・・・・いかがだろうか?偶然にしては一致しすぎてはいないだろうか??これらの「自然災害」の5日前から当日にかけて、強烈な電磁波がこのHAARP関連施設では観測されていることが(このデータに信ぴょう性があるという前提に立つと)これではっきりと分かるのである。ちなみに、ここ数日の日本株マーケットを見ると、次のことを見てとることができる:●いったん下落したゼネコン株がここにきて再び上昇し始めている。●いくつかの電力株を見ると、明らかに不可思議な「下げ」あるいは「下げの後のやや上昇」が見て取れる銘柄がある。Data”で日付を本日(2007年12月20日)にしてほしい。17日から18日、そして18日から19日に激しく磁力計の針が振れていることが分かるであろう。上記のいずれの「自然災害」と比べても、半端ではないほどの振れ方である。願わくば、無垢な人々の命が奪われるようなことのないことを。何人も、他者の意思に反する形で、その命を「マネーの潮目」を起こす道具としてもてあそんで良いはずがない。それが、彼らにとっての「神」の名の下においても。非常勤講師に就任予定(2006年4月~)(私のコメント)米国がすでに人口地震を起こせるという噂はだいぶ前から知っていたが、そんなことは、普通に話せるトピックではなかった。日本の東京大学という最高学府で学問し、外務省のエリートであった原田氏まで米国は怪しいと思っている現状を考えるとその可能性をある程度の日本人は知っておくべきだと思われる。「人工地震」というとほとんどの人は「そんな馬鹿な、人間が地震を起こせるわけがないでしょう」と言うのではないかと思われる。小生が子供の頃には、人口地震のトピックは平気でよく、日本の新聞に掲載されていたものである。国連において正式発効してから、報道されることが極端に少なくなってしまった事実がある。逆に考えれば、そう言った兵器が現実のものになったから、報道されなくなったとも考えることができるのではないか。*「人工地震」で調べてみました。有ところで、米国では、太平洋戦争において本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃」が有効手段であると、最後まで検討されていたようである。このことをニュージーランドの外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した極秘外交文書が裏付けている。「米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では30メートルを超える津波の発生に成功。日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された。実際、ニュージーランドで研究開発にあたっていたコンプトン博士が米軍の極秘作戦において中心的な役割を担っていた。同博士は、その後もビキニ環礁での核実験を視察し、津波兵器と核兵器の比較検討を継続して行ったという記録が残されている。題する米軍機密文書(1945年、CIAの前進である米戦略事務局OSSによって作成)によれば、第二次大戦末期の1944年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。ここでいう「強力な爆発物」とは、言うまでもなく「原爆」のことである。副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底の地震プレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。目標とすべきプレートの周囲に8キロ以内に爆弾を仕掛ければ、1年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。時間の経過を考えれば、今日こういった技術がどれほど進歩しているかは、言うまでもあるまい。SinhaScroll。