産科医療に従事する産科医や分娩を取扱う診療所の減少に伴い、「分娩難民」などの新たな問題点が生じております。これに対して、より安全な山梨での産婦人科医療を提供するために2008年10月山梨県寄付講座が開設されました。その目的は、山梨県における周産期医療の確保に関する研究を行うとともに、その成果の普及を行い、山梨県の産婦人科医療の向上に寄与することです。ここでは、主な事業内容とそれに伴う決定事項や研修会について紹介します。周産期医療の課題と対応策に関して山梨県分娩取扱い病院(7病院)産科医療協議会を開催しております。緊急症例の受け入れを迅速にするため、対象症例毎に応じた病院の振り分けの優先順位を決定し、表を作成し県内医療関連各所へ報告しました。して開催しております。病院連携を含めた周産期医療の向上を目的に協議を行っています。助産師が産婦人科医師と協働し、専門性を発揮しながら妊産褥婦とその家族が快適であり満足する質の高い助産行為および看護サービスを提供することが目的となります。2010年度から行っております。今年度の研修は5月から開催する予定です。technology)の実施状況を調査し、現状における課題点を改善していきます。山梨県における不妊治療への理解拡大とを目指し、現在増加しつつある不妊に関する相談などに対して応えることができるように不妊看護研修会を開催しております。