「保険って、何に入ったらいいのかな...?」と漠然と考えているあなた。確かに、病気、ケガ、事故、災害など、人生にはさまざまなリスクがつきものです。リスクが現実になっても、小さな損失で済むのであれば、預貯金などで対応できるかもしれません。起きるとまとまったお金が必要になるリスクもあります。そんな場合に重要な役割を果たすのが保険です。「でも、保険っていろいろあって、どれに入ったらいいかわからない...?」という人も多いことでしょう。確かに保険にはさまざまな商品があります。商品の中から自分に適したものを選んで加入しなければなりません。言っても個々の保険商品について、「これは必要」、「これは要らない」と考えていくと、きりがありません。保険商品を選ぶ際のコツは、まず自分にはどのようなリスク、言い換えれば保障ニーズがあるのか、そしてそれを満たすためにどの程度のコストを負担するのか、を考えることです。その保障ニーズ(保障額)に対応した保険を検討していきましょう。保障ニーズと、それに対応した保険を簡単にまとめると、次の図のようになります。保障額はいくら必要?続いて、いくらの保険に入るか、つまり保障額(保険金・給付金)はいくら必要なのか、ここでは、死亡保障と医療保障について考えていきましょう。共通の考え方は「公的な保障、企業による保障や、自分の貯蓄ではまかなえない分を保険で備える(補う)」というものです。独身のうちは、親を経済的に援助している人などを除いて、自らの死亡時に誰かに多くのお金を遺すニーズは少ないのではないでしょうか。あれば、多くの死亡保障は必要ありません。結婚、子どもの誕生となると、家族のために死亡保障の必要性が高まります。子どもが生まれると、その子が独立するまで、多くの養育費や教育費が必要となるのが一般的です。企業から死亡退職金などが支給されるケースもあります。そこで、必要な遺族の生活費や別途必要な支出の総額から、遺族年金や死亡退職金(勤務先にある場合)などの収入を差し引き、その不足分を必要保障額と考えるのが適切なアプローチとなります。病気やケガで治療を受けたときなどの医療費については、健康保険などの公的な医療保険からの給付があるので、すべて自己負担となるわけではありません。これは、1カ月にかかった医療費の自己負担額が高額になり、一定の金額(自己負担限度額)を超えた場合に、その超過分が払い戻される制度です。年収が約370万円~約770万円の人であれば、1カ月の医療費が100万円であったとしても、自己負担額は約9万円となります。治療費」などは高額療養費制度の対象になりません。このように医療保障についても、公的保障を基本として、加齢であるとか、生活習慣病の心配が増してきたといった、自分や家族の状況を踏まえたうえで、不足があれば医療保険などで準備しておくとよいでしょう。一度備えて終わりではありません保障ニーズは、家族構成や収入、ライフプラン等によって異なります。これらは、決して固定的なものではなく、その時々で変わり得るものです。保険に加入して終わりとせず、定期的に、自分と家族の状況に照らし合わせて、必要な保障内容を見直していくことが大切です。(注)「リスク」という言葉は、保険分野と投資分野で意味が異なります。本稿では、「何らかの損失をもたらすネガティブな事象」という意味で使っています。知るぽるとでは、金融に役立つ様々な情報を発信しております。新着情報をチェックしたい方は、メールアドレスをご登録ください。Facebook、Twitterからのフォローもお願いします。個別のご相談・ご照会には応じかねますので、あらかじめご了承下さい。