女性の物質使用者が併存疾病を抱えている場合が多いことを踏まえた上での介入プログラムとなっている。これらのことからは、我が国の女性薬物事犯者に対しても男性薬物事犯者とは異なった働きかけの必要性が示唆される。体系的な検討はなされていない。一方で、ジェンダーのありようは個々人が置かれている社会・文化を反映するので、必ずしも欧米と同様であるとは限らない。したがって、我が国の成人女性の物質使用者に対して、物質の再使用を抑止するのに有用な働きかけについて検討することを目的とした。同法人で2週間ごとに毎回1時間、グループ・ミーティング形式で実施。研究対象者の入所時期が異なり、かつ、在所期間が短く、同施設の入所者総数もそれほど多くないため、グループのメンバー構成はオープンとして、8名を上限とした。(2007)の物質使用者に対するワークブック(認知行動療法を中心として折衷的に作成されたもの)の一部を取り上げ、成人女性という対象に限定した場合、同ワークブックをどのように変更していく必要があるか、すなわち、削除してよい箇所、修正すべき箇所、追加すべき箇所を検討することにした。刑務所在所中に物質離脱に向けてのなんらかの働きかけを受けた者が本研究対象者であったが、その働きかけの程度ないしその働きかけを通じての対象者自身の学びの程度は一様ではなかった。いう薬物に触れようと思えば触れられる状況下とでは、類似の働きかけを行っても、対象者の受け止め方が異なることが明らかになった。プログラムへの参加については、「もうやらないから不要」と楽観視する者、「薬物のことを考えるとかえってやりたくなってしまうので参加したくない」と薬物のことをあれこれ考えること自体を回避しようとする者、「慣れない日中の仕事で疲れてきっている。余暇時間くらいは、このようなものに参加せず、自由に過ごしたい」「目下、今後の生活プランを考えては不安が押し寄せてくる状態。その上に薬物のことを扱うと、一層気分がめいってしまう」など、参加への動機づけが低い者が少なからず見受けられた。プログラムに参加させるにあたっての動機づけを十分に行うことの必要性が示唆される。扱った内容のうち、状況ごとに物質使用のリスクがどのように変化するかを検討させる課題は、自身にとっての再発につながりやすい状況を把握するに当たって有意義な様子であった。一定期間物質を使用せずにいられた場合の自分への褒美を考える課題においては、現実吟味をしながら自分の気持ちの張りになるものを選定するのが難しい様子で、非現実的なものを設定する者、特に何も思い浮かばないとする者が少なからず存在した。情報処理理論のもとづき、薬物使用時の代替思考を考えていく訓練や、薬物についての損得を考えさせる課題は、分析的・多角的に物事を考える習慣がない対象者にとって、なかなか自身の実体験と十分にリンクさせるまでにはいかない様子が観察された。その時々の気分に任せて思いついた行動をとっているのが実情なのであろう。日々の生活において、情緒がきわめて不安定になってしまったり、突発的に行動してしまったりしていることを参加者は語っており、衝動のコントロールやリラクゼーションを含む自己統制の訓練が必要であることがうかがえたが、それを限られた期間の中で習得させるのは難しい様子であった。加えて、自身が思い受かる他者関係の持ち方や社会生活と現実とのギャップが大きく、それへの対処策として、現実即応的な方策を模索したり、あるいは自身を変えようとしたりするよりはむしろ、短絡的に物質で穴埋めしてしまおうとの思考の強さが認められた。非行少年や犯罪者は一般人に比べて共感性が低いかどうかについては、一貫した結果が得られていない。非行少年や犯罪者は一般人に比べて共感性が低いかどうかについては、一貫した結果が得られていない。非行少年や犯罪者は一般人に比べて共感性が低いかどうかについては、一貫した結果が得られていない。共感を「他者の感情体験に対する感情的反応性」ととらえるDavis(1994)は、他者の苦痛に接した際に起こる反応として、相手の苦痛を軽減したいという他者志向的共感である「共感的関心」と、自分の中に生じた苦痛を軽減したいという自己に向けられる「個人指向共感」があるとしている。