オンライン診療ファーストクリニックED(勃起不全)・早漏・AGA(男性型脱毛症)・肥満(ダイエット)のオンライン診療(遠隔診療)を行っているクリニックです。最終更新日:2019年1月18日オンライン診療(遠隔診療)の市場規模は今後ますます拡大していくオンライン診療(遠隔診療)に熱い情熱を傾ける医師や企業が増えています。負担軽減、そして国民の健康増進――オンライン診療は、こうした日本の医療問題の解決の切り札と考えられています。その期待とは裏腹に、遠隔医療の前にはさまざまな壁が立ちふさがり、進展を阻んでいます。そこでオンライン診療(遠隔診療)の最も厚くて高い壁といわれている、経済市場における価値に焦点を当ててみます。一般的なビジネスの世界では、市場における価値を上げるには、経済合理性を持たなければなりません。自動車は、経済を発展させるために非常に合理的な製品なので、世界中でつくられています。遠隔医療には、経済合理性があるのでしょうか。同社は2016年6月に、オンライン診療(遠隔診療)サービスの市場規模を計算しました。その金額は年間77億5千万円に及ぶとのことです。市場規模とは、その分野で生産された商品や提供されたサービスなどを円換算したものです。トヨタの孫下請け並み?77億円を四捨五入して100億円としてみても、残念ながら市場規模としてはあまり大きな金額とはいえません。トヨタ自動車1社だけで年間30兆円近く売上げています。100億円の売り上げでは、トヨタ自動車の下請け企業の下請け、つまり孫請け企業の年間売上金額ぐらいでしょう。4年で2.5倍を予測する根拠しかし日本のオンライン診療(遠隔診療)はまだ始まったばかりですので、この77億円という数字を悲観する必要はないようです。シード社の推計によると、オンライン診療の市場は2020年には192億円にまで拡大します。2016年からわずか4年で2.5倍も成長するのです。政府や日本銀行や経済団体がありとあらゆる策を打ち出してもなかなか経済成長が見込めない日本において、2.5倍も市場が拡大するのは本当でしょうか。成長のカギは、オンライン診療が本格的な医療になることのようです。健康相談と本格医療が逆転するかどうかがカギ2016年のオンライン診療(遠隔診療)の市場規模77億円の内訳をみると、本格的な医療としてのオンライン診療の割合は30%にすぎませんでした。残りの70%を占めたのは健康相談サービスだったのです。2020年には市場規模が192億円に拡大する一方で、本格的な医療としてのオンライン診療が40%、健康相談サービスが60%になる見込みです。本格的な医療としてのオンライン診療とは、オンライン診療を行った医師が、公的医療保険からの診療報酬や自由診療による治療費を獲得することです。一方の健康相談サービスとは、スマホやタブレットのテレビ電話機能を使った、医師による相談業務です。厚生労働省はこれを医療とは認めず、医療にとても詳しい人(医師)が、患者の悩みに助言を与えるだけ、とみなされています。シード社は、将来的にはオンライン診療が単なる便利な健康相談の域を脱し、徐々に本物の医療になると予測しているのです。政府の動き次第な部分もオンライン診療(遠隔診療)をやりたいという医療機関が多く存在し、オンライン診療を受けたいという患者が増えているのは事実です。それは国の政策に問題があるようです。対立構図を簡略化すると以下のようになります。これまでの秩序を崩したくない。オンライン診療は患者を実際に診ないので不安。