俳句を語りあいましょう。25日は天満宮の天満講。菅原道真の命日(903年)。北野天満宮では梅花祭が営まれる。日が暮れ始めたと感じている次の瞬間,辺りは一気に暗くなる。日があるうちは暖かであったのに。「暮れそめてにはかに暮れぬ」は的確な表現である。暮れかかると「梅林」は「にはかに」暮れてしまう。梅は、白梅をさし、白梅は清楚な気品がある。闇夜に漂う清々しい香りは素晴らしい。月ケ瀬、賀名生、南部が有名である。(1901−1956)。視野狭窄症という病気がある。自己中心の物の見方や考え方をして、他人の意思が見えなくなる。狭い範囲のKYは、ミクロのKYである。日常生活では、このミクロのKYが中心である。マクロのKYはあまり問題にされない。大きな流れとか、マクロの眼は問題にされない。ミクロに気を取られて、マクロを見失うと大変なことが起こる。リーダーとかトップがマクロのKYとなると、組織の崩壊すら起こる。ミクロな空気ばかりに気を取られる人は、マクロな空気が読めないことがある。そのマクロなKYで行動する人は、KYと言われる。KYはミクロな世界の問題であるが、真に必要なのはマクロの読める人である。「文藝春秋」3月号の巻頭言の「日本人へ・58」で、塩野七生氏が書いている。『歴史も前進するとすれば、バカになることの大切さを理解し、それに徹した人々がいたからではないだろうか。その反対が、常に抜けめなく小利口に立ちまわり、他者を出し抜くことしか頭にない人々である。『では、どちらがトクをするか。短期的にみれば、後者がトクする。10年も過ぎれば、前者のほうがトクするようになる。結論として、『バカにつける薬はないとら、言うけれどれど、利口だと思いこんでいる人につける薬もない。これも残念なが、歴史が数多くの実例を示してくれている。約27年前の「ロス疑惑」で殺人罪などに問われ、無罪が確定している元被告の三浦和義容疑者が、渡航先の米自治領のサイパン島で米国ロサンゼルス市警に逮捕された。ロサンゼルス市警の要請によるもので、妻の一美さんが殺害された銃撃事件についての殺人と共謀の容疑という。三浦容疑者は昨年末にロス市警に事情を聴かれていたといい、水面下で粘り強い捜査が続けられていたのだろう。米国で発生した事件であり、ロス市警が凶悪犯罪を未解決にできないと執念を燃やしていたとしても不思議はない。殺人罪と、一美さんに掛けた保険金約1億6000万円を詐取したとする詐欺罪について、日本では5年前、最高裁で三浦元社長の無罪が確定している。1件の、元女優に一美さんを襲わせた殴打事件では、殺人未遂罪で懲役6年の実刑判決を受け、服役を終えた。27年前の事件に米当局が動いたhttp://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080224-OYT1T00688.htm『27年前、「ロス疑惑」として社会の関心を集めた事件が、新たな展開を見せている。国境を越えて海外までは及ばない。日本の刑法も、外国において確定判決を受けた者でも、同一の行為について更に処罰することを妨げない、と定めている。三浦元社長は無罪判決が確定後、何度かサイパンに渡航していた。逮捕状を執行された際、「日本では無罪判決が出ている」と異議を唱えたというが、法的には何の問題もない。ロス市警は、三浦元社長が米国に旅行する機会を狙っていたのかも知れない。実行犯がわからず、物証が全くない事件だった。日本側には、犯行現場が海外という難しさもあった。1審判決は無期懲役だったが、2審は逆転無罪とした。2審判決は、「モザイク状の間接事実を多数、積み重ねて犯罪の全体を立証するという微妙、困難な事件」だったと指摘している。最終的には「疑わしきは罰せずと一般的に、米国では、容疑を認めれば司法取引で量刑が決まる。否認した場合は、市民から選ばれた陪審員が有罪か無罪かを決めるのが通例だ。日本と異なる米国の刑事手続きや司法制度の下で、事件の真相解明に、どんな結果がもたらされるのか。日本の警察や司法関係者にも重大な関心事である。