著書に『科学は誰のものか』(日本放送出版協会)、『ポスト3・11の科学と政治』(共著、ナカニシヤ出版)など。目次へイギリスの国民投票の波紋ポリーヌ・シュナペール(パリ第三ソルボンヌ・ヌーブル大学教授)2016年6月23日、イギリスの登録有権者の51.9%が欧州連合(EU)からの離脱に賛成する票を投じた。イギリスがEUの前身である欧州共同体(EC)に加盟してから、43年後のことだった。この種の国民投票の多くがそうであるように、イギリスの投票結果も多くの点において、EUそのものよりも国内の政治・経済問題と深く関係していた。EUが果たしている役割に対する認識よりも、二大政党と移民問題に対する態度が有権者の選択に影響を及ぼしたのである。国民投票前の運動は「イギリス中心」の傾向が特に強くなり、他の欧州諸国の観点やブレグジット(Brexit=イギリスのEU離脱)が現実となった場合のヨーロッパ全体に対する影響については、ほとんど考慮されなかった。世界に及ぼす政治的影響についてはなおのことだった。それでも、この国民投票はイギリスの出来事であると同等にヨーロッパの出来事でもあった。その大きな理由は、EU内の経済的な相互依存である。イギリスの国民投票の結果は、ヨーロッパ大陸全体に何年にもわたって影響を及ぼし続けることになる。したがって、次の三つの点を理解することが有意義だ。大半のEU加盟国が国民投票の実施前にブレグジットの可能性について懸念したのか。次に、イギリスとヨーロッパの関係は今後、どのような形を取ることになるのか。広く、ブレグジットが欧州統合に及ぼしうる影響について探ることである。ヨーロッパの当惑イギリスのデービッド・キャメロン首相(当時)が2013年1月に国民投票の実施を約束したとき、そしてさらに15年の総選挙勝利で国民投票の実施が確実になったとき、ヨーロッパの大半の国の政府が当惑し、懸念を募らせた。それには一連の理由があった。ヨーロッパ諸国の政府の観点からすると、そのような国民投票を行うことは奇妙な考えに思えた。その第一の理由として、イギリスはすでにEU内で、多くの恩恵を得ながらも他の加盟国より制約の少ない独自の地位を享受していた。その始まりは1984年、EC予算に対するイギリスの拠出金に関して、その一部の払い戻しを求めたマーガレット・サッチャー首相の主張が認められたことだった。92年にはジョン・メージャー首相が、導入が決まっていた単一通貨からの「オプトアウト」(選択的離脱)を交渉で決着させた。後にユーロとなる単一通貨に参加するか否かを選べる権利を認められたのは、その時点ではデンマークとイギリスだけだった。これと同じ時期にイギリスは、マーストリヒト条約(欧州連合条約)に加えられた「社会憲章」に署名する義務も免除された。出産休暇や有給休暇など、社会的権利に関する一連のルールを定めた「社会憲章」に対するこのオプトアウトは後の97年、労働党から首相に就任したトニー・ブレアによって覆された。イギリスはアイルランドとともに、1985年に署名され、97年にアムステルダム条約に盛り込まれたシェンゲン協定にも参加していない。域内での国境審査を撤廃したシェンゲン協定には現在、26カ国が加わっている。イギリスは国境管理を続けることになったが、EUの条約の一部となっている「人の自由な移動」は受け入れている。EUの枠外ではあるが関連する点として、フランスとイギリスは2003年に二国間でル・トゥケ協定を結び、フランス側がカレーでイギリスとの国境の管理にあたり、英仏海峡を渡ろうとする不法移民を食い止める取り決めをした。警察・司法分野での協力に関しては、イギリスは「オプトイン」(選択的参加)の権利をもっている。政策や協力の内容によって参加か不参加かを選択できる。このように、イギリスはすでにEU内で他の加盟国と比べて、かなり大きな柔軟性を享受していた。他のEU諸国にしてみれば、イギリスが現状に満足できない理由が見当たらなかった。続きは本誌をお読みください。Schnapper(パリ第三ソルボンヌ・ヌーブル大学教授)1997年パリ政治学院で博士号取得(国際関係学)。