現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。siteオブイェクト軍事ブログ「オブイェクト」管理人。オスプレイや弾道ミサイル防衛、無人攻撃機など、ニュースに良く出る最新の軍事的なテーマに付いて解説を行っています。夜間に発生した航空自衛隊のF-35A戦闘機の墜落事故原因は、パイロットの空間識失調であるという報告書が出ました。6:45S-400購入問題でアメリカがトルコをF-35計画から排除する理由6月7日、アメリカのシャナハン国防長官代行はトルコがロシア製地対空ミサイルシステム「S-400」の購入を進めている問題に対して警告し、F-35戦闘機計画からトルコを排除する方針を表明しました。西太平洋のフィリピン海を航行していたアメリカ海軍のイージス巡洋艦「チャンセラーズヴィル」に対しロシア海軍のウダロイ級駆逐艦「アドミラル・ヴィノグラドフ」が危険な異常接近。22:34ポーランドがF-35A戦闘機を購入へ5月28日、ポーランドのブワシュチャク国防相はアメリカにF-35A戦闘機32機の購入見積り依頼を提出したことをTwitterで明らかにしました。20:29北朝鮮が再びイスカンデル短距離弾道ミサイルを発射5月9日夕方に北朝鮮が短距離弾道ミサイル2発を発射しました。北朝鮮の北西部から東方向に発射され朝鮮半島を横断し日本海に着弾、うち1発は水平距離420kmを飛翔しています。北朝鮮が5月4日にイスカンデル短距離弾道ミサイルを発射。ロシア軍の主力兵器を忠実にコピーした物でした。13:49アメリカ空軍のF-35A戦闘機が初の爆撃任務を実施4月30日、中東に展開していたアメリカ空軍のF-35A戦闘機がイラクでイスラム国に対する爆撃任務を実施しました。アメリカ空軍のF-35A戦闘機による初の攻撃任務です。9:50墜落したF-35戦闘機の捜索にU-2偵察機を投入する異例の対応4月9日の夜間に墜落した航空自衛隊のF-35戦闘機の捜索に、アメリカ軍は韓国の烏山基地からU-2偵察機を投入。航空自衛隊のF-35戦闘機が墜落した事故海域に、アメリカ軍がグアムからB-52爆撃機を投入する異例の対応。MK-2」迎撃ミサイルで人工衛星破壊実験3月27日、インドは人工衛星破壊実験を実施したと発表しました。MK-2」、インド独自の弾道ミサイル防衛システム「PDV(プリトビ・ディフェンス・ビークル)」の改良型です。6:49米本土防衛用GBI迎撃ミサイル初の斉射迎撃実験でICBM撃墜に成功3月25日、アメリカ軍は本土防衛用MDシステムのGBI迎撃ミサイルによるICBM迎撃実験を成功させました。今回はGBI初の斉射実験で、1つの目標に2発の迎撃ミサイルを間髪置かずに連射しています。20:44国産の超音速対艦ミサイルASM-3の射程延伸型を開発3月19日に岩屋防衛大臣が定例記者会見で「超音速対艦ミサイルASM-3の射程延伸型を開発し、F-2戦闘機の後継となる新型戦闘機への搭載を視野に入れている」と説明しました。1:12日本と欧州のイージスアショア操作要員は訓練をハワイの実験施設で行う日本と欧州のイージスアショアは設置後に実射訓練を行うことはありません。操作要員はハワイのイージスアショア実験施設で訓練を行う予定です。3:09INF条約失効を受けてアメリカ軍が年内に計画する中距離ミサイル試射、その正体を推定(追記)INF条約が失効する8月以降の年内にアメリカ軍が2種類の中距離ミサイルの発射試験を行う模様。16:24イージスアショア最大の利点「自宅から通勤できる」の意味2月12日に安倍首相は国会答弁でイージスアショアの利点について「自宅から通勤できる」という点を挙げました。実はこれがイージス艦には無い、イージスアショアが陸上施設である最大の利点だと言えます。0:24ロシアのイージスアショア批判とNATO東方拡大への憎悪ロシアは日本と欧州に配備される予定のイージスアショアに対して反対をしています。その主張は言い掛かりで全く整合性に欠けるものです。哨戒機の低空監視飛行は問題無かったのか、複数の海外の第三国の識者の見解を参考に紹介。12:00韓国海軍レーダー照射事件について日本側が最終見解を発表1月21日、日本防衛省は韓国海軍レーダー照射事件について音声を公開しました。火器管制用レーダー探知音が連続的な音になり、周期的な捜索用レーダー探知音との誤認は有り得ないことを示す目的です。22:02アメリカ軍が発表した「ミサイル防衛見直し」の要点1月17日、アメリカ国防総省はミサイル防衛見直しを発表しました。内容からは極超音速滑空ミサイル対策を急ぐ様子はなく、先ずは目標を見付けて追尾するためのセンサーを配備することに主眼が置かれていました。韓国海軍レーダー照射事件での「海洋警察庁の警備救難艦のレーダー誤認説」は技術的な面から有り得ません。