:これよりエイエムオー・ジャパン株式会社のウェブサイトを離れ、外部のウェブサイトへ移動しようとしています。リンク先のウェブサイトは、当社のウェブサイトではなく、当社の管理下にないものです。関して一切の保証をいたしません。近くが見えづらいと感じたら、まずは眼科で検査を受けて、病気がないかを確認しましょう。その結果、「老眼」と診断された場合、症状の進行を予防・矯正するために、手軽にできるものから本格的な治療まで、4つの方法を紹介します。老眼の進行予防に役立つ方法のひとつに、目の筋肉を鍛えるトレーニングがあります。目には毛様体筋という、水晶体のピント調節を行っている筋肉があります。使い続けると疲れてしまうのは、体のほかの部分の筋肉と一緒です。毛様体筋が疲れると、眼精疲労の原因にもなります。毛様体筋を運動させて水晶体のピント調節機能を高めれば、老眼の進行防止も期待できます。トレーニングによって目の周りの血液の循環が良くなるというメリットもあります。以下に毛様体筋を鍛える代表的なトレーニングをご紹介していきます。近くを2~3秒見たのち、遠くを2~3秒見ます。※これを数セット繰り返します。他にも、スマホの無料アプリや自宅でできる老眼予防トレーニングを紹介した本が出ているので、参考にしてみてもいいでしょう。*1これらのトレーニングは、すき間時間を利用して、どこでも簡単にできるという点がメリットです。見え方に変化が出るわけではありませんが、進行の予防のためにも取り入れてみるといいでしょう。老眼になっているのに、矯正をせずに無理やり近くの物を見ようとすると、頭痛や肩こりといった体調不良を引き起こしてしまうケースもあります。老眼は水晶体のピント調節機能が衰えたため近くの物にピントを合わせられず、焦点が網膜の後ろで像を結んでしまう状態です。遠くが見えにくい「近視」は凹レンズで矯正するのに対し、老眼は凸レンズで矯正します。乱視がある人でも対応可能です。老眼の状態や私用用途にあった老眼鏡を作ることができ、何よりも、安全に老眼を矯正できるというのが大きなメリットでしょう。遠近両用メガネは、レンズの上下で見え方が異なるため、使い始めは慣れずに、目の疲れを感じるかもしれません。既製品の老眼鏡は100円ショップでも売られているので、手軽に手に入れられます。老眼進行の予防を考えれば、きちんと視力を測定して自分の目の症状に合った老眼鏡を使用する方が効果的です。今までメガネをかけずに生活してきた人の場合、老眼鏡を使うことに抵抗があるかもしれません。そのような方には、遠近両用のコンタクトレンズがお勧めです。メリットとしては、近くを見るつど老眼鏡をかける煩わしさを省ける点です。デメリットとしては、通常のコンタクトレンズと同様、目に異物感を覚える場合があることや、メガネと比べて手入れや維持に費用が掛かる点です。遠近両用コンタクトレンズも通常のコンタクトレンズのように、使い捨てのワンデータイプや、2週間で交換する2weekタイプ、ハードコンタクトレンズタイプがあります。価格帯も通常のコンタクトレンズと大きく変わらず、ワンデータイプは30枚入り3,000円程度から、2weekタイプは6枚入り2,500円程度からあります。ハードコンタクトは両眼で1万4,000円から3万円程度です。(2018年2月時点)*4*5*6*7*8老眼をレーシックで矯正する方法レーシック手術で老眼の矯正をする場合、片方の目(主に利き目)で遠くを、もう片方の目で近くを見るようにする「モノビジョンレーシック」という方法あります。手術の流れやリスクは通常のレーシックと変わりません。手術後、フラップが安定するまでは1週間ほど保護メガネを着用します。視界が「ぼやける」「かすむ」「ものが二重に見える」といった症状が術後数日~1週間ほど出ることがありますが、次第に安定し、違和感なく生活できるようになります。デメリットは、片目ずつで見え方が違うため、慣れるまでに時間がかかったり、立体感が低下する場合があることです。手術前に視力検査でモノビジョンの状態が許容できるかを確認してくれるか、一定期間(3ヵ月から6ヵ月)経っても見え方に違和感がある場合に再手術が可能かなど、手術前後のケアについて確認しておいた方がいいでしょう。費用は両眼で30万~40万円程度です。手術後には定期検診が必要となります。老眼の症状をみて矯正方法を選びましょう一般的な老眼の矯正方法である、老眼鏡や遠近両用メガネ・コンタクトレンズを使う場合には、矯正トレーニングも取り入れて、症状の改善や進行の予防に取り組むとよいでしょう。老眼の症状や矯正したい理由は人それぞれです。自分が老眼とどう付き合いたいかをよく考え、必要に応じて矯正方法を検討してください。本サイトに掲載された製品情報は日本の居住者のみを対象としており、国によって製品表示が異なる場合があります。本サイトに掲載された健康情報は啓発を目的としたものであり、医師等のヘルスケアプロフェッショナルに対する相談に取って代わるものではありません。患者様の治療に関しては、個々の特性を考慮し医師等のヘルスケアプロフェッショナルと相談の上決定すべきものです。