主要メディアのひとつである新聞に掲載されたがん予防関連記事の掲載頻度およびその内容について検討することを目的とした。紙(読売,朝日,毎日,日本経済,産経新聞)の朝夕刊に掲載されたがん予防関連記事を対象に,掲載紙,掲載月,朝夕刊,情報元を確認した。その上で,予防記事に対しては,人のがんにかかわる要因の記載の有無,そのうち生活習慣関連要因(喫煙,食物・栄養,飲酒,運動・身体活動,肥満)が記載された記事では予防,リスク,推奨基準の記載の有無,および詳細内容を確認した。検診記事に対しては,検診部位,対象者,受診間隔の記載の有無,および受診を促進する内容であるかを確認した。紙のべ272件(がん関連記事全体の5.1%)確認され,そのうち予防は208件で取り扱われていた。中でも飲酒(12件),運動・身体活動(11件),肥満(10件)は少なかった。食物・栄養以外では予防よりもリスクの取り扱いが多く,推奨基準の記載はのべ13件であった。検診について取り扱う記事は92件であった。その中では,乳がん検診が31件と最も多く,その他のがん検診は20件に満たなかった。検診対象者や受診間隔は7件,検診受診を促進する内容は39件の記事で記載されていた。新聞においてがん予防関連記事は取り上げられているものの十分とは言えず,掲載されていた記事においても取り扱われる生活習慣関連要因や検診部位には偏りがあり,具体的な基準を示す記事は少ないことが明らかとなった。新聞の影響力を考えると,今後はいかに,具体的な予防行動やその基準,検診対象者や受診間隔などを含めた記事の取り扱いを増やしてもらうかを検討する必要性が示唆された。346名(男性215名,女性131名,第1次調査時平均年齢(S.D.)は74.03(5.21)歳)を対象とした。Index;以下MFPDI-Jにより判定),足部自己管理行動に関する項目(「毎日足の状態を観察していますか」等7項目),履き物の選択行動に関する項目(「踵がしっかりとした靴を履いていますか」等靴の種類に関する9項目と「試着をして履き心地を確認していますか」等選択行動に関する4項目)について尋ねた。実施し,足部痛・DFPの有無(MFPDI-J)を尋ねた。第1次調査と第2次調査の回答から,DFPなし群,DFP発生群,DFP改善群,DFP持続群の4群に分類し,各群の足部自己管理行動に関する項目の実施数,履き物選択行動に関する項目の実施数について一元配置分散分析を行った。第1次調査時にDFPがなかった271名を抽出し第2次調査時のDFPの有無を従属変数,第1次調査時の足部自己管理行動に関する項目,履き物選択行動に関する項目,運動習慣の有無を独立変数として,多重ロジスティック回帰分析を行った。足部自己管理行動の実施数において有意な差を認め(F=5.86,p<.01),多重比較の結果,DFP持続群はDFPなし群に比べて足部自己管理行動の実施数が有意に高かった(DFP持続群平均3.79に対しDFPなし群2.14,p<.01)。0.14-0.80)が有意にDFPの発生に関連した(p<.05)。【結語】第1次調査時にDFPがあり8か月後にも持続する者の足部自己管理行動の実施数がむしろ多く,足部自己管理行動の実施数はDFP発生・改善に単純には影響しないことがわかった。第1次調査時にDFPがない対象者のみの分析では,足部自己管理行動の実施数や履物選択行動の実施数はDFPの発生に有意な関連はなく,履物の選択時に履物の外観や価格以外の要素を考慮することと日常的に運動習慣があることがDFPの発生を有意に抑制できる可能性が示唆された。履物選択時に考慮するべき内容や習慣化するべき運動内容の仔細は本研究では明らかとならないため,今後の調査・分析の課題とする。:本研究の目的は、どのような条件(利便性や特徴)を持つ公園が子どもの主観的・客観的に測定した身体活動を増加させ、座位行動を減少させるのかを明らかにすることとした。対象者は、東京都の2つの市の住民基本台帳より無作為に抽出した小学1年~...本研究の目的は、どのような条件(利便性や特徴)を持つ公園が子どもの主観的・客観的に測定した身体活動を増加させ、座位行動を減少させるのかを明らかにすることとした。