2014年3月)人事コンサル会社のトップとして企業にコンサルティングサービスを提供してきた著者が、これまでホームページなどに掲載した人事管理の在り方についての見解や問題提起などのコラムを、1冊の"読み物"としてまとめた本です。第1章で「人事は遅れた分野」になっているとしています。日本企業の人事管理は変革を迫られているにもかかわらず、その多くは過去の延長で行われているとし、企業成長に必要な人事を考えた場合、これまでの常識は通用しないとしています。多くの企業に流通している"次世代リーダー育成"や"選抜型教育"といった概念に疑念を呈するとともに、ワーク・ライフ・バランスについても、それは、今まで以上に生産性を上げることが要求されるものであるとしています。第2章では「あるべき人事」について述べています。建前で語る人事は意味がないとし、ポートフォリオとパフォーマンスの観点から人事組織を再編せよとしています。日本企業には正社員が多すぎるとして、肥満化した企業のリスクを指摘し、日本企業で"成果主義"が受け入れられにくい理由を考察するとともに、生温(ぬる)いマイナス成長気運を実力主義で吹き飛ばす必要があるとしています。第3章では「経営者こそ変革すべき」であるとしています。日本企業が存在感を取り戻すためには、今こそ経営改革の絶好のタイミングであり、そのためには、取締役の選抜・処遇の在り方から改革せねばならず、経営陣こそ教育が必要だとしています。人事は多くの社員の中から"真の経営者"を検索・育成しなければならないとしています。第4章は「今後の人事課題とソリューション」について述べています。人事管理として検討すべきことについて、ギャップの代表的なパターンとその解決策を示した上で、人事制度改革の在り方を、社員の能力と処遇についてのソリューション、少子高齢化への対応、早急に改善が求められる評価、の三つのポイントから述べ、さらに、雇用管理の時代的変化にどう対応すべきかを考察しています。人事改革は早ければ早いほどよいとし、あるべき人事管理構築のために、人事はより経営に近くなることを求められるとしています。ウェブで一般に公開されているコラムがベースということもあり、人事管理をめぐる現在の問題点や今後を考える上での視点などが、平易かつコンパクトにまとめられていますが、密度は濃いように思いました。最近では景況感が改善した上に、東京での2020年オリンピック開催が決定したことで、景気上昇に対する期待は高まっていますが、著者は、そのことが高齢化の進行に対応するダイナミックな人事管理の改革を遅らせてしまい、人件費高騰問題などが悪化の一途をたどる可能性があると警告しています。体力測定を導入する」といったユニークな施策への落とし込みもみられ、今後の人事の在り方を考える上でお薦めできる本です。購読会員サイト『WEB労政時報』で2014年4月にご紹介したものです。忙しい中小企業の担当者のために。※検索ボタンをクリックするとオンラインマーケットに移動します。