ソウルにいるデイリーNKジャパン記者によれば、ソウル市中心部の大型書店で今週も総合ランキング1位である。李栄薫(イ・ヨンフン)ソウル大学名誉教授ら、6人の学者の共著である同書のテーマをざっくり言うと、「歴史問題に関する嘘や無知、誤解に基づく韓国の『反日』は、未発達な精神文化の表れであり、これを克服しなければ韓国社会の発展はない」というものだ。最近の韓国社会の雰囲気とは真逆に置かれる内容だが、否定派も含め、同書を手に取る人が圧倒的に多いのも韓国社会の現実なのだ。日韓関係の悪化を受けて、歴史関係の書籍が全体的に売れているというが、同書に追随する本は見当たらない。前出のデイリーNKジャパン記者によれば、同書が売れに売れながらも、その内容に基づく「大論争」が始まる気配はまだ見えないという。ついて韓国の「常識」に強烈に異を唱えているわけだから、その内容を受け入れられない学者や運動家は、ひとつひとつ根拠を挙げて論駁しなければならない。すれば、同書にも誤りがあることが判明するかもしれない。そのような動きが出てくるかもしれないが、今のところはまだ、否定派からは「クズのような本だ」という悪罵や、観念的な批判が聞かれるくらいだという。韓国メディアにも、同書を客観的な視点から検証する動きは見られないようだ。やるべきだと思っていても、出来ないのかもしれない。韓国の精神文化には「自由な個人」がいないというのも、同書が指摘するもののひとつだ。した本を書く著者や、手に取る読者が大勢いるという点で、「自由な個人」も相当数いると思うのだが。いずれにしても、李栄薫氏はこうした韓国社会の様々な問題点の背景として、金銭的な富や地位を至上とする「物質主義」の蔓延を指摘する。物質主義は嘘に寛容だとして、同氏はこう書いている。「この国は嘘(嘘つき)の天国です。偽証罪と誣告罪が日本の数百倍にもなります...」(エピローグ)果たして、この言葉に首肯すべきかどうかためらわれる部分もあるが、このように書くのもまた、韓国社会にそれでも存在する「自由な個人」を刺激したいからでもあるだろう。嘘というべきかどうかは議論の余地があるかもしれないが、都合の良い「言い換え」が、特に現政権下でいつにも増して横行しているように感じるのも、事実ではある。注私の年代で極左でない大人は蛆キムチを大嫌いが多いが、日本の若者たちの韓国旅行は大きくは減っていないと、そんな若者たちをどう教育したらいいのか。(GSOMIA)の破棄を決定したことを、自衛隊OBや韓国の退役軍人は衝撃をもって受け止めた。文大統領に対する懸念や失望以上に、怒りが広がる。専門家は韓国内で近いうちに「文降ろしが始まる可能性がある」と指摘する。金沢工業大学虎ノ門大学院教授の伊藤俊幸元海将は「文氏が通商から安全保障まで反日カードを切ったのは、あまりに合理性に欠ける。これまでも、文氏は北朝鮮のスパイを摘発する部局をつぶすなど、『従北』のむちゃくちゃな対応を見せてきた。日米韓3カ国の安全保障の基盤が揺らぐのを危惧する現役の軍人らの生の声も届いていないようだ」と解説する。「韓国軍にとり、北朝鮮のミサイル発射時には、特に着弾情報は自衛隊頼み。文氏の判断は、情報担当部局には大迷惑な話なのだ。流れをとるが、今後は米軍が日韓両国に相互に情報を渡す『配布』の場面で機密情報を一部、加工し、渡す作業が煩雑になるなど、3カ国の連携に支障が出るだろう」とした。日本政府はどう対応すべきか。伊藤氏は「日本は韓国の出方を静観すればよい。激変する国際情勢に備え、こういうときだからこそ、憲法を改正し、自衛隊の存在を明確に憲法に位置付けるべきだ」と強調した。高永チョル(コ・ヨンチョル)氏は「文氏は想定外の行動に出た。政権への支持率低下を、反日をあおり、挽回したいとの思惑があるようだ」と分析する。韓国軍は文氏の判断をどうみているのか。高氏は「現役の将官らは100%近くが、『まさか』と失望しているはずだ。軍人は敵(=北朝鮮)と戦い、勝利するのを目的にしているが、『このまま北朝鮮に韓国が飲み込まれるくらいならば』と、正義感の強い一部の軍人たちが、政権の指導者に政変(クーデター)を仕掛ける公算がより大きくなった」とみる。その上で「退役軍人団体らも文氏に猛抗議し、弾劾を訴えるデモが今後、激しさを増すのは確実だ。韓国に在韓米軍を置く米国側からの圧力もかかり、協定破棄を見直すべきだとの韓国世論が喚起され、『文降ろし』につながる可能性が出てきた」と語った。注ここまで極端な政治を強行されると不満は募るはず。暴動が起きる可能性は高いだろう。その時、文タロウは軍を動かそうとしても動かず。警察では手に負えず、ゴキ醜に助けを求めるか、北のドンに救いを求めるか。MXを訪れ、同局の「5時に夢中!」で「今のままじゃ、ただ気持ち悪い人たち」と発言したタレントのマツコ・デラックスへの2度目の出待ち抗議を行ったことについてコメントした。あおり運転の宮崎容疑者関連のトークから話題を急旋回させた太田は「立花がよ、また『5時夢』に行ったんだよ。マツコとか出てくる訳ないじゃん」と語り出した。「それで(立花氏が)『何でも質問受けます』ってなってんだよ。したらインタビュアーの1人が『爆笑問題の太田さんがさんざん挑発してるのに何で相手しないんですか?』って聞いて...。そりゃ嬉しいからです。太田さんは僕のこと悪口言いながら応援してくれてるんですよって...。立花、そんな訳ねーだろ!!」と思わず激高。「でも気持ち悪いって言われてますよ」という、インタビュアーのさらなる追及に対し立花氏が「いや彼の気持ち悪いは別にいいんです。僕が太田さんに言うことによって、太田さんの言論に圧力がかかるといけないんで」と答えたことに触れ「俺守られちゃったよ」と苦笑いの太田。「立花、お前を応援してねーからな。NHK大好きなんだよ、俺は。お前、俺のファンだろ。出待ちしろ!!」と叫び、立花氏のラブコールを完全拒絶した。注漫談のネタになっても話題になればいいってことか。財務事務次官による女性記者へのセクシュアルハラスメントが発覚した2018年、わが身を省みたマスコミ関係者は少なくない。テレビ局で働く鈴木京子さん(仮名)もその1人。これまで性被害を受けながらも「見過ごすことが大人のルール」と言い聞かせてきたが、もう黙らないとの意を強くしている。記者ではなく「女」であることを求められる報道現場。メディア業界で働く女性の現実を見つめていく。議員に関係迫られ2000年代半ばにテレビ局で働き始めてから数年後、鈴木さんは政治部に異動し、当時の主要政党を担当した。日中はなかなか向けられない話でも酒の席では雑談を交えながら聞き、情報を手にできる。他の記者と同じく、国会議員と飲みに行くことは鈴木さんにとっても取材の一環だった。当初は2人きりになることに不安を覚え、他社の記者と一緒に複数人で飲むことが多かったという。「政治部は、公務先などで複数の記者と議員を囲む取材が多い。他社と協力体制を築いておかないと、情報が回ってこなくて取材に参加できず、結果、ニュースを落とす、ということが起きかねない。男性記者の中には『女だからネタを取れる』と陰口を口にする人もいたので、恩を売るではないけれど、日頃から議員との飲み会に誘うなどしていたんです」ただ、仕事にも慣れ、警戒心が薄らぐと、一対一での飲み会が自然と増えた。鈴木さんはあくまでも取材という意識だったが、相手はそうではなかった。ある議員とバーで飲んでいたときだった。仕事の会話の途中で卑わいな話題を振られた。笑ってごまかすと、なおも続けて、こう言った。やらないと相性って分からないんだよ。