エアシー・バトルの先にあるもの』(芙蓉書房出版)など。)はじめにウィルソン主義とは必ずしも第28代大統領ウッドロー・ウィルソンの外交ドクトリンに限定されるものではない。Providence)』(2001年)の中で、ウィルソニアンをハミルトニアン、ジェファーソニアン、そしてジャクソニアンとならぶ、アメリカ外交を構成する四つの主要な潮流のうちのひとつとして位置づけたことはよく知られている。universality)」こそが、アメリカ外交の主流を形成し、20世紀以降のアメリカ外交を突き動かしてきたと評した。アメリカは単に地図の上に広がる物理的な空間ではなく、世界史において特殊な使命を帯びた国だという感覚こそが、ウィルソン主義の核心にある。nation)」だという感覚が外の世界に向けて投射されたものでもある。それは世界を自分の姿に似せて作り変えようとする衝動を生み出し、それを実現するためのアメリカの対外介入を根拠づける原理となる。第28代大統領の名が冠せられるのは、ウィルソン大統領が、それをアメリカが対外行動をとる際の具体的な行動原理にまで高めたからだ。十分に力を蓄えたアメリカは、20世紀に入り、もはや内に籠る必要はなく、世界をつくりかえる準備ができていた。democracy)」と訴えた。ウィルソンは演説終盤で、以下のように述べる。「その役割を担うため、われわれは自らの命や運命、そして自分の全存在、そしてわれわれがもっているものすべてを捧げる。いま読んでも、その道徳的確信には驚かされる。した感覚の源流は、独立宣言にまで遡ることができる。world)」と呼んでいる。それはやや挑発的な言い方をすれば、「世界革命」の文書であり、アメリカ革命は、すくなくとも原理的には、世界がアメリカになったときにはじめて完結するというロジックを内包していた。アメリカという国は、国境を超えて、世界を変えていこうという内的な衝動がその建国の理念に埋め込まれており、それが常に顕在化するとは限らないものの、他の外交潮流との関係性の中で、現実のアメリカ外交が形成されてきた。Strategy)」(2017年12月)で提唱した「アメリカ・ファースト外交」は、どうもミードの四類型には収まりきらない。ミード自身は、トランプ外交をジャクソニアンの系譜でとらえることができると主張しているものの、そもそもミード自身、当初はジャクソニアンの典型としてジョン・マケイン上院議員をあげていることからもうかがえるように、かなりジャクソニアンの意味合いをずらしながら、トランプ外交に適用している(いうまでもなくマケインはトランプ批判の急先鋒である)。ミードは、軍人としての経歴を強調したケネディ大統領やジョージ・H・W・ブッシュ大統領らも、ジャクソニアン的な系譜の中で説明できるとしている。ジャクソニアンは、軍の文化に固有の名誉、勇気、誇り、そして自己犠牲に依拠し、トランプのアメリカ・ファースト外交とはかなり位相を異にする。たしかにトランプ政権の誕生とともに、大統領の執務室に新たにアンドリュー・ジャクソン大統領の肖像画が飾られたことがひろく伝えられた(これは解任されたスティーブン・バノン首席戦略官の発案だった)。トランプ大統領のアメリカ・ファースト外交がジャクソニアン的な装いを纏っているからといって、それがジャクソニアンだとは限らないだろう。トランプ政権の軍出身の閣僚・高官たちは、アメリカ外交をトランプの影響から救い出そうとしているかのようにも見える。続きは本誌をお読みください。専門は、アメリカ政治・外交。するアメリカ――理念国家の世界観』(ともに勁草書房)などがある。最大の試練に直面している。致命的な危機にあると言う人さえいるかもしれない。将来的な存続に疑問を生じさせている。西側の民主主義諸国は国内での困難に加え、自由主義の経済と安全保障の世界秩序にますます大胆に挑みかかっている中国、ロシアをはじめとする攻撃的で強大な独裁政権と相まみえるようになっている。とって極めて困難だったことだろう。それが今日、この二つの仕事はさらに困難の度を増している。自由主義の世界秩序の要であるアメリカは自国の自由民主主義体制の存続に関して、おそらく1865年の南北戦争終結以降で最も危険な脅威に直面している。これまでのところは独立した司法やメディアの監視、力を強めた野党によってトランプ政権による最も危険な政策措置は阻まれているが、安心できる理由はまったく見当たらない。司法に攻撃の矛先を向け、メディアを悪魔化し、人種間の緊張をあおり立て、政敵のヒラリー・クリントンを刑務所に入れると脅すトランプ大統領は、大統領府とアメリカの民主主義の規範のほぼすべてを犯している。その一方で、今や連邦政府の三権を一手に牛耳る共和党は、アメリカの民主主義の規範と機構の崩壊に関心がないようだ。2018年11月の中間選挙で民主党が少なくとも上下院どちらかの支配権を取り戻さないかぎり、アメリカの民主主義の崩壊がさらに進む危険は高まる一方になる。