このDavisの主張のように共感性にはいくつかの側面があり、たとえば非行少年や犯罪者では個人指向共感が高く示される一方、一般人では共感的関心が高く示されるなど、共感の質が違うのではないかということが考えられる。非行少年や犯罪者と一般人との共感性の質に違いはないものの、共感する相手が異なり、たとえば非行少年や犯罪者は反社会的行動を促進する他者に共感する結果、逸脱行動が抑止されないということも想定できる。共感性とはどの他者に対しても一様に喚起されるわけではないことも考えられる。共感の研究では、個々人にそなわった特性としての共感が取り上げられることが多いが、どのような場面で共感が喚起されるかということも大切であろう。そこで、本研究では、後者を検証するために、その前段として大学生を調査対象に、共感する相手との関係性や状況によって、喚起される共感なり援助行動なりが異なるかどうかを調査することを目的とした。同種の調査を行い、比較検討する予定である。いじめの被害を受けているとの話を聞くないし目の当りにするという以下の3場面を設定し、その3場面それぞれに居合わせたと想定した場合の、自身の反応について回答させた。場面A:調査協力者といじめ被害者は知り合いでないが、その人がいじめられていると聞かされた。場面B:調査協力者といじめ被害者は知り合いで、その人がいじめられているのを知らなかったが、いじめられていると聞かされた。場面C:調査協力者といじめ被害者は知り合いで、その人がいじめられているのを知っているが、かばえば自分がいじめられそうである。自身の反応として回答を求めたのは、Davis(1994)の個人指向共感及び共感的関心に相当するものを測定している登張(2005)の並行的感情反応及び他者指向的反応を参考に今回新たに作成した個人指向共感(6項目)及び他者指向共感(5項目)、共感喚起のモードとしてHoffman(1990)が提示した自動的・無意識的に起こるモード、認知的に高度のモードの概念に対応して生じるであろう対処項目として作成した衝動的対処(5項目)及び統制的対処(5項目)、加えて、共感を伴わない対処項目として作成した回避的思考(5項目)であった。(2009)の注意の制御項目(9項目)、杉浦・佐藤(2005)のサイコパシー尺度の1軸も加味して作成した自己中心性項目(11項目)を測定した。上記場面によって各尺度得点が異なるかどうかを分析したところ、個人指向共感では、場面A、B、Cの順に得点が高くなり、いずれの場面間にも有意差が認められた。他者指向共感では、場面Aが場面B、Cに比べて有意にその得点が低かった。衝動的対処については、場面A、C、Bの順に得点が高くなり、いずれの場面間にも有意差が認められた。統制的対処については、場面Aが場面B、Cに比べて有意に得点が低かった。回避的思考については、場面B、C、Aの順に得点が高くなり、いずれの場面間にも有意差が認められた。これらは、同一個人であっても、状況に応じて、喚起される共感が異なることを示している。このほか、個人特性のうち感情調整ができる者ほど、場面によって、衝動的対処や統制的対処の程度が異なることが示された。重回帰分析によって各尺度の関係を分析したところ、個人指向共感には注意制御特性が正の影響を及ぼしていること、他者指向共感には自己中心性特性が負の影響を及ぼしていること、統制対処や衝動対処には他者指向共感が正の影響を及ぼしていること、一方、回避思考には他者指向共感が負の影響を及ぼしていることなどが示された。調査協力者のいじめの加害や被害の経験(いじめ加害歴あり33名、なし67名、いじめ被害歴あり36名、なし64名)と各変数との関係を分析したところ、衝動対処について、A場面で、加害あり群よりもない群の方がその傾向が強いとの結果が得られた。回避思考については、A場面において、被害経験がある群よりもない群の方が、その得点が高いこと、また、C場面において、加害経験がある場合は、被害経験があるよりもない方が回避思考が強いのに対して、加害経験がない場合は、被害経験がないよりもある方が回避思考が強い傾向がみられた。維持と変革」の3領域を測定していることが共通している。リーダーによる統率」、「教師による統率」の4下位尺度が認められ、さらに、いじめ現象と各下位尺度得点との間に関連が見られた。