>関心ワードサブスクリプションサブスクリプションとは「料金を支払うことで一定期間サービスを受けられる方式」です。意味で、それに馴染みのあるサービスは「新聞購読」でしょうか?新聞は1ヶ月や半年、1年と言った単位で料金を支払い、毎日最新の記事を読めます。料金を支払い、一定期間サービスを受けるものになります。IT業界ではサブスクリプションといえば、主にソフトウェアやサービスの販売方式を指します。利用料金を支払うと、期間内であれば最新のソフトウェアやサービスを使用できます。従来の買い切り方式では、ソフトウェアは発売された当時のOSに合わせて販売されているため、OSがアップグレードした場合にメーカーサポートが終了し、買い直す必要がありました。常に最新バージョンのソフトウェアやサービスを使用できるメリットがあります。反面、使用しなくとも費用が掛かる等のデメリットもあります。デジタルトランスフォーメーション(DX)「デジタルトランスフォーメーション(DX)」は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念。その内容は「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」というものです。“進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革すること”。既存の価値観や枠組みを根底から覆すような革新的なイノベーションをもたらすものです。以下のように定義されています。・従来なかった製品・サービス、ビジネスモデルを生み出す・プロセスを再構築し、既存ビジネスに生産性の向上・コスト削減・時間短縮をもたらす・業務そのものを見直し、働き方に変革をもたらす・上記を実現する土壌として企業の在り方自体を見直すといったように、デジタルトランスフォーメーションはビジネス全体を根底から大きく変革することです。登場したキャッチフレーズです。経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会(Society)』と定義しています。5.0」はこれらの社会に続く“新たな社会=超スマート社会”の実現に向けた取組であるとされているのです。人の力や能力だけでは難しい、という問題がありました。4.0)の問題点でした。5.0の活用が検討されています。Generation」の略称です。4G(LTE)の次世代規格と位置づけられ、最高速度は10Gbps以上の速度を誇り、2020年の実用化に向けて様々な分野での利用が検討されています。多接続性などがあげられます。あらゆるモノがネットワークにつながる「IoT」が主流になる時代がくるといわれており、その上で必要不可欠な通信技術として、5Gへの期待が高まっています。Goals(持続可能な開発目標)」の略称です。2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。behind)ことを誓っています。国連加盟193か国が2016年~2030年の15年間で達成するために掲げた目標です。日本としても積極的に取り組んでいます。常時SSLサイバー攻撃の脅威の高まりや企業のクラウド活用の拡大を背景に、通信データを暗号化する「常時SSL」が広がりつつあります。Layer」のことで、Webサーバーとブラウザー間でやりとりするデータを暗号化する仕組みです。従来は、クレジットカードなどの機密情報をやりとりするサイトだけで使われていましたが、それを常に有効にしてセキュリティを高めるのが「常時SSL」です。遮断などの従来のセキュリティ製品やログ収集の仕組みが使えなくなるという課題もあります。Infrastructure)とは、クライアントのデスクトップ機能をサーバー上で実行する仮想化技術のことで、「シンクライアント」と呼ばれていたものの新しい技術です。サーバー側でアプリケーションソフトやファイルなどリソースを管理し、クライアントコンピューターには最低限必要な機能(ネットワーク機能や入出力機能だけ)のみ持たせるシステムのことです。通常は、ハードウェアを交換すると、アプリケーションを再導入して設定したり、データをリカバリしたりするなどの必要がありましたが、現在主流の多くのデスクトップ仮想化のソリューションではそういった作業は不要になります。ノートPCの紛失(盗難)などがあっても、データはすべてサーバー側に置かれるためデータ流出の危険性は少ないといえます。ユーザーの作業環境と物理的な危機(PC)とを切り離して利用できます。