連日メディアを賑わす中、少し違う角度から見た「ドナルド・トランプ関連調査」をまとめてみました。日本の社長、トランプ氏と同じ年齢は3万1458人2016年ヘアスタイルが印象的な人2016年11月9日(日本時間)、米国の大統領選挙は共和党候補のドナルド・トランプ氏が当選確実となりました。メディアや調査機関が発表する大方の事前予測とは異なるこの結果に人々はざわつき、世界情勢はますます不透明感を増しているようです。「敵を明確にすることで味方も増やす」「歯にきぬ着せぬ物言いで人々の本音を代弁する」「炎上を恐れない」など、ある種の「マーケティング的センス」の持ち主と評する声もあるトランプ氏が世界の超大国のトップになることで、果たして何がどう変わるのでしょうか。今回は、調査まとめサイト「調査のチカラ」の8万件超のストックから、関連する(と思われる)データをピックアップしました。ドナルド・トランプ氏の政権移行チームが2017年1月20日の就任式に向けて開設した公式Webサイト「greatagain.gov」https://www.greatagain.gov/(外部リンク)9月世界調査:「米大統領選に投票するならトランプ氏」、日本ではわずか3%まずは時計の針を本選投票前に戻して、事前調査の振り返りから。WIN/ギャラップ・インターナショナル・アソシエーションが2016年7〜9月に世界45カ国の人々を対象に実施した「アメリカ合衆国大統領選挙に関する世論調査」をベースに、加盟社である日本リサーチセンターが10月に日本版レポートを発表しました。投票するとしたら、誰に投票しますか?」という質問に、当時の米国では「ヒラリー・クリントン氏」とした回答が48%、「ドナルド・トランプ氏」の41%をやや上回る程度でしたが、米国を除く世界全体ではクリントン氏が59%、トランプ氏が25%でした。ちなみに日本で同じ質問をしたところ、クリントン氏が60%、トランプ氏はわずか3%でした。日本での支持が特に低かったトランプ氏。選挙結果を受けて空気は変わっているのか否か、気になるところです。-45カ国グローバル調査-(日本リサーチセンター)トランプ政権、日本人はどう見ている?ドワンゴは2016年11月9日、「ニコニコアンケート」において「米大統領選後の日米関係についての緊急調査」を実施しました。17時45分から22時の間に24万5000人が回答しています。「米大統領選で共和党のトランプ氏が民主党のクリントン氏に勝ったことは、日本にとって良かったと思いますか、悪かったと思いますか」という質問には、「良かった」が12.9%、「悪かった」が38.8%、「わからない」が48.3%という回答結果でした。続いて「8年間のオバマ政権時代に比べて、来年1月からのトランプ政権では、日米関係は全体として良くなると思いますか、悪くなると思いますか」と尋ねたところ、「悪くなる」が51.2%、「変わらない」が16.7%、「わからない」が26.2%でした。「良くなる」はたった5.9%。同盟国で起きた「まさかの事態」に、日本人が感じた戸惑いと不安の大きさがうかがえます。米大統領選挙に関するアンケート(ドワンゴ)日系企業の米国への進出状況、1853社5010拠点トランプ新政権が経済・産業界へどう影響するのか、外国にいるわれわれにとっても気になるところですが、米国に拠点を構える企業にとっては人ごとではありません。Bradstreet(ダンアンドブラッドストリート)の海外企業データベースを活用し、日系企業の米国への進出状況を調査しました。この調査で、米国には1853社の日系企業が進出し5010拠点を展開していることが分かりました。5010拠点を産業別に見ると最も多かったのは「製造業」の1677拠点(構成比33.4%)で、「卸売業」1240拠点(同24.7%)、「サービス業」855拠点(同17.0%)と続きます。136拠点(同2.7%)でした。この結果を東京商工リサーチでは「日系メーカーが現地での販売を目的に拠点を有しているケースが目立つ。今後の為替の変動状況によっては、日系企業の業績にも影響を及ぼす可能性がある」と見ています。