(TIMSS、2003年)」の結果を分析したところ、日本の学生の平均偏差値でも「相対年齢効果」が確認できたという。図5・6は日本の中学2年生(約9500人)と小学4年生(約5000人)の数学と理科の平均偏差値を生まれ月ごとに算出した統計。4月生まれから3月生まれまで、徐々に平均偏差値が下がっている様子が読み取れる。川口さんは最終学歴との関連を示す研究もまとめている。総務省の就業構造基本調査をもとに25~60歳の男女各26万人を抽出し、生まれ月ごとに4年制大学卒業以上の比率を計算したところ、男性では4~6月生まれが27.8%だったが、1~3月生まれは25.3%、女性では4~6月生まれが10.2%だったが、1~3月生まれは8.6%となり、相対年齢効果はその後の人生にも一定の影響を残していることが分かったそうだ。「これはあくまでも平均的な傾向であり、早生まれの子どもが必ずしも能力的に劣っていると主張しているのではない。幼児期に芽生えた学業への苦手意識が後々の人生を左右してしまうのならば、不利な条件で子どもに競争を強いないように学年という制度のあり方も見直すべきではないか」。川口さんはこう問題提起する。私立小学校などでは、相対年齢効果によって子どもに有利、不利が生じないように、生年月日の順番にグループ分けして入学試験を行う動きも出ているという。中高一貫教育の拡大など、早期英才教育の風潮が広がりつつある昨今。運、不運でせっかくの才能が埋もれてしまわないためにも、教育や学制の仕組みについて様々な工夫を凝らす必要があるのかもしれない。読者の皆様のコメントを募集しています。permission.。