現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。ガラケーとスマートフォン、双方を合わせた携帯電話の所有率は。(ペイレスイメージズ/アフロ)最近は従来型携帯電話(ガラケー、フィーチャーフォン)のことを単に「携帯電話」と呼び、スマートフォンは単独で別の存在として呼ぶことも多くなった。本来携帯電話は従来型携帯電話とスマートフォンを合わせた、携帯できる電話全体を指す言葉。Equally」(※)から確認する。スマートフォンの双方を指し、どちらかでも持っていれば該当する。国の序列は先進国・新興国それぞれにおいて国単位での全体値の高い順となっている。携帯電話所有率(年齢階層別)(2018年春)先進国では最高値を示したのは韓国で、すべての年齢階層で100%を示している。スマートフォンか否かはまた別だが、回答者全員が携帯電話を所有している実情は、韓国におけるデジタル系ツールへの執着心の高さを改めて実感させられる。高い値を示しているのはイスラエル。18~34歳と35~49歳で99%、50歳以上でも97%。続くオランダは18~34歳と35~49歳で100%だが、50歳以上が95%とやや低め。アメリカ合衆国は若い層順に97%・98%・90%となり、50歳以上でも9割が携帯電話を持っている。日本は100%・100%・86%。50歳未満は韓国と同レベルだが、50歳以上の値が低いため、全体としては先進国の中でも中間ぐらいのポジションに収まっている。日本の例に限らず先進国の序列では、18~34歳と35~49歳の所有率にはさほど違いが無い高さで、50歳以上の所有率が全体の値を大きく左右する実情がうかがえる。アルゼンチンやカナダは18~34歳・35~49歳の値もやや低いが、それ以上に50歳以上の値が極めて低く、これが先進国の中での携帯電話所有率の低順位をもたらす原因となってしまっている。一方で新興国では50歳以上とそれより若い層との差異が大きい国が少なからずあるが、18~34歳と35~49歳との差異も大きな国が複数見受けられる。デジタル系アイテムは若年層から中年層、そして高齢層に浸透していくパターンが多いことを思い返せば、新興国ではこれから中年層の所有率が大きく上昇していく過程にあることが推測できる。ちなみに18~34歳と50歳以上の差異を計算したのが次のグラフ。携帯電話所有率の年齢階層による差異(「18-34歳」-「50歳以上」、ppt)(2018年春)先進国でも新興国でも、50歳以上の所有率が全体の所有率に大きな影響を与えていることが分かる。携帯電話をインフラと見なすのであれば、この層への強いアプローチが求められることは言うまでもない。Equally」2018年春に対象国に居住する18歳以上の人に対し、電話による通話あるいは対面回答方式によって行われたもので、調査対象数は各国1000~1500人程度。それぞれの国の国勢調査の結果に基づいたウェイトバックが実施されている。対象国は先進国として韓国、イスラエル、オランダ、スウェーデン、オーストラリア、アメリカ合衆国、スペイン、ドイツ、イギリス、フランス、イタリア、アルゼンチン、日本、カナダ、ハンガリー、ポーランド、ロシア、ギリシャ。新興国として南アフリカ、ブラジル、フィリピン、メキシコ、チュニジア、インドネシア、ケニア、ナイジェリア、インド。(注)本文中のグラフや図表は特記事項の無い限り、記述されている資料からの引用、または資料を基に筆者が作成したものです。(注)本文中の写真は特記事項の無い限り、本文で記述されている資料を基に筆者が作成の上で撮影したもの、あるいは筆者が取材で撮影したものです。(注)記事題名、本文、グラフ中などで使われている数字は、その場において最適と思われる表示となるよう、小数点以下任意の桁を四捨五入した上で表記している場合があります。そのため、表示上の数字の合計値が完全には一致しないことがあります。(注)グラフの体裁を整える、数字の動きを見やすくするためにグラフの軸の端の値をゼロで無いプラスの値にした場合、注意をうながすためにその値を丸などで囲む場合があります。(注)グラフ中では体裁を整えるために項目などの表記(送り仮名など)を一部省略、変更している場合があります。(注)グラフ中の「ppt」とは%ポイントを意味します。(注)「(大)震災」は特記や詳細表記の無い限り、東日本大震災を意味します。(注)今記事は【ガベージニュース】に掲載した記事に一部加筆・変更をしたものです。中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせ、社会の鼓動を聴ける解説を行っています。過去の経歴を元に、軍事や歴史、携帯電話を中心としたデジタル系にも領域を広げることもあります。24日にセンバツ選考会(森本栄浩)米ギャップ社がオールドネイビーの分離を中止、再成長戦略に暗雲、アスレジャーの「アスレタ」と成長牽引へ(松下久美)これはテレビ界への劇薬、そしてエール。忖度なしにありのままのテレビを映す『さよならテレビ』(水上賢治)悩みを抱えた若者がインスタに。樹氷ツアーにも影響(平野貴久)「チバニアン」商標の現状について(栗原潔)年金受給の70歳への繰り下げは有利だが、75歳への繰り下げは意味がない(橘玲)トヨタ・ヤリスWRCを社長が自らドライブし、観衆が大興奮!トヨタが切り拓く新しい道。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。