30分以上のコース(鍼灸)からのご利用となります。「同意書」を医師に記入して頂いた後、健康保険がご利用頂けます。以下の疾患が保険適用となります。同意書を書いていただく医師は、日頃かかりつけの先生がよいです。上記の6疾患を、先に医師の診察を受けていること。保健で鍼灸施術を受けている期間中、保険適用の疾患については病院等にかかれません。最初に医師の同意を受けてからそれ以降は、6ヶ月毎に再度、同意が必要です。保健の種類によっては、取り扱いが出来なかったり、患者さん自身による手続きが必要な場合もあります。当院の「同意書」を病院等に持参し、必要事項を記入していただいてください。同意書の代わりに病名、症状及び発病年月日が明記され、保険による鍼灸施術が適当であると判断できる診断書でも結構です。記入済みの同意書、保険証と印鑑を当院に持参してください。<生活保護の方も鍼灸施術が受けられます>1まずは、かかりつけの医師が指定医療機関であるかをご確認ください。以下のホームページで確認できます。(情報が最新でない場合があります。)2指定医療機関であることが確認できたら、次にその医師の診察に掛かる時、口頭で直接、当院の鍼灸施術を受けたい旨をお伝えください。今後市役所(福祉事務所)から医師へ送る予定の、給付要否意見書の同意欄に、医師が同意のサインをしていただける事をご確認ください。3医師の賛同が得られたら、市役所(福祉事務所)にお電話いただき、医師が同意していただける旨を市役所(福祉事務所)の職員にお伝えください。4市役所(福祉事務所)の職員が医師に給付要否意見書を郵送します。5医療機関が文書の作成をします。医療機関によりさまざまですが、文書の作成に1ヶ月程度かかる場合もあるそうです。6作成が完了したら、医療機関が一旦書類を市役所へ郵送し、その後市役所から患者様のご住所宛に給付要否意見書を郵送します。7届いた給付要否意見書を当院までご持参いただき、そこから治療の開始となります。86ヶ月毎に給付要否意見書が必要です。<労災保険について>『労働による災害』、『労働の為の通勤時の災害』が労働基準監督署に認められた場合に労災保険が利用できます。当院で施術が受けられます。施術料金はいったん全額を負担していただきます。後に患者様ご自身で、労働基準監督署に請求書類をご提出いただき、療養費(施術料金)が労災基準にて支払われます。書類の作成協力はさせて頂きます。[186KB]上記が、お勤めの事業所の管轄の労働基準監督署に提出する書類になります。その後審査があり、認められると保険適応となります。肩こり・腰痛について(年末年始および春・秋に臨時休日あり。Cookie(クッキー)を利用しています。使用に同意いただける場合は、「同意します」をクリックしてください。ポリシーをご確認ください。