第4四半期(Q4)と第5四半期(Q5)は、決算期変更で12か月を超える決算期間が生じたときに見られます(変則決算(へんそくけっさん))。売上高(うりあげだか)にあたる科目のチャートです。累計金額(るいけいきんがく)なので、普通は本決算(ほんけっさん)(FY)に向かって金額が大きくなります。売上高(うりあげだか)は毎年伸びている方が良いです。普通は、商品やサービスの売り上げが『売上高』になります。銀行業だと、経常収益(けいじょうしゅうえき)が売上高にあたります。貸し出したお金の利息や保有している有価証券の配当などが、経常収益に含まれています。建設業では、建設工事が進むごとに売上高を計上していく完成工事高(かんせいこうじだか)が良く登場します。売上高を認識(にんしき)する基準は、有価証券報告書の『会計方針に関する事項(じこう)』に載っています。四半期(しはんき)ごとの売上高(うりあげだか)にあたるチャートです。継続的に特定の四半期に偏(かたよ)りがあれば、翌年度(よくねんど)も同じタイミングで偏りが見られるだろうと予想できます。純利益(じゅんりえき)と包括利益(ほうかつりえき)のチャートです。累計金額なので、黒字であれば、本決算(FY)に向かって金額が大きくなります。純利益(じゅんりえき)は毎年伸びている方が良いです。売上高から費用と税金を引いて残った金額が『純利益』になります。純利益の計算過程は、有価証券報告書の『損益計算書(そんえきけいさんしょ)』に載っています。純利益の金額は『利益剰余金(りえきじょうよきん)』に加わります。(かぶぬししほんとうへんどうけいさんしょ)』に載っています。四半期(しはんき)ごとの純利益(じゅんりえき)と包括利益(ほうかつりえき)のチャートです。継続的に特定の四半期に偏りがあれば、翌年度も同じタイミングで偏りが見られるだろうと予想できます。資本金(しほんきん)と剰余金(じょうよきん)のチャートです。資本金や各種剰余金は、純資産の中の科目です。資本金(しほんきん)は多い方が良いです。資本金の分だけ信用力が増すので、企業や銀行との取引がスムーズになります。資本金と資本剰余金は、増資(ぞうし)や減資(げんし)などを実施した時に大きく変わります。利益剰余金は、純利益の金額が反映されるので、決算ごとに変化します。利益剰余金(りえきじょうよきん)は毎年伸びている方が良いです。利益剰余金は配当金の源(みなもと)ですので、多いほど株式の価値が高まります。赤字続きで利益剰余金(個別(こべつ))をマイナスにしてしまうと、そのマイナスを解消するまで配当金が出せなくなります。営業(えいぎょう)・投資(とうし)・財務(ざいむ)キャッシュフローのチャートです。キャッシュフロー(CF)は、現金をどこから得て、どこに使っているのかを表しています。普通は、『営業CF』がプラスで、『投資CF』がマイナス、『財務CF』がマイナスになっているのが良いです。この状態は、本業(ほんぎょう)の売り上げで現金を得て、事業拡大のために設備を買って、利益を配当金として株主に支払った時に見られます。どんな科目が営業CF・投資CF・財務CFに入っているのかは、有価証券報告書の『キャッシュ・フロー計算書』に載っています。営業キャッシュフローは毎年伸びている方が良いです。『利益』の金額に連動して増えていると良好です(比べるのは営業利益でも純利益でもなんでも良いと思います)。『利益に現金の裏付けがある』と判断する材料の1つになります。投資キャッシュフローと財務キャッシュフローは、金額だけでは良し悪しを決めづらいです。営業CFが『継続的(けいぞくてき)』にマイナスで、それを投資CFのプラスや財務CFのプラスで補っている状態は、たいてい業績が良くない企業で見かけます。現金及び現金同等物(げんきんおよびげんきんどうとうぶつ)のチャートです。現金及び現金同等物は、企業の現金支払い能力を表しています。現金及び現金同等物(げんきんおよびげんきんどうとうぶつ)は、売上や利益の増加とともに毎年増えている方が良いです。現金同等物とは、簡単に現金に換えられる資産のことです。現金及び現金同等物の具体的な内容は、有価証券報告書の注記事項(ちゅうきじこう)にある『現金及び現金同等物の期末残高(きまつざんだか)と連結貸借対照表に掲記(けいき)されている科目の金額との関係』に載っています。