お見合いパーティについての、ご相談・電話相談は無料まずはお電話ください。※営業時間外等の訪問については、まずはお電話ください。支部案内ご入会からご成婚までのシステム安心の規定料金よくある質問お問い合わせ前のページブログTOP次のページ生涯の伴侶探すお手伝いします更新日[2019/08/05]親がいなくなった残りの人生考えましょう夏の代名詞、ソーメン!!️たくさんのユズとコラボ家族が多いと品数が増えて、味わいも増えて暑さの饗宴に舌づつみいま日本では「未婚化」がものすごいスピードで進んでいます。50歳の時点で一度も結婚経験がない人の割合を示す「生涯未婚率」の数字が激増しているのです。男性の4人に1人が「50歳時点で結婚の経験が一度もない」ということがわかりました。一方で、同条件下で結婚の経験がない女性は7人に1人と、その数字には男女で開きがあります。女性に比べ、男性の生涯未婚率は高くなっています。結婚に興味を持たない「おひとりさま志向」の男性が増えているのでは?というイメージを持つ人も少なくないようです。18~34歳までの若い男女に対して実施された、興味深い調査結果があります。「一生を通じて考えるならば、いつかは結婚したい」と思っている34歳までの若い男女は、2015年の時点で約9割。実は過去30年間にわたってこの割合は大きな変化がないまま推移しているのです。2014年に実施された、民間シンクタンクによる意識調査で「生涯未婚率はなぜ上昇していると思うか」という質問に対し、既婚者を含む男女ともにいちばん多かった回答は「雇用・労働環境(収入)がよくないから」というものでした。「お金がないから結婚できない」という認識はとても一般的なようです。ここに興味深いデータがあります。それぞれ質問した意識調査の回答結果です。いくつか注目すべきポイントはあるのですが、そのうちの1つを紹介しましょう。必要と思う最低世帯年収に「400万円以上」を選んだ人は、未婚者では66.1%、既婚者では48.6%でした。「既婚の人よりも独身の人のほうが、結婚生活に求める世帯年収が高い人が多い」ということがわかると思います。未婚男女は、実際に結婚している既婚男女よりも<結婚後に高い年収が必要>だと考えてプレッシャーを感じているのかもしれません。単なる<思い込み>によるプレッシャーである可能性が高いのです。日本では共働き夫婦が増えています。厚生労働省の調査で、世帯主が29歳以下の子どもがいる世帯を見ると「平均有業人員」は1.43人となっています。わかりやすく言えば、夫婦のどちらか1人だけが働いているのではなく、もう1人くらいは稼ぎ手がいる家庭も少なくない、ということがわかるデータです。男性の収入だけに頼って生活している家庭ばかりではない、ということです。専業主婦(夫)は少なくなりつつある、というイメージは世間的にも広がっているかもしれません。ちなみに、2017年の国民生活基礎調査でも18歳以下の子どもの7割、6歳以下の子どもの6割の母親が有業という結果です。人が「男性」に多いのはどうしてなのでしょうか。1つ目に指摘しておきたいのは、男性のほうが「婚活」にあたって女性よりも悠長に構えていること。女性は男性と比較して早く行動しています。2015年国勢調査結果を見ると、20代前半では約9割の女性が婚歴がない(以下、未婚と表記)のですが、20代後半ともなるとその未婚率は約6割、30代前半では約3割にまで縮小してしまうのです。その一方で、30代前半の男性の約半数が未婚のままなのです。2つ目に指摘しておきたいのは、[年の差婚]の難易度の高さについて「男性は妊娠・出産しないので、婚期が遅くなっても問題ないのでは?」と考えている人も少なくないのですが、実際に統計にもとづくリアルデータを見ると「夫が妻よりも7歳以上年上の初婚同士カップルの結婚」は全体の約1割。30後半の男性が20代の女性との結婚を望んだり、40代の男性が30代前半の女性を求めたりする場合には、この約1割という「希少枠」に切り込んでいくことになるのです。相当なレアケースです。成婚は発生確率的に至難の技となります。男性余りが発生!?3つ目に挙げられるのは、いわゆるモテ男性による、<女性の独占>が起こっていることです。多妻制をとる国では当然のこと。1人の男性が何人もの妻を持つために「男性余り」が生じるのです。当然ながら日本の法律では一夫多妻制は認められていません。時間をずらして、1人の男性が初婚女性と何回も結婚することはできます。