オンライン診療ファーストクリニックED(勃起不全)・早漏・AGA(男性型脱毛症)・肥満(ダイエット)のオンライン診療(遠隔診療)を行っているクリニックです。病院はITでかなりよくなる【テクノロジーが医療を変える】ITやネットやスマホを使って簡単に済ますことができる治療があるなら、どんどん普及させるべきではないか――。医療に詳しくない患者や一般の人たちは、そう感じていると思います。オンライン診療(遠隔診療)は多くの医師や医療機関が「簡単で便利で治療効果が落ちず、コストも安い」と口をそろえます。普及してほしいものです。2018年度からオンライン診療の診療報酬(病院やクリニックの収入)が増額され、オンライン診療は多少は普及していきそうですが、それでも全面完全解禁とはなりません。医療政策を決める現場では、どのような話し合いがなされ、なにがネックになっているのでしょうか。オンライン診療(遠隔診療)はITというテクノロジーの発展によって実現した「未来の医療が現実のものになった」医療です。そこでシリーズ「テクノロジーが医療を変える」では、医療現場がテクノロジーによって様変わりする様子を追っていきます。まとめ~反対派の意見はオンライン診療が普及したときに重要になるはず医療の話は人の命に関わることなので慎重な議論は必要まず大前提として「新しい医療について慎重に議論することはやむを得ない」という考え方があります。新しい医療では、効果があると判断して始めたけど長期にわたって調べてみたら悪い結果をもたらすことが分かった、ということがよく起きます。医療は人の命に関わることなので、それでは困ります。多額の投資をしたら後戻りできないまた、オンライン診療(遠隔診療)には高額なハードウェアやソフトウェアが必要になります。国が遠隔診療の拡充を認めれば、医療機関は多額な投資をするでしょう。国がいったん新しい医療を認めると、後戻りできない状況が生まれてしまうのです。厚生労働省がときに「石橋を叩いて渡らない」といったことをするのは、業界を保護する狙いもあるのです。オンライン診療に反対している人たちの意見その「大前提」を考慮したとしても、オンライン診療(遠隔診療)の歩みは遅いような気がします。オンライン診療が遅々として進まないのは、新しい医療を導入するかどうか決める人の中に、根強い反対派がいるからです。医師会の副会長が心配していることとは「医療費削減のためのICT診療は、医療の否定につながる」ここで言われているICT診療は、オンライン診療(遠隔診療)のことです。「医療の否定」というかなり強めの言葉を使って遠隔診療に反対しているのは、日本医師会の副会長です。日本医師会は医療行政に大きな影響力を持っている団体です。この方は、札幌の脳神経外科病院の経営者でもあります。日本医療界の権威といった存在です。副会長のオンライン診療(遠隔診療)に対する考え方は、およそ次の通りです。・オンライン診療のツールであるICT(情報通信技術)やAI(人工知能)は対面診療の補完にすぎない・オンライン診療を診療報酬で手当てするためにはICTの有用性と安全性のエビデンスを示す必要がある・オンライン診療を活用する場合、厳格な運用ルールが必要エビデンスとは証拠という意味ですので、「オンライン診療(遠隔診療)を拡大するなら良いという証拠を示せ」と言っているように聞こえます。した考え方は、オンライン診療に反対する人たちに共通してみられます。よって、オンライン診療の推進派も、オンライン診療の有用性を示すエビデンス集めに躍起になっています。医者の報酬が少なくなることを懸念している?ところが副会長は、もうひとつ別の視点を持って、オンライン診療に反対しています。それは次のような意見です。・オンライン診療が広がれば、医師の技術料のシェアが縮小し、ICTや医療機器にコストが分配される・オンライン診療で公的医療保険以外のサービスが広がれば政府は医療費を抑制する「医師の取り分が減る」と聞こえなくもありませんが、副会長の真意としては、過酷な労働を課せられている医師たちの収入がこれ以上減ることがあれば、医療の質を保てなくなる。と心配しているのかもしれません。副会長も「オンライン診療(遠隔診療)などのICT診療を完全否定すべきではない」とは述べていますので、そのことは申し添えておきます。(中医協)という機関です。中医協は医療の専門家で構成され、厚生労働大臣に意見を述べます。中医協での大激論この中医協が2017年2月に会合を開きオンライン診療(遠隔診療)を拡充させるかどうかを話し合ったのですが、大激論になりました。「スマホで血圧の値を送れば済む、というのは医療ではない」という発言は、このときオンライン診療に反対する中医協のメンバーから出たものです。反対派の意見はこのような内容でした。