案件掲載のお申込みお問い合せライフ・マネーライフ・マネーご注意くださいこの記事は公開から1年以上経っています。掲載されている情報は、公開当時のものです。「社会人となってM&Aに関わるビジネスがしたいけど、いったいどの大学で、何を学んだらいいの?」そんな受験生向けに「M&Aが学べる大学(ゼミ)」の情報をお届けします!M&Aの主役をめざすか、サポート役をめざすかM&Aと聞くと、「派手に大金が飛び交う世界」とか「事業に失敗してやむなく救いの手を求めた」という印象をお持ちの方が多いと思います。実際にはM&Aのごく一面をとらえたに過ぎず、M&Aの本質とは“産業の新陳代謝を進め、そして企業の成長と発展を促す”ために欠かせない経営手法なのです。「リタイアしたいので会社を譲りたい」とか「合併や他の企業の傘下に入って会社を成長させたい」、最近は「上手に譲って別の新たな事業に取り組みたい」といった目的もあるでしょう。した目的を達成する“主役”は誰かというと、もちろん経営者です。M&Aに関して「主役の立場で取り組みたい」と考えるなら、学ぶベき大学・学部は多くの社長を輩出しているところがふさわしいことは言うまでもありません。学部としては、国公立・私立を問わず経済・経営系の学部がメインでしょう。M&Aアドバイザーなど多くの専門家の協力・サポートがあって実現できるものです。その観点に立てば、国公立・私立を問わず経済・経営系の学部はもちろんのこと、法学系の学部もいいでしょう。文系だけでなく、理系出身者も活躍しています。従来の文系・理系の枠にとらわれないジャンルの学問・知識・スキルが求められる機会も増えています。国内企業にとどまらず、海外にも活動の幅が広がってきました。グローバル企業のM&Aに携わりたいならば、英語・中国語などの語学はビジネスの基礎スキルとして必須とさえいえます。大学において、「M&A学部」「M&A学科」といった名称を強く打ち出しているところはないため、学問としての“マーケット”はまだ大きいとはいえません。M&Aのプロとして活躍するための入口は、たくさん用意されていると考えることもできます。そのなかで、よりM&Aを学べる「ゼミ」をいくつか紹介します。井上光太郎ゼミ東京工業大学の井上光太郎教授のゼミは、「現場とトップマネジメントをつなぐ研究室」として、コーポレートガバナンスと企業行動・企業パフォーマンスの国際比較研究の基盤研究を行っています。あり、その文理両方を習得する意気込みと能力が必要」としています。学問ですが、「欧米には理系出身のファイナンス研究者が多い。システムとして内外の注目を集める経済諸制度の形成過程とその変容ならびに制度の経済的機能を分析する」ことを課題としています。具体的には、「企業金融、コーポレートガバナンス、M&Aと事業ポートフォリオ、企業間の垂直的関係、企業の境界問題(事業部制・カンパニー制・分社の選択問題)、さらに企業集団(メインバンクシステムを含む)と政府・企業間関係(産業政策)の分析」に焦点を当てています。「スポーツのように勉強する!」がモットー。「多少転ばないとスキーも上達しないように、研究もしっかりと基礎的なことを練習(勉強)しないと一向に面白くならない」と考えています。3年次は「ゼミを進める上で不可欠な日本の経済成長に関する事実の習得や、日本企業システムを理解する上での知識と統計的手法を身につけることを目的として活動」し、4年次は「卒業論文の作成及び必要な統計分析の手法の応用力の強化を目的として活動」しています。牛島辰男教授は、「経営戦略,経営財務,企業の経済学」を専門領域としています。その領域のなかで、M&Aについて学ぶことができます。主要な研究テーマは「企業戦略(事業の多角化)と組織構造が企業の市場価値にどう影響するか、戦略と組織の変更(リストラクチャリング)がどのように実施されるか」です。そのテーマについて、「主に計量経済学的な手法を用いて分析する。経営学部の矢部ゼミでは、企業への経営戦略提案を中心に学ぶことができます。幅広く経営戦略全般を学びたいという方におすすめのゼミです。矢部教授はM&A領域の研究者でもあります。STORY【厳選】実績のあるM&A仲介会社の見分け方とは?2019-10-11M&Aの紹介業者には「仲介型」(ブローカー、仲人役)と、売り手または買い手のどちらか一方につく「アドバイザー型」(助言役。FAともいう)があります。今回は、”年収が高い”といま話題の「実績のあるM&A仲介会社」についてまとめてみました。オール100点とはならず。※表示のディールは公表日ベースです。Onlineは、M&A(企業の合併・買収)、またそれに関する身近な情報を広く一般の方々に提供するメディアです。情報の収集・発信を行いながら、日本の産業がM&Aによって力強さを増していく姿を見届けたいと思います。※本サイトに述べられている内容は、専門家、執筆者の見解です。