〉キャンペーン期間2020年1月1日(水)~2020年2月29日(土)キャンペーン内容それぞれの条件を満たしたお客様にPayPayギフトカードをプレゼントいたします。※PayPayギフトカードは16桁のシリアルナンバーです。郵送されるものではないのでご注意ください。※PayPayギフトカードのプレゼント条件については、それぞれ期間が異なりますのでご注意ください。お持ちでない方1新規に証券総合取引口座の開設で:もれなく200円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!キャンペーン期間中に新規に証券総合取引口座のお申込み(※申込フォームのキャンペーンコード欄に「paypay2020」を入力)をされ、2020年3月12日(木)までに口座開設が完了した方が対象です。[口座開設申込みフォームのキャンペーンコード欄]※キャンペーンコードを入力しないで口座開設をした場合、本キャンペーンが適用されないのでご注意ください。※過去に口座開設をされたお客様は対象外となります。2初回ログイン後の追加情報入力で:もれなく200円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!本キャンペーンにて新規に口座開設を完了された方で、2020年3月12日(木)までに初回ログインを行い、お客さまの追加情報の入力を完了された方がプレゼントの対象です。310,000円以上ご入金で:もれなく200円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!本キャンペーンにて新規に口座開設を完了された方で、2020年3月12日(木)までに10,000円以上ご入金された方がプレゼントの対象です。投資信託のお取引で:抽選で100名様に2,000円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!本キャンペーンにて新規に口座開設を完了された方で、2020年4月30日(木)までに日本株(現物)取引(約定ベース)を1回以上、又は投資信託で100円以上お買付した方が抽選の対象です。外国株取引口座をお持ちでない方5外国株取引口座の新規開設で:もれなく200円相当のPayPayギフトカードをプレゼント!2020年1月1日(水)~2020年3月12日(木)の間に外国株取引口座の開設が完了した方が対象です。※既に証券総合取引口座をお持ちの方も対象です。:2020年5月下旬頃プレゼント方法マネックス証券口座で登録のメールアドレスあてに送付いたします。※PayPayギフトカードは16桁のシリアルナンバーです。ギフトカードによる詳しいチャージ方法はこちら※PayPayアプリをダウンロードしていない方がPayPayギフトカードを受け取るためには、該当アプリをダウンロードしていただく必要がございます。不備などにより、口座開設までに時間がかかる場合がありますので、お手続きはお早めにお済ませください。・他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。・PayPayギフトカードプレゼント時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。・本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。2020年5月29日(金)まで※PayPayボーナスプレゼント時にお知らせする「お問い合わせ番号」をご用意の上、お問合せください。PayPayギフトカード番号ではお問合せを受け付けることができない可能性があります。「PayPayギフトカード」はPayPay残高に付与できるシリアルナンバーの形でのお渡しとなります。付与されるPayPay残高はPayPayボーナスとして使用できます。引き換えにはPayPayアカウントが必要です。JAPANのIDの両方が必要となります。ボーナスの譲渡および金融機関口座への出金はできません。PayPayボーナスのご利用に関しては、こちらのページをご確認ください。PayPayアプリをダウンロードしていない方がPayPayギフトカードを受け取るためには、該当アプリをダウンロードしていただく必要がございます。キャンペーンへは、PayPayアプリのバージョンおよびOSのバージョンを最新の状態にした上でご参加ください。バージョンが古い場合は正しく動作しない可能性がございます。本キャンペーンのギフトカード番号は、1PayPayアカウントあたり5枚までご利用いただけます。6枚以上のギフトカード番号を保有されていても、利用できるギフトカード番号は最大5枚までとなります。PayPayギフトカードは16桁のシリアルナンバーです。郵送されるものではないのでご注意ください。今回付与されるPayPay残高は、「PayPayボーナス」となり、譲渡および金融機関口座への出金はできません。PayPayギフトカードには有効期限があり、引き換え期限は2020年9月30日(水)23:59となります。有効期限を過ぎた場合、記載のギフトカード番号はご利用いただけませんので、ご注意ください。PayPayギフトカードとPayPayアカウントは紐づいておらず、未使用のギフトカード番号は所有していてもアプリ内には表示されません。利用済のギフトカード番号は再利用できません。アクセス集中やメンテナンスなどにより、ギフトカード番号がご利用いただけない場合があります。ギフトカード番号の入力を連続で失敗された場合は、入力いただけなくなる場合がございます。PayPay株式会社は本キャンペーンのスポンサーではありません。PayPayおよびPayPayロゴはPayPay株式会社の登録商標です。口座開設の流れパソコンからでも携帯電話からでも、マネックス証券なら現物取引手数料がお手頃な最低100円(税抜)~。信用取引手数料も格安に。ETF、ETN、REIT(インフラ投資法人含む)の信用取引の売買手数料(税込)相当額を全額キャッシュバックいたします。完全抽選のIPO(新規公開株)なので初心者さんでも当選の可能性はベテラン投資家と同じ。資産形成に適した運用コストの低い投資信託を中心に1,100本以上の投資信託を取り扱っており、そのほとんどを100円から購入することができます。仮想通貨との交換が可能なおトクなポイントです。都市銀行やネット銀行だけでなく、ゆうちょ銀行や地方金融機関にも対応しています。口座開設お申込み「申込フォーム」に必要事項をご入力いただき、お申込みください。氏名・住所は、本人確認書類と同一のものを入力してください。画面の指示に従って、「個人番号(マイナンバー)カード」または「運転免許証と通知カード」の原本)と、顔を撮影してください。※未成年の方や外国籍の方などは郵送での手続きをご利用ください開設通知の受取り口座開設が完了しましたら、「口座開設手続き完了のご案内」をメール送信します。メールの指示に従い、ログインIDやパスワード等をご確認ください。ご記入(法人はご記入・ご捺印)のうえ、本人確認書類、マイナンバーが確認できる書類を添えて、ご返送ください。開設通知の受取り口座開設が完了しましたら「口座開設手続き完了のご案内」を郵送いたします。お取引に必要なログインID、パスワード等が記載されております。予告なく変更又は中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。当社の口座開設・維持費は無料です。内容をよくご確認ください。投資対象としています。値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。<手数料・費用等>投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、申込受付日またはその翌営業日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率2.38%(税込2.618%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。<その他>投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。<保証金の額または計算方法>信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。関する重要事項<リスク>新規公開株式のお取引にあたっては、株式相場等の変動に伴い、また、新規公開株式の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変動に伴い、上場後の新規公開株式の価格が変動することによって、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。<手数料等>購入対価のみで取引手数料はかかりません。十分にお読みいただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.1%、指値で約定金額の0.15%を乗じた額がかかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(最低手数料45香港ドル、上限手数料450香港ドル)の売買手数料がかかります。中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(最低手数料45香港ドル、上限手数料450香港ドル)の売買手数料がかかります。中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。ご覧いただいていたウェブサイトは、当社が作成したものではありません。その掲載されている感想や評価は、あくまでウェブサイトの作成者が管理するもので、当社によるものではありません。