認証手続きさえ済んでいれば、どのPCからでも自分の作業環境を呼び出すことができます。端的に言うと単純な間接業務を自動化するテクノロジーです。業務の大部分における自動化や効率化を図る取り組みを指す言葉です。保険事務などの「申し込み処理」などには、莫大な作業量が必要です。申込書に書かれた項目をPCに転記入力する作業、入力された内容が正しいかチェックする作業、さらに、ミスがないか入力者以外の人がチェックするダブルチェック作業と、最低でも3つの作業が発生します。この作業をロボット化すれば、ロボットOCRで読み込み、データ項目を書き込み、チェックもシステムで行われるため、ミスがある部分だけ抽出して人にアラートが届けられれば終わってしまうのです。人の何倍ものスピードで、疲れも知らず、ミスもせず、仕事を仕上げてしまいます。このように、これまでスタッフが担ってきたバックオフィス業務の代行を担わせることができます。人手不足の解消に、また生産性の向上に導入、検討されているテクノロジーです。「仮想通貨」や「暗号通貨」「デジタル通貨」などと呼ばれています。インターネットさえあれば、国境も関係なく世界のどこにいても使うことができるため幅広い使い道があることがメリット。国境をまたいで送金したいときも、ビットコインを使えば通常の送金よりかなり低コストで済みます。内戦などで国交が断絶している国には事実上送ることができませんが、ビットコインならできます。いままで不可能と思われていたことを可能にする、夢の通貨といえるのです。WEP2先頃、Wi-Fi環境のWEP2の脆弱性が指摘されましたが、そのWEP2について解説を...無線LANの暗号化方式の一つ。通信内容を傍受されたりしないように設定するもの。後継規格であるWPAを2002年に開発。04年に強力な暗号化技術を取り入れたWPA2が確立された。現在、パソコンやスマートフォンをはじめ、ネット接続機能を搭載した防犯カメラなど、モノとインターネットをつなぐ「IoT機器」でも広く採用されている。「2045年問題」とも呼ばれている。今後は人工知能と、どのような共存の仕方を考えるべきかという議論も盛んになっています。Interface)の略称であり、OSやソフトウェアが提供している機能を外部のアプリケーションから利用できるようにするインターフェースのこと。外部の事業者が銀行のシステムに接続できる仕組みづくりを整えることで、より高度な金融サービスの展開が期待される。Management)を行うことです。様々な脆弱性を攻撃してくるワームやウイルスなど、企業は新たな脅威にさらされています。この脅威に対抗するために、ファイアウォールのみならず、アンチウィルス、アンチスパム、Webフィルタリングなどを駆使し、総合的なセキュリティ対策を施さなければなりません。複数の機能を導入・管理していくには、手間もコストも積み重なります。そこで、これらのセキュリティ機能を統合したセキュリティ装置です。管理・運用負荷の低減とネットワーク脅威管理の一元化を実現します。夢のような技術として知られています。人の声の認識や、カメラで撮影した画像の認識などで応用が期待されています。Technology”を意味する造語。人事関連業務を行う手法のことです。幅広い領域におよんでいます。巨大ビジネスに成長する可能性も期待されています。自己の責任において運用すること。情報システムの運用は自社で行うことが当然であったため特別な呼称はなかったが、クラウドサービスを導入する企業や組織が増えたのに相対してこの呼称が生まれた。クラウドサービスは、初期コストや固定的な運用コストの面で有利な一方で、セキュリティの高さや安定性においてはオンプレミスに一日の長がある。金融分野や高度な機密を取り扱う企業など、かならずしもクラウドサービスが適切ではない業種や業務も存在する。効率的に検針データを収集する無線通信システムのことです。規格の標準化を主導してきたのは日本の情報通信研究機構(NICT)で、NICTではすでにWi-SUNを利用した多数の実証実験を行っています。Wi-SUNの特長は、用途にもよるが乾電池で10年間の駆動が可能という抜群の省電力性と雑音に強い通信品質を持ちながら、他の近距離無線規格が数メートルから数十メートル程度の通信可能距離なのに対し、1km弱程度の長距離通信が可能な点だ。遠からず各家庭に普及を始めるものと思われる。Offline)オーツーオーO2Oとは、主にEコマースの分野で用いられる用語で、オンラインとオフラインの購買活動が連携し合うこと。オンラインでの活動が店舗などでの購買に影響を及ぼすこと、などの意味の語である。