開設されたのが日本のICU(集中治療)の幕開けと言われている。日本のICUの歴史は決して長くはないが、複数の病院の集中治療室(ICU)をネットワークで接続し、ひとつのコントロールセンターで監視するTele-ICU(遠隔ICU)が注目されている。髙木俊介先生に、Tele-ICU(遠隔ICU)の構築に関する課題と将来性について話を伺った。ICUにおける集中治療医の供給不足を解消するためにスタートご存じの通り、米国では、医療の需要と供給のバランスの崩壊が叫ばれて、大きな社会問題化しています。ICUへの医療の供給は2020年に22%の供給不足となり、2035年には35%の供給不足が予想されています。そこで、2000年頃、オバマ政権下でICUの供給不足を補うためにスタートしたのがTele-ICU(遠隔ICU)です。米国のTele-ICU(遠隔ICU)システムは4~5つの病院をネットワークで結び、電子カルテ、生体情報モニター、画像情報などをコントロールセンターで一括管理し、各施設のICU(集中治療室)患者(100人程度)を24時間365日観察するというものです。コントロールセンターは、空港でいえば管制塔の役目を果たすもので、そこに勤務するのは非常勤の医師1名、日本の集中ケア認定看護師に相当する看護師が3名。彼らが必要に応じて現場の医療従事者にアドバイスします。患者さんの状態をコンピュータが点数化し重症度を判定し、とくに診るべき患者さんを抽出。同センターが現在の治療プランなどをチェックして診療の支援をしています。Pという遠隔診療になります。いう複雑な体型を取る事になります。Web会議など遠隔診療の複数の要素を組み合わせたシステムとなっています。したTele-ICUシステムは2010年の時点で全米の249病院が導入し、41のコントロールセンターのもとに、年間30万人以上の患者が治療を受けています。導入後、予後の改善、合併症の軽減、ICU平均在室日数の短縮、社会復帰率の上昇などの成果も報告されています。Tele-ICUのメリットとしては、1安全管理(コントロールセンターと各病院のダブルチェック)2医療の標準化3スタッフ教育4サポート体制の充実5医療コストの削減6ビッグデータの管理・活用などがあります。米国のICUは基本的に個室管理となっているため24時間面会が可能です。そのため家族が何か気になったときもセンターに連絡して患者の状況を報告してもらえるので、家族の満足度の向上にもつながっているようです。実現には課題も多いが、Tele-ICUは超高齢社会で急性期医療の需要が増している現状において、少ないリソースで複数患者をサポートするために不可欠なシステムと思われます。した米国のシステムを日本にそのまま取り入れるのはいくつか課題があるのも事実です。1コントロールセンターと現場との関係構築(責任の所在や人間関係)2集中治療を専門とする医師や看護師の不足3ICUの病床の少なさ4財源(設備投資や維持費を負担割合)5個人情報保護の取り扱いなど、さまざまなハードルがあります。なかでも大きな課題となるのはコストの削減でしょう。1人が30人の患者を担当。データをモニタリングして、患者のトリアージを行い、診療支援をする仕組みをとっています。3億円とされている年間維持費のほとんどが人件費で占められているそうです。ちなみにコントロールセンターで勤務する看護師は、現場での経験を積んだ認定看護師クラスが現地病院のサポートをしており、キャリアアップに繋がっています。いった人材を集約する事は、日本で実施するのは不可能に近いため、ベテラン看護師に頼らずにすむようにデータの見える化の実現が非常に大切です。)や画像情報などをリアルタイムにスコアリングを行い、重症度判定を行いトリアージするシステムが望まれています。それにより患者の重症度判定が簡便にできるようになり、結果的にコストの削減にもつながるからです。日本では2009年に超高齢社会に突入。センターと連携して下記の計画をしています。1遠隔病院の集中治療室における診療情報をネットワークでクラウド上に転送し、データの監視を行う。2多くの患者のデータを集めて、データの二次利用を行い、人工知能を用いた重症化予測モデルを構築する3アプリケーションを用いたタブレット端末による患者管理システムの構築これらの要素技術を統合して日本版Tele-ICUの構築を目指しています。(SCOPE)の補助金とコニカミノルタとの共同研究により、「生体情報と画像情報の機械学習による重症化予測モデルを組み込んだ医療用監視カメラの研究開発を進めていく方針です。地域包括ケアや医療データの利活用の観点からも、将来的には病院だけでなくクリニックや福祉施設などと患者のデータを共有化し、治療にあたることが必要不可欠になるはずです。したことからも、Tele-ICUの構築に早急に取り組む必要があり、そのためにも学会やマスコミを通じて、Tele-ICUの重要性と必要性を訴求し認知度を高めたいと考えています。女性の幸せをサポートするクリニック経営お産という体験を楽しんで幸せを実感できる。