』(ユニオン・エー社)など。オードヒューム『永久運動の夢』を出発点に中島秀人(東京工業大学リベラルアーツ研究教育院教授)自然観とは、自己や社会についての人間の理解を宇宙に投影したものとみなすことができる。逆に、自然についての理論は、個人や社会集団がどのようにふるまうか、あるいはふるまうべきかを暗黙に含意すると歴史的には解釈されてきた。1987年/ちくま学芸文庫版、2014年)という著作を出版した。版を重ねたこの本は、約40年後のいまでは、永久機関の歴史の基本的な文献と見なされている。その副題は「ある妄想の歴史」という穏やかならぬものだ。本書を通読すると、人間がいかに永久機関という夢にとりつかれてきたかが分かる。その妄想に捕らわれたのは、ペテン師に限ったものではなく、有名な科学者や技術者も含まれていた。水車・風車と永久機関オードヒュームによれば、永久機関に最初に思い当たったのは製粉を営む人々であった。水車を使っていたからである。オードヒュームの本の第三章にあるように、水車を使った典型的な永久機関は、図1のような装置だった。これは、1618年にイギリスのロバート・フラッドが提案したものだ。水車が歯車を介して駆動しているのは、アルキメデスのらせんと称されるものを利用したポンプである。このポンプでくみ上げた水が水車を駆動し、今度は水車がポンプを駆動して水を汲み上げる。して運動は永久に続く。驚くべきことに、余力で左端の挽き臼まで動かすとされていた。フラッドはオックスフォード大学出身のパラケルスス派の医師で、錬金術や魔術のような神秘主義に関心を持っていたといわれる。類似の装置は、風車でも考案された。図2は、イタリアのマルコ・アントニオ・ズィマーラが著書『魔術医療の洞窟』で述べた「水やおもりを使わず永久運動を作る方法」である。風車がふいごを動かし、そのふいごが風車を動かす。同書に挿絵はないので、この図はズィマーラ本人のものではない。1941年に発表された科学史の専門論文のために、ズィマーラの記述をもとにプロの画家が描いたものだ。ズィマーラもまた神秘主義の影響を受けた医師であった。上述のものとは違って、水や空気といった媒質を使わないものもあった。wheel)」と総称している。この図のようなタイプは、日本では金槌車と呼ばれることもある。各々のレバー(金槌)を、左方向には自由に倒れるが、右方向には円周からみて直角までしか倒れないようにしておく。これを円周上に等間隔に据えると、レバーは自重で図のように配置する。円の右側のレバー(たとえばA、B、C)は、左側のレバーよりも中心から遠い。したがって、力のモーメントは右側の方が大きく、車輪は右に回転する。回転が進むと、最頂部を過ぎた次のレバーはAのあった場所に倒れ込む。レバーの全体の配置は元に戻るので、再び右回転のモーメントが生み出される。して運動は永久に続くと考えられた。自己回転輪には、金槌車とは違って、玉の転がりを用いたものもある。図4は、その一例である。丸い枠を曲線状のスポークで区切って、各々の枠に丸い玉を一つ置く。最頂部を過ぎた枠の中にある玉は、スポークの曲がりによって右側に転がり出るようになっている。これに対して左半分では、玉は中心近くにはまり込む。玉の作る力のモーメントは、全体として右側の方が大きい。これによって、矢印の方向の運動が永久に続くと考えられた。詳しく計算するといずれの自己回転輪も実際には力のモーメントが左右で等しくなり、運動は生じない。かかわらず、この種の装置は繰り返し提案された。続きは本誌をお読みください。)、『日本の科学/技術論はどこへいくのか』(岩波書店、サントリー学芸賞)など。)はじめに未知への挑戦である科学という営為に対して、われわれはつねに期待と不安を抱いてきた。近年では科学に対する期待よりも不安のほうが目立つように思われる。ここ数年に限っても、次のような顕著な事例を挙げることができる。AI)のコンピュータ囲碁プログラム「アルファ碁」が世界トップレベルの棋士と対局して勝利した。囲碁はチェスや将棋に比べて複雑であることから、トップレベルの棋士に勝つプログラムの出現はまだ先のことであると考えられていたため、「アルファ碁」の勝利は大きな反響を呼んだ。「アルファ碁」の勝利ほど目立たないが、これまで人間にしかできないと考えられてきた運転や翻訳や画像診断などの領域に人工知能が急速に進出しつつあることは、毎日のように伝えられている。した事実を背景に、人工知能の発達によって近い将来に多くの人間が雇用を奪われて格差が拡大するという、ディストピア小説の世界を想起させる予測が次々に発表されている。「アルファ碁」の早すぎる勝利によって、人工知能は希望よりも脅威を感じさせる存在になりつつあるように思われる。昨年の4月に、中国の研究チームがヒト受精卵の遺伝子改変(ゲノム編集)をおこなったという論文を発表した。この研究に対しては、論文発表前から学術雑誌などに懸念が相次いで表明されていた。ヒト受精卵の遺伝子改変は、先天性疾患の根本治療に繋がる可能性がある。現時点ではゲノム編集を技術的に十分制御できているわけではなく、編集されたゲノムが子孫に伝えられた際の影響も不明である。ヒトのゲノムを人為的に改変することは、人間の尊厳を侵すことに繋がるのではないかとの懸念も根強く、研究指針に関する議論は始まったばかりである。このような現状でヒト受精卵の遺伝子改変がおこなわれたことは、一部の科学者の暴走というに止まらず、科学が人間のあり方を捻じ曲げつつあるという印象を人々に与えたのではなかろうか。