対象者は、東京都の2つの市の住民基本台帳より無作為に抽出した小学1年~6年生の男女2,400名およびその保護者とした。無作為抽出の方法は、性および学年で重み付けし、1世帯から1名のみを抽出した。この2,400名に対し調査依頼を行い、協力に同意が得られた620名に調査一式を送付した。調査に回答のない対象者については、2週間後に督促を行った。評価および関連要因を調査した。結果として、525名の者が調査・測定を完遂した。それぞれに公園の利便性および特徴が関連していることが示された。今後は公園に着目した児童の身体活動推進のための方策を構築することが望まれる。なるエコロジカルモデルに基づいて、我が国の成人の身体活動を推進するために重要な要因の関連性を明らかにするための研究を実施した。なるエコロジカルモデルに基づいて、我が国の成人の身体活動を推進するために重要な要因の関連性を明らかにするための研究を実施した。具体的には、20‐79歳の2,000名にウェブ調査による横断調査を実施した。)に共分散構造分析を行った。(13.0)歳、男性49.8%)を分析対象者とした。(202.2)分であった。介し身体活動に間接的に影響を与えていた。環境要因から身体活動への間接効果は、負担からセルフ・エフィカシーを介したパス係数が一番大きな値を示した。環境要因から身体活動への総合効果は、歩行で.02、中等度以上の身体活動で.02、高強度身体活動で.05であった。よって異なることが明らかとなった。:学校の休み時間は、すべての子どもに対して日常的に身体活動を推進できる重要な場面であり、その環境整備が急務である。文部科学省および日本サッカー協会が推進している校庭の芝生化は、休み時間における児童の身体活動を推進するための学校環境整...学校の休み時間は、すべての子どもに対して日常的に身体活動を推進できる重要な場面であり、その環境整備が急務である。文部科学省および日本サッカー協会が推進している校庭の芝生化は、休み時間における児童の身体活動を推進するための学校環境整備の一環になり得ると考えられる。校庭の芝生化が休み時間における児童の身体活動量に及ぼす影響について検討した研究はこれまでに行われていない。そこで、本研究課題では、校庭の芝生化が学校の休み時間における児童の身体活動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。対象者は埼玉県の1小学校に在籍する3‐6年生の児童86名(男子50名、女子36名)とした。芝生化による各身体活動強度の実施時間の変化について、学年を共変量とした反復測定分散分析を用いて性別に検討した。有効データが3日未満の者を除き、中休み55名、昼休み56名を分析対象者とした。中休みにおいて、女子の中等度身体活動が有意に増加した(前1.3±0.7、後1.6±0.7、p=0.04)。一方で昼休みにおいては、男女ともに座位活動が有意に増加し(男子:前3.7±2.7、後6.8±3.1;p<0.01、女子:前3.9±2.3、後7.5±2.4;p=0.02)、低強度身体活動は有意に減少した(男子:前9.0±2.7、後5.6±2.1;p=0.01、女子:前9.5±2.4、後6.6±1.9;p=0.01)。芝生化により、身体動作の種類が多様になったことや、校内にいた女子が校庭に出て活動するようになったことが、中休みにおける女子の中等度身体活動の増加をもたらした要因として考えられる。一方で昼休みにおいては、身体活動が減少した。芝生化によって制限された遊びがあること、「座る」、「寝転ぶ」といった動作が増加したことが、低強度身体活動を座位活動に移行させた可能性がある。校庭の芝生化により児童の身体活動を大きく推進するためには、教員の声掛けや遊具の提供といった取り組みを併せて行う工夫が求められる。身体活動の内容がどのように変化して身体活動量に変化を及ぼしたのか、行動観察などの手法を用いて明らかにしていくことが、今後の課題とされる。校庭の芝生化によって、昼休みにおいては男女ともに身体活動量は減少したものの、中休みにおける女子の中等度身体活動の増加が確認された。