議員は既婚者だったが、冗談を言っているふうではなかった。その場の雰囲気を壊すと、情報をもらえなくなるという怖さもあった。笑ってその場をやり過ごした。その後もしつこく食事に誘われたが、断り続けると、何事もなかったかのように声を掛けられなくなった。新たに配属された女性記者を誘う議員の姿を何度も目にした。「それはそれで苦しかったです。女性同士で競わされている、というか...。仲間内では、女性記者がかつて政治家との懇親会に水着で参加したことが武勇伝のように語られていた。誰かに相談できるような環境はなかった。仕事で評価されずなぜ被害を訴えなかったのかと言われれば、その通りかもしれない。そもそも声を上げられる土壌などなかった。以前いた番組の制作現場ではほぼ毎日、男性の先輩から尻を触られた。社内の飲み会があった店では、その先輩に背後から抱きしめられ、下半身を押し付けられた。助けを求めたくても、ショックと恐怖で体が固まって声を出せなかった。通り掛かった同僚の男性は冷やかすようなそぶりを見せた。「お前、あの議員と仲良しだからネタを取れるだろう」と情報の裏取りを求められ、実際に情報をつかんだときも「お前はあの議員の『お気に入り』だからな」と茶化された。しまいには「あの議員は女性に甘いんだからうまくやれよ」と言われた。記者ではなく「女」であることを求められ、成果を上げても「女」であることを理由にされた。報じる側の問題そんな社内の体質は日々の仕事でも痛感した。鈴木さんが、未就学児が通う施設について取り上げる企画書をまとめたときのことだ。当時、施設の在り方を巡っては省庁の縦割りが問題視され、企画はその弊害を指摘するものだったが、番組制作を取り仕切る男性上司からは難色を示された。了承は得たが「少子化問題」を絡めるとの条件付きだった。少子化の時代、女性は子どもをたくさん産まないといけない。この問題を真剣に考える必要がある―。省益などを巡る対立を描くつもりが、そんな構成を求められた。「あっけにとられました。少子化対策に結び付けないと子育て環境に関する行政の問題は伝えられないのだろう、と。番組制作の現場では、女性は全体の1~2割で、どうしてもその声は小さくなってしまう。「問題を正面から取り上げて放送しないから、視聴者にも届かない。発信していないから世の中が変わるきっかけを作り出せない。企画は日の目を見たものの、胸には釈然としないものが残った。黙らない性被害を告発する「#MeToo」(「私も」の意)運動が広がり、人権侵害は次々と明らかになってきている。大学の医学部入試では女性の合格を抑制する不正があったことが分かり、先日は女子大学生を性的にランク付けするという週刊誌の記事が批判を浴びた。鈴木さんは、社内からそんな声が聞こえるたびに大きな認識の隔たりを感じつつも「一つ一つ、問題を取り上げて世の中に問うていくしかない」と思う。一方で、財務事務次官からセクハラを受けた女性記者の告発は、わが身にも向けられている気がしている。「あのとき、私は黙ってしまった。セクハラが横行する業界の体質を容認し、セクハラを黙認する社会を後輩たちに引き継いでしまった。自分が変わらないと世の中も変わるわけがない」もう、黙らない。鈴木さんはいま、かつて口にできなかった「私も」という言葉をかみしめている。連載「沈黙をこえて」この記事は神奈川新聞とYahoo!ニュースによる連携企画です。性暴力などの被害を告発する「#MeToo」運動が巻き起こってから2年近くがたちましたが、いまだ性別に根差した差別や暴力が社会に横行しています。連載名の「沈黙をこえて」には、黙さず声を上げ、全ての人の尊厳が守られる社会をつくろうとする人たちの思いを込めました。注神奈川新聞といえばオウム真理教に「坂本弁護士がTBSワイドショーで告発する」とタレこんだ江川紹子がいる。3人は殺害され新潟県の山に埋められた原因を作った江川紹子。私にこの卑劣行為をバラされ、いまは程んどのマスコミからお呼びがない。TVに出たら叩き潰す。ところであんな顔の江川でもセクハラを受けたのかな。7時15分3月12日、テクノユニット『電気グルーヴ』のピエール瀧(52)の逮捕。5月22日、『KAT-TUN』の元メンバー・田口淳之介(33)と内縁関係にある女優の小嶺麗奈(39)の逮捕。Ash』サポートメンバーのKenKen(金子賢輔/33)の逮捕......と、「ジャニーズ」や「闇営業」のニュースでかき消されがちだが、今年は芸能人の薬物事件が相次いでいる。ここにきて超大物芸能人にも捜査の手が及んでいるという情報が舞い込んできた。「当局が、レコードの総売り上げが500万枚以上という超大物ミュージシャンのXをマークしているようなんです」(全国紙社会部記者)Xはバンドでデビューし、ヒットを連発。ソロアーティストとしてもドラマの主題歌に楽曲が採用されたり、他アーティストへの曲提供やコラボ、さらには俳優としても活躍している。「Xについては過去に、ロンドンをはじめとする海外で違法薬物をやっていたということは音楽業界ではよく知られていました。ところが、ここ何年かはライブをドタキャンするなどの奇行も見られ、また、体調不良を訴えることも少なくありませんでした。そのため、現在でも薬物を使用しているのではないかと疑惑が浮上。(まとり)』と並び、日本の薬物犯罪を取り締まる総本山。「組対5課、麻取ともに影響力の大きい芸能人の薬物犯罪には常に目を光らせています。今年の上半期は、ピエール瀧や田口淳之介を逮捕した麻取に注目が集まりがちでしたが、ここにきて組対5課も芸能人の薬物事案を嗅ぎつけたということのようですね。組対5課といえば2016年2月に元プロ野球選手の清原和博(52)を摘発したことも記憶に新しい。彼らが内偵に入ったとすれば、Xの逮捕も時間の問題ではないかと......」(実話誌ライター)ミュージシャンとして一時代を築き上げたX......逮捕は秒読み段階に入っている!?注このXは誰??残暑を吹き飛ばす事件になるよう祈ろう。引き上げ』を勧告したことが大きな反発を呼んでいる。インターネットにはさっそく、「何故、公務員の給与だけがあがるのか」「財政難だから消費税率を上げて増税するはずなのに、公務員の給与を上げるつもりか」といった声から、「米中貿易戦争の影響で、民間の収益力は落ちている。安定性を考えればやっぱり、就職するなら公務員だな」といった冷めた声まで上がっている。人事院は8月7日、2019年度の国家公務員給与について、一般職の月給を平均387円(0.09%)、ボーナス(期末・勤勉手当)を0.05カ月分それぞれ引き上げるよう勧告した。月給とボーナスの引き上げは6年連続となる。勧告通りの引き上げが行われれば、平均年収は2万7,000円増の680万円(平均43.4歳)となる。人事院勧告に合わせて改定される地方公務員も含め、約330万人の給与に影響する見込みだ。財務省の試算によると、給与を勧告通りに上げると19年度予算で、国家公務員が約350億円、地方公務員が約680億円の追加が必要となる。間が悪いというか、配慮が足りないというか......この発表の2日前の8月5日、衆議院が2018年の毎月勤労統計調査について、野党が要求していた方法で再計算したところ、実質賃金の伸び率が厚生労働省が発表したプラス0.2%からマイナス0.4%と0.6ポイントも低いことが明らかになったばかりだ。これは、大騒動となった厚労省による毎月勤労統計調査の不正問題で、調査対象となる事業所の入れ替えが行われたことから17年も調査対象となった「共通事業所」と呼ばれる事業所だけで算出し直した結果となる。