2国間捜査のルールを明確にhttp://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20080225ddm005070108000c.html『今回の逮捕に、法的な問題はなさそうだ。判決の効力は外国に及ばず、現地法に殺人罪などの時効はない。日本側への事前通告はなかった模様だが、ロス市警が新たな証拠を入手し、捜査を再開していたことも考えられる。厳密な立証が求められる日本の精密司法とは異なり、状況証拠がものをいう米国の陪審裁判なら同じ証拠でも有罪に持ち込める、との計算が働いているのかもしれない。米国領に入るのを待ち受けていたかのように身柄を拘束したのは、犯罪人引き渡し条約などの捜査共助手続きを通じたのでは、日本側から一事不再理を理由に拒まれると判断したせいかもしれない。逮捕容疑に共謀罪があれば、双罰主義の立場から応じるわけにいかないという事情もある。容疑者や被告人の防御権の問題としても、法的安定性の点でも疑問は残る。2国に刑事責任を追及されると、時効の中断によって、容疑者にとっては永久に時効が成立しないことも考慮されねばならない。他国で裁判にかけられた事件は自国内で蒸し返さないのが最近の流れというが、この種の事件の取り扱いは罪刑法定主義の立場からも、関係国が協議し、ルール化することが望ましい。日本の関係当局は今回も、邦人保護の立場から外交ルートなどを通じて米国側に捜査方針や証拠について照会し、結果を公表すべきだ。ロス市警など米国の捜査機関も、捜査状況などを明らかにしてほしい。時代の流れだ◎ソフトウエア最大手の米マイクロソフト(MS)が、パソコン用基本ソフト(OS)のウィンドウズなど主要製品について技術情報を原則無償公開すると発表した。ソフト市場で強大な支配力を持つ同社は欧米の独禁当局から技術の閉鎖性を指摘されてきた。創業以来33年ぶりの戦略転換は、情報技術の主戦場がパソコンからインターネットに移る中で、王者といえども変化を迫られた形だ。今後は開発に必要な情報を無償もしくは低額で得られ、ソフト開発の自由度と速度が高まる見通しだ。ライバル企業や欧米の規制当局には、独占的立場を利用した新たな「顧客の囲い込み策」とする警戒論も根強い。MSには、あくまでも利用者利便の観点から透明性のある情報開示を求めたい。24日;日経社説(2)転換迫られたマイクロソフトhttp://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/20080223AS1K2200A22022008.html『戦略転換の背景にはソフト市場の環境変化がある。無償基本ソフトのリナックスのように、技術仕様を公開したオープンソース型のソフトが広まっている。ソフトを高速ネットでサービスのように提供する「SasS(サース)」と呼ばれる提供手法も伸びているからだ。マイクロソフトの収入源は基本ソフトの「ウィンドウズ」と応用ソフトにあるが、今後はソフトの更新による収入確保は難しいといわれる。検索大手のグーグルは広告モデルでソフトを無償提供して成功しており、従来の囲い込み戦略から転換する必要があると判断したようだ。このためネット事業を強化しようとネット大手のヤフーに買収を提案。外部からも技術を取り入れることにした。ヤフー社内にはマイクロソフトの戦略に異を唱える声もあり、買収を成功させるためにもオープンな姿勢を示す必要があった。マイクロソフト社内にも変化の兆しがある。創業者のビル・ゲイツ会長は夏に引退。同社のソフト戦略は無償ソフトなどオープンソースにも理解のある後任のレイ・オジー氏が担う。今回の戦略転換にも同氏の意向が反映されているとみられ、ソフト業界や消費者にとっては歓迎すべき決定だ。今後どれだけ実行されるかは見守る必要がある。