(HY1)を用いて、放射線誘発バイスタンダー応答による放射線適応応答の誘導機構の解析を実施した。誘導が認められ、この誘導はNO特異的な捕捉剤であるcarboxy-PTIOの添加でほぼ完全に抑制された。遺伝子の発現が特異的に発現誘導されていることが見いだされ、放射線適応応答の誘導にNOを介したバイスタンダー効果の誘導が関与していることが強く示唆された。2015/03https://doi.org/10.11484/jaea-review-2014-050低粒子数の重イオン線による生物影響を解明する上で、DNA初期損傷量に依存しない「非標的効果」が注目されている。放射線に直接曝露された細胞の近傍に存在する全く放射線に曝露されていない細胞において観察される「放射線誘発バイスタンダー応答」は、最も特徴的な非標的効果であり、その解明は放射線生物学のみならず、粒子線がん治療、宇宙放射線の生体影響評価においても重要である。本研究は、これまでの2次元での培養細胞を用いた研究から、組織レベルでの生体応答研究への展開を図るため、分化誘導させたヒト3次元培養皮膚モデルを用い、原子力機構の細胞局部照射装置を利用し、放射線誘発バイスタンダー応答によって生じるシグナル伝達経路の変化を明らかにすることを目的とした。2015年度は、ヒト3次元培養皮膚モデルへの重イオンマイクロビーム照射条件の検討を行い、照射した試料のMTT法による生細胞率測定を実施し、試料全体を重イオンビームで照射したものと比較した。その結果、全体照射した試料では生存率の低下が認められた一方、本条件でマイクロビーム照射した試料では生存率の低下が認められなかった。Snの分析法を開発した。Sn存在量及び共存するスズ同位体の同位体比を算出した。Cs、及びBaを分離除去した。よって定量的に溶出した。Sn実測値が得られた。(LLFP)の正確なインベントリ評価が重要である。インベントリ評価の精度向上を図るため、最新核データライブラリであるJENDL-4.0の中性子断面積や核分裂収率等を用いて、新たなORIGEN2用ライブラリを作成した。大飯原発1号機の実機使用済燃料サンプルに対する照射後試験解析に新ライブラリを用いた結果、新ライブラリは、LLFPのインベントリ評価に対し、良い適用性を示すことがわかった。正確なインベントリ評価のために、JENDL-4.0等の最新核データを採用した新しい燃焼チェーンモデルと崩壊データを開発した。Csのインベントリ測定を含む幾つかの照射後試験解析に適用した。それらの1つは、原子力機構が実施した新しい測定である。これらの解析の結果、原子力機構による新しい測定値は、異なる研究機関で異なる技術により測定された他の照射後試験データとよく整合していることが確認できた。Csの生成量に対して、10%以内で実験値とよく一致することがわかった。Snについては、およそ50%までの過大評価がみられた。これらの差異は、試料を溶解する際の不溶解残渣の影響、又は、解析における核分裂収率の誤差に起因するものと考えられる。インベントリ評価手法は、長期間に渡る廃棄物処理処分の安全性評価に重要である。インベントリ評価手法を開発するため、最新の燃焼計算コードとデータを使用して、燃料仕様や燃焼条件をパラメータとするサーベイ計算を行った。その中で、燃料集合体タイプ(PWR/BWR),U-235初期濃縮度,減速材温度,ボイド率,出力密度などを考えられる範囲で変動させた。燃焼特性と生成の範囲が明らかとなった。インベントリを、測定が容易な核種(キー核種)の分析値との相関から決定するスケーリングファクタ法とそのキー核種を提案する。正確なインベントリ評価のため、最新の核データに基づき、MVP-BURNコード用の新しい燃焼チェーンモデルと崩壊データを開発した。Csのインベントリ測定を含む3つの照射後試験に適用した。それらの1つは原子力機構が実施した新しい測定である。解析結果から、原子力機構の新しい測定は別の研究所で別の技術で得られた他の照射後試験の結果とよく整合していることが確認できた。Csの実験値と10%以内で一致することが確認できた。Snについては、計算に最大50%の過大評価が見られたが、これらの差異は測定における不溶解残渣の影響又は解析における核分裂収率の誤差の影響と考えられる。1992/00科技庁の委託により、原研、放医研など関係6機関で原子力に対する国民の理解を助ける目的で、標題のデータベースを構築している。1991年8月からPA講師などによる限定的利用も始めた。データベースは原子力の全分野をカバーするべく、次の16の大項目から構成されている。1.