以前に比べて、ブロックチェーン技術、暗号通貨、トークンセールのような言葉を多くの人が知るようになりました。私が暗号通貨業界にいる5年もの間に、驚くべき速度で広範囲にわたってテクノロジーは進歩しています。プライベートブロックチェーン、ウォレットのように2012年から2016年ごろに市場を席巻していたスタートアップのアイデアに注目し始めたのは割と最近のことです。一方で、Etheruemの開発環境の多様性はスマートコントラクトの開発を大きく発展させました。非中央集権的な構想のプロジェクトが既存の構造や仕組みにとらわれることなく、世間に知られ、評価を得やすくなってます。消費者体験と既存のブロックチェーンの改善の2つの観点で人々をわくわくさせるプロジェクトがいくつも出てきています。多くのプロジェクトが世の中に現れ、マーケットが急激に拡大する一方で、各コインのプロジェクトをウォッチし継続的に追いかけていくのは難しくなりました。俯瞰的な視点を見失い、本質を見過ごすような事態を避けるために、私がチェックしているブロックチェーンベースのプロジェクトを俯瞰的に整理し、深く分析してみようと思います。こちらのマーケット相関図はその一例です。それぞれのプロジェクトを1つのカテゴリーにまとめるのは簡単ではありませんでしたが、各プロジェクトの本質を見過ごさないように気をつけました。Protocol”のように定義づけが難しく、複数のカテゴリーにまたがるプロジェクトも存在しました。各カテゴリにわけて説明していきましょう。通貨まずは、通貨のカテゴリからみていきましょう。ほとんどの場合、このカテゴリに該当するプロジェクトは、特定の使用例に対して既存の通貨を改善・向上するために作られています。そのケースに該当します。通貨のカテゴリにおいてビットコインは、初期のプロジェクトとして他のプロジェクトに大きな影響を及ぼしており、他の多くのプロジェクトはビットコインのプロトコルを基盤として特定の用途に向けて動き出していきました。サブカテゴリの匿名性はおそらく、決済かベースレイヤープロトコルのどちらかに落とし込むべきかもしれません。私は匿名性のカテゴリを切り出すことにしました。MoneroやZcashのような追跡が出来ない通貨は、どんな理由であれ購入した物を広めたくないために取引を隠そうとするユーザーや、取引の機密を明らかにしたくない企業にとって、匿名性は重要と思われているからです。開発用ツール続いて、開発者ツールのカテゴリを見ていきましょう。このカテゴリのプロジェクトの多くは、主に開発者が分散型アプリケーションを構築するために利用されています。ユーザーがアプリケーション上のインタフェース(金融以外のケース)を介して、プロトコルと接続できるように、現在ある開発用ツールの多くがプロトコルとの接続機能を証明することを求められています。拡張性と共通運用性に関するプロトコルの設計は、Web3開発スタックの中でも重要な部分となる研究開発分野でもあります。私見ではありますが、ここは知的好奇心や投資の観点から興味深いカテゴリの1つです。ブロックチェーンの活用で目指す未来は、中央管理者に捉われない仕組みの実現です。Kasireddy氏の記事はその詳細を述べています。Facebookの場合、ユーザー属性データを所持し、データベースを構築、活用していくことが、成長と拡大にとって必要な要素でした。一方で、ブロックチェーンの仕組みは管理者を必要とせずに、代替する役割を期待されています。これらのプロジェクトでは、いわゆる”勝者総取り”のような発想が当てはまらない分野です。分散型マーケットプレイスを構築するためには、スマートコントラクトの場合はEthereum、高速計算の場合はTruebit、プロキシの再暗号化の場合はNuCypher、セキュリティの場合はZeppelinOS、法律においてはMattereumのような開発用ツールのサブカテゴリを必要とするでしょう。これらはプロトコルであり、データが集中する構成にはなっていないので、相互に通信することができます。相互運用によって、1つのアプリケーションから複数のデータや機能を共有することで新しい使用例が生まれています。フィンテック続いて、フィンテックのカテゴリをみていきましょう。このカテゴリはとてもわかりやすいです。複数のプロトコルやアプリケーションと接続するときには(上記の開発者ツールの例のように)、多くのプロジェクトは独自の暗号通貨を作り、それによって新しい経済圏が生まれています。