table(ファーム・トゥー・テーブル)」という言葉を聞いたことはありますか?アメリカで生まれた食に対する考え方で、農場(生産者)から食卓(消費者)へ安全で新鮮な食材を届けるというものです。レストランなどでは少し前から話題を集めており、「地産地消」や「サステナブル(持続可能)」な食のあり方にもつながるものです。こちらのオーナーシェフのトニーは、自宅を農場の敷地内に建設し、そこで野菜や家畜を育てています。大切にしているのは、野菜などは遺伝子組み換えをしていない種を厳選し、家畜の飼料にはオーガニックのものを使い、安心安全な食材をつくるということ。レストランで使用するソーセージやサラミは、自身の農場で育った家畜の肉を使い手作りするなど、細かい部分にまで気を配っています。農場とレストランが近いということは「安心安全で美味しい食材が提供できる」だけでなく、「環境にもやさしい」というメリットもあります。食材を箱詰めするための容器や包装紙は不要になりますし、運搬することで発生する温室効果ガスの削減にもつながります。トニーは、ニューヨークやサンフランシスコで活躍していたシェフ。都会で仕事をするなかで「オーガニックの畑があり、その近くでレストランを開きたい」という想いを長年抱いていたのだとか。その想いに当てはまる場所を探していたところ、ちょうどよいタイミングで見つかったのが、今の場所というわけです。いろんなこだわりが詰まっていることもあり、このレストランで提供される食材は安心して食べられる新鮮なものばかりで、料理はとても美味しい!夕方のオープン時間になると、地元の客が次々に店内に入り始めて、トニーと親しげに会話を始めるのだとか。したレストランの在り方が、地元の人たちにもとても愛されているようです。この「ファーム・トゥー・キッチン」の考え方は、日本にも広がりつつあります。オレゴン州ポートランドで人気を集めているレストランが、日本に出店したものです。有機農業を実践している農家から食材を仕入れ、その日ごとに変化する「スペシャル」として、料理が提供されています。現地のスタイルのように、週末限定でブランチも食べられるのだとか。ポートランドにも通じる「ゆったりとした空気」を楽しみながら、オリジナルの料理を味わってみてはいかがでしょうか。さんは「フードロス」や「食品ロス」という言葉を聞いたことはありますか。人が食べるために作られたはずの食品が、作りすぎや食べ残し、期限間近という理由でまだ食べることができるのに、廃棄をしてしまうことを「フードロス」といいます。国連食糧農業機関によれば、世界で廃棄されている食品の量は13億トンにも及びます。環境省が発表した日本における食品廃棄物は約2,759万トンで、そのうち本来食べられるのに捨てられてしまった食品は約643万トンにもなります。これは日本人の1年間で消費する米の量である約50キロに相当します。フードロスは様々な影響を及ぼします。無駄に廃棄することによって、ゴミの処理コストが大幅にかかってしまったり、作っても食べない食品やその原材料をつくるための多くの肥料や水などは無駄になってしまい、自然環境に悪影響が出ます。今現在地球上で約8~9億人(9人に1人)が飢餓に苦しんでします。フードロスの原因である廃棄量分を分配することができれば、飢餓に苦しむ人が無くなるほどの量なのです。フードロスが起こってしまう原因は、食品の作りすぎによる生産調整のために過剰生産した原材料を廃棄や加工段階で不良品の処分など、様々な段階で発生しています。中でも大きな原因の一つである「3分の1ルール」という商慣習があります。「3分の1」ルールというのは、食品を製造してその賞味期限までの3分の1の期間が経過するまでに小売企業のもとに納品できなかった食品は食べることができてもできなくても、製造会社に返品したり、廃棄してしまうというものです。この「3分の1ルール」によって、多くの食品の廃棄が増えてしまっています。他にも、パッケージの印字ミスやレストランや店舗などでの食べ残しによる廃棄、消費者の食品の買いすぎによって賞味期限切れで捨ててしまうこともフードロスを発生させる原因となっています。