中将(ちゅうじょう)は、もともとは律令制における官職の一つ。転じて軍隊の階級の一。将官に区分され、大将または国によってはフランス海軍のように上級中将の下、少将の上に位置する。marshal(エア・マーシャル)。rankと呼ぶこともある。フランス革命方式で表現する国々では「軍団将軍」あるいは「師団将軍」と呼称される。詳細はフランスの項を参照。おける左右の近衛府の次官。正三位や従三位の者が在任している場合、三位中将と称された。蔵人頭を兼ねた場合、頭中将と称した。(准将が無い陸軍では師団長[1])を務める。初叙位階は従四位に相当した。初叙位階は陸軍同様、従四位に相当した。空軍では主に航空軍司令官(准将の無い空軍では航空師団長等)等を務める。将官4階級制を採る国においては「大将」が准将を置く国の中将に相当するとされる(上級大将参照)。[編集]米国等の西側諸国では准将を含めた将官4階級制度を採る国が多く、その場合、准将が星1つで、順に星が1つずつ増える階級章を採る国が多い。自衛隊もそれに倣い(同盟国軍隊など他国軍隊との協同上は階級章が類似の方が好ましい)、陸将補・空将補の階級章では桜星2つ、陸将・空将を桜星3つとしている。統合幕僚長や幕僚長たる陸将・空将を桜星4つとしている。海上自衛隊でも、統合幕僚長又は海上幕僚長を除く海将の階級章は、袖章が太線1条中線2条、肩章が錨と三角形に配置した桜3個で、米海軍の中将に類似した階級章が用いられている。d'escadre)日本[編集]旧日本軍[編集]陸軍中将の辞令書(御璽が押印されている)1869年(明治2年)に軍務官が兵部省となった際に陸軍中将と海軍中将が設けられ、翌年の明治3年9月18日太政官布達第604号により兵部省に設けられた陸海軍大将から陸海軍權曹長までの11等級の2番目に位置した。admiralの訳語に中将の語が充られた。陸軍では中将は主に師団長、軍司令官などに、海軍では艦隊司令長官などに補職された。中将は高等官一等相当とされ、勲三等乃至一等に叙せられ、武功著しい場合は功三級乃至一級の功級に叙せられ金鵄勲章を授与された[3]。拡大に伴い、上級中将ないし上級大将の階級を新設しようという案があったが、実現には至らなかった。明治初期のアメリカ陸軍は、本階級を少将相当とし、日本軍の将官を大将、少将、准将の三階級制と見做していた[5]。警察予備隊(保安隊)、海上警備隊(警備隊)[編集]陸上自衛隊の前身である警察予備隊では警察監が、後の保安隊では保安監が、そして海上自衛隊の前身である海上警備隊では海上警備監が、後の警備隊では警備監が自衛隊の発足時に将に呼称を変更されていることから、中将相当されているが、実際には、海上警備監を除き、各階級は長官の定める職に就く(甲)とそれ以外の職に就く(乙)に分かれ、(甲)は警察予備隊(保安隊)では3つ星、警備隊では中将相当の袖章を階級章にしていたのに対し、(乙)は警察予備隊(保安隊)は2つ星、警備隊が太、細、中の配列の金線の袖章[6]を階級章にしていた事から、(甲)は将の、(乙)は将と将補の中間の上級少将的な立ち位置にあった。自衛隊発足時にこの区分は無くなり、階級章も1962年12月まで3つ星に統一された。海上警備監には(甲)、(乙)の区分は無く、中将相当の袖章のみである。航空幕僚長(以下「幕僚長たる将」という。)の職にある将を大将の扱いとし、それ以外の将は中将の扱いとなっている。大将の扱いとなる幕僚長たる将及び将の一部の補職は防衛大臣が内閣総理大臣に上申し、閣議での承認を経て発令され[7]、幕僚長たる将は規定により62歳で退官し、70歳以上となり叙勲基準を満たすと瑞宝重光章が授与される傾向にある(2014年以降、統幕長のみ瑞宝大綬章)。それ以外の将(中将の扱い)は規定により60歳で退官し、70歳以上となり叙勲基準を満たすと瑞宝中綬章が授与される傾向にある。[8]を、他の三幕僚長は幕僚長章を左胸に着けるのみで、もともとは他の将と同じく3つ桜の階級章[9]を佩用していた。これは日本軍の大将と同じである一方で同盟国である米国では3つ星は中将の階級章だった。陸将、海将、または空将、陸上幕僚長たる陸将、海上幕僚長たる海将、および航空幕僚長たる空将の4名の階級章が4つ桜に変更、他の将と区別され、同時に幕僚長章は廃止された[10]。rank)があると認識されている。これらは諸外国軍の大将相当者との均衡を取るための措置であり、日本の法令上は幕僚長たる将もその他の将も同一の階級である。自衛隊における階級(法令上)として最上級であるが、細かく分類すると俸給表・役職により同じ将の階級でもランクが存在する。陸上自衛隊では中将扱いとなる階級章が3つ桜の同じ将の中でも最高ランクは陸上総隊司令官で、次いで方面総監となる。