転職サイトGreen(グリーン)お使いのブラウザのバージョンのサポートが終了しました。Chromeをお使い下さい。「企業の元気」を様々なソリューションから創り出す、人事戦略パートナー2015年、労働者50人以上の事業場に対し、年に1回従業員のストレスチェックを行うことが、厚生労働省より義務付けられた。ストレスチェックが法律で義務化されたのは、職場生活で強いストレスを感じている労働者や、メンタル障害の労働災害認定件数の増加といった背景がある。)」の販売代理店として事業をスタート。GLTDを提供するうちに、メンタル面での不調による休業者が多いことが分かった。「働けなくなったとき」の補償も大事だが、メンタル面の不調なら予防も可能だと考え、2002年に従業員のメンタルヘルスをサポートするサービス「アドバンテッジEAP」が生まれた。ストレスチェック制度が義務化される13年前の話である。その後2010年に、従業員のメンタルヘルスに加え、生産性の向上と組織の活性化を総合的に支援するプログラムとして開発した「アドバンテッジタフネス」が、2015年のストレスチェック義務化に完全対応したプログラムへと進化した。「当社のメンタリティマネジメントサービスの利用者数はおよそ257万人(2019年3月末現在)です。2015年のストレスチェック制度義務化により、爆発的にお客様が増えました。メンタルヘルスに関するサービスをワンストップで提供できるのが当社の強みです。O)同社では、メンタルヘルスケア事業に加え、EQ(感情マネジメント)理論をもとにした、採用、人材育成をサポートする「採用・EQソリューション事業」と、休業者の管理をサポートする「就業障がい者支援事業」も展開している。「これまでの適性検査は多くの応募者の中から、基準に満たない応募者を判断するためという要素が強かったが、当社が提供する適性検査サービスは、ストレス耐性、コミュニケーション能力(EQ能力)を軸としています。適性検査で得たデータは、採用の可否に利用するだけではなく、その人に適した配属先の決定や、どうすればやる気がでるのか、どういうことにストレスを感じやすいのか、といった入社後の人材管理上の指針にもなります。個人の素養を見極め、ミスマッチを減らすとともに、入社後の育成や組織活性化につなげるための検査と言えます。ITとメンタルを組み合わせた新サービスの開発メンタルヘルスケア対策支援において、国内トップシェアを誇る同社は、保険の代理店からメンタル面のチェック、予防へと事業領域を拡大してきた。提出資料が多かったり、なかなか休業者と連絡がとれなかったり、スケジュール管理が大変だったりと、煩雑な作業が人事担当者の負担となる。状況を一元管理することが可能で、対応記録を簡単作成し時系列で管理してくれる。休業種類に応じた個別管理スケジュールも自動作成。休業者に対し「マイページ」を発行することで、企業と休業者の相互のコミュニケーションも円滑にしてくれる。「アドバンテッジタフネス」をバージョンアップし、エンゲージメント(仕事への熱意度)に関するアセスメントの機能を取り入れた。これにより、メンタル不調者の発見や対策だけでなく、組織と個人の活性化や生産性向上の支援を可能にした。事業領域の拡大を続ける同社が、次に狙いを定めたのが、「IT×メンタルヘルス」だ。ITとメンタルヘルスの組み合わせは、まだ踏み込まれていない領域。今後はその新しい領域に注力したいと、新規事業開発の指揮をとる大橋氏は語る。「たとえば、アイデアとしてセミナーや研修の会場でVR(バーチャルリアリティー)を活用した臨場感あふれるロールプレイング、アンケート結果に基づいてAIがメンタル面での相談にアドバイスするといったもの。240万人に近い当社の顧客に関するビッグデータを解析すれば、ほかにもたくさんの新サービスを生み出すことができます。ITの知識を持った人材に、当社の豊富なデータを活用して新規事業の開発へチャレンジしてほしいと考えています」。(大橋氏)個々が新たな事業創造を目指して仕事に取り組んでいる経営企画部では、今回の募集で入社する人材にも、主体的な姿勢で仕事に取り組んでほしいと願っている。明確な目標が定まっていないからこそ、ITの知識を活用して新規事業を立ち上げられる、あるいは立ち上げたい強い気持ちを持った人材にこそ、同社での仕事が向いている。特段の制約もない環境で自由に発想して、同社の未来を切り開く人材、「1を10にする人材」ではなく「0を1にできる人材」を求めている。「企業に未来基準の元気を!」サービス開発も兼ねて、自社従業員の働きがいと働きやすさも追求メンタルヘルスケアの先端を走る同社では、当然自社でも従業員のフィジカル、メンタル両面での健康維持を目的とした取り組みを多数行っている。従業員に対するストレスチェックは年に2回。年代や職位ごとに結果を分析し、各部署の行動計画に反映している。労働時間の適正化をはかり、ワークライフバランスを推進してきた。17時まで働けば定時である18時まで会社にいたとみなす「プレミアムノー残業デー」を設定。週に1度を目安に取得し、労働時間の削減と業務の効率化をはかっている。曜日を固定しない点と、単なる早帰りではなく定時までいたとみなされる点に柔軟性の高さを感じる。「『企業に未来基準の元気を!』というコーポレートメッセージを掲げている以上、自分たち気が未来基準を体現すべく、労働時間や有給取得率など、具体的な数値で目標化しています。メンタル面だけではなくフィジカル面にも力を入れています。従業員の運動機会を増やすために、『ウォーキングイベント』を開催しています。1か月間の歩数で順位を競うため、参加者は、仕事中も活動量計をつけて歩数を競っていますよ。この結果は、アプリでランキング化されて見ることができるんです」。(木浦氏)自社での取り組みが、そのままサービス開発につながるため、積極的にさまざまな取り組みにチャレンジできる。2006年に「ヘラクレス(現JASDAQ市場)」へ上場を果たした同社は、その後も成長を続け、2015年のストレスチェック義務化で大きく売り上げが伸びた。上場先を変更している。組織面や制度面がしっかり整った会社で、ベンチャーマインドを持って働けるチャンスがここにある。「安心して働ける環境」と「活力ある個と組織」を共に創る、という同社の企業理念は現実のものとなっている。未知の領域にチャレンジする仕事だから、技術面も含めて世の中の流れに敏感で、自らの頭で考え、それを実現できる行動力を持った人に、ぜひ挑んでほしい。サービス開発において、より上流で活躍したいエンジニアにも魅力的な会社といえるだろう。社内はフリーアドレスとなっており、気分に合わせて座席を選ぶことができます。マネジメントに興味をもっている人の年収をご覧いただけます。ベンダー調整)新規事業立上げ希望者向け!ITを活用した0→1をつくる仕事で会社を牽引する方求めています!企画職ITを活用した新規事業企画やサービス開発などをご担当いただきます。既存の業務システムの刷新及び将来を見越した環境構築の立案・実施が主業務となります。50年サービスお申し込みにあたり、利用規約及び個人情報の取扱いへの同意が必要となります。会員登録前に必ずご一読の上、同意いただけますようお願いいたします。登録して気になる機能を活用しましょう会員登録するfacebookで会員登録・ログインすでにアカウントをお持ちの方はこちらメールアドレスパスワードパスワードを忘れた方はこちらはじめての方はこちら次回から自動でログインする(複数のユーザーでパソコンを共有している方はチェックをはずしてください)。