世界で最も強力な行政府の支配権を独裁志向の指導者が握り、しかも「アメリカ・ファースト」の外交政策をはっきりと公約するという事態を受けて、西側は危険の度を増す世界において自由主義の秩序を維持し、それを再び高めていく上で不可欠なリーダーシップを欠くことになる。加えて、西側の民主主義の機能不全に四つの世界的な難題が重なり、問題はさらに複雑化する。先進国への大規模な移民、気候変動の四つで、最初の三つは西側の社会構造に極めて強い緊張をもたらしている。中間層の崩壊を引き起こし、移民排斥主義の火に油を注ぎ、民族的アイデンティティに最も顕著な政治的亀裂が生じる恐れがあるからだ。西側が直面しているのは政治的な試練だけではない。経済面での勢力バランスは西側から途上国に決定的にシフトしている。IMF(国際通貨基金)がまとめたデータによると、1990年の時点では西側先進国が購買力平価ベースで世界のGDP(国内総生産)の64%を占めていた。それが2007年には50%にまで低下。衰退の兆候に乗じて、中国、ロシアをはじめとする世界の主要な独裁国家が国内での抑圧と国外での攻撃的行動を強めている。ロシアは2014年にクリミア半島を併合して以来、ウクライナに対する戦争を続けている。中国は南シナ海の係争水域に大きな人工島を建設し、領有権を固める第一歩とした。攻撃的な独裁国家による打撃を受け、自由主義の秩序の運命はどう転ぶかわからない状態にある。時代を通じて自由主義の秩序が支えてきた世界の平和と繁栄の将来に、数々の重要な疑問を浮かび上がらせる。自由主義の秩序の終焉は時代の転換点となるだろう。それは間違いなく新しい世界秩序を生み出し、世界の国々に適応を強いることになる。自由主義の秩序の終焉は、世界の主要国に機会と危険の両方を生み出すだろう。続きは本誌をお読みください。ハーバード大学で修士号および博士号取得(政治学)。「フィナンシャル・タイムス」、「ニューヨーク・タイムス」、「ワシントン・ポスト」、「ニューズウィーク」などにコラムニストとして寄稿している。)はじめに――「地政学」の氾濫ロシア人は「地政学」という言葉が大好きである、という話からこの文章を始めることにしたい。これは読んだとおりの意味であって、ロシア人との会話やロシア語の文章にはやたらにゲオポリティカ(геополитика=地政学)が登場する。政治と地理の関係に着目するという地政学的な考え方がそこに反映されていることは稀で、単に国際安全保障上の諸問題、という程度の使われ方である場合が多いようだ。この意味では、金融業界でよく用いられる「地政学リスク」に似た趣がある。ロシア語に「地政学」が溢れるようになったのは、ソ連崩壊後のことであった。ソ連では地政学がナチスのイデオロギーであるとされ、極めて否定的な扱いを受けていたためだが、現代のロシア人がこれほどまでに「地政学」という言葉を愛用するのは、どうも当時の反動なのではないかとさえ思われる。ソ連崩壊後に共産党書記長となったゲンナジー・ジュガーノフまでが『勝利の地政学』と題した書物を著したのはその好例であろう。地政学を抑圧したソ連時代においても、地政学がやたらに持ち上げられる現代ロシアにおいても、本質的な状況はあまり変化していないのではないか。いうのも、地政学という言葉を用いるかどうかは別として、「地政学的なるもの」はソ連やロシアの国家観に深く根付いているように筆者には見えるためである。ロシア的な文脈における「地政学的なるもの」とは、具体的にどのような思想であるのか。それはロシアをどのような行動に導き、2014年以降に世界の耳目を集めてきた対外的行動とどのように結ばれているのか。本稿ではこれらの点について考えてみたい。アイデンティティとしての地政学ソ連崩壊後にロシアで興った地政学ブームは、ロシアにおけるアイデンティティの危機と深く結びついていた、といえば若干の違和感をもたらすかもしれない。この数年、日本でも一種の地政学ブームが起きており、書店へ行けば地政学と銘打った本が平積みになっているのを目にする。した書物でアイデンティティという要素が注目されることは少ないようである。どちらかといえば、ユーラシア大陸の心臓部(ハートランド)を支配しようとする大陸勢力(ランドパワー)とこれを阻止しようとする海洋勢力(シーパワー)の対決という古典地政学の図式から国際政治の現状を説明しようと試みるものや、より純粋に地理的要素から個々の国家が置かれた状況を分析しようとする「景観学派」的なアプローチが多いように見える。ロシアにおける地政学思想、ことにソ連崩壊後のそれを考えるとき、アイデンティティの問題は避けて通ることはできない。ソ連崩壊により、ロシアはあまりにも急速に超大国としての地位を失った。深刻な政治と経済の混乱により国力は低迷し、かつては世界最強を誇ったソ連軍も解体されて弱体化していった。