ダウンロード設定来または1997年以降のデータ。詳細はこちらをご覧ください。(グローバル3倍3分法ファンド(適格機関投資家向け))を通じて、主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に投資を行ないます。各資産に投資を行なうマザーファンドの受益証券のほか、株価指数先物および国債先物の取引に係る権利などに投資を行ないます。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行ないます。年1回、決算を行ないます。毎年9月21日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とします。※分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配金額を変更する場合や分配を行なわない場合もあります。※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。運用プロセス※上記は将来変更される場合があります。割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。当ファンドは預貯金とは異なります。国債先物取引にかかる権利の価格の下落や、株式および不動産投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。新興国の株式は、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。国債先物取引にかかる権利の価格は、投資対象となる原資産の値動きや先物市場の需給および金利の動きなどの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、当該先物取引にかかる権利の値動きに予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。新興国の株式は、先進国の株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。投資対象国における非常事態など(金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争など)を含む市況動向や資金動向などによっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。一般に新興国は、情報の開示などが先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる原資産価値などに依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。国債先物取引などを積極的に用いてレバレッジ取引を行ないます。したがって、株式や債券の影響を大きく受けます。※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。当資料は、投資者の皆様に「グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。保護の対象ではありません。支払いの対象とはなりません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。設定来の運用経過について[643KB]関連コンテンツモーニングスターのファンドニュース(2019年11月19日付)にて「グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型)/(隔月分配型)」が紹介されました。日経ヴェリタス(2019年10月20日付)にて「グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型)/(隔月分配型)」が紹介されました。日本経済新聞(2019年8月24日付)にて「グローバル3倍3分法ファンド(1年決算型)/(隔月分配型)」が紹介されました。