厚生労働省は慎重なのか残念ながら、オンライン診療(遠隔診療)を拡充したほうがよいと考える医師はまだ少数派です。多くの医師は、オンライン診療の治療効果に懐疑的です。それは、医師が患者を実際に診ないことには、効果的な治療は行えないと考えるからです。厚生労働省は2015年に、オンライン診療を全面解禁するかのような通達を出したのですが、その後、「全面解禁をしたわけではない。オンライン診療を否定することはしない」という見解を示しています。これは慎重派の医師の考えに同調したのでしょう。政府と経済産業省は後押しするのか一方、現在の政府は経済成長を政策の柱に据えています。経済面でオンライン診療(遠隔診療)を見ると、新しい医療機器の開発や医師の新しい働き方を導入できるオンライン診療は経済活性化の起爆剤と映ります。政府は2015年6月、経済財政運営と改革の基本方針に、遠隔医療(≒遠隔診療)の推進を盛り込むことを閣議決定しました。した政府方針に基づいて動くのが、経済産業省です。4者が同床異夢では、オンライン診療市場の拡大の足かせになることは間違いありません。日本のオンライン診療(遠隔診療)の発展を危惧するのは、経済アナリストも同様のようです。)は2013年に、日本のオンライン診療は普及していないとの見解を示しています。同社によると、1997年から2013年までに、全国で900の遠隔医療に関わる事業が行われたが、実際の導入に進んだケースはほとんどないそうです。テクノ社が挙げる、オンライン診療が拡大しない理由は以下の通りです。・情報の正確さにあやふやさが残るオンライン診療(遠隔診療)の拡充をはばむこれらの障害の中で、テクノ社が最も重視しているのは国の対応、つまり法律による規制の強さです。テクノ社は規制が緩和されない限り、優れたシステムや医療機器が開発されても、また、民間企業の参入が進んでも、日本のオンライン診療は普及しないと結論付けています。オンライン診療の将来性は海外事例に現れているでは、日本のオンライン診療(遠隔診療)は拡大したほうがいいのでしょうか、それとも拡大しないほうがいいのでしょうか。この疑問については、答えが出ています。オンライン診療に慎重とされている厚生労働省や多くの医師たちも、オンライン診療を否定していません。「オンライン診療は国民の健康増進に貢献する」という見方は、誰も否定できないでしょう。経済合理性の面から考えても、オンライン診療(遠隔診療)は充実させるべきです。世界の医療を見渡すと、オンライン診療市場は拡大の一途だからです。さきほど紹介したテクノ社によると、アメリカ、カナダ、オーストラリア、北欧では、伝統的に遠隔診療が盛んです。国土が広ければ広いほど、人口密度が小さければ小さいほど、遠隔診療は活躍できるからです。した国におけるオンライン診療のメリットは、リアルタイムであることです。日本のように医師不足と言われつつも、診療所はむしろ飽和状態にあると、このリアルタイムという視点を一般市民が持つことは難しいかもしれません。オーストラリアでは、医師がセスナ機で往診したりします。なると、インターネットとスマホやパソコンを使って即時に医師とつながることができることは、重要な医療環境といえるでしょう。世界は確実に、オンライン診療を広げる方向で動いています。人口が減っている日本も、人口密度が小さくなるのは確実です。まとめ:オンライン診療(遠隔診療)をどう拡充するかを考えるべきでは?日本を訪れる外国人観光客が急増しています。これまでは日本の常識は世界の非常識と言われても笑っていれば済まされました。外国人向けの観光事業が日本の経済の大きな柱に成長すると、日本の常識を世界の常識に合わせていかなければなりません。それと同じことが、医療界でも起きているのではないでしょうか。「オンライン診療(遠隔診療)は良い医療である」ということを疑う医療関係者はいないでしょう。課題や問題は存在しますが。今後は、その課題や問題をなしにする方向ではなく、解決する方向に進んでいかなければならないでしょう。当クリニックのED・AGA・肥満治療はオンライン診療が可能です。料金設定も「予約料500円+お薬の送料一律500円+お薬代」のみとなっております。再診時よりオンライン診療による受診が可能となります。医療保険を使ったオンライン診療は“使いやすく”なるのか2019年1月17日2018年4月1日は、日本のオンライン診療(遠隔診療)の歴史上、よい記念日でもありますが、よくない記念日としても記録されるでしょう。>医療テクノロジーAI(人工知能)は医師の診療をどこまで支援できるのか2018年10月4日オンライン診療(遠隔診療)はIT技術をふんだんに使うことで、医師の負担を減らしたり、医師の診療を手助けしたりしています。患者にも利便性をもたらしています。※本記事はシリーズとなっておりますので前記事からの閲覧をおすすめ致します。動き出すオンライン診療1】新制度はこうなる』はこちらからご覧ください。遠隔地にいる患者と医師が、インターネットのテレビ電話システムでつながって診療を行うオンライン診療は、医師不足問題の解決策になるかもしれません。厚生労働省はこれまで、医療機関がオンライン診療(遠隔診療)を行う場合、「初診だけは直接の対面診療をしなければならない」という立場を貫いてきました。「医療ビジネス」という言葉にネガティブな印象を持つ人がいます。