大日本印刷JavaScriptをOnにすると、より快適にWEBサイトの機能をご利用いただけます。印刷2020年8月のある朝。彼は自動運転機能付きの生活空間=ユニットカーで朝食をとりながら、会社に向かう。自分好みにカスタマイズされた最新ニュースをVRでチェックしている。スマートグラスが朝食の光景を撮り、それをもとにカロリーや栄養価などのデータを自動的に記録してくれる。同時にバイタルデータも記録するので、健康管理は楽に行える。身支度を整えると、都心にある会社はもう目の前だ。40代のビジネスマンである彼は、AR/VRなどの最新機器と各種センサーやAI機能なども搭載した生活空間であるユニットカーを利用し始めて半年。彼が自分で運転することはない。東京のオフィスで執務した後、午後からの大阪への出張はこのユニットカーで執務をしながら移動。執務の合間、スマートフォンで顧客へのお土産をネット検索していると、これから通る街の老舗の菓子店から特売情報がユニットカーの位置情報を使って届く。名古屋に到着するタイミングを見計らってユニットカーにその品物を届けてもらうようにオーダーし、スマートフォンで決済する。午後6時からはプライベートな時間だ。札幌ドームでのプロ野球の試合をVRで観戦する。擬似体験とはいえ、スター投手の時速165キロの剛速球を間近で見ると、やはり迫力が違う。VRはこれまでのテレビ中継とは違い、競技の様子を観客席から見るだけではなく、自分も同じ選手になってバッターボックスに立ったかのように楽しめるのだ。目にも止まらぬ唸りを上げるストレート、キャッチャーミットに吸い込まれた時の「パーン!!」という音。これらはまさにVRならではのものだ。合間に時差のある海外の顧客とのテレビ会議をこなした後、今度はVRで自宅の子供たちとおしゃべり。今日、上の子は部活動の対外試合でサヨナラホームランを打ったそうだ。仕事、私生活ともに充実した毎日だ。通勤や出張での移動による時間や体力の消耗から解放され、ユニットカーで生活から仕事、趣味、移動まですべてができるライフスタイルは、もはや夢物語ではない。あらゆるモノにセンサーが組み込まれ、直接インターネットに接続し、データを集めたり情報を交換したりできる「モノのインターネット(IoT)」の登場で、人々のライフスタイルが一変する可能性が高まってきたからだ。(DNP)のIoST事業開発プロジェクトチームリーダー、今泉清だ。「まず、ビジネスのやり方が変わってきます。日本が強いのは製造業ですが、単なるモノづくりだけではなく、IoTを活用して新しい価値を創造していかなければ、いずれ立ちいかなくなるからです。」リスクと隣り合わせの革命ビジネスのあり方やライフスタイルに革命を起こし、豊かな未来をもたらすと期待されているIoTだが、その普及にともない、サイバー攻撃などのリスクも増大する。サイバー攻撃は以前にも増して組織化し、巧妙になっている。海外では、IoT用のデバイスがサイバー攻撃を受け、例えば、電力使用状況をデジタル計測する「スマートメーター」がハッキングされる被害も報告されている。各自動車メーカーが「モータリゼーション2.0」の到来を見据えて開発に力を入れる自動運転車も、サイバー攻撃の対象になるのではないかとの懸念が広がっている。Security)などのセキュリティ対策の登場で、電子商取引などのさまざまなインターネットサービスが生まれてきたが、IoT用デバイス自体のセキュリティについては、これまであまり注意を払われてこなかったのが実情だ。今泉は、「正しいデバイスと正しいサービスをつないでいくこと」がIoTのセキュリティを守る上で重要になる、と説明する。DNPのプラットフォームは、「デバイスが不正改ざんされておらず、正しい状態であることを担保することで、サービス提供者の事業や権利を守るとともに、ユーザーが利便性を享受できるようにする」と言う。デバイスとサーバー間の通信には、TLSが用いられている。Module)に格納することによって、不正アクセスや改ざんを防止し、より安全にデバイスとサーバー間の相互認証を行うことが可能になる。デバイスの爆発的増加に必要なのはIoSTIoT用のデバイスは今後、爆発的に増えると予測されている。Groupの試算によると、IoT用デバイスは2020年に全世界で500億台に上る見通しだという。実に全世界の人口の7倍に当たる。そんなIoTでは、セキュリティが今後ますます重要になってくるのは間違いない。Things(IoST)"という、IoTに「セキュア」を加えた概念と、それに基づく製品・サービスの開発だ。少子高齢化や労働人口の減少に直面する日本にとって、IoT時代の到来は大きなチャンスとなる。IoTが普及すれば、製造業や流通・販売の現場で自動化が進み、労働者不足は解消される。高齢者が交通手段に自動運転車を利用できるようになったり、一人暮らしの高齢者の見守りサービスを拡充したりできる。IoTは日本経済の起爆剤になり得るのだ。今泉は、「IoTは我々のビジネスに活かしていける」と語り、積極的にIoT関連の製品やサービスの開発、展開に取り組む構えだ。「今までは、顧客企業からの受注という形で、スマートフォンのSIMカードやテレビ用のB-Casカードなどを製造してきましたが、これからは我々のイニシアチブでIoT製品・サービスを開発し、それらを企業や生活者に提供していきたい。」DNPは、金融や通信、重要な社会インフラ、製造や医療などの分野を中心に、ジェムアルト社と開発したIoT関連の製品やサービスを提供する予定で、2020年度には約35億円の売り上げを見込んでいる。※部署名や製品の仕様などの掲載内容は取材時のものです。予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。