住まいの品質ツイート失敗しない家づくりのための、無料のメルマガ講座への登録はこちらから。↓はじめに住宅を計画する際に最も気にして頂きたいのは建物の耐震性です。そもそも耐震とは何かと言いますと、字のごとく「地震に」「耐える」ことを言いますが、いったいどのようなものなのか、どのような基準になっているのかをある程度把握しておいて頂きたいと思います。3つの構造があります。一般的に住宅の多くは耐震構造ですが、ハウスメーカーや工務店によっては、制震構造や免震構造を採用できる業者もありますね。制震構造や免震構造は優れた構造ではありますが、コストが高くなってしまうデメリットがあるんですね。免震構造を取り入れると数百万円のコストアップが生じますので、費用対効果を考える必要があります。耐震構造とは耐震構造は地震の揺れに対して「耐える」構造です。地震の揺れは、地盤の揺れが基礎に伝わり上部の構造に伝達されます。その水平力に対して建物の持つ「強さ」と「粘り」で耐える構造です。具体的には、木造では耐力壁と呼ばれる「筋交い(柱間に取り付ける斜めの材料)」や「構造用合板」などを柱と柱の間に取り付けて、柱の変形を防ぎます。住宅などの低層の建物は基本的には建物をガッチリ固めて強さ・硬さで対抗する「剛構造」としますが、中高層では地震動に対してある程度揺れることで柳のようにしなやかさで対抗する「柔構造」とします。https://atoriekojima.com/sekkei/)まず制震構造ですが、「制する」とあるように地震のエネルギーを吸収するイメージです。具体的にはダンパーと言われる減衰材を用いて、設置したダンパー部において地震動を吸収することによって建物全体に地震力を伝達させないものです。免震構造は揺れを「免れる」というように、地盤と同じように揺れないように基礎等の部分で絶縁してしまい、上部構造に大きなエネルギーが伝達されないようにする構造です。具体的には「アイソレーター」という装置を設置し、鉛直方向で建物を支持し、水平方向には柔軟に変位ができることにより、大きく揺れを低減することになります。地震の加速度ガル(gal)とはガル(gal)というのは地震の大きさを表現する単位のひとつで、地震の加速度を表します。地震動の速度変化を示すもので、地上で物体が自由落下した時の加速度(重力加速度:980gal)が1Gとなります。震度が地震の揺れの大きさを表現するのに用い、マグニチュードが地震のエネルギーの大きさ(地震の規模)を表現しますが、このガルは「加速度」を表します。4022ガルが計測されています。物理の古典力学を勉強された方はわかると思いますが、外力が加わった際に物体は自分の重さ×加速度の力を受けます。阪神大震災の900ガルでは重力加速度と同じくらいの加速度が水平力としてかかる訳ですから、立ってはいられませんよね。4022ガルというのは加速度としてはとてつもない大きさなんですね。このガルの値が大きいほど揺れが激しいことを示しますが、建物など構造物は地震の周期や継続時間に影響を受けますので、震度や被害の大きさには直結はしないものです。建物は住宅や他の建物も全て建築基準法の規制を受けます。細かく計算をする「構造計算」がありますが、一般的な木造住宅の多くは構造計算ではなく、簡易な計算で耐力壁の数量や接合金物の耐力をチェックすることになります。建築基準法が想定している地震の大きさ建築基準法は必ず守るべき基準であり、最低基準となっています。建築基準法の考え方としては中地震に対するものと大地震に対する2パターンあり、それぞれ以下のように考えられていますので、建築基準法を満足する構造は以下の状態であると言えます。■中地震の発生に対して中地震とは稀に発生する地震(数十年に一度程度)で、震度5弱程度(80~100ガル程度)を想定しています。建物の応答加速度(実際に建物にかかる加速度)としては低層では約2倍の200ガルとなります。この地震に対して、仕上げ材等の損傷はあるが構造体にはほとんど損傷がない状態であることが基準となりますので、地震のあとも建物は使えますが、修理が必要となることがあります。■大地震の発生に対して大地震とは極めて稀に発生する地震(数百年に一度程度)で、震度6強(400~500ガル程度)を想定しており、建物の応答加速度としては低層では約2倍の1000ガル程度となります。この地震に対して、構造体を壊しながら地震力を吸収し、建物の倒壊を防ぐことが基準となりますので、あくまでも人名を守ることを目的とし、建物が破壊されても中に住む人は無事であることを想定しています。近年では、「極めて稀」とされる震度6強以上の地震が発生しています。地震には余震や本震がさらに来ることもありますので、建築基準法での最低基準では不足する事態も考える必要がありますね。木造の住宅では2階建てまでであれば一般的には構造計算をせずに、簡易な計算により安全性を確認することとなっています。