【体験談有り】むかつく会社を潰す方法!完全マニュアルを暴露!ツイートシェアはてブLINEPocket「会社に復讐したい」そういった思いを感じてしまうくらい会社からひどい扱いを受けたことはありませんか?「毎日毎日こんな酷い目になんで自分が遭わないといけないんだ!!」って思う人も多いかと思いますが、その中でも「こんな酷い会社には絶対に一泡吹かせたい!!」と思ったことありませんか?あまりにもひどい仕打ちを受けすぎて、「会社を潰してやる!」なんて黒い思いを抱いてしまうこともあるかもしれません。やり方を誤ると法律的に問題となります。そんなリスクあることはできないよ。法律的なリスクはあります。貴方が受けた辛さはその程度ですか?本当に会社に恨みがあって潰したくて潰したくて仕方がない人や「あの会社のせいで私の人生は狂わされた」思っている方はこの記事を見ることをおすすめします。NGなのか?を説明するのと実際に私の友人が行った会社の潰し方というのを紹介していきたいと思います。まとめ内部告発で会社を追い詰めろ!!むかつく会社を潰す方法の一番始めに思いつきそうなのが、会社の信用を下げる方法ですよね。会社の悪い情報をネットやSNSに流すいわゆる“ネット告発”を狙うという方法を一番思い浮かぶかと思います。流布とは,犯人自身が公然と文書,口頭で伝達するほか,口伝えに噂として流す行為も含む。偽計とは人を欺罔,誘惑し,あるいは人の錯誤,不知を利用する違法な手段をいう。”暴行や騒音を立てるなどして他人の意思を圧迫し、業務を妨げる行為。デモや労働組合の活動などに適用されることも多く、判例では、駅でデモ行進や座り込みをした行為や、団体交渉の場でスクラムを組み交渉相手に質問に応じさせる行為も当たるとされた。:コトバンクー威力業務妨害罪そのため、せっかく会社の悪事を告発するという良いことをしているはずなのに逆に罪に問われることがあります。ネット告発するのはリスクが大きい行為となります。ネット告発では会社を追い詰めることはできないの?基本的には行うべきではないと私は思いますが、告発する内容が本当に不正行為等の場合は、先に”下準備”をすることで罪に問われなくという法律があります。通報条件”国民生活の安心や安全を脅かすことになる事業者の法令違反の発生と被害の防止を図る観点から、公益のために事業者の法令違反行為を通報した事業者内部の労働者に対する解雇等の不利益な取扱いを禁止するものです。(~中略~)通報対象事実があると認められる場合には、法令に基づく処分又は勧告等の措置を講じます。上記に示す通報条件を満たせることができれば、告発後に会社から報復されたとしても、この法律が適用されている場合は是正勧告されます。それでも従わない場合は会社名が公表されるという仕組みになっています。公益通報をしたことを理由とする解雇は無効です。公益通報したことを理由として、事業者が公益通報者に対して不利益な取扱いをすることは禁止されています。具体的には、次のような取り扱いが禁止されます。この法律は法改正などもしたりするほどの注目される法律でありながら、告発者への報復行為は是正勧告されますが、それに対しての刑事罰はないことやまず内部告発窓口担当に対しての守秘義務が課されていない問題点など本当に告発者を保護できる法律なのか?と疑問の声も多いです。それでもこの法律が適用されれば会社にとっては大きなダメージを与えることができます。行政機関検索」とは公益通報者保護法に基づく公益通報に関し、行政機関に通報する場合の通報先および対象法律に関する相談先となる行政機関を検索するためのものです。※注意:行政機関以外の通報・相談先は、検索することができません。示されている内容であるのならまずは適用できるか弁護士や下記に示す通報先に相談することをおすすめします。録音した内容で会社を追い詰めろ!!次にむかつく会社を潰す方法として挙げられるのが“録音”かと思います。むかつく上司や悪事を働く上司などを失脚させる際に使われているかと思います。法律的に考えたら相手は知らないから盗聴になるんじゃないの?などの疑問が出るかと思いますが、これもきちんとした対応をすれば法律的にも問題なく行うことができます。法律では相手が録音されていることを知らない場合は“秘密録音”と定義されます。”秘密”とつくとなにやら悪いことをしている感じがする......と思いますが、秘密録音自体に特に大きな罰則みたいなことはありません。話は変わりますがそもそも盗聴という行為も厳密に言えば犯罪ではありません。盗聴+αで犯罪認定されます。機能に障害を与えて有線電気通信を妨害した者は、五年以下の懲役又は百万円以下の罰金に処する。