なると、民間の実質賃金は厚生労働省の不正統計により“水増し”されていたのに、公務員の給与だけが引き上げられることになり、批判を浴びるのも致し方ない。あまりにも国民感情に配慮のない人事院勧告に、「国民を舐めているのか」という厳しい言葉まで出る始末だ。それでなくとも18年8月に人事院は「国家公務員の定年を段階的に65歳に引き上げるため、国家公務員法等を改正すべき」との意見書を出しており、この時も、「民間企業で65歳定年が進んでいないのに、公務員だけが65歳まで定年延長され、安定雇用を手に入れるのはおかしい」との批判を浴びている。昨今、ますます進む少子高齢化から年金支給年齢を65歳に引き上げるにあたり、民間企業では本人が希望する限り、65歳までの雇用を義務付ける「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」の一部改正が、06年に行われた。公務員については65歳の年金支給開始までの雇用により無収入の期間を無くす仕組みとして、01年度から再任用制度導入された。再任用制度は60歳定年退職後の再任用希望者全員の採用を義務付けるものだが、定年延長ではなく民間企業で言うところの再雇用制度のようなものだ。そこで人事院は、「国家公務員の定年を65歳に引き上げるべき」との意見書を出すに至ったわけだ。18年時点で民間企業における65歳以上の定年を採用している企業は、わずか18.1%しかない。定年制を廃止した企業の2.6%と合わせても、2割強の企業にとどまっている。実際には、民間企業に勤めるサラリーマンの60歳以上の雇用は不安定な状況が続いている。これに対して、国家公務員が民間企業に先んじて65歳定年を実現すれば、冒頭の「やっぱり、就職するなら公務員」という声が増えるのも頷ける。「不況時に公務員に就職する学生が増える」のは“世の慣わし”。それだけ、民間の活力が失われていることの証左でもある。注国家公務員の霞が関の役人は生意気ですよ。バカ扱いだし、地方公務員など虫けら。税金を払って食わしてる国民まで虫けらを見るような目です。「国民から金を集めるのは財務省以外は許せません!」と来た。激怒した私は河村たかし議員の前で。「貴様ら、誰にモノ言ってるか分ってるのか!この法案は私が成立させる!覚悟して置け!」とやられて、、、しゅん、、、その前に私がTBSの社長と常務を国会に喚問させ、首を奪ったのを思い出したのだろう。会長ら数人が覚醒剤所持の疑いで警視庁に逮捕されていたことが分かりました。この暴力団は、薬物常習者などから「新宿の薬局」と呼ばれる密売組織でした。藤本政弘容疑者ら数人で、今年7月、都内で覚醒剤を販売目的で所持した疑いがもたれています。大昇会は、違法薬物を全国に販売する密売組織で、東京・歌舞伎町に事務所があるため薬物常習者などから「新宿の薬局」と呼ばれ、警視庁は、先月17日に事務所を家宅捜索していました。大昇会を巡っては、人気ミュージシャンのASKAさんに覚醒剤を譲り渡した密売人なども過去に逮捕されていて、警視庁は組織の実態解明を進めています。(23日12:57)注イタチごっこではあるが少しは効果があるか。成田空港のロビーに居合わせた20代の女性からそんな声が上がると、搭乗口にお一人で向かわれる秋篠宮さまは、にっこりとほほえまれた。秋篠宮ご夫妻と悠仁さまは8月16日、ブータンへのご旅行に出発された。12歳の悠仁さまにとって初めての海外ご訪問となる。「御代替わりで秋篠宮さまが皇位継承順位1位、悠仁さまが2位になられました。不測の事態を考慮し、紀子さまが悠仁さまに付き添われ、秋篠宮さまはお一人で別の飛行機に搭乗されたのです」(宮内庁関係者)ブータンといえば、眞子さまが小室さんとの婚約内定報道直後の’17年6月に公式訪問された国。当時は国を挙げて、眞子さまを祝福してくれていた。「眞子さまのご訪問のときに歓迎してくれたワンチュク国王一家と、今回も秋篠宮ご夫妻と悠仁さまが面会される予定です。眞子さまのご結婚延期について、何らかの説明をされることになるでしょう」(宮内庁関係者)東宮家より職員が少なく万全とはいえない環境で、紀子さまは一生懸命ご自身なりに“帝王教育”を模索されてきた。「悠仁さまは昨年の夏休み、紀子さまに伴われて広島平和記念公園をご訪問。お忍びで槍ヶ岳登山にも挑戦されました。その時も紀子さまがご一緒でした。今回のブータンご訪問は悠仁さまにとって貴重な経験になります。紀子さまにとっても念願だったはずです」(皇室ジャーナリスト)天皇陛下の海外初訪問は中学3年生、オーストラリアへのホームステイだった。秋篠宮さまも同じく中学3年生の夏休みにニュージーランドを訪問されている。「秋篠宮ご夫妻と悠仁さまにとって、ブータンご訪問が実り多き旅となるよう願っておりますが......」そう前置きしてから、皇室担当記者が声を潜める。「同行する新聞やテレビの記者にすら、旅行の日程は直前まで知らされませんでした。出発日である16日に、やっと翌日17日の分だけが知らされたのです。私的なご旅行とはいえ、前代未聞のことです。周囲への根回しがあまりに不十分なのです。現地とのやり取りを仲介しているのは、秋篠宮さまの知人でブータンに詳しい学者。前出の宮内庁関係者はこう憤る。「2人の“将来の天皇”がいらっしゃる秋篠宮家の職員は、皇嗣職として約20人から51人に増員されました。経験が浅い職員が多く、組織はバラバラなのです。2019年9月号その私立高校のホームページを開くと、笑顔を向ける男性美術教師の写真がある。田村千尋さん(仮名、28)は一瞥して「気持ち悪い」と口にし、目を背けた。彼女は高校生だった約10年前、当時30代後半だったこの教師から、下半身を触られるなどの性被害を継続的に受けていた。信頼していた教師から突然下着に手を入れられた際、混乱と恐怖で抵抗できなかったのが始まりだった。言いなりになった自分を責め、うつ病に「絵を描く資料にする」という理由で裸にされ、緊縛されて写真を撮られてもいる。後に、「写真は口止めの意味もありますよ」と言われた。田村さんは言いなりになった自分を責め、卒業後にうつ病になった。その教師は今も教壇に立っている。他の女子生徒とも性的接触があったようだ。「すべてをぶちまけてやりたいと何度も考えました。文部科学省によると、平成29年度に性的行為などで懲戒処分された公立小中高校などの教員は、210人。このように明るみに出るのは氷山の一角であり、さらに公的調査がない私立学校はこの数字に含まれておらず、実態も不明だ。部活の顧問から毎日のように呼び出されて......こうした事案は、教師による児童生徒へのセクシュアル・ハラスメント、「スクールセクハラ」と総称される。スクールセクハラの被害者の苦しみは、被害の渦中にある時だけでなく、成人してからも長く続く。公立高校で被害に遭った小野香織さん(仮名、52)は、部活動の顧問だった男性教師を「鬼畜やね」と言い捨て、当時をこう振り返る。所属していた部活動は強豪で、顧問は絶対的存在。男性との交際経験も性経験もなかった小野さんは「部員としての義務、練習の一環だ」と考え、行為の最中は頭と体の感覚を切り離してやり過ごした。現場となったマットのそばには窓があり、顧問に「民家から見られたら通報される、伏せろ」と指示されてはレイプされた。卒業とともに接触は止んだ。「次のターゲットの子が出てきていたと感じます」と小野さんは語る。被害を明確に自覚した時には35歳になっていた。心療内科でPTSD(心的外傷後ストレス障害)と診断された。