教員の86%がタブレット端末導入に前向き現役教員の86.4%がタブレット端末の教育現場導入に前向きであることが、ITRが3月10日に発表したタブレット端末の活用意欲に関する調査結果より明らかになった。メッセージを送る現役教員の86.4%がタブレット端末の教育現場導入に前向きであることが、ITRが3月10日に発表した「タブレット端末の活用意欲に関する調査結果」より明らかになった。同調査は、2013年に全国の小・中学校、高校に勤務する現役教師を対象に実施し、330件の有効回答を得た。調査結果を含め、教育機関におけるタブレット端末選定の留意点、ポイントを解説したホワイトペーパー「教育現場でのタブレット活用における製品選定の指針」を発行し、同社のホームページに公開している。タブレット端末を教育現場に導入することについて、「賛成」37.9%と「どちらかと言えば賛成」48.5%を合わせた86.4%が前向きであると回答した。回答者の中には「個人としてタブレット端末を所有している」割合が約40%含まれるが、所有していない教師についても賛成派が大多数を占めている。タブレット端末の導入によるメリットを尋ねたところ、最多は「画像や動画、音声などのリッチコンテンツによって理解が深まる」68.5%、次いで「学びへの意欲が高まる」48.8%、「インターネットの情報を活用して、探究型の学習ができる」37.9%となった。タブレット端末でもっとも重視する用途は、「インターネットを利用した調べ物」31.8%、「電子教科書のビューワ」30.6%の2つが上位2項目を占めた。教師や管理者にとって、タブレット端末を導入・活用するうえでの課題は何か尋ねたところ、最多は「紛失・盗難防止などの端末管理」51.2%、次いで「教材コンテンツの作成・配布」41.2%、「教員・講師のデジタル環境への対応」39.1%となった。このほか、ホワイトペーパーでは、タブレット端末選定の留意点として「搭載OSを含むプラットフォームの総合力を評価すること」「OSベンダーが提供するクラウドサービスの特性にも注意を払うこと」「コスト比較は、本体価格だけでなく、追加で必要となるセキュリティツール、管理ツール、導入・カスタマイズ費用などを含めて実施すること」「学習教材として利用することを想定すれば、最低でも3年間のサポート期間が保証されている端末を選定すること」の4点を挙げている。15:23受験や進路・進学情報の教育ニュース、教育ICT、グローバル教育など今の注目の教育情報をお届けします。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。top旬の教育・子育て情報をお届け!(×をクリックで閉じます)。