日本財団が考える〈ソーシャルイノベーション〉とは、「よりよい社会のために、新しい仕組みを生み出し、変化を引き起こす、そのアイデアと実践」のこと。〈ソーシャルイノベーション〉の実践を通じて、本当の意味での持続可能な「みんながみんなを支える社会」を実現しましょう。日本財団は4月8日、2020年東京パラリンピックに向け、バリアフリー地図アプリとパラスポーツ体験型授業「あすチャレ!スクール」の新事業を発表しました。パラリンピック大臣、鈴木大地スポーツ庁長官、マツコ・デラックスさんらが招かれ、お披露目を行いました。慰安婦問題に関する昨年12月の日韓合意を受け、両国の関係改善が求められる中、5月17日に韓国ソウルで開かれたフォーラムで日本財団の尾形武寿理事長が「新しい日韓関係の模索と韓半島の統一」の演題で講演しました。ローマ教皇庁と日本財団がシンポジウム共催2016年6月6日ハンセン病患者・回復者の尊厳の尊重などをテーマにした国際シンポジウムが6月9、10両日、バチカン市国ローマ教皇庁で開催されることになりました。各国の回復者代表のほか、カソリック以外の宗教関係者の参加も予定されており、宗教を超えた国際会議となる見通しです。生活困難な子どもの問題解決に取り組もうと、日本財団は株式会社ベネッセホールディングスなどと共に、「子どもの貧困対策プロジェクト」を開始します。子どもの健康から高齢者の介護予防、終末期まで、人々の暮らしを訪問看護で支えたい。いう高い志を持つ看護師たちが、この春、次々と起業しました。熊本地震の災害支援活動に参加しているNPOやボランティアの133団体に対し、日本財団は24日までに総額1億2422万円の支援金を助成することを決定しました。