一方の顧問は、定年退職まで勤め上げ、今も子どもたちに関わる立場にある。加害側には「指導に熱心な先生」と評判の教師も多いスクールセクハラの背景には、「指導し評価する者」と「教え子」という力関係がある。加害側は小児性愛者などがわいせつ目的で教師になったと推測されるケースもあるが、妻子がいて「指導に熱心な先生」と評判の教師も多い。その中には性によって子どもを支配し、それを「教育」であるかのように都合よく正当化するような教師さえいる。「絶対良くなるから、君のためだよ」これらは加害教師たちが被害者に教え諭すようにかけた言葉だ。「全く罪の意識がない」と後に悟ったという被害者がいたが、こうした教師を野放しにしておけば悲劇は繰り返されるばかりだろう。9月号では、「スクールセクハラ『犠牲者』たちの告発」と題し、被害に遭った20~50代の男女5人の証言とともに、全国どこでも似通った事案が起こり続けているというスクールセクハラの特徴やその影響などを詳報している。スクールセクハラという語は、被害に遭った子どもが自分のされたことをどう言葉にしたらいいかわからない場合でも言い出しやすいようにと、被害者支援の目線で90年代から使われてきた。加害行為を見れば、その実態は教師による性的虐待だ。冒頭の田村さんは、自身の実感も込めて「どの子にも起こりうるし、どの学校でもありうること」だと語った。いう問題があること、子どもを守るためにはどうしたらいいかを、彼女たちの告発から考えてもらえればと願う。注こんな卑劣な教師がいるんですね。徹底的に制裁を加えなさい。あ、但し、暴力はマズいです。(52)が代表取締役を務める「立花孝志ひとり放送局株式会社」(以下ひとり放送局)が発券した株式を巡り、詐欺行為の疑いがあることが「週刊文春」の取材で分かった。ひとり放送局の代表取締役は立花氏で、同社は立花氏がYouTubeに動画をアップして稼ぐ母体となっている。「ひとり放送局設立当時(2012年9月)から、立花氏は動画上で同社の株主を1口1000円で募集、昨年2月までに5000万円の資金を集め終え、株主募集は終了しました」ひとり放送局が発券していた1口1000円の株券しかし、登記簿を確認すると、資本金は設立7年後の現在も当初の150万円のままで増資が登記された形跡は一度もない。複数の株主に聞いても、株主総会も一度もなければ配当もない。それどころか、株券を発行しているにもかかわらず、集めた資金は実際には立花氏への貸付金として処理されているという。消費者問題に詳しい紀藤正樹弁護士が指摘する。「週刊文春をぶっ壊す!」というタイトルでYouTubeに動画をアップし、そこで、「会計処理上は、5000万円を立花個人がお借りしていますが返金の要請があれば直ちに返しています。違法ではない」と回答した。8月21日(水)発売の「週刊文春」では、立花氏の生い立ちや、実母へのインタビュー、奔放な女性遍歴や政治資金を巡るさらなる疑惑についても詳しく報じている。注まともじゃないのはなんとなく分る。まともじゃないどころか立花は完全にサイコパス男と断言する。今後、拙い事が次々...期待して待とう。(GSOMIA(ジーソミア))破棄を決めた経緯について、大統領府の金鉉宗(キムヒョンジョン)・国家安保室第2次長は23日、「韓日間で基本的な信頼関係が損なわれており、韓国として維持する理由がなくなった」と述べ、改めて日本側に責任があると批判した。金氏は、韓国側が元徴用工問題をめぐる大法院(最高裁)判決などについて、外交的解決をめざす対話を求めてきたとし、「日本側は全く真剣に取り組まなかった」と主張。「高位級の人物が日本を訪問し、発表前に内容を知らせたのに、日本側は何の反応も見せず、感謝の言葉もなかった」と批判した。文氏は光復節の演説で、歴史認識問題をめぐる日本批判を抑え、「日本が対話と協力の道に出れば、我々は喜んで手をつなぐ」と関係改善を呼びかけていた。金氏はこのほか、8月初めに駐日韓国大使が日本の官邸幹部と協議を試みようとしたが、成果を得られなかったとも言及した。(ソウル=武田肇)注蛆キムチは人間社会に来ちゃダメ。赤犬と仲良くしてなさい。左右に目をやりながら歩く男。ストーカー規制法違反の疑いで逮捕された、岩月大輔容疑者(43)だ。なく、女性の義理の兄だった。岩月容疑者は、元交際相手の義理の兄に対してストーカー行為に及んだのか?岩月容疑者と元交際相手の女性は、今年3月に破局した。同じ月、女性は警視庁・練馬署に「元同棲相手が姉や父にしつこく電話をしてくる」と相談していた。岩月容疑者は、女性と直接連絡がとれなくなったことから、女性の父親や姉に「女性と直接話さないとわからない」などと電話をかけてきたという。義理の兄にもSNSを通じて「実家がわかった。明日行く」とメッセージを送ってきた。義理の兄が交際に反対していると思い込んだとみられている。岩月容疑者は、警察から4回の警告を受けながらも、義理の兄に60数件、他の親族もあわせると100件のメッセージを送りつけていた。自分の元交際相手の親族に対して繰り返されたストーカー行為に、街の人たちからは「怖いですね。自分の親に迷惑がかかるっていうことですよね?」「自分がされるよりつらいと思う。家族が巻き込まれるなんて」などと驚く声があがった。調べに対して岩月容疑者は、「女性に恋愛感情はない」と供述。メッセージを送りつけたことについては「送ったことに間違いはないが、相手(義理の兄)が拒んでいる認識はない」と容疑を否認している。加藤綾子キャスター:今回は義理の兄に対するストーカー行為ということですが、元交際相手本人にではなくても逮捕できるんですね。コメンテーター・若狭勝弁護士:今の法律では、本人だけでなく、配偶者や親族など、密接な関係者に対してでも、メールなどをストーカー的に送ると処罰されます。いうと、VTRにもあったように、自分に対してもいやですけど、自分の親しい人に直接言われるのも、本人にとって非常に不安感が増します。それにつけ込んでまわりの人間にやるということをきちんと防止、規制しないと結局ストーカー規制法の目的が達成されないということなんです。加藤綾子キャスター:若狭さんは議員時代にストーカー規制法の改正に関われましたね。コメンテーター・若狭勝弁護士:はい。ストーカーというと、昔はつきまとうというようなことでした。最近はSNS、メールなどで行われることが多いので、SNSなども規制の対象にして、ストーカー行為に関する取り締まりはどんどん厳しくなってきているということなんです。加藤綾子キャスター:今後はもっと厳しくしていかなければならないかもしれませんね。注昔はストーカーなんていなかったと。広島のあの落選した中川俊直も議員時代にストーカー行為をして大騒ぎに。欲求不満の溜まる世の中ならではの人種。情婦と知らず銀座ホステ囲って、奥さんの留守に広島まで連れて行って、、しかも、夫婦の寝室、ベッドに腰降ろしたホステス写真まで。森内閣の官房長官の時ですよ。このバカ父、落選中に私が出向いて演説の指導したんです。森喜郎氏の一の子分だったから官房長官抜擢したのに。奥さんから「二度よ私の傍く近寄るな!」とやられて。華為(Huawei,ファーウェイ)を始め、中国企業5社の製品が米国政府機関から締め出されることになった。8月7日、それら5社からの調達禁止が発表されたのである。この暫定規則を発した主体に注目してもらいたい。軍事を司る国防総省、そして最先端技術を握るNASA(航空宇宙局)という米国の機密が集中する部門による措置であり、トランプ政権が中国企業への警戒をいかに高めているかがよくわかる。