前三条に規定するもののほか、他人の物を損壊し、又は傷害した者は、三年以下の懲役又は三十万円以下の罰金若しくは科料に処する。(自己の物の損壊等)引用:e-Gov法令検索ー刑法つまりは盗聴も秘密録音も厳密には犯罪ではありませんので、今回紹介するむかつく会社を潰す方法だけでなく、上司の”パワハラ”対策にも活用できる手法だと思います。※自衛以外の盗聴は、刑事訴訟されなくても民事訴訟される場合がありますので、いくら法律では問題ないと言っても悪用しないようにしてください。先程説明したとおり”秘密録音”を使ってむかつく会社の悪事を録音して労働基準局に提出しましょう。これも一種の告発の証拠という形になり労働基準局は会社に対して是正勧告をします。これによって会社に大きなダメージを与えることができます。方法によっては、これが全く役に立たない場合もあります。私の友人の話になりますが後輩が上司にパワハラされていたので、正義感で後輩と上司の会話を“秘密録音”しました。その内容をそのまま内部告発として労働基準局に提出したのですが、受理されなかったそうです。先程まで言ってることと違うじゃないか!!」って言われそうですがこれには理由があります。”秘密録音”は当事者じゃないと有効ではありません。後輩ではなく友人が行ったため第三者が行った録音すなわち”盗聴”として判断されます。そのため、告発の証拠として受理されなかったそうです。その後、友人は盗聴が原因で逆に会社を辞めざるを得なくなりました。正義感でやったことが逆に自分にダメージとして跳ね返ることもありますので“秘密録音”で会社を潰そうと考える場合は慎重に行ったほうが良いと思います。残業代請求で会社を追い詰めろ!!次にむかつく会社を潰す方法として挙げるのは”残業代の請求”です。残業代を支払わないブラック企業中のブラック企業が世の中で当たり前のようにあると思います。そんな企業に対して憎しみを持つ人も多いかと思います。そんな人にこそこの方法を是非知ってもらいたいと思います。残業代の請求は、法律で定められているので会社が支払わないといっても基本的に請求することができます。残業代を支払わないで、一方的に残業をさせられるいわゆるサービス残業ですが時間外労働は、割増賃金を支払わないといけないと労働基準法37条で定められています。これを守らない場合は、会社の経営者は罰則最悪の場合は刑事訴訟されることもあります。範囲内でそれぞれ政令で定める率以上の率で計算した割増賃金を支払わなければならない。当該延長して労働させた時間が一箇月について六十時間を超えた場合においては、その超えた時間の労働については、通常の労働時間の賃金の計算額の五割以上の率で計算した割増賃金を支払わなければならない。使用者が、午後十時から午前五時まで(厚生労働大臣が必要であると認める場合においては、その定める地域又は期間については午後十一時から午前六時まで)の間において労働させた場合においては、その時間の労働については、通常の労働時間の賃金の計算額の二割五分以上の率で計算した割増賃金を支払わなければならない。その他厚生労働省令で定める賃金は算入しない。残業代請求は過去の未払いも請求することができます。2年間にさかのぼって請求することができます。※”会社が残業代請求の時効が2年というのを知らないで2年以上の分を支払ったとしても受け取ることは違法ではありません。時効について知っていた場合は、2年以上前の残業代請求はすることはできません。ちなみにこの時効が2年から5年になる可能性もあります。厚生労働省によると現在の時効2年は見直しすべきで、今後は5年すべきではないかという議論がなされています。早ければ2019年今年に法案が提出され、来年2020年に改正法の執行となると言われています。労働者の権利拡大また過去の未払い残業代を請求する際に、プラスαとして“遅延損害金”と“遅延利息”も一緒に請求することができます。“遅延損害金”定められた期日までに支払わなかった場合、相手方に対し損害賠償として支払わなければならない金額のこと。遅延損害金の利率は、利息制限法によって10万円未満の場合は29.2%、10万円以上100万円未満の場合は26.28%、100万円以上の場合は21.9%と制限されている。”金銭債務の返済を期日までに履行しなかった場合、損害賠償として支払われるべき金銭。金額は債務額に対する法定利率を原則とする。むかつく会社を潰すことを目的としているため、ただ請求するのではなく、同僚皆で未払い残業代と損害金もしくは利息を請求することで会社に大きなダメージを与えることができます。中小企業クラスであれば、そのまま潰すことも叶うと思います。