に慰謝料請求をするために使うのかなど、様々なケースが考えられます。クロだから即離婚というわけでもなく、浮気の確たる証拠を確認しても、パートナーとの関係の再構築に向かう方も半数以上います。探偵会社原一が使用している調査ツールデジタルツールによって、浮気の発覚は多角化していく――今後、浮気の発覚はどうなっていくと考えますか?「今後様々な行動を記録するデジタルツールがさらに身近になることで、浮気の発覚は多角的になると考えています。『本当のことを知りたい』と思うあまりに、ネットの情報やすぐに手に入る身近なツールを使って、ご自身で浮気調査をしようとする人はさらに増えていくと思いますね」これまで通用していた嘘も、デジタルツールの普及によって思わぬところで発覚しているケースが増えている。不倫相手との関係を深める便利な道具が、動かぬ証拠となるのは諸刃の剣という意味で興味深い。浮気調査はなんのために行うのか。平木氏によれば、それはこれからの自分の人生をより豊かなものにするためといえる。確実な証拠をつかんだ後、自分はどうしたいのか。調査を担う探偵会社は、その決断をサポートする役割ももっているのかもしれない。タイアップについて本サイトに掲載されているすべての文章・画像の著作権は講談社に帰属します。