対象となった企業名を眺めてみて、まず目に付くのが華為だろう。現在の米中激突の焦点であり、日本でも多くの紙面が割かれて報じられている。ここで注目したいのは、海康威視(Hikvision,ハイクビジョン)と大華(Dahua,ダーファー)だ。両社はともに浙江省杭州市を拠点としており、世界シェアがそれぞれ第1位と第2位の監視カメラメーカーだ。英フィナンシャル・タイムズ紙によれば、2000台以上もの両社製の監視カメラが米連邦政府内にあるというのだ。ミズーリ州の陸軍基地にも存在したというのだから事態は深刻だ。両社がターゲットになったのは、なにもトランプの思い付きではない。約一年前に成立した国防授権法(国防権限法とも)に基づく措置であり、いわば既定路線だ。同法成立直後には、ルビオ上院議員(共和党)、メネンデス上院議員(民主党)ら超党派の上下両院議員17人が、ポンペオ国務長官とムニューシン財務長官に書簡を発し、行政命令(いわゆる大統領令)13818号に基づいて両社に制裁を科すよう求めた。ルビオは共和党のホープで48歳。2016年大統領選挙ではトランプと争ったが、この問題ではむしろトランプ政権の尻を叩く役回りといえよう。米国での懸念が高まる一方で、両社は中国政府のバックアップを受けて新疆ウイグル自治区で莫大な利益を上げている。中国共産党からみれば不穏分子と映るウイグル人の一挙手一投足を把握するため、両社の監視カメラが自治区の隅々に次々と設置されているからだ。トランプ政権に加えて議会までもが両社を問題視する理由は、米国内からの情報流出もさることながら、まさにこのウイグル問題にあるといえよう。極端な強圧策の背景そもそもウイグル問題とは何か。トルコ系イスラム教徒であるウイグル族が人口の約半数を占める新疆ウイグル自治区は、ロシア、カザフスタン、キルギス、タジキスタンといった旧ソ連諸国に加えてモンゴル、アフガニスタン、パキスタン、インドという8か国と隣接しており、地政学的に重要な場所に位置している。習近平政権の下でウイグル人を巡る状況が悪化している背景の一つには、陳全国書記の存在が挙げられる。中国においては政府の職よりも共産党の職の方が実権を有しており、新疆ウイグル自治区においても同様の状況だ。自治区政府のトップである主席にはウイグル族が歴代あてられているが、党組織のトップである党委員会書記には“漢族”が就いている。ウイグル側には実権を決して渡さないという共産党の意思表示だ。現在の党委書記である陳は、2016年8月に新疆に転任するまではチベットで党委書記を務め、再教育に名を借りた弾圧を大々的に展開。チベットでの手口を新疆にも持ち込んでウイグル族への弾圧をあからさまに強めているのだ。その“功績”を買われてか、2017年10月の第19回中国共産党大会を受けて、党中央の政治局委員に昇格を果たした。少数民族をいかに抑圧したかが昇進のポイントになったのだとすれば、俄かには信じ難い話だ。米国議会も陳をキーパーソンとみており、先に挙げたルビオ上院議員らからトランプ政権への書簡では、陳に対する制裁も求められている。構造的な要因として考えられるのが、習近平政権が重要戦略と位置付ける一帯一路だ。陳は、李克強首相が河南省で省長そして党委書記を務めていた時の直接の部下であったこともあり、陳の施策には党中央の意向がダイレクトに反映されているとみてよいだろう。陸路で中国と欧州を結ぶ主要ルートのハブにあたるのが新疆だ。新疆西部の最大都市タシュクルガンからパキスタンのグワダル港までのインフラ整備計画を中国パキスタン経済回廊(CPEC)と銘打つのは、マラッカ海峡を経由せずにインド洋にアクセスしようという思惑からだ。このように一帯一路は新疆を抜きにして語ることはできず、極端な強圧策の背景には、新疆の安定を何とか確保して習の看板政策である一帯一路を前進させたいという狙いがあるものと思われる。ウイグルに対する米国や国際社会の関心は、これまで必ずしも高いとはいえない状況が続いていた。中国の民族問題としては、チベットに対する関心の方が遥かに高かったといえるだろう。チベットには世界的な影響力を有するダライ・ラマというアイコンがいることも大きな違いだ。加えて見逃すことができないのが、ウイグル問題は米中関係全体の中では、ある意味でのバーターの材料として使われていたという点だ。顕著だったのが、今世紀の初頭、すなわち9.11以降にテロとの戦いがアメリカの軍事外交において極めて大きなウェイトを占めていた頃だろう。中国がテロとの戦いに協力的な態度を示す代わりに、米国は新疆でのテロ取締を名目としたウイグル抑圧に対して大々的な批判はしないという暗黙の了解が成り立っていた時期があったといえよう。これまでウイグル問題についての声が米国においてなかなか高まりを見せなかった原因は、米中関係の中でのこうした貸し借りがあったと思われる。「24時間ぶっとおしの洗脳」ところが状況は大きく変わった。ウイグル問題が大きくクローズアップされるようになったのは、昨年からだといってよいだろう。新疆における苛烈なまでの人権侵害の実態が、実際に収容されていた人達から生々しい形で伝わってきたことが大きい。Bekali)氏がAP通信のインタビューに答え、自身の収容体験を証言した。ベカリ氏は、ウイグル族とカザフ族の両親の間に中国で生まれ、のちにカザフスタンに帰化している。昨年3月から約7か月に及んだ拘束では、身体的拷問だけでなくイスラム教の否定や政治的スローガンの強要といった精神的圧迫も受けたという。米国務省の国別人権報告書(2018年版)によれば、収容されている人数は、これまでの約100万人を遥かに上回る200万人以上の可能性があるという。共産党による弾圧の手段となっているのが監視カメラだ。ウイグルの不安定化を恐れ、全てを監視しようと共産党が躍起になり、その分だけ今回米国での政府調達から排除された両社が利益を得ている格好だ。ウイグル問題が大きく取り上げられるようになったのは、米中の対立激化とも大いに関係している。brainwashing)」という強い言葉が用いられた。日本では米中激突といえば関税に焦点が当てられがちだが、その対立点は幅広い。今回の中国監視カメラメーカーへの措置の根拠となっている国防授権法をみると、台湾関係法に基づく武器売却なども盛り込まれており、対立点が多岐に亘るだけでなくお互いにリンクしていることが見て取れる。米中激突を幅広い観点から注視する必要がますますありそうだ。村上政俊(むらかみ・まさとし)同志社大学ロースクール嘱託講師。注21世紀になっても人権弾圧。弾圧どころか内臓摘出までやっているのだから。ゴキブリは地上から消してしまわないと。山里亮太のクイズ!?まさかのバーサーカー』(ABCテレビ)が、面白い試みを実施していた。スタジオにいるお笑い芸人たちが大喜利形式で予想し、楽しむバラエティ番組である。今回、登場した文化人はなかなかのメンツだ。激辛スパゲッティを食べた後にタイキックを食らい、その勢いで日本最高高度106メートルからバンジージャンプを飛ぶという「辛い」「痛い」「怖い」の3大罰ゲームを間を空けず連続で受けて見せた。最注目は元NHKアナウンサーの登坂淳一である。今回の彼、潜在能力目覚めまくりだったのだ。”とギネスに認定された谷川岳への登山である。挑戦内容をディレクターから告げられた登坂は「危険ってことですよね(笑)?」と、さわやかな笑顔を見せた。このときの彼は目覚める前だ。覚醒するほど、彼は別人格のような人間性を見せていった。登坂が挑んだのは、片道5時間以上の超上級者向けコースである。