資産価格の実証的研究で2013年ノーベル経済学賞を受賞したロバート・シラー教授が、企業収益は急変しうると警告している。PERが変わらず、企業収益が拡大するからといって、その強気相場が安全とは限らないのだという。「利益は変動が激しいことを留意すべきだ。急上昇は数年のうちに反転する傾向にある。米国株市場の歴史において1ダース以上数えるほど劇的に起こってきたことだ。Syndicateへの寄稿で書いている。株価上昇が利益上昇とともに起こっている(≒PERが大きくは変わっていない)からといって安心すべきではないとの警告だ。リーマン危機後の底からの強気相場についてもそうだが、なかでも教授が危ぶんでいるのはトランプ・ラリーの部分だ。大恐慌への道のり超一流の行動経済学者の昔話はいつも面白く、想像力をかき立てる。シラー教授は、企業収益について市場が冷静だった時期とその冷静さを失った時期を紹介している。市場が冷静だったのは1914-16年。利益は2.6倍になったのに株価は16%しか上昇しなかったという。この利益の急拡大が戦争特需によるものであり持続しないと、市場が見たためだ。戦争で儲ける企業家への批判が高まり、超過利潤税の導入にもつながっている。ところが、その後に迎える狂騒の1920年代には、市場は慎重さを失ってしまう。不況が終わった1921年から1929年にかけて実質ベースの利益は5倍超に拡大。それにつれ株価は4倍超に上昇したという。言うまでもなく1929年は株式市場を「暗黒の木曜日」が襲った年であり、大恐慌が始まった年である。ナラティブが結果を分けるシラー教授は、対照的なこの2つの期間でナラティブ(物語)がどう違ったのか自問する。前者は戦争という(企業収益にはプラスだが)暗いナラティブであり、後者は戦争の終わり・自由という明るいナラティブだった。明るいナラティブが株価上昇をおびき出したが、結局は企業収益と株価はともに急落したのだ。シラー教授の話は《根拠なき熱狂》後に移る。1982-2000年は、利益成長(2倍)を大きく超える株価上昇(7.5倍)の時期となり、それはドットコム・バブルの崩壊で終わっている。2003-07年はドットコム・バブルへの反省から株価上昇こそ控えめだったのだが、今度は住宅市場でバブルが発生し、株式市場もその崩壊の余波をもろに受けている。現在の強気相場がやってきた。El-Erian氏が先週の米市場を振り返り、行動ファイナンスの教材のようだったと書いている。市場の押し目買いの条件反射は依然続いている。Capitalのジェフリー・ガンドラック氏が、《良い金利上昇論》にとどめを刺した。金利上昇が株や債券の価格に悪影響を及ぼすことを前提に、投資戦略の例を明かしている。Dalio氏が上梓した景気と市場の循環についての教本。想像していた以上にすごい本だ。Associatesが四半期の保有報告書13Fを提出した。7-9月に買った銘柄・売った銘柄を調べておこう。レイ・ダリオ:アルファに目を向けろブリッジウォーター・アソシエイツのレイ・ダリオ氏が、投資ポートフォリオからベータリスクを取り除くよう説いている。いつか来る弱気相場では、ベータを除去しアルファを追求できるかが勝負になるという。記事またはコラムは、筆者の個人的見解に基づくものです。記事またはコラムに書かれた情報は、商用目的ではありません。記事またはコラムは投資勧誘を行うためのものではなく、投資の意思決定のために使うのには適しません。アドバイスを行うものではありません。浜町SCIは一定の信頼性を維持するための合理的な範囲で努力していますが、完全なものではありません。その他利用規約をご覧ください。