女性から人気のある、「モテ再婚男性」が、初婚の女性と結婚を繰り返した結果、統計上男女の未婚者数の格差が生じているのです。ここで、「子ども部屋おじさん」についても言及したいと思います。「子ども部屋おじさん」とはインターネット上のスラング(俗語)で、広義には「社会人になっても親元を離れず、学生時代と同じ子ども部屋に住み続けている未婚の中年男性」を指します。「子ども部屋おばさん」だっているはずなのに、「子ども部屋おじさん」ばかりがクローズアップされるのは不公平だ、という意見もよく聞きます。世間で「子ども部屋おじさん」のほうが「子ども部屋おばさん」よりも目立つのは自然な流れなのかもしれません。親子同居のメリットの大きさが挙げられます。一人暮らしをしたら100万円かかっていたコストが58万円程度で済むのです。年金を受給している祖父母も加わって5人暮らしをしているともなれば、1人当たりのコストは45万円程度にまで下がります。一人暮らしに比べ、親との同居は圧倒的にコスパがいいのです。経済的なメリットのほかにも、食事の支度や掃除、近所付き合いを親頼みにできることなど、子どもにとってさまざまな利点があります。その一方で、「結婚しても家のことが何もできなさそう」というイメージが先行するようで、「実家住まい」の男女は婚活市場では人気がありません。母親の歪んだ“息子愛”が元凶だった!?また、2016年に実施された興味深いアンケート調査結果があります。母親から息子への結婚希望時期だけは「30代前半まで」が約4割を占め、1位となっています。先ほども話しましたが、30代前半になるとすでに同年代では未婚女性が3割程度しか残っていません。若い女性と年の差婚をと考えても、初婚を目指す男性についての年の差婚の発生確率は厳しいのです。女の子より遅くていいのよ」という意識があることを、指摘できるデータといえるかもしれません。子ども側の独立志向は以前に比べて高くなってきているということです。「できるだけ早く独立したい」あるいは「親との同居は、自分に経済的自立ができるまで」と考えている若い未婚男性は合わせて7割近くもいることがわかりました。父親世代ではその割合が4割以下だったにもかかわらず、です。日本は1995年以降、既婚者と未婚者を合わせた出生率の合計特殊出生率が1.5未満となる超少子化社会に突入し、すでに20年以上が経過しています。日本の既婚夫婦が持つ最終的な子どもの数は長期的にはあまり変化がなく、2人程度で推移しています。婚外子(結婚している夫婦以外のカップルに生まれる子ども)の割合は極めて小さい国なので、統計上有効な少子化対策としては、夫婦の間に生まれる子どもの数を増やそうとする従来の「子育て支援策」よりも、急増する「未婚化対策」により真剣に取り組む必要があるのです。政策としての未婚化対策がよい結果を出せなければ、日本はこのまま民族絶滅の危機、すなわち<絶滅指定危惧種>に指定され続けます。中国やアメリカの知識層からは「(民族絶滅により)日本の文化が消えてなくなるのは残念だ」といった声までも上がっています。データからは「子ども部屋おじさん」が急増する背景には「わが子かわいさ」のあまり、いつまでも息子との同居を許してしまう母親と、そんな妻(子ども)のありように無関心な夫、という日本の夫婦の姿が見え隠れします。年齢差を考えれば、親が子どもの「生涯の伴侶」になることはできないのです。子どもは親のペットではありません。この日本で、先進国のなかでは異例の割合で子どもを「子ども部屋」に囲い続け、親離れさせないのはいったい誰なのか――。私たちは考える必要があるのではないでしょうか。以上の調査を目にするたびに、我々仲人業の在り方そして期待度に身が引き締まる思いです。一生やらないか[2019/06/23]《長いお別れ》に想いを馳せて[2019/06/09]マスターマインドをつくろう[2019/06/02]初デートから成婚への誘い[2019/05/27]抑えおきたい[恋活、街コン、合コン]と[相談所]の違い[2019/05/19]まだまだ多い結婚相談業の苦情[2019/05/13]生きている事それが、全てです。お住まいの皆様からはもちろん、広域からのご相談をお待ちしています。東京・中野の結婚相談所です。中野支部は、20歳以上の独身の方のみご利用いただけます。03-5380-8179※営業時間外等の訪問については、まずはお電話ください。