位置情報と連動させて近場の店舗の情報を発信する、といった行動(商取引の流れ)が挙がられます。新たな生活スタイルを予想させるサービスの基盤となっています。O2Oの語源は「B2B」や「B2C」といった表記の流れを汲んだ表記とされます。Business」の略であり、企業同士の商取引を意味する。Customer」の略で、企業と一般消費者との間の商取引を意味する。O2Oの場合は、オンラインとオフラインとの間の連携・融合といった意味合いを含みます。目新しい考え方ではなく、むしろECの黎明期からすでにある構想のひとつであるといえる。「クリック&モルタル」といった言葉で、オンラインと店舗との連携・融合が語られていた。注目を集めると共に、「O2O」がキーワードとして用いられるようになった。標準型攻撃メール近年、特定の組織や個人を狙って情報窃取等を行う標的型攻撃が多くなっています。標的型攻撃の呼び名があります。中でもメールを使った標的型攻撃メールはソーシャルエンジニアリングの手口を使っており、だまされやすいため注意が必要です。特定のサイトに誘導することで気付かれないようにウイルスを送りつけることがあります。受信者がだまされやすいような仕掛けをしています。被害を受けやすくなっています。十分な注意をはらう必要があります。インダストリ4.0インダストリ4.0というのは、これから未来で起こると予測さている4度目の産業革命です。産業革命は過去に3回あったと言われてます。第一次産業革命は、水と蒸気による蒸気機関によるもの第二次産業革命は、電機と機械を動かして、分業の仕組みを取り入れた大量生産によるもの第三次産業革命は、ITエレクトロニクスを駆使したオートメーション(全自動化)によるものそして、この第四次産業革命(インダストリ4.0)です。インダストリ4.0を簡単に言い表すと「つながる工場」と「スマート工場」です。最適な品質管理を行うこと。すべての部品がどこに送られて、どのような状態にあるのかが一目で分かるようになる。「スマート工場」それはダイナミックセル生産と言われるものではなく、すべての機械をネットワークで管理して、リアルタイムでその時に最も適した生産をおこなう技術を取り入れられることつまりITエレクトロニクスに代わって先進技術による、モノのネットワークが進み、よりスマートで柔軟な生産体制が作られるとされています。率先して、ドイツ政府が製造業のイノベーション政策として主導しています。工場を中心にインターネットを通じてあらゆるモノやサービスが連携することで新しい価値やビジネスモデルの創出を目指して取り組んでいます。MDM(モバイルデバイス管理)iPhone/iPad、Android端末の企業への普及が本格化しています。MDMとは、企業などで社員に支給するスマートフォンなどの携帯情報端末を安全に活用し、また効率的に管理するための、また、それを実現するソフトウェアや情報システムなどのこと。Management)です。利用できる機能に制限を加えたり、勝手に私用のソフトやデータを導入できないようにする。端末の紛失時に遠隔からデータを消去したり、操作できないようロックをかけたり、GPS機能で社員の居場所をリアルタイムに把握する製品などもある。日本語では「税額表」と言われることもあります。金額自体も、税込み価格のみを記載してよいこととしておりました。インボイスでは一つひとつの商品に対し、それぞれの税率と税額を記載が必要になり、それに伴い取引ごとに記載も必要となります。インボイス方式では、先ほども述べたように、全ての商品や取引に税率の記載が必要になります。現状は事業所や小売店は全体の税を一括で記載する「帳簿形式が」が一般的です。品目によって税率がまちまちになってしまうと、帳簿方式だと低い税率で販売したのに高い税率で販売したことにするなどの不正は見抜けません。個別に税率が記載されていれば一つ一つの商品にきちんと税を支払ったか一目瞭然です。中小企業にとってはインボイス方式に対応するための事務的な負担などデメリットの方が大きいとも言われております。スマートグリッドIT技術でリアルタイムなエネルギー需要を把握して効率良く電気を送電する次世代の電力網(グリッド)のことです。従来の電力システムのインフラに対して、通信・情報インフラを構築し電力網にIT技術を活用するで、電力網全体の信頼性・効率性を高めることを狙いとしています。双方向に電気を流せるようにして、家庭や企業が太陽光パネルなどでクリーンなエネルギーを発電し、余った電力は不足している地域に供給できる。