「最良の租税は、消費、とくに奢侈的消費にかけられるような租税である。ええっ、18世紀の哲学者ヒュームは消費税容認派?他にもいくらでもある。諸制度ほど、貨幣をその水準以下に下落させる方法を私はまず知らない」。「国債が人口と富の首都への巨大な集中を引き起こす」。いう題のエッセイまである。この哲学者は300年後の日本の政治状況を茶化す気なのだろうか。私などあきれはててしまって、49本のエッセイを読みとおしてしまった。不愉快なくらい面白い。キャリアと雇用関係の変遷を辿り、新規学卒市場の制度化過程を検討することで、その成り立ちを解明します。おける最重要の文献として読み継がれるだろう。政策論などの通説を正すとともに、激しい外交闘争と和解の模索の両面からその政策過程を捉え直して、歴史的交渉の新たな全体像を描き出します。“日中関係の今後を探るうえでは、過去を知ることが有効。本書は、日中外交に精通した外交官からも決定版といわれる。本書は、公立大学がマージナルな存在であったこと自体が、研究対象としての有効性・重要性を示していると意義づける。いう視点から理念・政策・運動の形成・展開過程を丹念に追い、単なる個別大学史の成果を集約することを超えて公立大学を総体として分析することによって、相互に絡み合う複雑な関係性の全体像を明らかにすることに成功している。先行研究にみられる誤りの訂正や解釈の修正が相当数おこなわれていることを付言しておきたい。論理と構造を描き出すことで、戦前日本の大学像全体の性格を照らし出していることも、本書の特筆されるべき点である。......本書全体を通じて、誕生時から不安定さを抱え込んでいた歴史的現実を直視することなしに、公立大学の今後の展望は開けないという著者の強い思いが伝わってきた。真剣に向き合い葛藤する中で著者が辿り着いた、公立大学の歴史と現状に対する厳しくも暖かい眼差しによる書といえよう。