田村さんは、若い時、ベルリンの壁が崩れ東西ドイツが統一して初めてのお正月をドイツで迎えたり、アルジェリアからサハラ砂漠を通ってニジェールに渡ったり、アパルトヘイト(人種隔離)の過渡期の南アフリカをヒッチハイクして歩いたりしていました。ヒッチハイクでは、ベンツの白人にもトラックの黒人にも、家に泊まっていけと誘われます。白人の家はプール付きの豪邸。黒人の家は千人が住むところにたった二つ水道の蛇口があるだけの所。田村さんはケープタウンから船でブラジルへと渡ります。ブラジルに行くと、そこでは黒人と白人が一緒に働いていました。南アフリカでの黒人の鬱屈(うっくつ)した思いが晴れるような現場をいきなり目にしたわけです。日本から直接ブラジルに渡っていたら、こんなにも衝撃を受けることはなかった。南アフリカからブラジルへ渡ったことが彼が多文化共生に目覚める一番大きなきっかけになったのです。々をつないでいくこと。これもダイバーシティとやまの大切な役割だと考えています。外国人向け多言語支援センターの活動。ダイバーシティとやまでは、今年の三月三十一日に「災害時こそダイバーシティ」というテーマで研修を開催。年の東日本大震災では、私たちがさまざまな違いを持った多様な存在であることを、強く意識することが分かっている。過去の災害から、男女の性差や、年齢、病気や障害の有無など、ココロやカラダのちがいは、単なる属性を超えたものであり、他者への配慮や住みやすさを生み出す大切な要因であることをうかがい知ることができます。研修当日は、災害時の外国人支援活動に従事した経験を持つ講師をお迎えし、高齢者や障害者、外国人といった災害弱者とよばれる方々への支援活動の現場をお伝えすることを通じて、日常生活にも活かすことができるダイバーシティのヒントを提供することができました。そのポイントは、多様性を優位として捉えるということ。多様性に配慮することで、実際の仮設トイレや避難所が変化します。高齢者が動きやすく、女性に配慮された避難所は、快適さが増します。外国人にわかりやすい「やさしい日本語」で災害情報を伝えることは、日本人の高齢者や子どもにとっても理解しやすい情報であるため、安心感が高まります。誰もが過ごしやすい避難生活をつくるための材料が、多様性にはあります。このことをしっかり見据え、多様な存在のひとりひとりが、かけがえのない地域社会の担い手になってもらうことが大切なのです。参加者全員が体験するワークショップでは、グループ別に障害者や外国人などのキーマンを迎え、当事者目線による災害時の対応を話し合いました。これを通じて、日常生活の中にダイバーシティを活かしていくことを考えることにより、参加者のひとりひとりに、大切なお土産を持ち帰っていただくことができました。会場からは、目からウロコ!との声もあり、今後も、こうした研修を続けていくことが大切と感じています。「ダイバーシティ」は「多様性」と訳されることが多いが、本当はもう少し深い意味を含んでいる。ちがうものがいろいろあって互いに影響を及ぼしあいながらも、全体としても調和がとれている状態がダイバーシティなのだ。訳されますが、いろんな生物がいるというだけでなく、全体として調和がとれていて、ともに存在しつづけられることが大切です。人の多様性、「ヒューマン・ダイバーシティ」も同じです。「いろいろあっていいよね」ということではありません。互いに影響を与えつつ、新しい社会を形成しようとする試みがダイバーシティなのです。地域や組織でダイバーシティを推進していくには、三つの視点が重要です。一つめは「あってはいけないちがいをなくす」という視点。教育を受けることや大切な情報を得ることなど、基本的な人権にかかわるものにちがいがあっては困ります。ちがいに配慮しながら、等しく権利が守られるようにすることが必要です。二つめは「なくてはならないちがいを守る」という視点。化や習慣、自らが「こうありたい」と思う気持ちはそれぞれです。全体として調和がとれているということと、みんなが同じようになるということは異なります。大切にしたいちがいを守っていく視点が重要です。三つめが「ちがいを大切にする文化をつくる」という視点です。織にちがいを持つ人がいるということを認識し、あってはいけないちがいやなくてはならないちがいについて知る。その上でどう行動すれば良いのかを考える視点なくして、地域や組織のダイバーシティ推進はありえません。私たちは少数者の側にのみ視点を集中しがちです。就学や就労の支援を通じて社会的な少数者が力を発揮しようとしても、地域や組織の側がダイバーシティの視点を持っていなければ、再び排除されることになります。和がとれている地域や組織をめざしていくことが大切なのです。現在、人口減少と少子高齢化という大きな課題に直面している日本。新しい地域社会づくりのヒントとなる。人が減るということは、消費者が減るということ。企業にとっては収益が減り、行政にとっては税収が減ります。企業は新たな消費地や労働力を求めて海外に拠点を移し、地域には働く場が少なくなります。今までの人口を前提として投資された上下水道や道路などの社会資本の維持や、老朽化した施設の更新も困難になります。これまで、あまり感じられなかった人口変動社会の影響は、ある時点を越えると、急激に進展すると予測されています。今、日本は世界で最も早く人口変動社会を迎える、いわばトップランナーの位置におり、世界中が日本社会の動向を注目しています。東アジアも欧州も深刻な人口減少社会を迎えることが予測されているからです。日本がどのような施策を展開し、どのように推移していくのか、注目されているのです。私たちは、人口変動社会の影響を緩和させるキーワードのひとつがダイバーシティであると、考えています。それは、誰も排除されることなく、多様な個性を持つ人たちが、快適で生活しやすく、障害者でも高齢者でも外国人でも仕事をしやすい環境を整え、すべての人が社会包摂された地域社会を創り上げていくことです。誰もが住みたくなる魅力ある地域社会を創り上げたとき、それが世界のモデルとなるでしょう。私たちは、世界のモデルとなる富山を実現したいと願っています。変化しているときには、なかなか気付くことができませんが、あとから振り返ったときに、あのときに大きな変化が起きたのだと顧みたいものです。大切なことは、今の水準を維持しようと考えるのではなく、少なくとも次の世代が生きる人の世界観をもち、現在の生活を、少しずつ質的に変化させていくことです。ちがいに気づき、ちがいを活かし、ちがいが創るしなやかな地域社会に向けて。研修やフォーラムを開いている。きっかけは、昨年あった「ドリームプラン・プレゼンテーション富山」。「ちがい」があるからといって夢をあきらめて欲しくない。「ちがい」を生かしてみんなが活躍できる社会を作りたい、と500人以上の聴衆に語りかけた。宮田さんの訴えは大きな反響を呼び、賛同する多くの人脈ができた。応援の声に背中を押され、昨年9月に「NGOダイバーシティとやま」を立ち上げた。高岡市で生まれ、県内の大学に進学した。卒業後に資格を取り、日本語教師に。親の都合で富山に来た子どもたちに日本語を教えているうちに、国籍による「ちがい」だけではない多様性に思いが至ったという。発達障害がある次男の子育てを通じて、「ちがいって悪いこと?すてきな個性ではないの」と考えるようになった。今年、国連が定めた世界自閉症啓発デーに合わせた「ブルーライトアップ」をインターネットで知り、富山でも実行しようと決意。1カ月しかなかったが、それまで得た人脈と、フェイスブックを通じて仲間を募った。菅沼集落を青く浮かび上がらせた。理念を多くの人に広めたいと、10月から4回のダイバーシティ・サポーター養成講座を開催。約60人のサポーターの輪が広がった。