エネルギー、2.電力、3.原子力開発に係わる国の方針、4.原子力発電の技術と現状、5.核燃料サイクルの技術と現状、6.原子炉廃止措置、7.原子力安全規制、8.運転管理データ、9.原子力安全研究、10.新しい原子力利用、11.放射線、12.国際協力、13.世論、14.海外の動向、15.Q&A、16.補充編。本発表は特に11.「放射線」について行うもので、生物影響(70件)、放射線防護(130件)などのデータ概要を紹介する。システム調査専門委員会は設計安全から運転安全へと思想転換しつつある原子力発電所のハード・ソフトにまたがる総合計な運転システムの合理化について、内外の研究開発状況の詳細な調査を行い、主要な問題点を摘出し、提言を行うことを目的として発足した。本報告は、当委員会の調査結果をとりまとめたものである。パーセンタイル:61.12核融合炉の第一壁材料では損傷組織に及ぼすヘリウムの影響が大きな問題になっているので、炭素量を0.15wt%まで含有する改良ステンレス鋼(PCA)におけるヘリウム気泡の析出挙動と炭素量との関係について検討した。ppm)のピーク値になるまで照射した。照射後、試料の損傷領域における組織を電子顕微鏡で観察した。これらの結果は炭素含有量が増加することによりヘリウム気泡の核生成が促進される結果、ヘリウム気泡の成長を抑制することを示している。まで照射した純バナジウム試料中の欠陥集合体の分布を電子顕微鏡で観察し第1次ノックオン原子(PKA)のエネルギー分布との関係を調べた。欠陥集合体は、孤立した3~15nmのものと70nmの大きさの領域に数個のサブカスケードに分割した大きさ5~15nmの集合体が特徴的に観察された。あるが、個々のカスケード(1つのPKAに起因)としてはその1/2程度である。まで照射したバナジウム中のPKA密度の約1/4に相当する。頻度高く観察された10~15nmの大きさの集合体は、2体衝突近似の格子照射損傷計算の結果から、約20KeVのPKAによるものと推定され、典型的なサブカスケードに分割した集合体は100~数百KeVのPKAに起因している。これはPKAのエネルギー分布で100~400KeVのPKAが約50%を占めることと顕著な相関を示すものと認められた。1984/10JAERI-M-84-181.pdf:1.94MBエネルギーの高いイオンで照射した材料における照射損傷領域の組織観察法は材料の照射損傷を研究する上で有用な手段である。組織変化に及ぼす照射量の影響を解明するために、均質かつ時間的に安定なプロフィルを有するイオンビームが必要となる。2MVバンデグラフ加速器のセンターダクトにおけるイオンビームは上述の条件を比較的容易に満し得るけれども、装置の設置に対する許容空間は少ない。このため、大型装置と同様に排気、試料の加熱およびイオン電流密度の計測などができる小型イオン照射装置を製作し、得られる照射条件の検討を行った。その結果、本照射装置は材料の照射試験に充分使用できることがわかった。1982/11JAERI-M-82-179.pdf:1.07MB本報告書は、INTORのフェーズIIAのワークショップにおいて、グループCの工学試験をまとめたものである。INTORで行うべき工学試験として、構造材料試験、ブランケット試験及び長期運転によるものを取り上げている。INTORに設置するテストモジュールの設計案も示されている。1974/04JAERI-M-5659.pdf:1.22MBグラフィック・ディスプレイを利用する多くのプログラムは、原研ではF230-35ROSシステムの下で開放され、利用されている。現在までに、ガンマ線のスペクトル解析、核断面積のデータ処理、原子炉々心の地震シミュレーション、および実験データのカーブ・フィッティングなどの分野に対して、約20個のグラフィック・プログラムが開発されている。これらのプログラムにはそれぞれ、実行形式のプログラム・テープが用意されているので、ユーザは直ちに実用に供することができる。1974/03JAERI-M-5597.pdf:1.32MBグラフィック・ディスプレイを用いた対話型カーブ・フィッティング・システムGLP1がFACOM230-35(ROS)とFACOM230-60の両計算機で開発された。ノルムで関数近似される。数値計算後、生データや計算された関数値は自動的にスケールされ、CRT面にグラフ表示される。使用者はCRT面のグラフを見て、カーブ・フィッティングの具合が直観的に把握できる。L1に変更でき、直ちにカーブ・フィッティングの再計算ができる。その他のデータも力ード・リーダから変更できる。