登り始めると、いきなり急こう配の樹林帯が2キロメートル続く。登山開始から2時間たってもフックとなるコメントや出来事はまったく発生せず、スタジオの野性爆弾・くっきーは「マジでおもんないな、このロケ(笑)」と思わず失笑である。見つけた湧き水にも「氷すごく入れたジュースみたい(笑)」とギャグなのか真顔なのかわからないコメントを発する登坂に、ロケ隊は仕方なく愛想笑いした。疲れがたまるにつれて、次第に潜在能力を目覚めさせていく登坂。視界に入った木の実を手に取り、「これ、なんの実ですか?」と山岳ガイドに質問するも、「なんだろうな......」とガイドが答えに窮していると「ま、いいですわ。わかんなかったら」と吐き捨て、あからさまに面倒くさそうな態度を取る。山道を行きながら「なんなんだよ、もう」と愚痴をこぼす。何か信じられなくなってきた」と憎まれ口を叩き、本性をあらわにしていくのだ。スタジオの山里は、登坂の態度を見て「かつての事件(NHK時代に起こしたセクハラ騒動)を納得させるような言動が続きますね」と、悪意のある追い打ちをかけた。注登坂のあの顔が作り顔ですよ。ゲイの人、こいつを犯しちゃえば??あ、古市憲寿と双子で売り出せば、、、キモ二子で稼げるかも。双子ゲイといえばおすぎとピーコってのがいたな。ブスの典型だったけど。米大手格付け会社「ムーディーズ」の子会社で経済情報を扱う「ムーディーズ・アナリティックス」は、少なくとも2011年からハッカーの侵入を受けていた。狙われたのは、同社に所属する著名なエコノミストの電子メールアカウント。このエコノミストは大手メディアなどにも頻繁に登場するほどよく知られた人物であり、彼の元には極秘の経済情報や分析が日々集まっていた。そこでハッカーは、彼のアカウントに不正アクセスし、そこに届くメールがすべて自分の設置した別のアカウントに転送されるようルールを設定していた。ハッカーが最初にこのエコノミストのアカウントに不正アクセスを成功させた手口は、ほかのサイバー攻撃でもよく見られる平凡なものだった。「スピアフィッシング・メール」(特定のターゲットを狙って上司や取引先などを装うメール)を送りつけ、添付ファイルを開いたり、メール内のリンクをクリックさせることで、不正アクセスを可能にするマルウェア(不正プログラム)に感染させたと見られている。してエコノミストのメールをずっと盗み取っていた――。米司法省は2017年11月27日、このムーディーズの事件と、さらに別のハッキング事案2件について、犯人の起訴を発表。犯人とされる中国人ハッカー3人の名前などを公開した。ムーディーズ以外の2件でサイバー攻撃の対象になった企業は、世界的に幅広い事業を手掛ける独「シーメンス」と、全地球航法衛星システム(GNSS)の開発を行っている米「トリンブル」だった。告発された中国人3人は、中国広東省のダミー会社を隠れ蓑にしてハッキングを行っており、この会社は中国の情報機関である「国家安全部」と繋がりがあったという。実はこの犯人3人のうち2人は、米司法省が告発するよりも前に、別のある「組織」によってすでにその名前などが暴露されていた。Truth」(イントルージョン・トゥルース)という名のグループ。彼らは中国の政府系ハッカーに関する情報を次々と暴露している謎の集団なのである。暴露された情報には、中国人ハッカーが日本に対して行った大々的なサイバー攻撃に関連する話も含まれる。この「イントルージョン・トゥルース」というミステリアスな組織が今、サイバーセキュリティ関係者の間で話題になっている。そこで、この謎の集団はいったい何者なのか、迫ってみたい。「イントルージョン・トゥルース」について1つだけはっきりしていることは、彼らが中国政府系のハッカーらに敵意を持ち、糾弾しようとしていることだ。「イントルージョン・トゥルース」のブログには、「われわれはAPTを追う」という副題が付けられている。Threat」(高度な持続型の脅威)の略で、標的をサイバー攻撃し、継続的にシステムに潜伏してスパイ工作や妨害行為を行うサイバー攻撃のことを指す。APT攻撃を行う組織は「APT1」「APT12」などのように番号を付けて呼ばれることもあり、ほとんどが国家の支援を得て攻撃を行っている。これこそが、中国のサイバー攻撃の特徴なのである。ロシアや米国などと違い、中国はサイバー攻撃で他国に「破壊」をもたらすことはしない。サイバー攻撃で標的のネットワークに潜入し、時間をかけて機密情報や知的財産を盗み出すことに力を入れてきた。「イントルージョン・トゥルース」は、中国が国家的に行っているサイバー攻撃を「追う」のだと宣言している。彼らは、2017年4月18日に最初のブログ記事をアップし、それ以降、中国政府系ハッカーらの情報についての記事をいくつもアップしている。「APT3」の正体を暴露まず彼らが暴露したのは、「APT3」と呼ばれるハッカー組織のことだった。幅広く攻撃対象にしていると書いたのだ。その上で、「インフォセック企業(情報セキュリティを扱う企業のこと)界隈では、APT3の背後に誰がいるのか、追うのは難しいと見ている。われわれにはそれができるということを見せるつもりだ」と強気に述べ、「APT攻撃を行っている人たちと、彼らの背後にある企業、そして攻撃指令を出している政府機関を明らかにする」と宣言した。実際に「APT3」のハッカーらの正体を暴露している。1人目の中国人の名前を明らかにし、この人物の所在地も目星を付けて記載している。(Boyusec)であると明らかにした。職員であるもう1人を告発するに至ったのである。ちなみに米司法当局は、「イントルージョン・トゥルース」との関連性や彼らの暴露した情報が起訴につながったのか、などの点についてはコメントをしていない。世界のサイバーセキュリティ関係者らの間で謎の集団の暴露が結果的に米政府による起訴につながったと考えられ、一気に「イントルージョン・トゥルース」の名がインフォセック業界で広く知られるようになったことは事実である。ウーバーのレシートまで入手この後、「イントルージョン・トゥルース」はしばらく鳴りを潜めていた。2018年7月から、今度は「APT10」として知られるハッカー組織について暴露を開始。この「APT10」はもともと中国の国家系ハッカーと見られていた集団だが、「イントルージョン・トゥルース」がそれを裏付ける情報を公開した。「APT10」はそれまで、米企業などを狙った大規模なサイバー攻撃を実施していた。主な標的は「マネージドITサービスプロバイダー(MSP)」と呼ばれる、多くの企業のウェブサイトなどを代行して運用管理するプロバイダー会社だった。ピンポイントで企業などに攻撃するのとは違い、数多くの企業にサービスを提供するプロバイダーを何社も攻撃してシステムに侵入することで、プロバイダーそのものと、世界中に広がる顧客の機密情報を盗みだすことができた。この「APT10」は、日本の企業も標的にしていた。ある日本の製造業の子会社なども標的になっている。笹川平和財団やホワイトハウスなどの公開されている電子メールのアドレスを勝手に使って、「フィッシング・メール」をばらまいていた。したメールには、例えば「なぜトランプは当選したのか.docx」というファイルが添付され、実行するとマルウェアに感染してしまうものもあった。Japan(非機密:トランプの勝利が日本に与える影響)」というタイトルのメールもばらまかれていた。して、知的財産や情報などを盗み出そうとしたのである。