東京商工リサーチの調査をもう1つ紹介。同社が保有するデータベースから、トランプ氏が生まれた1946年に設立された法人および1946年生まれの社長を抽出したところ、1946年設立の法人は1888社、1946年生まれの社長は3万1458人でした。このうちトランプと同じ6月生まれが1363人、同じ誕生日である6月14日生まれは47人いるということです。1946年生まれの社長を都道府県別で見ると、東京都が4190人(構成比13.3%)で最も多く、大阪府2278人(同7.2%)、神奈川県1632人(同5.1%)、北海道1614人、愛知県1601人と続き、上位5都道府県で3割を占めるということです。経営する法人を業種別で見ると、建設業が1万877社(構成比34.5%)と最も多く、以下、サービス業他4950社(同15.7%)、製造業4163社(同13.2%)、卸売業3824社、小売業3040社の順と続きます。戦後復興が始まったころに生まれたリーダーが70歳にして混乱する世の中を立て直すのか、はたまたより大きな混乱をもたらすのか。正章さん、美川憲一さん、西川きよしさんなどが該当します。(東京商工リサーチ)2016年ヘアスタイルが印象的な人といえば......トランプ氏といえば独特の髪形と夫人の美貌も話題となりました。そこで最後に、エイジングケア事業を手掛けるアンファーが実施した「夫婦愛と頭髪に関する調査2016」の結果をご紹介します(米大統領選はどこへ行った)。30〜59歳の既婚男女1000人に「自分たちが夫婦円満だと思うか」尋ねたところ、81.0%が「夫婦円満に当てはまる」と答えています。夫婦のコミュニケーションについて「月に1回以上行うこと」を尋ねたところ、「感謝を伝える」が最多の57.3%、「キス」(41.8%)、「デート」(33.1%)に続いて、「夫婦で一緒にお風呂に入る」という回答も17.9%ありました。「相手の頭髪をシャンプー」も4.2%。「長い友」と書いて「髪」とは使い古された言い回しですが、頭髪を通じたスキンシップは、夫婦が長く連れ添うためにも有効なのかもしれません。この調査ではここで髪に話題が移り、最後に「2016年ヘアスタイルが印象的で忘れられない芸能人」について聞いています。男性部門1位は「りゅうちぇる」さん(36人)でした。恋人のペコさんとの仲の良さも印象的なりゅうちぇるさんですが、対象を米国の大統領候補者まで広げればまた結果は違っていたかもしれませんね。中古ブランド品やチェキ関連商品など:欧米向け越境EC最大の山場「サイバー5」に売れる商品とはイーベイ・ジャパンは欧米向けの越境ECを手掛ける、もしくは検討している日本のEC事業者に向けて、2015年の「サイバー5」で人気があった商品のラインアップを公開した。スマホ動画が成長をけん引:2016年の動画広告市場は前年比1.5倍の842億円に──サイバーエージェント調査サイバーエージェントは、デジタルインファクトと共同で国内動画広告の市場動向調査を実施、調査結果を発表した。博報堂ブランドデザイン若者研究所はLINEと共同で、若年層を対象とした調査研究プロジェクト「若者インサイトラボ」を開始した。自らの「体験」に「共感されたい」と考える生活者が6割:オプトが「デジタル時代におけるブランド消費の価値観」について調査オプトは、企業のマーケティング支援においてデジタル時代の生活者のブランド消費に関する価値観や動向を把握するためにアンケート調査を実施した。SaaS導入後の課題は「ユーザーへの定着化」が72.9%——WalkMe調べLoading知っておくべきマーケティングのトレンド解説や新着記事の一覧など、役に立つ情報をお届けします。マーケティング@itmedia_mさんのツイート新着リサーチデータ(調査のチカラ)大企業のデジタルマーケティング取り組み実態調査お年玉の平均額は4,470円、1940年代から約6倍に増加。20192020年、広告予算を増加する予定する企業は43.6%。『調査のチカラ』トップへ利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。