2050年ネットゼロエミッションについて「COP25雑感」においてグテーレス事務総長が旗を振っている2050年ネットゼロエミッション目標について批判的コメントを書いた。経団連21世紀政策研究所の仕事でCOP25に参加してきた。これでCOP参加は15回目になる。我が国の森林は、国土の保全、水源の涵養、木材の生産など、国民生活や国民経済に大きな貢献をしています。森林は陸上で最大の炭素の貯蔵庫であるのみならず、水や食料、エネルギー資源、気象災害の緩和や生物多様性の保全など、人類の生存に欠かせない多くの便益をもたらしている。エネコ」2019年12月号からの転載)東京、大阪のような大都市に加え、地方都市でもSDGs(持続可能な開発目標)のバッジを付けた人をよく見かけるようになった。前編では、天然ガスの環境特性や分散型エネルギーシステムやLNGバンカリングなどの高度利用について、事例も交えてお話を伺った。日本ガス協会は、都市ガス事業の健全な発達を図るとともに、天然ガスの普及拡大、エネルギーの安定供給と保安の確保、環境問題への対応を通じて社会的貢献を果たすことを目的として1947年10月に創立された都市ガス事業者の団体である。2019年12月11日(水)これから大幅なCO2削減を進めていくにはイノベーションがカギであり、イノベーションの重要性は、各国がパリ協定の下に出した長期戦略でも触れられています。池田修様に、これまでの研究開発の経緯や現在の課題、展望をお伺いしました。2019年12月10日(火)気候変動対策の強化を求めるグレタ・トウーンベリさんについては、もう説明の必要はないでしょう。2019年12月10日(火)COP25は当初、南米のチリで開催される予定でした。エネコ」2019年12月号からの転載)パリ協定は2020年からいよいよ実施段階に入る。行き着く先は(産経新聞「正論」からの転載:2019年11月27日付)気候変動に関するパリ協定が成立して以降、脱炭素化を求める声が急速に高まっている。欧州委員会TEGの最終レポートを読む(「環境管理」からの転載:2019年11月号)本連載で毎月関連記事を書いている通り、欧州委員会は着々とサステナブル・ファイナンスについて検討を進めている。