倫理綱領』条文8に「看護者が、計画的にたゆみなく専門職業人として研鑽に励み、能力の維持・開発に努めることは、看護者自らの責任ならびに責務である」と謳われている。教育担当は研鑽の場を提供するために、プリセプターシップの導入、目標管理、クリニカルラダーの導入・見直しなどさまざまな取り組みを行ってきた。その時代の教育担当が先輩たちの思いを継続しつつも、時代の変化に合わせ新たな取り組みや改革を実践してきたことを報告する。【要旨】むつ総合病院の血液透析は、昭和47年に開始されてから増床を重ねて、平成23年に30床を確保し現在に至っている。平成6年には大間病院、平成16年にはたなか泌尿器科クリニック、のへじクリニックが透析開始し、下北半島の透析医療は充足された。近年の慢性腎不全患者の増加により施設は飽和状態へと追い込まれた。クリニック・北川ひ尿器科クリニック)への通院や転院を勧めている。最近では腹膜透析患者も増加し、平成28年4月現在下北半島の透析患者数は249名に達した。この現状を受けて、当院の透析ベッド拡充を求める市民運動が高まり、平成29年4月に50床を有する血液浄化センターが開設する。開設後は段階的に患者受け入れを計画しているが、下北半島すべての透析患者を受け入れることは不可能であり、今後も近隣の透析施設との連携が必要と思われる。人口の高齢化が進み、認知症と診断される人が増加している。A病院メンタルヘルス科においても、入院患者数における認知症の割合が、2010年は9%であったのに対し、2015年は24%と増加している。メンタルヘルス科に勤務する看護職員を対象に認知症ケアに関する認識度調査をした結果、多くの者が認知症の対応に困難さを感じ、また、理念を知る者がいないことが明らかになった。そのためまず認知症ケアの理念や方針を明確にすることが必要と考えた。認知症ケアの理念に、「パーソンセンタードケア」という考え方がある。様々な背景が影響し合って認知症の人の今の状態が生じている。そのため様々な情報を得て、本人の視点に立ち、ケアを工夫していくというものである。この認知症ケアの理念を導入することによって、理念に基づき患者を中心に据えた関わりができるか否かを検証したので報告する。我々は原子力関連施設が点在する下北地域の5施設による地域ネットワークを構築し空間放射線量率の定点測定を実施しているが、今回は初期の測定結果について報告する。センターとの間で広域、国際的連携をはかり、原子力災害を含めた何らかの事象発生時の危機管理に貢献すること、さらに平時の空間放射線量率データを蓄積し将来的に役立つ基礎的な資料を準備しておくことである。関わることによるスタッフの基礎知識の向上と、このようなネットワークの存在と意義について危急時の活用法も含め地域住民に対して周知を図っていくことも重要な目的である。戻るPDFファイルを表示・印刷するためにはAdobeReaderが必要です。resaerved.。