専門はイギリスとEUの政治学。2015)などがある。)既にわが国でも様々な形で報道されているように、イギリスでは去る6月23日にEU残留の是非をめぐる国民投票が行われた。結果は残留支持が48.1%、離脱支持が51.9%となり、イギリス国民はEUからの離脱を選択した。2014年には、イギリス北部のスコットランドがイギリスから独立するか否かを巡って住民投票が行われ、独立が僅差で否決されたことは、いまだ記憶に新しい。スコットランドでは今回の国民投票でEU残留派が多数を占めたことで、再度独立をかけて住民投票を行おうという動きも出てきている。スコットランドが独立することになれば、今回の国民投票は単にイギリスとヨーロッパとの関係を大きく変えただけでなく、1707年のイングランドとスコットランドの合同以来続いてきた連合王国の歴史にも終止符を打つことになる。イギリスといえば階級対立にもとづく二大政党制の国だというイメージを抱いている者は、なぜEU加盟やスコットランド独立の是非のような「領域をめぐる政治」が大きな争点となっているのか、疑問に思う向きもあるだろう。イギリスといえば議会制民主主義の母国であるというイメージを持つ者は、国民投票や住民投票といった直接民主主義的な手法でこうした問題の決着が図られていることに驚いたかもしれない。国民投票が行われることになった直接の経緯や結果については、筆者も含め様々な論者が既に分析しているところである。そこで本稿では屋上にさらに屋根を架すことを避け、長期的な視野に立ってこの問題を捉えることにしたい。イギリスとEUとのこれまでの関係を左右した要因を、歴史的に俯瞰する。その上で今回の国民投票で浮かびあがった問題や今後の展開について、歴史的考察が示唆するところを述べよう。知られているように、イギリスはこれまでもヨーロッパ統合に熱心だったわけではない。設立された際には参加を見送り、ようやく1973年になってEC(欧州共同体:三つの共同体の総称)に加盟した。イギリスは加盟後も「扱いにくいパートナー」であり続け、人・モノ・サービス・マネーが国境をこえて自由に移動できる単一市場の実現には熱心であったが、単一通貨のユーロには不参加の姿勢を貫いてきた。人の自由移動はEU市民以外には適用されないという立場を取り、域内国境管理を廃止したシェンゲン協定に加盟してこなかった。このようなヨーロッパ統合への消極的な姿勢の背後には、いくつかの歴史的要因が存在する。チャーチルが、イギリスを「大英帝国」「アメリカ・カナダその他を含む英語圏」「ヨーロッパ」の三つのサークルの結節点として位置づけたのは良く知られている。1960年代までのイギリスの歴代政権は、大英帝国やアメリカとの「特別な関係」の方を、大陸ヨーロッパ諸国との関係よりも重視してきた。大英帝国は、その戦略的経済的な価値と並んで、イギリスのアイデンティティの重要な構成要素でもあった。「開かれた海」といわれる帝国の存在は、島国イギリスにとって、大陸諸国とは対照的な存在として自己を位置づけることを可能にしたからである。帝国は二度の世界大戦でイギリスを支え、経済的にも特恵関税制度やポンド圏の存在をつうじてイギリスに貢献していると考えられた。そこで第二次大戦により国力が低下した後も、イギリスの政策決定者たちは帝国の解体には消極的だった。国際政治の表舞台に登場し、イギリスにとってライバルになった。第二次世界大戦の経験は、アメリカの助けなしに戦争に勝つことはできないことをイギリスに認識させた。同時に、アメリカをイギリス側に立って参戦させることが難しいことも明白であった。そこで戦後のイギリスは、アメリカのジュニア・パートナーとしてリベラルな国際秩序を支える役割を果たしつつ、ヨーロッパの安全保障に対するアメリカの関与を維持することに腐心するようになった。それに対して、ヨーロッパの大陸諸国は、イギリスの独立や安全を脅かしかねない存在と見なされてきた。イギリスにとって最大の脅威は、大陸諸国が一つの国家(例:ナポレオン支配下のフランス)のリーダーシップの下に団結して、イギリスに立ち向かってくることであった。