注文住宅には地震に対する安全性を求めない訳にはいきません。ハウスメーカーの建てる住宅は建築基準法に定める耐震基準を満たしているだけでなく、独自の実大実験や工法を用いて耐震性を高めています。耐震等級を取得していることもあるのです。ハウスメーカーを選ぶ場合は各社が独自に高めている耐震性を比較することが効果的となります。ハウスメーカーは注文住宅で独自の技術を用いて耐震性を高めるのが一般的です。2×4工法など壁の多い構造で築年数が若い場合は高い耐震性が期待できます。実大実験により人工の地震を起こし、耐震性が確かめられていれば信頼は増します。何年その性能を維持できるかの耐久性は確認しておく必要があります。在来軸組工法では筋違い壁や構造用合板を貼った壁が、建築基準法の必要量以上にバランス良く設置されていることを確かめましょう。建築基準法の耐震基準と差が無い量の壁しか設けられていない場合は注意が必要となるのです。一般に住宅の耐震性は専門的で難しく、素人にはわかり難いものです。素人でも住宅の耐震性が評価でき、比較検討が可能になる目的で住宅性能表示制度がつくられています。建築基準法の最低限の基準を満たす耐震等級1から、建築基準法の1.5倍の揺れにも耐える基準とされる耐震等級3までが定められています。これによりハウスメーカーの独自の耐震技術の成果を素人でも判断することができます。耐震等級は認定に費用と時間がかかるため、全ての住宅が認定を取得している訳ではありません。住宅の中でも鉄骨造や鉄筋コンクリート造は基本的な部分を構造計算されているので安心できます。鉄骨造や鉄筋コンクリート造は粘りもあるので、風にも強い特性があります。木造の場合は構造計算まで行うケースは少なく、ほとんどは建築基準法の壁量計算だけを行っています。地震に強い2×4工法の場合は問題ありませんが、在来軸組工法の場合は特別の配慮があったほうが安心できます。ハウスメーカーの多くは在来軸組工法の場合も一定の耐震性が確保できるように、様々な工夫を行っています。地震に対する備えは建物本体だけとは限りません。地盤が悪い場合はその補強も地震対策と言えます。注文住宅を建てる場合は事前に地盤の強さを知り、総合的な地震対策をする必要があるのです。地盤の調査を積極的にしてくれるハウスメーカーは信頼できると言えます。免震装置の採用は耐震性を高めますが、他の部分とのバランスも必要です。予算の範囲内で最も安全な耐震対策をおこなうことが必要となります。