睡眠不足と肥満の関係は、興味がそそられる。レベル、ストレス、社会的支援等を包括的に述べており、わが国ではあまり研究されていない領域である。中で、日本をみると、肥満の人はそう多くはなく、対岸の火事と思う人がいるかもしれないが、日本人は肥満の初期や低いBMIで、糖尿病を発症する傾向にあると、いわば警告を発している。欧米型の栄養・食生活等のライフスタイルによって、欧米人よりも容易に肥満・糖尿病を発症し、遺伝的感受性が高いと述べている。翻訳者によるもので、日本人の特徴を浮き彫りにしている。言えるほどの学術書である。管理栄養士にとって座右の書として、これ以上のものはないと確信している。文化欄に掲載されました。中国との早期国交回復を熱望する国内世論を受け、様々な試みを模索した日本外交の軌跡を新史料から浮き彫りにした力作だ。先行研究は、1972年の田中首相訪中を69~71年に進展した米中接近による“衝撃”のためであるとし、日本の対中外交には戦略が欠けていたと結論づけるものが多い。『吉田茂は反共外交を掲げて日華平和条約を結び、後に課題をのこしたが、池田勇人は台湾の国民政府との関係を維持したまま中国との外交樹立を目指し、佐藤栄作は“二つの中国”の固定化を嫌って台湾問題の棚上げを図るなど、歴代政権にはそれぞれ戦略があった』。『戦略がないと一括りにするのではなく、出来たこと、出来なかったことを客観的に評価すべきだ』。史料から実証する古典的な手法ながら史料収集の規模を広げ、徹底して読み込む姿勢には定評がある。日本外交史研究の新鋭だ。償いの気持ちから世論が国交正常化を望んだ当時とは一転、尖閣事件などで対中感情が悪化している。『当時取り得た選択肢を正確に把握する。結果として歴史が歪められるのを阻止し、新たな対立の火種を消すことにつながればいい』。「近年、日本でもイスラム金融への関心が高まり、さまざまな著書がすでにある。イスラム研究者の著作は概して理念に偏りがちで、実際の金融市場や取引の仕組みに疎く、金融実務家の解説は取引の仕組みに詳しい半面で、思想的な背景の認識が浅くなりがちでもあった。本書はこうした両者のミゾを埋める、包括的な概説書だ。著者はまず、1960年代の先駆的な試み、70年代のビジネス展開の始まりから、今日のグローバルな拡大まで、イスラム金融の歩みを時代の背景とともに概説する。イスラム法に適合するとされる各種の金融取引の基本的な仕組みと、流動性確保などの課題も比較的わかりやすく説く。概念が、労働の投入による付加価値を伴わずに貨幣財を交換することだという本質的意味を指摘。それが戒められるのかをイスラム法学をたどりながら検証する。そのうえで、イスラムの考え方は財の付加価値や技術革新を重視する誘因になり得ると著者は主張する。経済についてのイスラムの価値観を現代の中に位置付け直そうとする問題意識が伝わってくる。『経済思想史』のテキストにもなり得る力作だ。とあるように労働時間を短縮し、雇用を増やそうという政策が、1998年におこなわれた。著者はフランスでの現地調査を加えこれを追う。法案は成立したものの、これに反対の勢力は、骨抜きにするべく超過勤務手当に手をつけた。従来は4時間超過までは時間当り25%増し、それを超えると50%増しであったものを縮小した。した試みにもかかわらず、雇用者数は約30万人増加した。参考になるのは、フランスのカレーに工場を建設したトヨタの実例である。この地を選んだのか、詳細な労働条件など、第一次資料にもとづく調査であり、政策を考える際役立つ本である。昨年末、第32回サントリー学芸賞を受賞した。『香港研究ここにありと大声で叫ぶような気持ちで書きあげました』。幼稚園時代に初めて海外旅行を体験した。『外国なのに漢字が使われている、と驚きました。外国といえば英語、というイメージがあったので』アルファベットを嫌い、中国で自転車をこぐことを夢見た小学校時代。1999年に大学院に進んだ際、香港を研究対象に決めた。その2年前に香港は中国に返還されていた。