同国の外交の基本方針がバランス・オブ・パワー――大陸に覇権国家が誕生しないよう、協力相手を組み替えつつ大陸諸国を互いに争わせる政策――であったのは、そのためである。1871年にドイツが統一し、その後の経済的軍事的躍進によって安全保障上の脅威になったことは、それまで植民地獲得競争のライバルであった英仏両国の和解を促し、20世紀前半にイギリスをより深く大陸の国際関係に関与させることになった。第二次大戦の勃発後、1940年に西部戦線で戦闘が始まると、フランスは僅か6週間でドイツに屈服し、イギリスは独ソ戦が勃発するまで、単独でナチスドイツと戦わざるを得ない状況に追い込まれた。この経験は、フランスは同盟相手として頼りないというイメージをイギリス人の心に深く刻み込み、戦後の両国関係にも影響を与えることになった。続きは本誌をお読みください。専門はヨーロッパ統合・ヨーロッパ国際関係史・イギリス政治。著書に『イギリス現代政治史』(共著、ミネルヴァ書房)、『21世紀デモクラシーの課題』(共著、吉田書店)など。)悪循環について昨年、70周年を迎えた戦後日本は、概ね平和で豊かだった。それが犠牲とリスクの上にあったことの証が、国土の上に実在する。その一つが福島の第一原子力発電所である。核分裂の連鎖反応のエネルギーは、その停止後の崩壊熱を冷却しそこねただけで水素爆発とメルトダウンをもたらし、日本社会を戦慄させたのであった。発電所は、今でも放射性物質の流出を防ぎきれない状態で、同じ場所に建っており、5年前のことを思い出させるのである。このことを考えたのは、評判の映画『シン・ゴジラ』を見た時である。詳しい説明は控えるが、そのラストシーンは、リスクと共存せざるを得ない日本を視覚化したものであった。明治150年(王政復古は慶応3年(1867年)年末=1868年年初)が近づいており、戦前を意識する機会が増えるだろう。近づくにつれ、今度は人間の相互作用の連鎖が、いかに短期間に多くを成し遂げ、また喪わせるかを思い出させるのではないか。明治4年(1871年)には廃藩置県を断行した。維新の功労者西郷隆盛による西南戦争が明治10年に起こり、その自決によって終結した。明治14年には国会開設が約束され、翌年にかけて複数の政党が結成された。同22年に明治憲法発布、翌23年には国会が開設された。明治27年に清朝中国、37年にロシアと、近隣の大国と戦い、勝利した。日露戦後に桂園体制と呼ばれる安定期が到来したが、明治45年=大正元年に大正政変が起きて崩壊した。明治57年にあたる1924年からは政党内閣の慣行が続いた。明治64年にあたる1931年に満州事変が勃発し、翌年の五・一五事件を最後に政党内閣期は終わった。明治70年に日中戦争が始まり、74年に日米開戦、78年に敗戦を迎えたのである。近代日本のトラウマ相互作用の連鎖が危機をもたらすことに対して、明治人は我々以上に敏感であった。この種の危機が、近代日本のトラウマを生み出したからであろう。周知の通り、幕府が勅許なしに修好通商条約を締結したのに反発し、尊皇攘夷運動が台頭した。これを大老井伊直弼が弾圧すると、桜田門外の変で暗殺された。攘夷を推進する長州の砲台が外国船を砲撃すると列国は反撃し、日本は限定的ながら欧米との戦争を経験した。鹿児島でも薩英戦争が起こった。幕府による長州征伐が国内対立を拡大させ、幕府崩壊と戊辰戦争の伏線となった。それは相互作用の危険な連鎖であった。連鎖するだけでなく、対立がより大きな対立をもたらし、危機がより大きな危機へと増幅する、悪循環であった。人間界の悪循環には、制御棒があるとは限らない。対立が増幅すると、人は手段を選ばなくなる。前号で噓について論じたが、「必死の噓」――露見したら困る噓――も、「横着な噓」――騙されない者がいても公然と語られ押し通る噓――も辞するところではない。必死の噓は露見したならばその時に、横着な噓は語られたならば直ちに、相手を刺激し、悪循環を力強く回転させるであろう。前号では福地櫻痴の挑戦を論じたのだが、福地が制御しようとしたのも、こうした悪循環の発生であった。