「JOMO」はこの項目へ転送されています。JOMOブランドについては「ENEOS」をご覧ください。(曖昧さ回避)」をご覧ください。Corporation)は、かつて存在した石油類の精製・販売を行う日本の企業。(現在はENEOSブランドで営業中)2010年3月31日までは、新日鉱ホールディングスの中核企業であったが、同年4月1日付けで、新日鉱ホールディングスが新日本石油と経営統合したJXホールディングス(現・JXTGホールディングス)傘下となった。両社と統合し、JX日鉱日石エネルギー(現・JXTGエネルギー)となった。Motoringの略)を展開していたがJX日鉱日石エネルギーが発足したことで、旧新日本石油のENEOSブランドへ統合されることになった。国内ではENEOSブランドに統合されJOMOブランドは用いられる事は無くなった。潤滑油ブランドとして存続している。はじめとする日産コンツェルンの源流となった企業である。ジャパンエナジーという商号での営業は1993年からであり、このときから「JOMO」というブランドを使用している。経営統合前の法人は、持株会社下の子会社間の業務整理に伴って、2003年4月1日に旧ジャパンエナジーを分割する形で新設された会社である。主要製品には、サービスステーションを通じて販売される自動車用燃料油(ガソリン、ハイオクガソリン:ブランド名「GP-1プラス」、バイオガソリン、軽油)やエンジンオイル、灯油などのほか、重油(A重油およびC重油)、ナフサ、ジェット燃料、アスファルト、工業用潤滑油、グリースなどの石油製品がある。LPガス事業では、輸入あるいは精製過程で発生したLPガスを販売している。石油化学製品は、ベンゼンなどの芳香族化合物やパラフィン、プロピレン、工業用溶剤などを販売している。石油資源の開発はグループのジャパンエナジー石油開発が行っている。主要特約店として、ジャパンエナジーの完全子会社のJOMOネット、最大手の伊藤忠エネクス、他に大型サービスステーションを全国展開する宇佐美グループ等が挙げられる。ジャパンエナジーの前身である日本鉱業の歴史は、1905年に久原房之助が日立銅山(買収以前は赤沢銅山)を買収したことに始まる。その後、日立(茨城県)や佐賀関(大分県、現在は同県大分市の一部)に製錬所を設け、金属製錬事業を拡大していった。ところが久原鉱業は第一次世界大戦後の不況で経営危機に陥り、久原自身の健康も害したため、経営再建を鮎川義介に託した。鮎川は久原鉱業の持株会社化を図り1928年に日本産業株式会社に商号を変更、翌年にはその鉱業部門を独立させ日本鉱業株式会社が発足した。1丁目2に本社を置いていた[1]。1933年、雄物川油田で大噴油が起こり、ジャパンエナジーへと続く石油事業が開始された。この大噴油は、1914年からの石油探鉱が実を結んだ結果であった。1939年には早川石油(後の昭和石油、現在の昭和シェル石油)から船川製油所を買収し、石油精製事業に進出した。太平洋戦争後も事業を拡大し1950年には金属加工事業を始め、石炭から石油へのエネルギー革命の波に乗り1961年には大規模製油所である水島製油所(岡山県倉敷市)を建設。ガソリンのブランド名は「カクタス(サボテンの英名)[2]」を使用していた。現在でも関連会社「カクタス航空」などにその面影を残している。東京証券取引所などでは、略称を日本航空のニッコウと区別するためにヤマニッコウと呼んでいた。久原房之助が赤沢銅山を買収、日立鉱山に改称させ、久原鉱業所を開設。製錬所(日立製錬所、現・JX金属日立事業所)操業開始。久原鉱業株式会社に改組。佐賀関製錬所(現・パンパシフィック・カッパー佐賀関製錬所)操業開始。久原商事の経営破綻により危機に陥り、鮎川義介が2代目社長に就任。