最近ではフードロスをなくすための対策や改善していくための働きが増えています。日本を含む世界では、この「3分の1ルール」のような縛りによって廃棄せざるを得なくなった食品や規格外で販売することができなくなった食品を買い取り、インターネット上や地域イベントなどで販売することによって、無駄をなくしていく活動があります。他にも、企業間で必要な材料、食品を必要な分だけ買い取ることにより、過剰製造や食べ残しを減らすサービスなども増えています。一般家庭でも十分フードロスをなくす対策をすることができます。商品を購入する際に、賞味期限の近いものから必要な分だけ購入し、できる限賞味が切れる前に食材を使い切りましょう。外食の際に、頼みすぎによる食べ残しを減らすだけでもだいぶ変わって聞きます。いった企業の活動や、1人1人のちょっとした行動でフードロスを改善していきましょう。食がテーマの映画3選。「なごやオーガニック映画祭」では、「有機農業の意義を伝え、有機農業に関心をもつ人のすそ野を広げる」ことをコンセプトに活動している。有機農業に関連する分野に携わる有志により、2011年に実行委員会が設立された。2012年2月、2014年2月、2016年4月に計3回の映画祭が開催され、多くの人に食の未来を考えるきっかけを提供してきた。食の安全・安心への関心は年々高まっており、こうした映画の与える影響は大きい。南フランスの小さな村で実際に起こった1年間の物語を綴っている。子どもの未来を守るために「学校の給食と高齢者の宅配給食をオーガニックにする」という村長の提案に挑戦!最初は戸惑っていた村民たちであったが、子どもの味覚が変化し、小さな村が少しずつ変化していく。この映画の公開後、フランスでは一大オーガニックブームが起き、多くの人が自身の食生活を見直すようになったと言われる。食品業界の裏側にまで潜入し、食の安全について疑問を投げかける米国のドキュメンタリー。サブタイトルは「ごはんがあぶない」。値段は高いが安全で美味しいオーガニック食品と、スーパーに並んでいる安価な食材を比較し、その価格差の背景にあるさまざまな状況を明らかにしている。大規模工場で飼育される食肉産業の実態や飛行機で大量に農薬を散布する様子なども映し出された。「第82回アカデミー賞長編ドキュメンタリー部門」にノミネートされ、米国では映画公開後に大反響を巻き起こした映画である。世界で生産されている食料は120億人分あるにも関わらず、実際に飢餓に苦しんでいる人は10億人もいると言われている。この「食の不均衡」をテーマにしたオーストリアの映画である。大量のパンが毎日捨てられていくウィーンと、小麦を輸出していながら2億人もの人が食料に飢えているインド。生産者へのインタビューを通して、飢餓が生まれるメカニズムをまとめている。食の未来に向けて、私たちは何をすればいいのか。温泉にゆっくり浸かって温まるのは、幸せな時間ですね。温泉と言うと肩までしっかり浸かるお風呂をイメージしますが、実はひざ下まで温まる「足湯」をするだけでも血行が良くなり、むくみ予防や風邪対策、美容にもよい効果が期待できると言われています。従来の足湯は温泉の一角にあるものが多かったのですが、この足湯の効果が注目され、足湯とカフェがコラボレーションした「足湯カフェ」が全国各地に増えつつあるのをご存知でしょうか。足湯カフェは、カフェ好きな方はもちろん美と健康に関心のある方にとっては、気になるスポットですね!そこで今回は、足湯カフェについてご紹介します。全国の温泉地などで続々と誕生している足湯カフェについて。その土地ならではのご当地グルメやスイーツと足湯をセットにして楽しめるカフェが多いです。そもそも温泉地は大自然のなかにあることが多いので、雄大な景色も眺めることができます!ゆったりとした時間を過ごしたい時にはぴったりですね。友人や家族と一緒に行くのはもちろんですが、カップルで過ごすのにもおすすめです。足湯カフェは、温泉地だけでなく街なかにも続々とオープンしています。東京都の有楽町にある大分県の特産品を集めた「大分アンテナショップ温泉座」では、大分名物のカボスを使ったソフトクリームを食べながら、足湯を楽しむことができます。