20世紀になって、大衆化した新聞・雑誌・ラジオなどの、暴力的なメディアや、性的なメディアが、受け手を暴力的にしたり性的にしたりするという「強力効果説」の発想が、大衆的な通念として流通してきた[2]が、過去の実証的研究により、2001年には否定されている[3]。メディアの影響は、それほど大きいものではなく、間接的なものにとどまるとする理論。メディアは、多くの影響源のひとつとして効果を発揮するものと考えられ、特に受け手の既存の状態を強化する効果が指摘される[1]。限定効果説は、メディアの効果には、いくつかの媒介的要因(パラメーター)が存在すると考える。そのうち、重要な要因は、「選択的メカニズム」と「対人ネットワーク」である[1][2]。選択性メカニズム人は、既存の態度と合致するか否かで、情報・メッセージへの接触や解釈を選択的に行うということを意味する。暴力的な素質を持った子供だけが暴力的メディアに反応し、暴力的な素質を持たない子供は暴力的メディアの影響を受けない[4]。暴力的な素質を持った子供に対してメディアが引金を引かなくても、いずれ別の要因が引金を引く。メディアを除去することは何の解決にもならない。対人ネットワーク人は、自らの準拠集団内の規範と照らし合わせて、特定の情報・メッセージを受容したり拒絶したりするということを意味する。親しい者とコミュニケーションしながらテレビを見たり、テレビを見た後にコミュニケーションする親しい者の影響が大きい。メディアの内容よりも、むしろ受容環境(どのような意見の人と一緒にメディアを見るか)が大事なポイントであるとされる[5]。1960年に、ジョセフ・クラッパーが数多くの実証的な社会調査を積み重ねた上で提唱した限定効果論が、強力効果論に替わり、学会の主流学説になったとされる[2]。総称される理論が提唱されている。限定効果論が、主に「説得的効果」のみを研究対象としており、メディアのもつその他の効果については想定されていないことの反省から検討され始めた[6]。「アジェンダ設定」を参照マス・メディアは、受け手の公共的争点に対する態度に対し直接的な影響を与えることはなくても、「何が重要な争点であるか」(議題)について公衆の関心に影響を与える機能(議題設定機能)があるとする仮説である[6]。受け手が「考える内容」ではなく、「考えるべき内容」に対して影響を与えるとするものである。1972年にM・マックウムとD・ショーによって提唱された。マックウムらは、1968年アメリカ合衆国大統領選挙に際して行った実証研究により、「メディアが強調した争点」と「選挙民の関心が高い争点」の間に、強い相関があることを明らかにした[6]。孤立への恐怖が人の行動を動機づける重要な要因であることを前提に、人は、特定の争点につき、多数派であると考えられる主張は積極的にして、少数派であると考えられる主張については孤立を恐れて沈黙するという仮説である。この際、メディアを媒介として自己の環境を知覚した場合、メディアに合わせて意見が形成される可能性があると考えられる[1]。テレビの影響力に注目し、「テレビ視聴の反復性や非選択性により、テレビは社会において何が現実であるか、という共有された現実感覚を『培養』していく」(培養効果)と考え、現実認識への影響を明らかにするための分析[7]。ガーブナーにより提唱され、実証的研究がすすめられた。テレビでは現実社会に比して多くの暴力シーンが描かれているが、視聴者の現実認識について分析してみると、テレビの視聴時間が長い人は、「暴力に巻き込まれる頻度」について、より高く見積もる傾向があると指摘されている[1]。情報処理アプローチ人の情報処理過程に注目したアプローチ。先行する情報処理は、後続する情報処理に影響を与える(プライミング効果)ところ、メディアによって報道・強調された争点が、それ以降の人の判断に大きな影響を与えると考える[1]。メディアシステム依存理論メディアの影響を、それ単独ではなく、他の社会システムとの相互依存関係に注目して検討する理論。ボール=ロキーチとドゥ=フレールによって提唱されたこの理論は、マス・メディアを情報システムと捉えて、その影響力を当該メディアそのものではなく他の社会システムやメディア・ユーザーとの関係性から検討しているところにその特徴がある[8]。