・医師は定期的な検査や診断を行って初めて「この患者の病態は安定している」と判断できる・医師は対面診療の中で患者の顔色や表情を見たり患者の言葉を聞いたりして状態を判断する対面診療こそが「本当の医療」という考え方です。「話がかみ合わない」と怒る場面もこのときの中医協の激論の様子がマスコミに報道されました。次のような発言が展開されたようです。「最近は血圧を正確に測ることができるウェアラブル端末もある。反対派B「医師は、患者の待合室での状況や診察室に入って来るときの歩き方などを総合的に観察している。反対派A「話がかみ合わない。医療の専門家ではない一般の人がこの話し合いだけを読むと、賛成派のほうに分があるように思えるのではないでしょうか。オンライン診療に賛成している人たちの意見では、オンライン診療(遠隔診療)に賛成している人たちは、どのような意見を表明しているのでしょうか。・治療対象を間違えなければ治療の質が落ちないといえそう・対面診療より医療コストが安いことは確実という特長があるので、実は医療費の膨張に頭を悩ませている政府が導入に積極的なのです。・遠隔診療については2018年度の診療報酬改定で対応したい・2018年度にはインセンティブづけを行いたい・AI(人工知能)による診療支援技術を2020年までに実装したいと発言して話題になりました。「診療報酬改定で対応する」とは、オンライン診療(遠隔診療)を公的医療保険の対象にしていくということです。「インセンティブをつける」とは、医師にオンライン診療を積極的に行ってもらうという意味で、具体的にはオンライン診療の診療報酬(医療機関の収入)を高くするということです。「AIによる診療支援技術」とは、オンライン診療をさらに発展させた高度テクノロジー医療のことです。政府は、単にオンライン診療の普及を目指しているのでなく、オンライン診療の次の医療まで視野に入れているのです。2017年11月、オンライン診療を含む「情報通信機器を用いた診療」に関するガイドラインづくりに着手しました。ガイドラインはオンライン診療(遠隔診療)を実際に使うときの厳格なルールにもなるので、政府と省庁がガイドラインづくりに乗り出したということは、かなり本気でオンライン診療の拡充を考えているということです。後戻りしない決意、と受け取ることもできます。エビデンスを集める医療にはさまざまな専門分野があり、それぞれに学会が存在します。学会とは、その医療分野に深く携わっている医師たちの集まりで、研究を発表したりその分野の医療を推進したりしています。有用であることのエビデンス(証拠)を集めています。同学会の活動や発言は、今後のオンライン診療の発展に欠かせないでしょう。教授であり医療情報部部長です。オンライン診療(遠隔診療)ではインターネットを使いますが、近藤会長はネットにとどまらず人工衛星まで使った研究を進めています。鳥取県は日本で最も人口が少ない都道府県ですので、日本の「少子高齢化社会の先進地」とみなすことができます。応用できる可能性があります。まとめ~反対派の意見はオンライン診療が普及したときに重要になるはずオンライン診療(遠隔診療)における賛成派と反対派の意見を見てきましたが、賛成派のほうが優勢な情勢です。政府が賛成派についているわけですから、オンライン診療の拡大は止めることができないでしょう。反対派の意見も、もっともなところが多いのは事実です。オンライン診療が人々の身近な医療になれば、新たな問題が出てくるでしょう。そのときこそ、反対意見が生きてくるはずです。当クリニックのED・AGA・肥満治療はオンライン診療が可能です。料金設定も「予約料500円+お薬の送料一律500円+お薬代」のみとなっております。再診時よりオンライン診療による受診が可能となります。精神科領域でオンライン診療の医師向け「手引書」が完成2019年2月14日オンライン診療(遠隔診療)を行っているクリニックの医師にとって、待ち望んでいたものがようやく完成しました。精神科の領域は、オンライン診療(遠隔診療)を積極的に取り入れようとしている診療科のひとつといえるでしょう。地震や台風の被災地では普段より多くの医療が必要になるのに、医療が壊れるという、二重苦に襲われます。このようなことがよくいわれます。医療の効率化の重要性は、国民も医療機関も厚生労働省も認識しています。一般ユーザーには馴染みのないオンライン診療(遠隔診療)の保険点数について2017年12月15日オンライン診療(遠隔診療)と保険点数の関係は、とても根深いものがあります。病院はITでかなりよくなる【テクノロジーが医療を変える】2018年7月20日スマートフォン、スマートハウス、スマートカー。製品の前につくスマートは、「IT化された」という意味になります。名古屋にスマート病院が誕生しました。