した事例に現れた不安は、それぞれの事例固有の事情に起因しているように思われるかもしれない。最先端の科学では多くの事柄が未解明のため、不安を覚えるのは当然だと考えることもできるかもしれない。次の事例はどうだろうか。一昨年末の米国でディズニーランドを主要な感染源とする麻疹(はしか)が流行した。この流行の背景には、米国各地で麻疹のワクチン接種を拒否する若者の増加があるとされる。麻疹ワクチン接種というすでに確立されているはずの対策を受け入れない人々が増加しているというのである。このような傾向が麻疹ワクチンに限定されるものでもなければ、米国に特異的なものでもないことを考えると、その根底には現代の医療に対する不信が広範に存在していると考えなければ理解できないように思われる。このように、人々の科学に対する否定的反応は、最先端の研究だけでなく、常識として社会の中に組み込まれているはずの領域にまで及んでいる。科学に対するこのような否定的反応の背景には、個々の事情を超えて、科学の発展や成果を含む、科学という営みそのものへの疑念や反発が含まれているのではなかろうか。人々は人間の営みおよびそこから生み出されるものとしての「文化としての科学」あるいは「科学という文化」に対して否定的反応を示しているのではないかと思うのだ。科学に対する疑念や反発の背景に「科学という文化」への否定的反応が潜んでいるならば、事態は深刻である。「科学という文化」が受け入れられなければ、いかに科学的な説明を工夫し、研究制度を整備したとしても、人々の科学理解が深まるどころか、むしろさらなる反発を招くことになりかねないからである。次に見るように、歴史的な事例で「文化としての科学」の有様を検討すると、このような懸念がけっして理由のないことではないことが分かる。続きは本誌をお読みください。センター・フェローを経て、現職。著書に『学校で習った「理科」をおもしろく読む本―最新のテクノロジーもシンプルな原理から』(共著、JIPMソリューション)、『驀進する世界のグリーン革命』(共著、ポット出版)など。その社会的影響に触れずにはいられない。現代社会において科学(あるいは科学技術)は社会の行末に対しても個人の運命に対しても大きな影響力をもっている。そのような科学技術に対して私たちは未来を預けてしまうのか、それとも望ましい未来のために科学技術との適切な関わりを作り維持していくのか。いいかえればそれは、一方で高度な専門性に基づく問題の理解や処理・施策(=テクノクラシー)が必要な科学技術の問題を、誰もが参加・関与する権利を有する民主主義の政治(=デモクラシー)の内にどう位置づけ扱うかという公共的で政治的な問いである。原発事故の経験には、この問いを考えるうえで見過ごせない重要な問題が、様々なかたちで露呈している。その中で本論は、とくに放射線被曝のリスク回避・低減を求める事故被災者らの後押しを受けて2012年6月に成立した「子ども・被災者支援法」に焦点を当て、その具体的実施過程で見られた科学と民主主義のコンフリクトを取り上げる。後述するように同法は理念法であり、具体的な実施内容は国が「基本方針」を別途定めることになっていた。当然ながら速やかに基本方針が策定され実施に移されることを被災者たちは求めていたが、それが実現したのは法成立から1年4カ月も後だった。同法では、基本方針や、他に同法が各条項で定める施策を策定するにあたって、事故の影響を受けた地域の住民や避難者等の意見を反映させるための措置を講ずることとしていたが、これも事実上、全く順守されなかった。施策内容も被災者たちから見て極めて不満足なものだった(福田・河﨑2014:清水2014)。してこのようなことになってしまったのか。そこにはもちろん、早期に事故被害を収束させ――というよりは被害対応を打ち切り――賠償総額を縮小したいという政府や東京電力の思惑があったことを疑うことができるし(日野2016)、元からの日本の政治の非民主性の現れと見ることもできるだろう。し、順次指示を解除、住民の帰還を促進してきた。他方、後述するように支援法では、避難指示の基準でもあった年間20ミリシーベルトより低い線量の地域からの避難(政府の指示に依らないいわゆる「自主避難」)に対しても国が支援することを求めており、復興策と方針が衝突する。このため支援策の骨抜きが行われたのではないかとも推察される(福田・河﨑2014)。脱退し、国会内での同法の支持基盤が弱体化したことも災いしているのだろう。本論で試みたいのは、そうした原因究明ではなく、支援法をめぐる政治的混乱そのものの認識論的かつ政治的な意味とは何かを考えることであり、それを通じて現代の、とりわけ3・11以降の日本における科学と民主主義の問題や課題について考えることである。支援法をめぐる政治的混乱の中で争われ、そして政府の消極的・非民主的な対応によって損なわれたものは何なのか。これを考えることは、支援法をめぐる混乱とはどんな混乱だったのか、何が争われていたのかを理解することであるとともに、科学が関わる問題を民主政のなかでどのように扱うか、「専門知」と「統治」の関係をどう考えるかという、より遍在的・一般的な科学と民主主義の問題や課題を考えることでもある。それは、民主政のもとでの科学のあり方を考え直し再編することであると同時に、科学を前にした民主政のあり方の再考・再編を迫ることでもあるだろう。続きは本誌をお読みください。