いわゆる4号建築物というものです。住宅・建築の相談所4号特例による確認申請の落とし穴~住宅建築で審査されない建築基準法~https://taku-kenchiku.com/4号特例による確認申請の落とし穴/はじめに建築チェックのtakumiです。確認申請は建築をする際に、その計画・設計が建築基準法に合致した適切なものかどうかの審査を受ける制度であり、建築基準法という最低限の基準を満足しているかをチェックする機能であるといえます。実は安心できない法...以下が木造の住宅でも構造計算が必要な規模となります。どれにも該当しなければ構造計算ではなく簡易な計算方法で良いことになります。必要な壁量は各階の床面積に階や屋根の重さにより変わる係数を掛け算出します。存在壁量は、配置した耐力量の合計です。耐力壁はその種類によって倍率が決められており、例えば45×90の筋交いをシングルで配置するとその水平長さの2倍、たすき掛けとすると倍の4倍となります。ただせ、倍率の大きい耐力壁を配置すると、それだけ柱には強い引張力がかかりますので、柱の接合部には倍率に応じた耐力の金物が必要となってきます。バランスチェック各階が必要な壁量を満たせば、次に耐力壁のバランスチェックをします。バランスチェックとは四分割法とも言われ、建物の外周部(平面的に建物の1/4の外周部)の「壁量充足率」が均等であるかどうかをチェックするものです。このバランスチェックが仮にアウトとなっても、構造計算でも行う「偏心率」という(重心と剛心のズレの具合をチェックする)ものを計算して規定値内であれば適合することになります。どれだけ耐力壁をたくさん配置しても、偏った配置では建物にひねりが生じてしまい、建物全体で地震に耐えることなく弱い部分が先に破壊されてしまいます。耐力壁は外周部を中心にバランスよく配置しなければならないということなんですね。壁量計算はどこまで精密なのか?ここで気になることがありませんか?。構造計算をせずに、壁量計算等で安全性を確認した建物は、構造計算をしたものと比較をして劣っているのかどうかということです。結論は、実は構造計算してみないとわからないというのが本当のところです。中には構造計算をするとアウトとなる計画もあります。壁量計算や仕様規定には、「梁」や「床」に関する項目が無いのですが、水平方向の地震力は梁や床を通じて伝達されます。そのため、壁倍率だけを大きくし、全体の存在壁量をむやみに大きくしたところで、検討していない梁やその接合部が持たず、耐力壁よりも先に破壊されてしまう恐れがあります。なると余分に存在壁量を大きくした意味がないことになります。建物が不整形であることや大きな吹き抜けが存在する、1階に駐車場等のピロティがあると構造上の弱点となります。壁量計算やバランスチェックではこのような構造上の弱点を計算に反映することはできないため、適宜補強を入れる必要があり、場合によっては構造計算して安全性を確かめる必要があります。2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法)の制度で、住宅の品質や性能を等級で表示し、建物の性能を評価書という形で示すものです。取得すべきか?~制度のポイントやメリット・デメリットについて~https://taku-kenchiku.com/住宅性能評価のポイント-やメリット・デメリット/住宅性能評価ってどんな制度?建築チェックのtakumiです。取得するかどうかも考慮しておく必要があります。工務店に、「うちの工法は高品質です!」「高断熱の住まいを実現します!」と言われても、何を根拠に高品質なのか、そも...品確法では、等級が1~3まであり、耐震等級2や3では壁量の他、接合部や梁、床組などについて建築基準法と比べてより詳細に検討します。壁量では建築基準法で考慮しない準耐力壁という雑壁も評価し算入できます。先程も申しましたように、耐震壁だけむやみに増やしただけでは他の部位が先に壊れてしまいますので、地震力を伝達する梁や床といった部位についても壁量に見合った耐力となるよう設計します。性能評価制度を利用して評価書を発行するには確認申請とは別に手続きが必要で、手数料や手間として、木造戸建て住宅の場合では、30万~40万円程度の費用がかかります。性能評価制度を利用する場合、耐震等級1では意味がありませんので耐震等級2か3を取得してください。できれば耐震等級3を取得するに越したことはありませんが、耐震性を高めるためには間取りや建物の形、窓の数や大きさにも制約が出てくるため、自由な設計ができない可能性もあります。ちなみに、地震保険は耐震等級によって割引率が異なり、耐震等級1では10%、耐震等級2では30%、耐震等級3では50%の割引となります。年間3.5万円の地震保険の場合、耐震等級3では20年間で20年×1.75万円=35万円も安くなります。