メディアシステム依存理論によれば、メディア・ユーザーがある特定の情報を必要としていて、かつその情報をメディアが持っているときに、そのユーザーのメディアへの依存は高まり、メディアの影響力が強まる傾向がある[9]。エンコーディング/ディコーディング・モデル情報の受け手の解釈(ディコーディング)に注目して、メディアの影響力を分析するモデル。この節の加筆が望まれています。犯罪性促進説編集メディア(特に暴力的な情報)と犯罪との関連性については、2つの相反する仮説がとなえられている[10]。自己浄化説カタルシス説ともいう。メディアにおける暴力に接することによって、視聴者の攻撃性や暴力性が高められ、犯罪を増加させるとする見解。犯罪的な行為や性描写を疑似体験することで、現実の犯罪にもつながると想定されている残酷ゲームのように、従来の受動的なメディアに収まらない能動的なメディアの発達も、議論の対象となっている。メディアの影響を大きさを重視する立場は、「現実とゲーム(虚構)の区別がつかなくなる」といった結論に飛びつきやすいが、仮にゲームと現実の区別がつかないのであれば、コンピュータゲームの中で十分な筈であり、わざわざ「危険な現実の犯罪に手を染める理屈」には結びつかないとする意見もある[11][12]。これには、暴力的なゲームによる「フラストレーション発散効果」を挙げ、他の犯罪的な内容を扱ったメディアに関しても、犯罪の抑止にはなっても助長することにはならないとする声すら聞かれる[11][12]。この辺りは「影響がある」にせよ「抑止効果がある」にせよ、どちらも所定のメディアよりの影響が、客観的に証明できるだけの科学的な反証可能性が得られていない。日本では、主にメディア規制論に絡んで、描写された性表現や暴力表現などの反社会的行為に関する情報に人間(特に、成年者に比べて判断能力の乏しい未成年者または精神面に問題のある成年)が接することで、犯罪を犯す危険性があるとする言説が、大手マスメディアによる報道や、インターネット上のコミュニティで話題になる。1998年に、日本政府の「青少年と放送に関する調査研究会」が調査報告をまとめ、アメリカの公衆衛生局長官が1972年に、「暴力番組視聴は10年後の暴力傾向に影響を与える」と結論付けた事例などを報告した[13]。アニメ・ゲームなど)に触れて過ごすことでそれらに影響されることで精神の未成熟な段階のうちに残酷ゲームに触れることで、精神と人格の形成が阻害される「ゲームの中ではいくらでも人が殺せる」「バレなければ(何をしても)いい」という、歪曲した思考が形成されることで現実と虚構の区別がつかなくなり、他人の生命や人権を軽視するようになる結果として犯罪に対する罪悪感や恐怖感が欠如し、殺人や強盗などの凶悪犯罪を犯してしまう性欲の抑制や発散ができない段階のうちに性行為の描写に触れることで劣情の念を抱き、強姦や下着泥棒などの性犯罪を犯してしまうという考えに基づく。犯罪発生を懸念する者などに引用され、無批判に支持されている。犯罪を起こしかねない性格異常を引き起こす危険な性格異常の予兆であるのどちらであるかは一般にはあまり区別されずに、メディア排斥論に発展する傾向を含んでいる。日本では報道サイドによってもそのような論調も見られ、過去の殺傷事件や児童誘拐事件といった凶悪犯罪において、容疑者の私生活やプライバシーを取り上げる際、日頃から極端に偏った娯楽作品(特にアダルトゲーム)に傾倒していた、と全国に報道する姿勢がたびたび見られる(→おたく)。その一方で、道徳や情操教育などの教育の観点から「それらのメディアが児童などの目に触れる環境は好ましくないと」する規制論もある。メディア規制反対論者の側は、メディア強力効果論が既に否定されているとしてメディア規制に反論するものの、中には、教育問題に絡む配慮を混同する向きも見受けられる。2010年1月2日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2009年10月4日閲覧。2009年12月26日閲覧。[改訂新版]』』北樹出版、2003年。2011年10月25日閲覧。2011年10月25日閲覧。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。