情報開示は時代の流れだhttp://sankei.jp.msn.com/economy/it/080224/its0802240233000-n1.htm『MSは、自社の技術情報を知的財産として秘匿することで他社のウィンドウズ向け応用ソフトの開発をしづらくし、その一方で、自社の応用ソフトを抱き合わせ販売することで巨大企業に成長してきた。インターネットの急速な普及で、応用ソフトは今やネット上で無償で使える時代となった。パソコンごとに有料ソフトが必要なMS方式は、いずれ劣勢に回るとみられている。ソフト開発も、一般の技術者たちがネット上で無償で知恵を出し合い、開発からサポートまで連携するオープンソース化の流れが加速している。MS自身、3年ほど前から徐々にではあるが自社情報を開示する戦略に転じてきたのもそのためだ。情報をある程度オープンにすることで自陣営の参加者を増やし、優位性をより長期に維持しようというのがねらいだ。今回の動きもその一環だが、基幹製品のウィンドウズまで情報開示するというのは同社としては思い切った決断だ。並行して進められているヤフーの買収工作とともにMSにとっては懸命の生き残り策といえよう。MSにOS情報の開示義務を突きつけてきた欧州連合(EU)の欧州委員会は、今回の対応にも不十分との見解を示している。16学会の代表が奈良市の神功皇后陵を調査した。皇族の墓所である陵墓への本格的な立ち入り調査が許可されたのは初めてだ。従来、否定的だった宮内庁が方針を変え、長年の考古学者の希望が実現した。第14代仲哀天皇の妻の墓とされる巨大な前方後円墳で、4世紀後半から5世紀初めの築造とみられる。16人の研究者が墳丘の最下段の平らな面に入り、写真撮影などを行った。学会側は、大阪府下の百舌鳥古墳群の仁徳天皇陵などさらに10か所の陵墓の立ち入り調査を要望している。陵墓の構造や、墳丘上の埴輪の状況などが詳細に分かれば、築造時期などもより明確になるだろう。古代史解明への新たな一歩にhttp://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20080222-OYT1T00797.htm『謎の多い日本古代史の解明の新たな一歩となり得る。歴代の天皇陵をはじめとする陵墓は、896を数える。日本の古代国家の成立過程を解明するカギを握る巨大前方後円墳のほとんどが陵墓に指定され、宮内庁の管理下にある。古墳時代の天皇陵で、被葬者が宮内庁の見解通りとして研究者の間で認められているのは、京都市の天智天皇陵と、奈良県明日香村の天武・持統天皇陵の2か所だけだ。継体天皇陵など、所在地をめぐって、宮内庁の見解と考古学者の通説が分かれている陵墓もある。宮内庁は、戦前の宮内省時代から、戦後の一時期にかけて、継体天皇陵など10か所の天皇陵について、陵墓指定の見直しを検討したが、結局、変更は見送った。宮内庁は、100%確実な資料が見つからない限り、陵墓指定の変更はできないとしている。宮内庁がこれまで陵墓の「静安と尊厳の保持」を理由に、考古学者の陵墓への立ち入りを厳しく制限してきたのは、陵墓の被葬者について、宮内庁と異なる見解が続出するような事態を警戒したため、という見方もある。学術目的で考古学者が陵墓に立ち入ることが、「静安と尊厳」を乱すことにはならないだろう。宮内庁は、もっと考古学者らによる陵墓の研究に、積極的に便宜をはかってもよいのではないか。科学的研究によって古代史への新たな知見が加えられれば、日本国の成り立ちに対する国民の理解と関心も深まるだろう。登録の前に、必ず利用規約をご確認くださいませ。読者の方には、メルマ!からオフィシャルメルマガ(無料)をお届けします。非表示コメント一覧コメントを書くこの記事にコメントを書く上の画像で表示されている文字を半角英数で入力してください。※コメントの内容はこのページに公開されます。発行者さんだけが閲覧できるものではありません。コメントの投稿時は投稿者規約への同意が必要です。コメントはありません。俳句から力を頂いています。社説の斜め読みから新しい姿で再出発をします。俳句を中心とした生活情報です。メルマガ『おいおい』とBLOG俳句『はいはい』を連携させます。