耐力壁の直下率は意味が無い!さて、今度は耐力壁の直下率という言葉です。直下率というのは、2階建てであれば2階の耐力壁のすぐ下の1階にも耐力壁がある、上下で連続した耐力壁の割合です。これが、「50%や60%なければ」、とか言うブログ記事を見かけますよね。実は、耐力壁の直下率というのは何%あれば良いというような考えはありません。熊本地震の後に、「直下率」がやたらとクローズアップされましたが、実は倒壊する建物は直下率が原因ではなく、施工制度や各階の耐力壁のバランスの悪さにあります。直下率が低くても、高い耐震性は確保できますし、耐震等級3も確保できます。地震などの外力に対して、筋違いや構造用合板といった耐力壁は、「変形しない」ために踏ん張ります。この踏ん張った力はどこへ伝達されるかというと、「梁」なんですね。梁を通じて力が伝達され、同じ通りの壁全体で水平の力に対抗するわけです。2階の水平力は梁を通じて耐力壁で対抗し、1階へは「柱」の軸力として伝えられるのですね。上下に耐力壁があっても、連動して強くなる訳では無いんですね。地震時における耐力壁の力の流れ(概念図)ただし、柱の直下率というのは耐震性と関連はしてきます。これも直下率というよりは、耐震上重要な柱は1階と2階で連続していないといけないということです。基本的には「隅柱」ですね。建築基準法でも、隅柱は「通し柱」として連続が必要とされています。耐震性をいくら高めても、軟弱な地盤では倒壊してしまう可能性が高まります。大きく盛土された地耐力の低い地盤では地震の揺れが増幅され大きくなり、実際の震度以上の被害が生じることがあるんですね。埋立地の多くは液状化現象が起こりやすく、地震動により一瞬で耐力のない地盤と化してしまい、建物の耐震性には問題がなくても全壊となるケースがあります。建物の耐震性を高めることは大切なことであり、間取りや他の仕様とのコストのバランスを図りながらできるだけ高い耐震性を確保する事が望ましいのですが、それを支える地盤が悪くては全く意味がありません。地盤が悪い場合はもちろん地盤改良や杭を施工することが必要ですが、現在、土地を探している場合は地盤が硬い場所を選ぶようにしてください。住宅を設計する際は土地の地質調査が必要?~地盤改良や杭について~https://taku-kenchiku.com/住宅を設計する際は土地の地質調査が必要?/[はじめに]注文住宅を建てるにあたっては、地盤の固さを確認することが必要です。地盤の固さは「地耐力」といって、地面の力を意味し地耐力の大きさによって支えられる建物の重量が決まります。緩い地盤は少しずつ沈下し、建物が傾いてしまうことがあります。必要な耐震性能を確保するには計画した設計通りの工事をする必要があります。図面や計算書で高い耐震性を得られても、実際の工事でその仕様通りに施工されないと意味がありませんよね?例えば、耐力壁である筋交いや構造用合板は取付ける仕様が決まっています。筋交いの金物の取り付け方や構造用合板を留めつける釘の間隔など、構造に関する工事が全て適切になされてはじめて耐震性能を発揮します。先に述べました品確法の性能評価では現場検査もありますので、一定の施工の正確性も測れることになりますが、全ての箇所をこと細かく検査することもできないため、やはり工事監理者のチェック機能が重要であるといえますね。工事監理の重要性~注文住宅の手抜き工事や瑕疵といった不安を無くす役割~https://taku-kenchiku.com/工事監理の重要性~手抜き工事や瑕疵といった不/「工事監理」はあまり聞きなれない言葉かもしれません。ハウスメーカーもビルダーや工務店も、この工事監理をきちんと説明していません。必要にも関わらず機能していないことが多いのです。この工事監理は法的に必ず必要で、建築工事において良い建物を...失敗しない家づくりのための、無料のメルマガ講座への登録はこちらから。考慮~⌂住宅の間取りはセカンドオピニオンの活用が効果的です⌂住宅の瑕疵・手抜き工事にはどのようなものがある?⌂住宅の耐震性能を考える~耐震等級やgalって?~⌂住宅を建てる「土地探し」~安全で住みやすい土地をさがす~プロフィール当サイトの管理人、takumiです。設計や工事の審査・検査・チェック業務をしています。建物には最低限必要な「品質」があります。必要な品質を削った計画や工事は少なからず存在しています。間取りの計画でも、品質を考えながら設計することが大切です。デザイン重視やローコストにより、必要な品質を落としてはいけません。ゼネコンにて施工管理(現場監督)をしていました。関西圏でマンションや専門学校などの施工管理をし、一通りの品質管理を覚えました。審査(現機構のフラット35)、バリアフリー基準の審査、公共施設の設計・工事の監督員、宅地開発の許認可などを行ってきました。