この「APT10」の攻撃を分析した英調査会社「PwC」は、「APT10は、この攻撃によって世界中のMSPに加え、その顧客の知的財産や機密性のある情報に対して、空前規模のアクセスを手中にしたと考えられます」と分析している。「イントルージョン・トゥルース」が「APT10」の中国人メンバーの名前などを次々と暴露した。彼らが使ったウーバー(米大手の配車サービス)のレシートまで手に入れており、かなりの調査能力を見せつけている。今後の展開についても、サイバーセキュリティ関係者の間で注目されている。米欧にいる人物の可能性こうした暴露は、中国当局にしてみれば迷惑以外の何物でもない。中国も、この集団が何者なのか探っているはずだ。彼らの動きを阻止しなければ、今後さらなる暴露が続くかもしれないからだ。専門家らによれば、中国当局が彼らの正体を見つけたら、報復行動に出ることは間違いないという。実は、中国のそうした強硬姿勢こそが、「イントルージョン・トゥルース」の正体を示すヒントになっているという見方もある。『ウォール・ストリート・ジャーナル』は、次のように書いている。「中国のハッカーについて調査する研究者などを雇っているような大手企業やサイバーセキュリティ企業は、彼らが調査で知り得た中国のサイバー工作の実態について公表したがらない。その理由は、そうした情報を暴露すれば、中国政府から仕返しをされる懸念があるからだ。イントルージョン・トゥルースを使って公開している」。中国政府のサイバー攻撃を把握しながらも、仕返しを恐れて口を噤んでいる大手セキュリティ会社などが、「イントルージョン・トゥルース」という謎の匿名集団を媒体として、中国政府と関係者を容赦なく糾弾している――。そんな背景があるのではないか、と見る専門家もいる。「イントルージョン・トゥルース」がブログの中で使っている「ある言葉」が、別のヒントになる。中国のハッカーによって米欧の知的財産が大量に盗まれているという話の中で、「私たち」という言葉を使っているのだ。米欧にいる人物の可能性は高いと考えられる。実はこれまで取材などに応じてこなかった「イントルージョン・トゥルース」は、ITセキュリティ系の記事に強い米ウェブサイト『マザーボード』の取材に、電子メールで応じている。同集団の「代表者」はこう主張している。「われわれが名乗ることは絶対にないし、協力者について語ることもない。「イントルージョン・トゥルース」の動向は要注目だ。山田敏弘ジャーナリスト、ノンフィクション作家、翻訳家。注ゴキ醜国は本当に怖いとしか。なんとか叩き潰すことを考えないと。Prince(以下、キンプリ)の岩橋玄樹だが、今またグループを脱退するとの噂がファンの間で広まってしまっている。きっかけは今月19日、匿名のTwitterアカウントが<いわち(岩橋の愛称)脱退の件について知りたい方いますか??><いたらいいねとフォローお願いします。教えます>と投稿したことだった。岩橋は今年4月、「文春オンライン」及び「週刊文春デジタル」がコンビニで店員と揉めた末、警察沙汰になったと報道以降、ジャニーズ事務所からは何の音沙汰もない。そのこともあり、このツイートは「岩橋はこのまま脱退するのでは」というファンの不安を煽ったのだった。匿名のTwitter投稿の信頼性は著しく低い。現在この投稿は削除されており、フォロワー数やいいね数を稼ぐための“デマ”だった可能性も否定できない。ファンがとにかく気になっているのは、岩橋玄樹が元気でいるかどうか、この一点に尽きるだろう。同時に、岩橋の戻れる場所がキンプリに用意されているかも、懸念されている。昨年デビューしたばかりのキンプリだが、順調に知名度と人気を上げている。本来のキンプリは6人だが、「キンプリは5人」というイメージがお茶の間につくことも予想され、岩橋玄樹の復帰の足枷になるという懸念はある。Prince』を発売し、見事、初週46.8万枚を売り上げ、7月1日付オリコン週間アルバムランキング(集計期間:6月17日~23日)で初登場1位を獲得した。7月からは7都市32公演を巡るコンサートツアーを開催している。~天才たちの恋愛頭脳戦~』の主題歌になっているシングル曲『koi-wazurai』が発売される予定だ。昨年は平野が目立っていたが、今年は他のメンバーのソロ活動も活発だ。永瀬廉は今年秋に放送されるスペシャルドラマ『FLY!BOYS,FLY!僕たち、CAはじめました』(フジテレビ系)で主演、髙橋海人は11月公開の映画『ブラック校則』に出演することが決定している。今までとはグループの環境が変わっており、岩橋に精神的な負担を与えるのではなかと心配する声も少なくない。岩橋玄樹を常に意識するキンプリのメンバーしかし、メンバーはいつでも岩橋玄樹が戻って来られるよう、岩橋の存在を常に意識している。7月19日に行われた横浜アリーナのコンサートでも、岩橋の存在を感じさせる演出があった。Princes」では、本来、岩橋が立っている位置に、岩橋のメンバーカラーである濃いピンクのスポットライトが照らされていた。ツアーで着用している衣装のひとつは、昨年の『NHK紅白歌合戦』に出場した際に着ていたものを、岩橋カラーにリメイクしたものだそうだ。永瀬廉は、「今、僕たちがライブを守って、いつでも玄樹が帰ってこれる環境を整えつつ、6人揃った時のパワーを改めてみなさんに感じていただけるように今回のツアーを全力で大成功させます!」と宣言している。岩橋玄樹の帰りを一番心待ちにしているのはキンプリのメンバーなのかもしれない。ファンもまた、復帰を信じて待つしかないようだ。注一山いくらのナスビから別れて売り物になるのかな。キンブリのファンは怒り狂うだろうが。“反日プロバガンダ”の象徴である「慰安婦像」が展示され、その近くのモニターでは、昭和天皇の御影が燃やされる様子を映し出す......。矢面に立たされた芸術監督の津田大介氏(45)は、実行委員会のメンバーとの間に“溝”があったと明かす。***そもそも失態の原因になった「表現の不自由展」は、いかなる経緯で生まれ、また、どんなメンバーが運営しているのだろう。「もともとは、2012年に東京・新宿のニコンサロンで予定されていた慰安婦の写真展が、ニコン側の通告で中止されたことから始まりました。このニュースを知って、行動を起こしたのが武蔵大学教授の永田浩三さんでした。永田さんは、知り合いのギャラリーに企画を持ち込んで写真展を実現させる。以降、永田氏は仲間を募り、展示を断られた作品の展覧会を、民間ギャラリーで開くようになる。今回の展示の実行委員5人のメンバーの一人というわけだ。その行動力たるや大したものだが、永田教授の前歴を知れば、さもありなん、なのだ。話はさらに遡って01年1月、NHKが後に政界まで巻き込むことになる番組を放送する“事件”が起きる。取り上げたEテレの「戦争をどう裁くか」である。民間団体の活動で、もちろん、法廷は模擬裁判。実効力はないが、日本政府と昭和天皇に強姦と性奴隷制についての責任で有罪判決が下された。放送では判決部分はカットされたものの、異様な内容の番組は大きな反響を呼ぶ。その後、事態は思わぬ方向に転がった。法廷の主催者(VAWW-NETジャパン)が、事前に知らされていた企画と番組内容が違うとしてNHKと番組制作会社を提訴したのである。(ともに当時)が、NHK幹部に圧力をかけていたと朝日新聞が報じる。このことは先述の訴訟でも俎上にあがり、この際、NHK側のはずの永田氏は、原告側の証人に立ち、番組改変を国会担当局長から命じられたこと、政治家の関与がなかったように幹部らが口裏合わせをしたと証言したという。