何より、ロシアが共産主義イデオロギーを放棄したことは、西側の自由民主主義体制とは異なるモダニティのあり方をリードする思想的中心としての地位の喪失を意味していた。いって、誕生したばかりのロシアは新たなアイデンティティを確立することもできなかった。邦題『ロシア新戦略』作品社、2012年)で述べたように、新生ロシア連邦は自らを国民国家と位置付けるわけにはいなかった。約1700万平方キロメートルという巨大な国土に、ロシア人からアジア系諸民族まで、正教徒からイスラム教徒までの多様なアイデンティティを抱え込んだロシアが、何故現在の範囲でひとつにまとまっていなければならないのか。ソ連であれば、その国歌が宣言するとおり、共産主義という理想に向かって団結した同盟(ソユーズ)なのだという理解が可能であったが、ロシアという連邦(フェデラーツィヤ)は国家としての団結を説明する原理を欠いていた。国歌を例にとれば、ソ連崩壊後のロシアはなかなか新しい国歌を制定することができず、2000年になってようやく制定された新国歌も、ロシアを「愛すべき我らの国」とするばかりで、団結の原理を示していない。1990年代のロシアは、北カフカスではチェチェンの分離独立運動やモスクワの支配に服さない地方の知事たちに手を焼く結果となるのである。続きは本誌をお読みください。RAN)客員研究員などを経て、現職。ロシアの軍事政策を中心に旧ソ連の安全保障政策を専門とする。岐路に立つ「強国」ロシア』(東京堂出版)など。)インド外交の起源アジアの紛争の構造によって、菱形をしているインドは縮小を続け、そのためインド政府はユーロアジアとインド太平洋の両地域の紛争構造の間にはさまれた巨大な楔としての立場に立たざるを得なくなっている。イギリスの考古学者で技師のアレクサンダー・カニングハムは1871年に著書『インドの古代地理学』の中で、古代ギリシャの博物学者エラトステネスとストラボンが『地理書』においてインド亜大陸を菱形、あるいは不等辺四辺形と表現したことに言及している。宗主国イギリスが引き揚げた後の1947年にインド亜大陸はインド、パキスタン、東パキスタン(後にバングラデシュ)に三分割され、菱形という地勢上の概念には当てはまらなくなった。その菱形という地勢上の概念は、イギリスの帝国支配の安全保障のあり方に代わってインドの大戦略の基盤になりうるものだったが、三分割の陰に隠れてしまった。イギリス帝国は、ユーラシアから東アジアまでを単一の戦略的なクレセント(三日月形)と捉えることでインド亜大陸に勢力を確保していた。そのクレセントにおいては、敵対していたロシア、フランス、オランダの各帝国に対して、トルコ、ペルシャ湾、中央アジア、南アジア、そしてインド洋諸島に至る地域で、生存をかけて情報活動による競争が繰り広げられた。中国とは異なり、インド亜大陸での帝国支配の崩壊は概念と実際の両面で戦略的真空を後に残した。そのためインド外交は、戦略的な想像力を概念面より実践面で発揮した。1962年の中印国境紛争でインドのジャワハルラール・ネルー初代首相は、中国に対する間接的な抑止力を得るために南アジアに壮大なパワー・ポリティクスを持ち込んだのである。ネルー首相は1963年、アメリカ第七艦隊がインド洋に入ることに同意した。1969年以降はデタント(緊張緩和)により、中国よりもソ連を封じ込める目的でアメリカのポラリス型原子力潜水艦がインド洋海域に展開するようになった。インドが自国の安全保障に中央アジアも関係しているという事実に目覚めたのは、ソ連によるアフガニスタン介入以降のことであった。ソ連の勢力圏がユーラシアにまで及んでいたために、1947年からインドが直面していた概念上の空白が覆い隠されていたのだ。インドの国益を法的に保護する国際システムは、リベラルな国際秩序に対する揺るぎない信念に基づいていた。1951年の日米安全保障条約と1955年の朝鮮戦争により、インドは東アジアにおける自国の利益にも目覚めた。このように、インドは菱形の地勢の陥穽と利点に断続的に目を見開かされてきたのである。ネルー首相はインド共和国憲法の下で政権運営を始めた。州議会議員によって選ばれた憲法制定議会が起草したその憲法はネルーにとって、紀元前3世紀の仏教の政治的伝統に起源をもつ内面的自由を尊重するヒューマニズムの復興だった。ネルーの自由民主主義国家にとっては、ローマ帝国のコンスタインティヌス大帝に相当するのが、紀元前3世紀のマウリヤ朝のアショーカ王であり、西洋政治文明におけるギリシャ哲学に相当するのが、ギリシャ・ローマ文明と仏教的伝統を融合した国家的文化だった。シャシ・タルールは著書『ネルー――インドという発明』において、ネルーは「アショーカの心には冷戦という考えはなかった」が、アショーカの帝国の精神には勢力均衡の考えは確かにあったと記している。続きは本誌をお読みください。)ジャワハルラール・ネルー大学で博士号取得(近代史)。Weekly」誌などに寄稿している。