ITの技術と組み合わせることで、電力供給のバランスを調整し真夏の消費電力を抑制したり、利用の少ない時期は、発電所での無駄な電力生産を抑えられるなど、CO2の削減にも効果が期待されている。目の疲労、首・肩こりや精神的ストレス等の心身トラブル症状を「VDT症候群」といいます。厚生労働省にて「VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン」が策定され、VDT作業に適した作業環境が指導されており、一例としては、一連続作業時間が1時間を超えないようにし、次の連続作業までの間に10分~15分の作業休止時間を設け、かつ一連続作業時間内において1回~2回程度の小休止を設けること。VDT機器を事業場に導入する際には作業者への健康影響を考慮し、作業者がおこなう作業に最も適した機器を選択し導入することなどが示されています。金融におけるITの活用を意味する。インターネットバンキングやインターネットによる株や外国為替取引など、ITを活用したサービスはすでに広く普及しているが、従来この分野は金融機関向けにサービスを提供する大手ITベンダー等が携わるものであったが、ベンチャー主導で、従来の金融が提供してこなかった多種多様なサービス、ニーズごとに特化したサービスをITによって実現・提供し注目を集めている。金融機関より安価な送金手数料で送金できる送金代行サービスなどがあります。複数の金融機関の口座残高を一覧できるサービスなど、手軽なアプリとして提供されるサービスも生まれてきている。インターネットを通じて投資の助言を行うサービスや、中小企業の経理事務を代行するサービスといったものもある。インターネットを介して融資や投資を行うクラウドファンディング、ビットコインなどの仮想通貨もフィンテックの一分野に分類されている。したサービスが生まれてきた背景には、クラウドコンピューティングの発達やスマートフォンの普及などがある。金融機関でなくても世の中の新たなニーズを切り出し適切なテクノロジーを用いることができれば、金融サービスとして提供できる時代になったわけだ。FinTech(フィンテック)は米国で1998年にペイパルがインターネット決済サービスを初めて事業化したことがその始まりとされている。あらゆる場所でネットワーク接続されたディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するシステムを「デジタルサイネージ」と呼びます。施設の利用者・往来者に深く届くような新しい広告媒体/コンテンツが形成されています。広告に限らず様々な情報が提供されています。街頭の大型ビジョンや駅や空港、ショッピングモールはもちろん、エレベーターや店舗、ホテル、病院などにもデジタルサイネージは急速に広まっています。電子看板という「屋外の大型画面による広告」にとどまらない広がりと深みが、デジタルサイネージにはあります。新しいメディア展開の手法として注目されています。ウェアラブルデバイス昨今、急速な普及を続けているスマートフォンやタブレットに代表されるスマートデバイスは、これまで主役の座に座り続けたPCからその座を奪おうとしています。このような背景の中、スマートデバイスの次のデバイスとして注目を集めているものが「ウェアラブルデバイス」です。腕時計型やメガネ型など、直接身に着けられるほど小さいコンピューターデバイスです。常時電源ONの状態で身に着ける事を前提として開発されています。健康状態を記録できる。必要な情報を目の前に表示したり、目で見たままの光景を写真に撮ったりできる。腕時計型のデバイス腕時計にディスプレイが付いており、時刻以外に付加的な情報を表示できる。スマートフォンと連携して、スマートフォンでメールを受信した時に腕時計に通知を表示できる。実用化されている主だった製品でしょうか。あとはセンサーを埋め込んだ服などで動きやバイタルデータをセンシングするものもあります。今後、生活を大きく変えてしまう可能性を持つウェアラブルデバイスは注目です。最新のICT(情報通信技術)を利用した農業技術の事を指します。英語では「E-agriculture」が同じような意味で使われています。栽培環境の制御まで、今まで蓄積された全ての農業経験をシステム化しています。再生可能エネルギーによる発電機や空調設備も含まれます。二酸化炭素の自動散布を行い、植物にとっての理想の環境を作り出します。土の代わりに人工繊維が使われ、LEDで光量まで完全に自動化する場合もあり、まさに植物の工場となっています。