自分の健康と高齢の親が気になり始める30-40代がIoTに求めていることは?MMD研究所はスマートフォン、タブレットを中心とした消費者動向や市場調査を無料で公開する日本最大のモバイル専門のマーケティングリサーチ機関です。自分の健康と高齢の親が気になり始める30-40代がIoTに求めていることは?TAG:スマートスピーカー,IoT,ライフログ,共同調査,ウェアラブル,シニア,生活ツイート◆自分の健康と高齢の親が気になり始める30-40代がIoTに求めていることは?初回コラムでは、IoTで出来るようになる"コト"のニーズに注目する重要性を述べた。そこには「場所」というキーワードがあり、「時間」という問題点も浮き彫りになった。"自分以外に守るべき対象"の存在である。前回のコラムではその対象である"子ども"にフォーカスしたが、今回は"自分自身の健康"と"高齢の親の介護"を中心に30代~40代の悩みを見ていきたい。30代~40代といえば働き盛りの世代だが、体力の衰えを感じ始める年代でもある。健康に関して気にし始めているのが調査からも見えた。気にしているのが「睡眠状態」だったのは、仕事や育児に追われて時間が足りていないことも背景にありそうだ。病気などストレスや食生活などの健康管理は3割以上が行いたいと回答している。ヘルスケアやライフ事業の企業からスマートフォンアプリやスマートフォン連携ができる体重計などが世に出ているため、既に実際に活用している人もいるだろう。具体的にIoTで行いたい健康管理についても聞いているので見ていこう。健康管理に対して適切なアドバイスを受けたいという回答が半数を超える結果となった。健康に関わる栄養素のアドバイスやレシピのレコメンドも高いニーズがあり、健康状態の計測によって病気を予防したり、健康を維持するために管理したりすることに対する強いニーズが見える。企業はデータを蓄積し、分析した結果を最適な情報としてユーザーに提供することが重要だ。コラムにもあったが、やはり、時間と場所の制約をIoTで解消することが求められている。して自分自身の健康を気にし始めたときに、ふと気づくのが"高齢となった親の存在"ではないだろうか。30代~40代の親の年齢は60代~70代であることが多く、これから高齢や介護を意識する世代と言える。厚生労働省の人口調査によると、日本の出生数は平成元年は124万人だったが、平成30年には推定92万人となり、100万人を割った。65歳以上の人口は平成元年には1430万人だったが、平成30年8月の概算値では3551万人と大幅に増えている。今後、要介護者は急増することが予想され、親などの介護を理由とした離職者が増えることも懸念されている。家族の介護問題は、今後多くの人が直面する問題だ。要介護の予備軍となった家族について考えている人も多いのではないだろうか。今回の調査結果では、70歳以上の親と離れて暮らしている家族は70.2%と多い。近年、家族が離れて暮らしていることによって安否確認が出来ずに起きる、一人暮らしの高齢者の孤独死が問題になっている。警察庁によると高齢者の事故発生も、外出先より住居内で起こることが多いそうだ。家族は、離れた場所にいながら高齢者を守ることはできないのか。そこで、70歳以上の家族がいる人たちが実際にIoTで利用しているものと生活に取り入れたいと思っているものを見ていこう。健康状態、病状の確認」などは多くの人が関心を持っていることが分かるが、利用は2%にも満たない。30代~40代の働く人々にとって親の介護の問題は大きな負担になっていることが想像できる。よって介護休暇取得はできるが、それだけでは対応しきれずに介護を理由に離職してしまうケースも増加している。家庭における高齢者や介護の問題について、少しでも家族の負担を軽くできないものか。続いて、生活に取り入れたい具体的なIoTサービスは何かという質問を見てみると、「高齢者の健康状態のチェックや体調管理に対する適切なアドバイスを受けたい」、「要介護の高齢者が介護を必要とするタイミングを教えてくれる」といった希望が多い。した医療や介護といった専門知識は家庭だけでなく医療機関や自治体とも連携し、双方で情報の連携が必要となる。いった双方向の情報の連携こそIoTの活躍の場である。課題に対してIoTを活用した自治体の取り組みが多く発表されている。連携したネットワークを結ぶIoTサービスが、超高齢化社会に突入する日本に求められてくるのは必然と言える。最後に繰り返しとなるが、IoTを"モノのインターネット"と訳してしまうと大切な視点を見失ってしまう。IoTで解消したい"コト"から発想するべきだ。IoTサービスの導入に積極的な30代~40代は仕事という場所や時間に縛られており、守るべき対象への不安を解決したいのだ。IoTが社会や人の課題を解決する可能性に期待したい。データのダウンロードで調査情報も見られます上記のリサーチに関するご質問等は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。メディアなどを記載してメールにご連絡ください。追って担当者よりご連絡いたします。著作物の二次利用に関しては、以下の条件にすべてあてはまる場合、個別の許諾なしにこれをみとめます。それによって経済的な利益を得ることがないこと※販促に利用されたい企業様はお問い合わせください。ビジネスパーソン(30)記事アーカイブ・2020年1月(1)MMD研究所とはサービス調査データブログインタビューセミナープレスリリースお問い合わせ会員登録サイトマップ会社概要MMD研究所会員規約お問い合わせ・ご相談はお問い合わせフォーム、またはお電話にてお気軽にどうぞ。