対象としたキャリアアップ研修の企画を検討しています。目的は簡単に言えば、聴覚障害者のモラールとモチベーション・アップを図ることです。研修の企画と実施に際して留意すべき点をご教示いただければ幸いです。企画内容に関しても具体的にアドバイスいただければ幸いです。このプロフェッショナルにお問合せをするお答えいたしますご利用頂き有難うございます。非常に漠然としたテーマですので、こちらでは要点のみの回答となります件了承下さい。企画内容の詳細に関しましてはお近くの研修会社等にご相談頂ければ幸いです。その上で申し上げますと、ひとえに聴覚障害と申し上げましても程度も様々ですので、一同に会して実施するというのは難しいものと思われます。対象者人数も多くはないでしょうから、まずは事前に各自の職場での問題点を挙げてもらい、その問題点に沿って会社側から課題を与え改善策を考えさせるといった個別具体的な研修が適しているように思われます。お問い合わせ頂くのもよいでしょう。10:12相談者の評価:大変参考になったご回答ありがとうございました。御社のご状況がわかりませんので的外れかもしれませんが、一概に「障害」といっても、人それぞれ程度に大きく差があり、中には健常者と同等以上の能力のある方もいます。それらを十把一絡げに集合で研修するのは、差別的な印象に取られる恐れはないでしょうか。業務能力や量においても、普通はかなり個人差があるのではないかと思います。いったていねいな配慮をしていきますと、集合研修より、個別に研修できた方が無難かも知れません。10:13相談者の評価:参考になったご回答ありがとうございます。研修の実施方法について改めて検討してみます。回答に記載されている情報は、念のため、各専門機関などでご確認の上、実践してください。回答通りに実践して損害などを受けた場合も、『日本の人事部』事務局では一切の責任を負いません。ご自身の責任により判断し、情報をご利用いただけますようお願いいたします。社宅この相談に関連するQ&Aを見る新任監督職(主任)研修実施についていつもありがとうございます。今回、新任監督職(主任)研修を企画しております。対象人数は7名で、所要時間は5時間程度と考えております。今年度より企画して社内で行うこととなりました。研修企画者側で設定できるものではないかと考えています。障害者を雇用する際の留意点を教えて下さい。助成金などについても併せて教えて下さい。現在、雇用率0.6%です。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。人事・労務のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。この相談に関連する記事マネジメント・管理職研修をどう企画・実施するか現在、変革期を迎えているマネジメント・管理職研修だが、研修を企画・実施する場合、どのような点を重視し、自社に合った内容を作成していけばいいのか。以下では、そのステップと留意点を整理していく。研修の準備と段取り研修の実施に当たり、事前準備や研修当日の運営において行うべきことは多い。近年では研修を外部に委託せず、自社で内製化する企業が増えています。研修内製化することで、どのような効果が期待できるのでしょうか。どのように研修を内製化すればよいのでしょうか。研修スタイルの変遷を追いながら、今、求められる研修のあり方を考えます。「シェア研修」とは、複数の企業のコラボレーションにより、新入社員研修などを合同で企画・実施する研修スタイルのことです。研修プログラムや講師、会議場など各社の育成リソースを共有し、所属の異なる参加者が企業の枠を超えて同じ研修を受けるのが特徴。新卒入社者を対象とした研修を指す場合が多く、学生から社会人となった新入社員に、仕事を遂行する上で求められる知識・スキルや礼儀・ビジネスマナーなど、ビジネスパーソンとしての基礎を身に付けてもらうために実施されます。いう計算式によって算出し、比較すれば良いかが知りたいと思っております。有休は期限が2年間というややこしい部分もありますので、具体的に教えて頂けますと幸いです。会社の緊急連絡網の作成について総務では現在、従業員の連絡先(自宅、又は自宅+携帯電話)を把握している状態です。会社としての連絡網は作成していません。総務で把握して...産休・育休取得者の翌年の有給休暇付与についていつも的確な回答を頂き有難うございます。有給休暇付与についてお伺いさせていただきます。会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。会員登録(無料)はこちら「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。人事・労務のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。勤怠管理システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。