これまで、おいしい農作物を育てるためには、その土地の環境に合った栽培方法を熟知した農家の人たちの経験と勘が頼りとされていました。欠かすと農作物が傷んでしまい商品価値を失うリスクがありました。年間の気温や降雨量、日照時間にも大きく影響を受け、豊作・不作と年ごとに農家の収益が変わってしまう問題もありました。農家の高齢化と減少により、農業技術の継承も問題視されていました。スマートアグリでは、農家の作業技術を数値化およびデータマイニングすることで、これまでに蓄積された経験を最初から利用できます。日本での普及を目指しています。農業にICTを導入する手法は、すでにオランダで成功を収めていて、オランダから世界に広がりつつある分野となっています。企業などで従業員が私物の情報端末などを持ち込んで業務で利用すること。必要な情報を閲覧したり入力したりすることなどを意味する。これまで業務で利用する情報機器は会社側が一括で調達して支給するのが一般的だったが、BYODを導入することで企業側は端末購入費や通信費の一部などのコストを削減することができる。普段から使い慣れた端末で仕事ができるというメリットがある。通信費の一部を会社が補助するといった運用が行われることが多い。情報漏洩・ウイルス感染などへの対策や、紛失・盗難時の対応などが複雑になることが多い。業務中に利用できる機能やアクセスできるサイトを制限するといった対応も難しくなる。本来私用の端末であるため、通信履歴や保存したデータなどをどこまで会社側が取得・把握するかといったプライバシーとの両立の問題もある。Booze/Bottle)という英語表現をもじったもの。Things)とは従来は主にパソコンやサーバー、プリンタ等のIT関連機器が接続されていたインターネットにそれ以外の様々な"モノ"を接続する技術です。「モノのインターネット」とも言います。テレビやデジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、デジタルオーディオプレーヤー、HDDプレーヤー、DVDプレーヤー等のデジタル情報家電をインターネットに接続する流れは既に始まっています。インターネットを介して伝達されるシーンが今後ますます増えていきます。現在ではスマートフォンやタブレット端末もインターネットに接続されるのは当たり前で便利に利用されています。家庭においては、テレビや冷蔵庫、エアコンなどの電化製品が外出先からコントロールできることなどを指します。他にも電力メーターがインターネットに接続されれば、電力使用量の収集が自動化され電力会社は、それら使用量に基づいた発送電コントロールが可能にもなります。医療現場においては、病院や自宅にある医療機器がインターネットで接続されることで、患者の情報をセンサーで共有できることなどを指す。在宅介護中の患者の情報を自宅から病院に送信することや、異なる病院間で様々な専門医が患者の情報を共有することもできます。このため、在宅医療や遠隔医療が可能となります。自動車においては、車に搭載されたセンサーや、道路に設置されたカメラなどがインターネットと接続されることで、車同士の情報交換が行えることなどを指します。渋滞などの道路情報の他に、道路の先の障害物情報や天候情報など、運転に関する様々な情報を知ることができます。大容量のデジタルデータを指す。近年のブログや動画サイト、またはFacebookやTwitterといったSNSの利用者の増加により、パソコンやスマートフォンなどのコンピューターから文字だけでなく、音声や写真、動画などのデジタルデータがインターネット上の様々なサーバーコンピューターに蓄積されている。それらのコンピューターには利用状況や通信記録などのログデータが日々生成されている。合計すると数百テラ(1テラは約1兆)バイト以上とされており、米国のIT専門調査会社IDCによれば、2020年には40ゼタ(1ゼタは1兆の10億倍)バイトになると予測されている。ビッグデータは、単に大容量であるだけでなく、非定型でかつリアルタイム性が高い。相反する性質を持つビッグデータを扱うことは困難とされていた。近年ビッグデータを高速かつ簡単に分析できる技術が登場しビッグデータを活用すれば、これまで予想できなかった新たなパターンやルールを発見できることが明らかとなった。アマゾンや楽天などのオンラインショップでは購買履歴やサイト内のアクセス情報などのビッグデータを基に、商品を購入する際に、他のおすすめ商品を表示している。該当するユーザーにのみ乗換案内キャンペーンのバナー広告を表示させている。様々な分野で活用できるデータが含まれているため、新たな市場の創出が期待される。