Services)海外勤務にともなう子育てや日本語教育には、親も子どもも苦労することが多いのが現状。教育相談員等が、一つひとつ解決すべくアドバイスをお届けします。Q.アメリカから帰国して子どもは帰国生の多い学校に通っていますが、英語が得意ではないため、気後れしているようです。登校をいやがるのですがどうしたらいいですか。前回のコラムでは、帰国後に学校で苦労する子どもたちの現状をご紹介しました(前回記事へ)。今回はその続きをお話しします。いまの自分でOK!他人の目を気にすればするほど、自信がなくなり、自分の欠点探しが始まります。そんなふうに自分で自分をいじめないでくださいね。こんなふうに自分に言ってあげましょう。「いまの自分はずっとできるだけのことはやってきた。私たちは本来自分が持っている遺伝的素質や能力、それぞれが育った環境、親の価値観などを含めて、皆事情が異なるなかを生きています。自分ではどうしようもないことを抱えて生きているのだから「いまはこれでOK!」。そのときが来たら、英語だってさらに力をつけることができます。ほんとうはもっと長くアメリカに暮らし、英語も現地の文化も豊富に吸収したかったという気持ちも悔しさもあることでしょう。理由もなく怠けていた人などどこにもいません。何もわからない人たちに、一方的に評価されるなんてフェアではありません。私たちはどこかで「人にどう思われるか」を気にしがちです。「人に笑われないように」「お兄ちゃんはもっとできた」などと言われながら育ってきたり、身近に心配性や過干渉、批判的な人がいたりする場合、他人の言うことにとても敏感になりがちです。それが褒めことばであっても、そのことばに縛られるとしたら要注意。ほんとうの自分の価値は、外から一方的に決められるものではありません。「なぜ」そう思うのか考えるこのケースの場合、もしお子さんが「完璧で流暢な英語」の持ち主なら、他人の目は気にならないでしょう。「自分よりもっとできる人」は次々と現れてきます。他人の評価はつねに主観的で相対的で流動的。「相手の勝手な主観による評価」に対して「自分には価値がない」と感じる必要はどこにもありません。相手がどう自分を評価しようと、それは相手の現時点での思い込みや決めつけに過ぎません。他人から「なんだ英語下手くそ」と言われたら、その人が「なぜ」そう思うのか考えることも相手の理解に役立ちます。その人は「アメリカに憧れてわくわく」し「自分が期待する形の英語」を聞きたかったのかもしれません。「テレビのバラエティ番組風のノリ」かもしれません。逆に、その評価はその人が抱える無意識下にある問題を表出しているのかもしれません。他人に否定的な評価を連発しがちな人には、そうするなんらかの背景があるように思います。登校をしぶってあたりまえさて、いまの状況下では、お子さんに学校へ行きたくない気持ちがあっても当然です。登校をしぶりがちであってもいいのです。難しいことですが、お子さんのどんな感情も否定せずにふんわりと受け止め、ねぎらい寄り添えると最高です。話しにくいときはLINEも活用しましょう。「登校」に固執してしまうと、学校へ行かせなくてはと気が焦ります。その現象だけ解消しても解決にはなりません。せかすよりも、お子さんが「なぜそうしなくてはならないのか」をじっくり考えましょう。学校等で信頼できる先生に相談しつつ、ご家庭では負の感情を吐露しても批判されない安心できる環境をつくり、日々の基本的なこと——食事をおいしく食べる・眠る・笑うなど、生活の基本となる穏やかな時間の積み重ねを大切にしてください。自分へのどこか温かな気持ちを大切に他人から何か言われても「自分は自分」「それはあの子の意見」と気にしないばかりか「それは違う」とはっきり言える人がいます。ものの見方は人それぞれ違うことや、人の評価は一方的で刹那的だと心得ていて「ありのまま」を尊重してきた人なのでしょう。いいところも悪いところも恥ずかしいところもあるけれど、それが人間。そこを認識していくと少しずつ「自分は大丈夫かも」というどこか温かな気持ちが芽生えてきます。そこを大切に!「自信は『つける』ものではなく『感じるもの』。『自分を肯定する気持ち』を感じられることこそが本当の自信につながる。他人の目を気にしなくなる一つの方法は、心の準備ができたら勇気を出して、信頼できると思う人に「ありのままの自分」を解放してみることです。「なんだそうだったの」「もっと早く言えばよかったのに」と、そこで人との関係が広がります。愚痴をいっぱいこぼしながらも、人はかならず成長する存在です。みちこライター・海外生活カウンセラー。アメリカ駐在で13年間をイリノイ州、カリフォルニア州、ノースカロライナ州で過ごす。子どもたちと体験したアメリカの学校についてまとめた『わくわく学校レシピ』(文芸社)を出版。ための親子教室」親クラス講師。日本の経済活動の国際化にともない重要な課題となっている、日本人駐在員が帯同する子どもたちの教育サポートへの取り組みを始める。平成23年(2011)4月には内閣府の認定を受け、公益財団法人へと移行。新たな一歩を踏み出した。現在、海外に在住している義務教育年齢の子どもたちは約8万4000人。互助組織、すなわち良きパートナーとして、持てる機能を十分に発揮し、その使命を果たしてきた。