研究成果概要:子どもの身体活動を推進していくためには、場面特有(通学中や休み時間など)の身体活動実施の実態を把握し、その活動に影響を及ぼす重要な要因を明らかにし、我が国の子ども全体に対して広く普及できる実用的な支援方法を構築することが極めて重要...子どもの身体活動を推進していくためには、場面特有(通学中や休み時間など)の身体活動実施の実態を把握し、その活動に影響を及ぼす重要な要因を明らかにし、我が国の子ども全体に対して広く普及できる実用的な支援方法を構築することが極めて重要である。現状では、どのような場面でどのような種類の身体活動をどの程度行っているのかを明らかにした研究は僅かである。学校として支援が行え、子どもの裁量で身体活動を実施することが可能な時間として、朝の休み時間に着目し検討することの実行可能性が高いことが挙げられる。朝の休み時間は、学校生活の中で身体活動を増やす取り組みを行う重要な場面だと認識されていながらも、その取り組みの有効性を証明した研究、さらには朝の休み時間の身体活動実態でさえ明らかになっていないのが現状である。そこで本研究では、子どもの学校内での朝の休み時間の効果的な身体活動支援策を検討するため、その時間帯の身体活動の実態及び重要な関連要因を明らかにすることを目的とした。対象者は東京都の小学校8校に在籍する4年生の児童607名(男子298名)とした。4月~5月に、加速度センサー付歩数計(スズケン社製ライフコーダ)7日間連続装着によって、朝の休み時間(登校可能時間から朝の会まで)における中等度強度以上の身体活動時間を測定した。朝の休み時間の身体活動時間の性差をBMIを調整変数とした共分散分析にて検討した。朝の休み時間の身体活動に影響を及ぼす学校内の環境要因を解明するため、性およびBMIを調整変数とした重回帰分析により、身体活動指標との関連を分析した。有効データが3日未満の者を除いた325名を分析対象者とした。わずかであり、男子(平均±標準偏差:5.30±3.40分)は女子(4.08±2.40分)よりも朝の休み時間における身体活動時間が有意に長かった(p<.001)。本研究の結果より、我が国の小学生において朝の休み時間帯の身体活動を推進する余地があり、学校内の施設に着目し支援を行っていくことにより朝の休み時間の身体活動を効果的に推進できる可能性が示唆された。研究成果概要:本研究の目的は、始業前の時間帯における運動介入が、始業前の児童の身体活動に与える影響について検討することとした。対象者は、東京都の公立小学校4校に在籍する5年生310名(男子177名)のうち、保護者より調査参加の同意が得られデータ...本研究の目的は、始業前の時間帯における運動介入が、始業前の児童の身体活動に与える影響について検討することとした。対象者は、東京都の公立小学校4校に在籍する5年生310名(男子177名)のうち、保護者より調査参加の同意が得られデータに欠損のない152名とした。本研究は始業前の時間帯における運動介入(2013年5~7月)と、介入前(T1)、介入後(T2)の2時点に測定を行った。調査参加への同意を得た研究参加校4校を介入校2校と対照校2校に振り分けた。介入校2校に対して、各校の始業前の時間帯に大学生指導者2名による運動遊びの介入を実施した。2012)、15分間の介入を行う学校と30分の介入を行う学校の2群に分けた。始業前の時間帯において、男子については30分の運動介入が、女子については15分の運動介入が身体活動推進のうえで効果的であることが明らかとなった。研究成果概要:子どもの長時間の座位行動と学力・体力との関連を明らかにすることを目的とした。小学校3-6年生を対象とし、質問紙への回答を求めた。体力・学力のデータは学校より得た。(読書/音楽鑑賞、テレビ視...子どもの長時間の座位行動と学力・体力との関連を明らかにすることを目的とした。小学校3-6年生を対象とし、質問紙への回答を求めた。体力・学力のデータは学校より得た。身体活動を調整変数とした相関係数を算出した。本研究の結果より、学業以外の座位行動の長さは体力及び学業成績の悪さとの有意な相関が認められた。