彼の作り上げた装置は、社説であれ、歌舞伎であれ、異なる立場の者が緊張を孕んだまま共存し、あたかも中性子を吸収する制御棒として屹立する空間を志向するものであった。いえ彼の空間は、噓を一概に排除するものではない。緊張を孕んだ空間で発せられる言葉は、真実の暴露ではなく、抑制された表現から真意を汲み取る努力を誘うものであり、要するに真実そのものではなかった。横着な噓のうち、せいぜい横着さを除染するに過ぎなかった。社説は、状況の変遷に応じて主張を変遷させることに長けていた。変遷に伴う誇張やすりかえにも福地は手を染め、それを隠すのに長けていなかったに過ぎない。福地には噓がある、という批判に足をすくわれ、没落したのである。その政治生命は、立憲制の導入までを見届けることはできなかった。福地にとっては不本意なことかもしれないが、より単純な言説が、結果としては用を足すことになる。1880年代を中心に、自由民権運動を鼓舞した、政治小説である。当初の予定とは異なるが、噓をめぐる明治史の旅をここから再開したいと思う。続きは本誌をお読みください。『大隈重信と政党政治』(東京大学出版会)、『条約改正史』(有斐閣)など。)2016年8月21日、「伝説のジャーナリスト」むのたけじ(本名・武野武治)が101歳で亡くなった。1940年に朝日新聞社に入社したむのは、従軍記者として活躍し、1945年8月15日に戦時報道の責任をとって辞表を提出した。敗戦のけじめを自らつけた唯一の朝日新聞記者であり、戦後は週刊新聞『たいまつ』で反戦の言論を続けていた。たいまつの火は消えず」はこう書いている。むのさんはかつて、戦時中の朝日新聞社の空気をこう振り返っている。検閲官が社に来た記憶はない。軍部におもねる記者は1割に満たなかった。残る9割は自己規制で筆を曲げた。確かに、むのは戦時下の言論の不自由について、「検閲よりはるかに有害であった自己規制」を指摘し、そこには新聞社内の「空気」が大きく作用したことを証言している。本稿ではこの「自己規制」を生む「空気」を生み出す背景を、ランキング思考と世論調査政治から検討する。(朝日新聞デジタル・2016年3月9日)でこう語っていた。「国境なき記者団」による報道の自由度ランキングが、安倍政権になってから世界61位まで下がった。誠に恥ずかしいことで、憂うべきことです。報道機関の踏ん張りどころです。この発言の翌月、4月20日に2016年度ランキングが発表され、日本はさらに72位まで続落している。それにしても、むのが願った「報道機関の踏ん張りどころ」が「自主規制で筆をまげるな」というメッセージであることは、先に引用した朝日社説からも明らかだろう。むの発言を単なる安倍晋三政権批判だと誤読する読者もいたのではあるまいか。Bordersが2002年以降、2011年をのぞいて毎年発行している。述べたように、2016年度版で日本の「報道の自由度」は180国中、72位に下落した。図1に示されているように、2010年の11位「良い状況」から年々順位を下げて「問題がある状況」となっている。新聞やテレビで大きく報道されただけでなく、論壇でも注目され『現代思想』2016年7月号は特集「報道のリアル」を組んでいる。私は後述する理由からこの順位に驚かないが、せいぜい20位台あたりが妥当なところだろうとは感じていた。この発表の直前に読んだ『中央公論』同5月号の特集「ニッポンの実力」で「国際競争力27位、労働生産性21位、民主主義指標23位」が強調されていたこともある。私と同様、この「報道の自由度ランキング」に違和感をもったジャーナリストは少なくなかったようである。テレビではテレビ朝日の報道ステーションで後藤謙次(元共同通信社記者)が「実感がない」とコメントし、Yahoo!ニュースでは江川紹子(元神奈川新聞記者)が「ピンとこない」と書いた。50年』(花伝社)を引いて、現在よりもはるかに露骨な権力の報道介入が戦後もくり返されてきたことを指摘している。2016年5月4日付『朝日新聞』の「天声人語」も、このランキングで中国政府が言論弾圧を行っている香港(69位)よりも日本の方が低いことに「驚いた」といい、「西欧中心の見方ではないかと思う」と疑念を呈している。