現金及び現金同等物が増えた減ったの計算過程は、有価証券報告書の『キャッシュ・フロー計算書』に載っています。資産(しさん)・負債(ふさい)・純資産(じゅんしさん)のチャートです。資産は、負債と純資産の合計です。資産(しさん)は毎年増えている方が良いです。純資産の増加で資産が増えていると良好です。『純利益』が『利益剰余金』に足(た)されて『純資産(じゅんしさん)』が増えていってる状態が理想的です。(かぶぬししほんとうへんどうけいさんしょ)』に載っています。(しょうひんさきものとりひきぎょう)』の場合は、顧客から資産を預かる関係で、ほかの業種よりも負債の割合が多くなります。自己資本比率(じこしほんひりつ)のチャートです。自己資本比率は、純資産の割合が大きいほど大きくなります。何パーセントくらいが望ましいのかは諸説(しょせつ)あります。自己資本比率(じこしほんひりつ)はプラスであって減り続けてさえいなければ問題ないように思います。自己資本利益率(じこしほんりえきりつ)のチャートです。自己資本利益率は、自己資本(エクイティ、Equity)に対する利益の割合のことです。アールオーイー(ROE)とも呼ばれています。従業員数(じゅうぎょういんすう)と平均臨時雇用者数(へいきんりんじこようしゃすう)のチャートです。事業を動かすには従業員の協力が必要ですが、従業員数が多いほど費用が増えます。発行済株式総数(はっこうずみかぶしきそうすう)のチャートです。発行済株式総数の多い少ないは、企業の良し悪しとは無関係です。東京証券取引所のサイトでは『望ましい投資単位の水準』を示しています。株式の最低購入代金(さいていこうにゅうだいきん)がその水準の金額に収まるように、株式分割や株式併合の実施を企業に促(うなが)しています。株式分割(かぶしきぶんかつ)で既存(きぞん)の株主が損をすることはありません。株式併合(かぶしきへいごう)も通常は損をしませんが、併合で持ち株が1単元(いちたんげん)を下回ってしまう場合は損をします。具体的には、持ち株が1単元を下回ると議決権(ぎけつけん)が行使(こうし)できなくなります。株式売買(かぶしきばいばい)の手続きが面倒になります。新規に株式が発行された場合は、既存の株主が損をします(価値の取り分が減ります)。1株当たり配当(ひとかぶあたりはいとう)のチャートです。配当金(はいとうきん)は株主の重要な権利です。株主への利益還元(りえきかんげん)は配当金が基本です。『1株当たりの配当金』は株式分割や株式併合に応じて変わりますので、『配当金の総額(そうがく)』で見るのが良いと思います。配当金の総額は、有価証券報告書の『配当金支払額(はいとうきんしはらいがく)』に載っています。1つの考え方ですが、配当金の総額は毎年増えている方が良いです。毎年黒字を出して利益剰余金が増えた結果、増配(ぞうはい)を繰り返している状態なら良好です。利益剰余金からの配当金は、税金の自動計算が良く整備されていて、あいまいさが少なく、とても効率的です。特定口座(とくていこうざ)やNISA口座(ニーサこうざ)の利便性(りべんせい)が光ります。一方で、配当金を出さずに『自己株式の取得&消却(しょうきゃく)』に充(あ)てたり、『事業拡大の資金の上乗せ』に充てるのが良いという考え方もあります。いった『株式が今まで以上に高値(たかね)で売買(ばいばい)されるようにする』という施策(しさく)も、株主への利益還元になります。配当金や自己株式の取得などに充てられる金額は、大まかに言えば、利益剰余金(個別)の金額の範囲内までです。実際には、さらに『分配可能額(ぶんぱいかのうがく)』を計算します。利益剰余金以外から株主に現金や物品(ぶっぴん)を渡すことも、部分的に認められてはいます。具体的には、『資本剰余金を原資(げんし)とする配当金』や、損益計算書で株主優待関連費用などとして処理されている『株主優待(かぶぬしゆうたい)』があります。配当金には『普通株式(ふつうかぶしき)』への配当金のほかに、『種類株式(しゅるいかぶしき)』への配当金も存在します。外部顧客への売上高のチャートです。セグメント間の内部売上高又は振替高のチャートです。売上高のチャートです。