資産運用に奥手な人でも、「iDeCoだったら」と思うのはなんといっても3つの節税メリットですよね♪じっさいどのくらい節税できるのかシュミレーションしてみました。【Not3】受取が公的年金と重なった3.まとめ1.3つの節税シュミレーション節税ポイント1かけ金を支払っているとき2利益が出たとき3受取るときここからそれぞれのポイントでの節税効果がどのくらいなのかシュミレーションしてみます。ちなみに、個人の節税効果については税理士さんに相談すると教えてもらえますよ。【節税P1】かけ金を支払っているときかけ金は全額所得から差引かれるので、その分所得税と住民税がかかりません。その効果は「遠い約束」ではなく1年目から実感できます。その状態で20年間かけつづけると総額110.4万円節税できます。【節税P2】利益が出たときもし運用益が出ても税金がかかりません。節税できるの??たとえば年間10万円利益が出たとき2万円節税できます。【節税P3】受取るとき長い運用期間が終わっていざ年金を受取るときにも税金が軽くなる制度が2つ。受取方法によって異なる控除が用意されています。※552万円のほかに所得がないものとして基礎控除(所得税48万円、住民税43万円)を差引いて計算しています。iDeCoを一時金で受取ると、これまで受取った退職金と合わせて1,500万円まで税金がかかりません。60歳~64歳まで:公的年金最大70万円まで65歳~:公的年金最大120万円まで税金がかかりません。公的年金のほかに所得がない場合60歳~64歳は公的年金最大113万円まで65歳~は公的年金最大163万円まで税金がかかりません。【Not1】所得がない人iDeCoでいちばん節税効果を感じられるのは「かけ金を支払っているとき」です。残念ですが、所得がない人は支払っている所得税や住民税がないので恩恵を受けられません。:20年以上の場合800万円+{70万円×(勤続年数ー20年)}です。勤続年数というのは、生涯のうち「退職金を受取る権利があった年数」をいいます。引いた額がこれから使える控除額になります。将来的に勤め先から受取る可能性のある退職金も合わせると、控除の枠からはみ出したりしませんか?そのはみ出した退職金は課税の対象になります。プラスした金額まで税金はかかりません。【Not3】受取が公的年金と重なった多くの人が65歳から公的年金を受取っていると思うのですが、65歳以上は公的年金と合わせて120万円をこえると課税の対象になります。高いわけではありませんね。枠を超えてしまうのだと思います。iDeCoと公的年金はなるべく受取時期が重ならないようにすると良いですね。iDeCoは何歳から何年間年金として受取るのか、公的年金は何歳から受取るのか、制度を効果的に活用するために計画を立てておくことをおすすめします。プラスした金額まで税金はかかりません。課税関係」3.まとめいかがでしたでしょうか。かけ金を支払っているときの節税効果はもちろん魅力的ですが、受取るときでもほかに所得が「ない」場合はさらに優遇されるといえそうです。ほかに所得が「ある」場合は気を付けなければいけないことも複数あります。「どんな風に受け取ったら良いの?」といった一般的なことはFPに相談することで解決できると思いますが、具体的な税額について知りたい方は税理士さんに相談してみてくださいね。【イデコ】専業主婦でもiDeCoがお得なわけ。design名前:佐藤博美。ファイナンシャルプランナー(AFP)。国内生保に1年と外資系生保に6年勤務。その経験を活かしてムリなくムダなくお金を増やしていくための積立や資産運用、安くてもちゃんと使える保険商品をご案内。変額保険では「スイッチング」の内容が違う!わかりやすく説明します。technology.。