こちらではビニールソックスが用意されており、足を濡らさずにお湯に浸かることができるので、タイツやストッキングを脱ぎたくない時などにも利用できて便利ですね。ひとつは、薬膳料理と足湯のコラボ「ナイェジュ」。こちらは東京都の錦糸町にあり、美と健康に関心の高い女性を中心に人気を集めています。薬膳のお粥やお茶などを楽しみながら足湯ができます。その時の体調などに合わせてセレクトできる漢方の考え方を取り入れたお茶や、砂糖や添加物などを使わない薬膳スイーツなどこだわりのメニューが並びます。温泉地や旅先などで疲れた時はもちろん、普段の生活のなかで癒されたい時にもぴったりの「足湯カフェ」。最近続々とオープンしているので、身近な場所にもあるかもしれませんね。チェックして、足を運んでみてはいかがでしょうか。実は、例えば保存料を適切に使えば、食中毒のリスクを下げることにつながっています。食品のリスクで一番大きいのは食中毒です。保存料は食品の日持ちを向上させるだけでなく、食中毒の原因の繁殖を抑え、食中毒のリスクの低減させているのです。食品添加物なしには作れない食品も多いです。豆腐を固める「にがり」や、中華麺に色と食感を与える「かんすい」などが代表例として挙げられます。関する見解を表明、この中で食品関連業界に表示の自粛を求めました。食品添加物は、インスタントラーメンやスナック菓子、レトルト食品など日常的に口にする加工食品には必ずといっていいほど含まれています。食品添加物は、厚労省により安全性と有用性が確認されています。各種の毒性試験により、食品添加物の安全性は科学的に評価されているのです。一日摂取許容量(ADI)が決められ、それを超えないように使用基準が決まっています。消費者が実際に摂取している食品添加物の量は、実際に売られている食品を購入して分析する「マーケットバスケット方式」により調査し、ADIを超えないことが定期的に確認されています。厚労省のデータが、健康にまったく悪影響がないという結果を示しても、食品添加物は消費者に嫌われています。食品添加物は、1950年代後半から70年代にかけ、死亡事故や発がん性が問題になりました。「添加物は危ない」との印象が一気に広まった時期です。開発・販売が相次ぎました。50年代後半〜70年代に問題視された添加物は、その後使用禁止になり、今は使われていません。現在は食品衛生法で使用が認められているものしか添加物として使えません。発がん性がある化学物質は添加物として使えません。使用が認められる物質でも、毎日食べ続けても安全な量しか使ってはいけないと決められています。厳しい安全基準がある上、この基準を守っているかも行政により厳格にチェックされているのです。科学の視点からは現在の添加物には、なんの問題もないのですが、その事実が消費者に伝わらず、半世紀前にできあがってしまった「危ない」イメージが払拭できるにいるといえます。表示された商品の方が、表示されていない商品より安全だと思うかどうか、一般消費者にアンケート調査を行いました。「表示された商品の方が安全だ」とこたえる人が半数を占めました。方が安全であるとする科学的根拠はまったくないのが現実です。食品添加物の安全性や有用性が確保されている以上、「無添加」や「不使用」といった表示は安全性とは関係なく、表示されていない商品にかかる根拠のない不安を消費者に与えることにつながっていると考えられます。「無添加」食品は添加物を使った食品に比べて、総じて3割ほど価格が割高だったという研究報告もありました。消費者は「無添加」が良いと思い込み、より多くのお金を負担し、本来の利益を損なっていると考えることもできます。次のような表示の使用を自粛するよう求めた。私たち消費者の食品添加物に対する理解はまだまだ浅いですが、業界関係者の努力のかいがあり、少しずつ無意味な嫌悪感は減ってきているように思います。健全な食生活を送る上で、食品の安全性について正しい知識を持ち、取り扱うことは何よりも大切なことだといえます。ロス飲食業界まずは身の回りから、消費のあり方を見直す。売れ残りや食べ残しなど、本来食べられるはずの食品が廃棄されてしまう「フードロス(食品ロス)」。今、このフードロスを削減していこうという取り組みが広がっています。