発表の「ユーロ圏の消費者物価指数(CPI)」の事前予想は前回から一段と低下し、ECBが物価安定の目安とする“+2%以下かつ2%に近い水準”からさらに乖離するとみられています。予想以上に低下する見方があります。マーケットではECBは2日の理事会で政策金利を引き下げると見ていますが、CPIが事前予想以上に低下すれば、利下げするとの見方がさらに強まり、ユーロは下落する可能性があります。予定されていますが、最近発表されるアメリカの経済指標に改善の兆しがみられることから、好感される内容となればドルにとってプラス材料となります。昨日大きく材料視されたGMとクライスラーの話題については、本日新たなニュースが出てこなければ相場への影響は限定的となる可能性があります。今週は木曜日(4/2)にECB(欧州中央銀行)理事会とG20金融サミット、金曜日(4/3)にはアメリカの雇用統計などの重要なイベントが控えていますので、マーケットの関心は次第に週末のイベントに移りそうです。気をつけたいところです。ユーロは、4/2(木)の理事会でECBが政策金利を引き下げ、さらに将来的に量的緩和を導入する可能性があることを示唆するのではとマーケットでは見られていますが、それはユーロという単独通貨の面からの推測であり、クロス円という面からユーロ円を見ると、日本経済が悪化していることで大幅に円高が進む状況でもないことから、ユーロ円はしばらくもみ合い状態になる可能性があります。昨晩ドル円の上昇局面でユーロ円は128円前半まで切り返しをみせたこともありますので、夜のデイトレでは、NYダウの動きや発表される米国指標への市場の反応に素直に便乗してゆくつもりでいます。昨日は、東京市場でオバマ政権の自動車作業部会がGMとクライスラーの再建計画の受け入れを拒否した上で、負債削減のため破産処理を行う可能性もあるという報道が伝わり、日経平均株価は390円超急落。円買いが強まりドル円は一時96円半ば、ユーロ円は127円半ば、ポンド円は135円後半まで下落した。この円買いの流れは欧州市場に入っても続き、ドル円は96円前半、ユーロ円は126円半ば、ポンド円は135円半ばまで下落した。スペインが初めて銀行救済に踏み切り地銀カスティーヤ・ラ・マンチャ銀行を管理下に置くと発表し市場には新たな金融危機への不安感が広がったことで欧州株式市場が急落をみせ円の買い戻しが強まった。NY市場では、オバマ米大統領が『米自動車大手2社に対し「破綻法適用も選択肢のひとつ」と位置づけながらも『もう一度チャンスを与える』と表明したことから、米自動車業界への不透明感から膨らんでいたドル円のショートを買い戻す動きが活発化。米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ社がハンガリーやアイルランドの長期国債の格付けを引き下げたと発表したことを皮切りにユーロ売り・ドル買いが先行する展開となり、ドル円は97円半ばまで反発。クロス円もドル円の上昇に押される形でじりじりと小反発をみせた。ドル買い・円売りの動きが一服すると、NYダウが一時300ドルを超える下げ幅となっていたことから、ドル円、クロス円とも上げ幅をじりじりと縮小する展開となった。終盤を迎えるとポジション調整からポンドドルが強含みをみせたほか、仏系の買いからのユーロドルの買いが観測されたことで、ポンド円は138円後半まで、ユーロ円は128円前半まで切り返しをみせた一方、ドル円は上値が重く97円前半で揉み合いが続いた。されている情報は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としており、投資等の勧誘または推奨を目的としたものではありません。各種情報の内容については万全を期しておりますが、ソフトウェアの正常な動作を含む内容を保証するものではありません。個別銘柄の選択及び投資判断の最終的な決定は自身の自己責任による判断で行うものとし、投資資産における運用の結果生じた損害の全部若しくは一部について一切の責任及び負担を負わないものとします。JavaScript.。