複数の通貨を持つ経済圏では、ある通貨を別の通貨に交換したり、レンディングの促進や投資を受け入れるためのツールが必要とされます。(DEX)は、本来開発者ツールに分類されていたのかもしれません。多くのプロジェクトですでに0xプロトコルの統合が始まっており、私は近い将来この傾向が主流になると期待しています。それらを使用する複雑さが抽象化されている場合にのみ実用が可能となります。分散型取引所ならその便利さを提供することができます。サブカテゴリのレンディングや保険は、リスクを集約することでスケールメリットを出すことができます。これらの市場を開放するで、人々がより大きな範囲で、区分された個別基準での価格設定が可能となります。結果として、理論上ではコストが下がることでユーザーが市場で有利な構造になるのです。ブロックチェーンは安定的で不変のため、過去の取引履歴はチェーン上に保存されています。これによってユーザーは個人の履歴を構成するデータが改ざんされていないと確信できます。この10年間で、(ローカルで実行される)デスクトップアプリケーションはリモートサーバーにユーザーデータを格納するクラウドベースのアプリケーションに変わっていきました。このような中央集権化されたサービスは、ハッカーたちにとっては攻撃しやすく、頻繁にハッキングもされてきました。支配権は現時点で最も興味深いと思うテーマです。ブロックチェーンはスケーラビリティと運用の点で問題を抱えているものの、特定の第三者への信頼が不要な構造は、個人情報のようなセンシティブなデータを扱うときに、課題を上回るメリットをもたらします。(既存の特定の第三者が付与する信頼性に依存しているやり方に比べて。)暗号通貨経済を通じて、ユーザーは個人や組織を信頼する必要はなく、むしろ人は正しく報酬を与えられたときに理性的に行動するという理屈に基づいて、信頼、行動する必要があるのです。このカテゴリのプロジェクトは、ユーザーがどんな個人や組織への信頼を強制されず、むしろ暗号通貨や付随する経済圏を通じて与えられる報酬を信頼するような世界に必要な機能を提供します。価値の交換ビットコインプロトコルの設計は、ブロックチェーンの外で関係者間の信頼関係が無いにかかわらず、信頼性を担保できる点が重要です。取引は様々な当事者によって行われ、データは改ざん不可能は方法で共有されています。市場を通じて、個人が製品を手配するためのコストが企業で手配するより大きい場合、個人は個別に組織を編成するという考え方が広がってきています。人々が互いを信頼することなく、特定の”組織”に属することができればどうでしょうか?ブロックチェーンと暗号通貨の経済学を通じ、信頼を発展させる時間と複雑さが抽象化され、多くの人々が従来の企業の階層構造とは関係なしに、そのような共通利益を共同で共有することができます。仲介者と貸出希望者は、注文を維持し、安全を維持し、P2Pマーケットプレイスのルールを実施するために必要悪となる存在です。多くの分野において、これらの暗号通貨の経済システムはその信頼に取って代わることができ、仲介者とその手数料を削減することでユーザーは圧倒的に低いコストで商品やサービスを交換することができます。サブカテゴリ内のプロジェクトは、代替可能なものと代替不可の2つのグループに分けることができます。交換可能な商品やサービスの交換を可能にする市場として、ストレージ、コンピューテーション、インターネット接続、帯域幅、エネルギーなどがあります。暗号通貨の経済システムが拡大するにつれて、これらの製品を販売する企業は置き換えられてしまうかもしれません。潜在的な供給源を開放し、不特定多数がネットワークに参加できるようになることで、面倒な作業がなくなり、手数料は減るでしょう。代替不可能な市場にとっては、同じメリットはないが、提供者は、仲介者が自分が得るべきと考える利益よりを取ったあとの残った利益よりは多くの利益を自分の製品やサービスに通じて獲得することができます。データ共有データ共有のモデルを考える上での一例として、航空業界のグローバルな流通システム(GDS)をみていきましょう。GDSは一元化されたデータの倉庫で、すべての航空会社が提供サービス、ルート、価格を含むすべての情報を最適に調整するために在庫のデータ(予約可能な席情報)を入力しています。