【まとめ】9月末からの米投資家心理が示す近未来2018年11月29日9月末から米市場で起こったことをおさらいしよう。この記事はフィナンシャル・ポインター担当エディターのツイートを編集部が編集したものです。確かに多少は悪いニュースもあったし、心理悪化が経済を悪化させてしまう可能性もある。それにしてもこれまでの米市場心理は悪化しすぎていた。米景気はまだ2年ほど続くとの声が多い。心理とファクトに乖離があった。昨日のハト派的なパウエル議長発言で心理が変化するかもしれない。米国株の弱気相場入りは通常景気後退に先行するが、先行期間は1年もないことが多い。米景気後退が仮に2年以上先となれば、米市場はまだ上昇するとの予想も成り立ちうる。景気サイクル終期では、中央銀行は金融を引き締めるが、その効果が表れるのにはタイム・ラグがある。昨日のパウエル議長にもそうした認識があったろう。結果、金融が緩和的になりすぎる期間ができることが多い。これが市場を最後に「ひと上げ」させる。株価が「心配の壁を登る」のだ。同時に米投資家は弱気相場を覚悟しはじめている。そこで、傷を浅くするものは何かとなる。インフレ・金利がある程度戻ると、現預金・債券は不利になりうる。そこで、景気後退期の下げが比較的遅く始まるコモディティとなる。インフレ昂進期には、景気後退時にも名目価格は上昇した。景気後退にともなう金利低下とコモディティという観点から新興国市場が推奨されているが、米国株よりはましという程度。日本人が気を付けるべきは、コモディティ投資も新興国投資も、円高の影響を受けるということ。世界景気が冷えると円高になりやすく、その分リターンが減殺されてしまう。待っていると指摘した。バリュエーションに関しては、長期的に見て貴金属や新興国市場に魅力があると語った。白井さゆり氏:注意すべきは国債ではなくMBS2011年から昨年3月まで日銀審議委員を務めた白井さゆり慶應義塾大学教授が、FRBの進める金融政策正常化の先行きについて予想している。...2000年と同じ意見だ:ジェレミー・シーゲルウォートンの魔術師ことジェレミー・シーゲル教授が、力強い上昇を続ける米国株市場についてリスクを検証した。Chanos氏が、トランプ政権のインフラ投資、エネルギー産業、米経済について語っている。京都大学教授による量的緩和論。(この書評記事は当初2015年に浜町SCIコラムに掲載されたものです。記事またはコラムは、筆者の個人的見解に基づくものです。記事またはコラムに書かれた情報は、商用目的ではありません。記事またはコラムは投資勧誘を行うためのものではなく、投資の意思決定のために使うのには適しません。アドバイスを行うものではありません。浜町SCIは一定の信頼性を維持するための合理的な範囲で努力していますが、完全なものではありません。その他利用規約をご覧ください。