今まで紹介した中で最もデメリットがない方法なので、ぜひこれに当てはまる人は会社に請求することをおすすめします!!友人が実際に行った会社を潰した方法!!今まで紹介していない方法で私の友人が実際に自分のいた会社を潰した方法を紹介していきます。私の友人は働いていた会社は社長がとても良い人で、職場も働きやすい場所で本人も仕事をするのがいつも楽しいと言っていました。ある日社長が世代交代で社長の息子が2台目社長となりました。当初はただ交代しただけという認識でしたが、交代後に大きく会社は改革されることとなりました。社員に相談なく、突然全員の給料を大幅に下げたそうです。その結果友人は会社ともめたのですが、結局取り合ってもらえずに辞めたそうです。ここまではどこにでもある退職話ですよね。友人はどうも会社と揉めていたときにもともと好きだった会社がにくくなったそうです。彼にとってよほど思いれあった会社のようでした。彼は辞めた会社では平社員でしたが、業界ではそこそこの有名人ということもあり、転職した会社では役職見習いという形で入社をしました。転職後は前の会社に比べると給料が2倍になったそうです。転職してもやはり前の会社が憎かったのか。彼はある決意をしたそうです。「合法的に前の会社を潰したい!!」そういう憎しみな思いが彼の中で生まれたしまったのです。彼は、転職した会社では優等生だったというのもあり、転職した会社の経営層には好かれていました。これをチャンスだと考えた彼は転職した会社の経営者に前の会社の同僚を入れてもいいか?と何度か相談しました。するとその経営者側は快く「貴方のような優秀な人材ならいくらでもいれていい」と言ってくれたそうです。前の会社で友人を含む主要メンバーの引き抜きを行います。これによって会社は大きなダメージを受けることとなりました。それでも友人の気は収まらなかったようで、抜ける人達に会社に抗議して、“退職理由は一方的な減給が原因なのだから、自己退職ではなく、会社都合退職にしろ”と猛攻撃したそうです。友人はメンバー達に転職する条件として会社都合での退職をといったそうです。結果2代目社長は精神的にも大きなダメージ、会社も主要メンバーが欠落したため潰れざるを得なかったとのことでした。木佐貫これは誰でもできることではないかもしれませんが私の友人のように、行動力がある人であればこのように行動することでむかつく会社を潰すことができます。まとめここまでの内容をご覧になれば、むかつく会社を潰す方法というのは意外にも種類があることがわかったかと思います。むかつく会社は潰れるべきなのです。そのための方法として今回この記事では、法律的に自分が不利にならない“内部告発の方法による会社を追い詰める方法”、”秘密録音を用いた会社を追い詰める方法”、”未払い残業代の請求による会社を追い詰める方法”を紹介してきました。最後に実際にむかつく会社を潰した私の友人について説明させていただきました。“現実は小説より奇なり”という有名な話があるように友人はドラマみたいな話ですが、実話になります。私の友人は転職したことで年収を100万アップさせました。友人の上司は、我慢して我慢して我慢して我慢して25年働いてきたにも関わらず新卒の給料と5万円しか変わりませんでした。友人の選択は間違っていませんでした。現在年収を上げたいのであれば転職がもっとも確実かつ現実的な選択になります。社会の原理として、その業界にはその業界の給与水準というのがあるからです。その水準を上回ると会社として利益を出せなくなるため、給料をアップすることが原理的に不可能だからです。裏を返せば、給与水準が高い業界に移動するだけで、年収アップは実現します。この原理を知らずに、給料アップを望んでもいつまで経っても低年収のままでです。給料アップに興味がなければそのままでも良いと思いますが、賢く生きたければ以下の体験談は参考になるはずです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイトAIの発達でどう変わる?新しい働き方と未来の職業を予想してみたマイナビエージェントの強みをありのまま紹介!!実はココがスゴイRECOMMENDこちらの記事も人気です。家族3人仲良く暮らしていますが、私の転職癖が原因で妻にはだいぶ苦労をかけてきました。合計8回も転職をすれば、さすがに呆れられるの仕方ないと反省しています。これほどまでに転職をしている人間も珍しいんでは無いかと思います。そんな男が綴る転職サイトは結構面白いものになるはずですし、中身の濃いものになるんではないかと考え作りました。役立つ情報を発信できれば嬉しいです。詳しいプロフィールを見る木佐貫の転職失敗シリーズこんな記事が読まれています。