このコラムは次のように結ばれている。それにしても、昨今の自民党議員らによる居丈高な物言いは、やはり常軌を逸している。担当相が放送局に電波停止をちらつかせ、議員が報道機関を懲らしめる策を勉強会で披露する。あの種のふるまいがなければ、日本がここまで評判を落とすことはなかっただろう。「あの種のふるまい」、すなわち「自民党議員らによる居丈高な物言い」がランキング下落の原因だという推定は、おそらく正しい。いうのも、「報道の自由度ランキング」は当該国の専門家へのアンケートによる質的調査と「ジャーナリストに対する暴力の威嚇・行使」のデータを組み合わせて作成される。あり、彼らが前年比で報道の自由を実感できたか否かが大きなポイントとなる。安倍政権のメディア対応は専門家の心証を害するものであろう。続きは本誌をお読みください。センター助教授を経て現職。)はじめに「ジャニーズ」ということばから、何を思い浮かべるだろうか。「SMAP」や「嵐」といったグループが思い当たる人もいれば、特定のテレビ番組や映画のタイトルを思い出す人もいるだろう。ほとんど興味がなければ「美少年」「スキャンダル」などの語が連想される程度かもしれないし、逆にそれなりの事情通ならば「オリキ」「同担」「シンメ厨」などの用語は常識に属するものだろう。このように「ジャニーズ」ということばはさまざまなイメージを想起させる。ひとつ確かなことは、「知らない」と答える人はほとんどいないということだ。日本社会で生活し、多少なりともテレビを視聴すれば、好むと好まざるとにかかわらず「ジャニーズ」に接してしまう。ジャニーズ事務所所属の芸能人たちは、ほぼすべての放送時間にわたってテレビに出演し、音楽、ドラマ、バラエティー、報道、スポーツ中継、教養、料理などあらゆるタイプの番組を担当している。日本社会のなかで「ジャニーズ」は、いまさら説明を要するまでもないくらいに当たり前のものとして消費され、日常の景色を構成しているのだ。「ジャニーズ」が誕生したのは、1962年4月のことである。おさみ、真家ひろみの4名から成る〈ジャニーズ〉というグループが結成され、ジャニーズ事務所が創設された。Kids、嵐、タッキー&翼、NEWS、関ジャニ∞、KAT-TUN、Hey!Say!JUMPなどがデビューしていった。1960年代以降、「ジャニーズ」をめぐるイメージは、絶え間なく再生産され、日本社会に根を下ろしてきたといえよう。日本社会の外で「ジャニーズ」は、当然のことながら日常的な存在ではない。マサチューセッツ工科大学で日本史を教える永原宣氏が筆者に語ったところでは、「ジャニーズ」のイメージをアメリカ人の学生に伝えるのはとても難しいという。アメリカ社会には「ジャニーズ」に類するプロのエンターテイナーのカテゴリーが存在しないからだ。「ジャニーズ」は知られていないばかりでなく、「ジャニーズ」を理解するためのコード自体がアメリカにはないのである。その一方で、台湾や韓国など東アジア地域では「ジャニーズ」はある程度認知されており、それどころか一部には確固たるファンダムが形成されてもいる。台湾では、年に数回来台する「ジャニーズ」を空港まで出迎え、コンサートを「祭り」として楽しみ、「ジャニーズ・カフェ」で特別な時間を過ごすファンたちがいるという(陳2014)。「ジャニーズ」の非日常性は、アメリカと東アジアの諸地域とでは対照的だ。「ジャニーズ」が日本社会において日常化していったという事実には、戦後日本が東アジアのなかで経験した独自の歴史が色濃く刻印されていると考えられる。本稿では、最初に結成されたグループ〈ジャニーズ〉を手掛かりとして、1960年代の文化冷戦におけるメディアの再編とナショナルな自己意識の形成の関係について明らかにしていく。最初のグループであるジャニーズは、「初代ジャニーズ」と呼ばれることもあるが、結成当時は使用されていない名称であり、適切ではない。よって、本稿では、この最初の4人組グループを指すときには〈ジャニーズ〉と表記し、ジャニーズ事務所所属の芸能人一般を指すときには「ジャニーズ」と表記する。続きは本誌をお読みください。