JSPO本システムでは、JavaScriptを利用しています。JavaScriptを有効に設定してからご利用ください。本文へスキップします。平成20~22年度の三か年にわたり、文部科学省の委託事業として「子どもの発達段階に応じた体力向上プログラムの開発事業」を実施しました。この研究は、「子どもが発達段階に応じて身につけておくことが望ましい動きや身体を操作する能力を獲得し、そうした能力を高めるための運動プログラム」を開発し、普及・啓発するための教材を作成し、全国の小学校や総合型地域スポーツクラブに情報提供するものでした。平成22~24年度には、スポーツ少年団や総合型地域スポーツクラブなどの指導者を対象として、上記運動プログラムを用いて効果的に指導するための実技指導者講習会を開催しました。したこれまでの取り組みから、今後の課題として、本プログラムを指導現場へ効果的に普及・啓発させるための施策が重要であると考えられています。講習会等の機会を通じて、指導現場からのフィードバック情報も蓄積されつつあるため、こうしたノウハウを活用することとします。そこで、これまでの事業コンセプトを継承し、本プログラムをさらに普及・啓発させるための具体的施策を検討します。現在のところ、下記テーマについて、取り組んでいます。設置し、1994年には「熱中症予防の原則およびガイドライン」を発表するなど、20年近くにわたって熱中症事故を予防するための呼びかけを行ってきました。進めることを目的として、これまでに日本スポーツ協会が開発した教育・啓発教材を改訂および普及・啓発の方法について検討します。スポーツにおけるより安心・安全(人権的な観点含む)な環境を構築することが提唱され、また、国際オリンピック委員会が採択したアジェンダ2020等、スポーツ界においても「多様な人々が共生する社会」の実現に向けてスポーツの果たす役割が認識されています。本研究では、日本での対応の遅れが指摘されているLGBTの人々への配慮ある身体活動・スポーツ空間をめざし、実態調査にもとづく課題抽出と対策の分析を行い、啓発リーフレット等を作成し社会に還元することを目的として活動していきます。対象)に体力に関する共同研究を行いました。日本と類似した調査が行われており、国民の体力比較はそれぞれの公的統計を活用することである程度可能な状況にあります。運動・スポーツに対する意識や運動・生活習慣等を含めた社会学的背景についての比較はこれらの調査資料だけでは必ずしも十分に行うことができません。本研究では、幼児期の体力に関する日中における体力比較のための現状調査を行うとともに、これまでの調査データと現在の公的統計を活用し、幼児期を含む幅広い年齢層で体力および運動・生活習慣に関する日中比較研究を行うこと、またそれらに影響を及ぼすと考えられる要因を運動・スポーツに関する社会学的調査を通じて明らかにすることを目的とします。回国民体育大会(開催地:岩手県)より、順次、女子種目の充実を図っていくこととしています。この状況を踏まえ、女性アスリートの計画的な育成および強化をより一層推進する上で、ジュニア世代の女性特有の問題(月経およびそれに付随する様々な事象)への対応及びジュニア女子アスリートの活動環境の改善に取り組むことは喫緊の課題であるといえます。各都道府県の女子アスリートに関する詳細な実態は不明であり、また、女子アスリートをサポートする環境が整備されていないのが現状です。がる道筋に重要な役割を果たすだけでなく、生涯を通じた女性としての健康を考える上で非常に重要です。明らかにするとともに、これらの問題に対するサポートシステムを構築することを目的とします。日本スポーツ協会では、1964年東京オリンピックに参加した選手の生涯にわたる健康と体力を調査すべく、4年に1度アンケート調査と体力測定を実施してきました。各回の測定結果は報告書にまとめてきましたが、50年以上にわたるデータは膨大になっているため、これらを縦断的に分析してまとめる必要があります。体力測定などのデータを整理し、一般人と比較し、青年期に激しいトレーニングを実施してオリンピックに出場したことがその後の健康や体力、人生にどのような影響があったかを明らかにすることを目的とします。発育期から生涯にわたるスポーツ活動のあり方については、アスリート育成モデルとしてカナダ、米国などで提示されています。日本スポーツ協会でも、これまで少年団の活動実態、スポーツ外傷・障害、トレナビリティ、タレント発掘、基本運動の習得、食育などのさまざまな観点から研究が行われてきました。本研究では、2020年東京大会を機に、改めて発育期のスポーツ活動のあり方を再検討し、生涯にわたるスポーツ活動のあり方のための発育期ガイドラインと日本版アスリート育成モデルを作成します。当協会が開発した運動適性テストは1974年に策定、1975年に判定基準の策定がされましたが、国民の体力に関する考え方や日本スポーツ少年団を取り巻く環境は時代とともに大きく変化しているにもかかわらず、その内容の見直しは行われていませんでした。本研究では、新たに開発された運動適性テストについて、その信頼性、妥当性等について検討するとともに、従来の運動適性テストやスポーツ庁の新体力テストなどとの関連性や比較を行い、運動適性テストの特徴を明らかにします。スポーツ活動現場への普及・啓発を図ります。久士(順天堂大学)多様な対象者をセグメント化した運動・スポーツの習慣形成アプローチ本研究では、子どもから高齢者などそれぞれの対象者をターゲットとし、運動・スポーツを「始めさせる」、「継続させる」、「逆戻りを予防させる」の3局面に分け、実態調査と行動変容の手法に基づくそれぞれの特徴、条件、状況に応じた運動・スポーツの習慣形成を促すアプローチ法を作成します。Goals(SDGs)”を策定しました。スポーツに関する国際憲章」には、持続可能性"Sustainability"は体育・身体活動・スポーツにおける最重要原則と位置付けられています。「持続可能性」の概念の前提・基礎には、環境保護のためのシステムの構築が必要とされています。スポーツを通じたSDGsの推進に貢献することや、「JSPOスポーツ環境委員会(仮称)」の設置を見据え、文献調査、ヒアリング調査および実地調査等を行い、「持続可能性」の前提・基礎となる「環境保護」の視点からスポーツの持続可能性の向上に資する基礎資料を提示するとともに、啓発資料を作成します。体育・スポーツ関係者は、運動・スポーツの予防医学的価値とともに、スポーツに内在する多様な文化的価値の普及啓発に努める責務があります。国民が疾患・疾病の有無、種類、程度を勘案しながら、各自のライフステージに応じた多様なスポーツライフスタイルを享受できる「スポーツの生活化」に繋がる具体的な支援策、実践可能なプログラムを提示することが求められています。All」の啓発を通じて総合的健康活動の推進に資する基礎的資料を作成することを目的としています。