裁判は原告の敗訴に終わり、永田氏は09年、NHKを退局する。その後武蔵大の教授に転身していた永田氏、津田氏が引っ張り出したとはいえ、今回の騒動の発火点には、そもそも慰安婦問題に特別な思い入れを持つ“黒幕”とも言うべき人物がいたわけである。「どうせ面白おかしく書くんでしょう。取材はお断りです」と、元ジャーナリストらしからぬ返事。代わって「御影焼却」映像の作家・大浦信行氏に聞くと、こんな経緯を明かすのだ。「私が新しい映像作品(昭和天皇の御影を燃やしている映像)を展示してくれないのなら、出品はお断りすると伝えると、津田さんから“一度会ってくれませんか”と誘われた。今年の5月なかばのことです。そこで映像を見せると、ぜひ出品して欲しいと言う。“天皇燃えてますね!”なんて笑っていました」にわかに信じ難い話だが、少なくとも映像を肯定的にとらえている口ぶりだったと大浦氏は振り返る。「津田さんは、今回の展示について、“こういった内容を個人の画廊ではなく、公立の美術館でやることに意義がある”とも話していた。ある程度の批判を覚悟で冒険に出たのだと思いました。抗議電話が殺到したり、街宣車が来たりすることぐらいあり得る。そのぐらい腹をくくっていると思っていたけど、蓋を開けてみれば腰砕けで、たった3日間で中止です。彼も芸術の世界で一目置かれるチャンスだったのに、残念なことです」さて、今回の「展示中止」問題を識者はどう見ているのだろうか。評論家で「アゴラ研究所」所長の池田信夫氏が言う。「問題になった『表現の不自由展・その後』は、いわば“前科”のある作品をもう一度展示するというコンセプトです。慰安婦像にしても、日本政府が10億円の拠出金を払って日本大使館前からの撤去を求めている最中なのに、公的な場所で展示するのは矛盾している。これは、表現の自由という一般論にとどめておけることではありません。津田さんは慰安婦像について、それが持つ意味合いをどこまで突き詰めていたのか。結局“表現の自由”という言葉による一点突破しか考えていなかったのではないでしょうか」たしかに、今回の「展示中止」問題では、津田氏の負うべき部分は大きい。一方で、騒動の裏には、他にも責任を問われるべき人物がいる。「私も、トリエンナーレはオープニング前日のプレビューに呼ばれ、レセプションにも顔を出しています。そこで目の当たりにしたのは、お役所が絡んだ美術展で見るお決まりの光景でした。河村たかし名古屋市長が一席ぶつ。その時は、展示物に問題があることなどには全く触れずに楽しそうに乾杯していたのです。河村さんは『燃えよドラゴンズ!』の替え歌を気持ちよさそうに歌っていました。プレビューに呼ばれても、きちんと作品を見ていない。その程度の問題意識だったわけです。トリエンナーレの開催前から朝日新聞などは慰安婦像が設置されることを報じていたにも拘わらず、気に留めている様子もなかった。水面下で根回しが出来ているのだろうと思いました」とまれ、今回の「展示中止」騒動は簡単に収まりそうにない。NHKと政界を相手に立ちまわった手強い人物を引っ張り出してしまったのだから。注大村汚い野良猫知事と津田カッペ大介は日本から叩き出そう。二人ともカネを払う慰安婦でも目を瞑って抱かれる顔だもの。ドラマ『セミオトコ』が、「同枠のワースト作品になるのではないか」(芸能ライター)と、業界内で密かに注目されているという。「同ドラマは、セミから人間の青年に変身したセミオトコのセミオ(山田)と、冴えないアラサー女子・おかゆこと大川由香(木南晴夏)の切ないラブストーリー。山田はこの作品で、同局のドラマに初出演&初主演を果たし、初回の平均視聴率は4.0%(ビデオリサーチ調べ、関東地区/以下同)でした」(同)夜11時15分スタートと遅い時間帯ではあるが、前クールに放送されていたTOKIO・松岡昌宏主演の『家政夫のミタゾノ』第3シリーズは、初回8.2%を記録。“ジャニーズ主演ドラマ”だと、昨年10月期に嵐・相葉雅紀が『僕とシッポと神楽坂』で主演を務め、こちらは初回6.6%だった。「『セミオトコ』は、初回から5%を下回っていたものの、それでも放送時には、Twitterで『セミオトコ』というワードが国内トレンド1位、世界トレンドでも5位に入るほど、ネットは盛り上がっていました。そのおかげか、第2話は4.4%とやや上昇していましたが、第3話で3.6%に下落。8月16日放送の第4話に至っては2.4%と、もはや“瀕死”の状態です」(テレビ局関係者)ネット上には「山田くんが可愛くて癒やされる!」「切なさもあるけど、全体的にほんわかした雰囲気で良い」などと好意的なコメントも多数上がっているが、「深夜帯なのもあって、ファンしか見てなさそう」「そもそもこのドラマの存在があまり知られてない」といった指摘も目立つ。「『金曜ナイトドラマ』全話平均視聴率ワースト作品は、現時点で、昨年7月期放送の山田孝之&菅田将暉ダブル主演ドラマ『dele』で4.5%。『セミオトコ』は1~4話までの平均が3.6%なので、このまま視聴率が上昇しなければ、ワースト記録を大幅に塗り替えてしまうかもしれません」(同)ここから奇跡の逆転劇を見せ、“ワースト”回避となるか。今後も見守っていきたい。注山田涼介はジャニ事務所が売り出しに力を入れているようだが化けるタマではないですよ。680紹介文:ブロマガ記事一覧ブロマガを購入する購入したコンテンツは、期限なしに閲覧いただけます。依頼され、選挙参謀としても活動し、全員当選させている。.99年の東京知事選で石原慎太郎を担ぎ出させ、最後に名乗りを挙げさせる。投票日昼に「石原は165万票で当選」とマスコミ取材に応え、組織を持たない石原の票読みを的中させ驚かせた。オウム真理教の看板男、上佑史浩が「数百人のジャーナリストとお会いし、唯一人信じられたのは渡邉先生です」と、逮捕の日に身元引受人を依頼したことはメディアに大きく取り上げられた。して抗争事件を起させぬよう指導した。して活躍しており、現在も彼らは情報を提供してくれている。して熱い尊敬を受けている。”一本もなし!が、一民間人の政治ジャーナリスト・作家の渡邉正次郎が発案、または改正させた法律(順不同)..*動物愛護管理法の改正.《ペット飼育者のペット放置、殺害の多さをレビ報道で知り、『重い刑事罰に』、.と武山百合子議員に国会で提案させ議員立法で改正を実現。今後はペットを金儲.けに繁殖させるブリーダーや販売業者の取り締まりもより厳しくなる。<動物愛.護管理法は明治時代に施行。..*団体規制法(国家転覆を図った団体を取り締まる).《オウムに破防法適用を政府が決定。5人の公安審査会で否決(委員に破防.法絶対反対を組織決定している極左弁護士3名。.「国家転覆を狙ったオウム真理教に破壊活動防止法を適用できないならば、それ.に替わる法律を作るのが国家の義務」と質問。.松浦功法務大臣が「素晴しい質問で、即議員立法ででも」と答弁。同時に「公安審査会の委員に破防法絶対反対の極左弁護士三名はおかしいのではないか」の質問も。以降、弁護士を2名に減》..*NPO法.《河村たかし現名古屋市長が現役代議士時代に発案法律。消費者金融Pがブラックリスト(返済がない悪質なもの)を闇金融に売り飛ばしているので、取り締まって欲しい」と依頼を受け、河村たかし議員に持ち込む。議員室に大蔵省役人を呼んで『取り締まるように』と指示すると、「取り締まる法律がない」と。最近記事のRSS最新コメントのRSS最新トラックバックのRSSリンク管理画面このブログをリンクに追加するブロとも申請フォームこの人とブロともになるQRコード。