GDSによりカヤックや他のブローカーのようなサービスの集約を生業となるものは、ユーザー自身が取引できるシステムを構築することで、既存の旅行代理店にとって代わることができたのです。これまで中間ブローカーにとって魅力的な市場は、直接的に競合するには大きな参入障壁が生じていたましたが、技術の進歩によって、参加者、関連するメタデータ、消費者の嗜好を集約する仲介者に新たな参入動機を生じさせました。ブローカーによる価値提供よりも、ブロックチェーンベースのプロジェクトによって提供される経済的なインセンティブを通じて、データを提供している個人や企業によって数多くの市場を開放しようとする最も影響力のある技術的な変化を私たちは目の当たりにしています。2015年ハンター・ウォークは、過去10年間の最大の欠点は、eBayがP2P取引の中心にある第三者に評判システムを公開しなかったことだ、と書いています。私はさらにこれを一歩踏み込んで、eBayの最も価値のある資産は、長期間にわたって構築された評判データであり、ユーザーのロックインを強制し、eBayの安全のためのユーザーに対して高い使用料を課すことで彼ら自身があたかも安全かのように振る舞っているということであると考えています。データ共有のブロックチェーンプロトコルでは、ユーザーは他のアプリケーションがデータ共有プロトコルを通じて相互に接続することで参入障壁を減らし、結果として競争が激化し、開発のペースが上がっています。Dataのような集中化された企業をみてみましょう。Dataは、30カ国以上の特定の食べ物/飲料の消費から特定の地域で使用されているもののデータを収集するネットワークを展開しています。同社は機械学習を使用して見解を導き出し、これらのデータをさまざまな顧客に販売しています。データを収集する人を見つけて雇うのではなく、誰もがこのデータを収集して共有し、データに注釈を付け、異なるモデルを構築してデータから見解を導くことができるプロジェクトを始めています。企業がネットワークのデータと見解を購入するためにトークンを使用し、協力者はトークンを得ることができます。トークンは利用されればされるほど価値が上がります。理論的には、市場が情報の流通率を設定し、協力者をその貢献度に応じて補うので、多くの人が協力し、高品質のデータが集まるでしょう。「オープンデータプラットフォーム」は数年前から一般的なスタートアップのアイデアであり、いくつかの企業がこのモデルで大きな成功を収めているため、同様に可能性のある分野です。私はセールスとビジネス開発に課題があると考えています。これらの企業のほとんどが大規模な組織にデータを販売しているので、分散型プロジェクトが今後どのように発展していくのかが楽しみです。経済が民間企業では機能しないことを前提に、これまで不可能だったり、独立した民間組織として利益を上げる機会もあるでしょう。最終的には、暗号通貨は特定のブロックチェーン固有のデジタルな資産に過ぎず、現実の商品(公平性のあるチケットなど)やデータを表すためのデジタルな資産としてこれらの暗号通貨は使用されるでしょう。パブリックブロックチェーンの不変性により、ネットワークの参加者は、書き込まれたデータが改ざんされたり変更されたりしていないこと、そしてそれが将来ずっと利用可能であると確信しています。したがって、これまで詐欺で流行していた商品市場や機密データにとって、ブロックチェーンを使用してデータの完全性を保証することは重要なのです。まとめ今まで触れてきた全てのカテゴリに渡ってイノベーションは起きているが、私が最も興味を持っているのは、Web3.0の開発要素を含んだプロジェクトが現実に始まっていることです。それらのプロジェクトは異なるユースケースに備え、ユーザーのデータコントロール、価値の交換などで機能的に実現しています。原文はこちら玲奈の考えたこと様々なICOが登場する中で個別の取り組みを継続的に追うことは困難であるため、このようなグルーピングが皆さんに役立てばいいなと思って翻訳してみました。次回以降記事を書くうえでもこのカテゴリを参考に3~4の仮想通貨の共通する特性に注目したような記事を書いていきたいとおもいます。イメージ的には匿名三兄弟みたいな感じです。次回は初心者におすすめの仮想通貨関連本についてまとめてみたいと思います。丸の内OL3年目の玲奈です。仮想通貨のNEM(ネム)って?カタパルトって?特徴や将来性をまとめてみた。玲奈の仮想通貨の投資ブログ~2018年最新トレンド。