収穫に向けて管理努める第5回の農業塾は9月5日、松山市生石町の圃場で開き、塾生12人は各自が栽培するスペースに白菜や大根などの好きな秋冬野菜の定植や播種をした。11月頃からの収穫を目指し、間引きや除草、潅水などの基本管理を徹底していく。ブロッコリーとキャベツは、塾生が8月上旬に播種し、JA松山市高井育苗センターが育苗管理した苗を定植した。塾生は、くわを使って土と基肥を混ぜて畝を立て、地温・雑草を抑制する効果がある銀黒マルチを二人一組となって手張りした。その後、設計図を見ながら株間や条間の間隔をメジャーで測り定植したほか、発芽不良を防ぐために深播きにならないよう注意しながら播種した。塾生の木下博之さんは「家ではプランターで野菜を栽培しよるけど、種から育てるのは初めて。本当に発芽するのか不安だけど、今後の生成長が楽しみ」とほほ笑んだ。JAが地域を支える防災訓練に食材提供JA松山市と子会社の(株)松山生協は防災の日にあたる9月1日、南海トラフ地震を想定した松山市素鵞(そが)地区の防災訓練に、炊き出し用の食材を提供した。同地区から要望があり、カレーライスに使う米と野菜を用意した。当JAは大規模災害時にも食材などの救援物資を提供し、地域を支えていく考えだ。当JAは管内産の米『キヌヒカリ』60キロを、松山生協はジャガイモとニンジン、タマネギ計55キロ分を提供した。当JAの岡田明夫専務は「地元に根づいたJAとして松山生協とともに、組織の強みである米や野菜などの“食”で協力していきたい」と考えを示す。防災士会長である泉治雄さん(72)は「JA松山市と松山生協が快く食材を提供してくれた。今後は協定を結ぶなどして、大規模災害時にも協力してもらえるとありがたい」と話す。県内有数のトマト産地であるJA松山市管内の久万高原町で、夏秋トマトの出荷が続いている。霜が降りる11月下旬にかけて、県内や四国、京阪神方面に1280トン(前年対比101.6パーセント)の出荷を見込む。当JA○久久万高原トマト部会は、同町の89人がおよそ16ヘクタールで『桃太郎エイト』『桃太郎サニー』『桃太郎ワンダー』『桃太郎セレクト』を栽培する。愛媛県が定めた基準よりも農薬・化学肥料ともに3割以上減らして栽培する「エコえひめ」の認証を受け、安心・安全なトマトを消費者に届けている。今年産は1段花房の肥大が進まず、昨年の同時期に比べると出荷量が1割ほど少ない。色や形、大きさを52通りに分け、品質の統一を徹底している。復興の力になりたい―JA松山市石井地区で米や自家野菜を栽培する80代の男性組合員は、昨夏の西日本豪雨で甚大な被害を受けたJAえひめ南に、土のう袋181枚とペール缶7つを贈った。豪雨からの早期復旧を願うほか、台風や水害時などにも役立ててもらう。きっかけは、JA松山市の組合員が昔仕事で通った場所が被災している映像や、地元の高校生が土のう作りに励む姿をテレビで見て、「力になりたい」という思いが強くなったからだ。8月17日には、JAえひめ南の職員や同JAのみかんボランティアセンターに集まったボランティア10人が、宇和島市内で土のう作りに汗を流した。ペール缶の内側に土のう袋を入れ、袋の上部を缶に引っ掛けて袋を自立させ、一人ひとりがスムーズに土を入れた。JAえひめ南は「心温まる支援に感謝し、早期復旧のために活用していく」と話す。JA松山市は、生産者がJA出荷する米を全量買い取り、卸売業者に独自米として、直接、販売している。今後も業者と情報共有をしながら、消費動向を踏まえた品種を栽培し、有利販売につなげていく。出荷量を確保し、農家所得の向上を目指す考えだ。3タイプを栽培している。今年度は8万7100袋(1袋30キロ・前年対比104%)を出荷する予定だ。8月23日には本所で、販売促進会議を開き、生産部会役員や取引業者4社、当JA役職員など計31人が、米の情勢報告や産地の生育状況などの情報交換をした。生産者は「資材費が高騰しているので、販売価格をある程度決めてもらえるなら、それに合わせた資材を使い、栽培体系を見直すなど、農家とJAも努力していきたい」と話した。農業や暮らしを後押し!「1日オートパル」を開くJA松山市興居島支所とJAえひめエネルギー(株)オートパル松山は8月23日、同支所で「1日オートパル」を開いた。柑橘栽培に必要な軽トラックなどの貨物自動車を無料点検するなどし、組合員や地域住民の農業や暮らしを応援する。同社は国内全メーカーの新車・中古車を取り扱うほか、車検や整備も行う。同取り組みは、島内に車を点検整備する整備工場がないため、同支所が生産者の利便性の向上につなげようと、8年前に同社に依頼し、毎年開いている。当日は、25組の生産者などが貨物自動車や乗用車を同支所に持ち込んだ。同社の職員4人が車両の使用状況や状態を見て無料点検するほか、格安でエンジンオイルを交換した。軽トラックの試乗車も用意した。訪れた小池真悟さんは「車を整備しようと思ったら、市内に行くために時間もお金もかかるので助かる」と話した。生産者の労力軽減や農業生産の拡大につなげようと、JA松山市は7月下旬から9月上旬にかけて、無人ヘリコプターを使って水稲の病害虫防除を行った。希望する480戸、377.9ヘクタール(前年比104.9%)を防除した。ヘリ防除は、オペレーターの資格を持つ組合員と当JAの職員3人がヘリを遠隔操作し、安全や環境に配慮しながら薬剤を散布する。水稲の品質や収量を低下させるいもち病やカメムシ類などの病害虫の発生を抑える。個人が動噴散布機で防除すると2人以上の人手が必要であるほか、10アール当たりおよそ15分かかるが、ヘリ防除の場合は2分程度で防除できる。当JA営農指導員は「今後事業を拡大していくには、近隣住民の理解が必要だ。農家の労力軽減に貢献していく」と話した。女性部が購買研修会開くエーコープマーク品を学ぶJA松山市女性部は8月21日、本所で女性部購買研修会を開き、購買委員など11支部34人が出席した。安全・安心で品質の高い商品であるエ―コープマーク品を学び、今後、各家庭や支部活動で活用していく。同マーク品は、JAグループが品質を保証するプライベートブランド品のこと。国内産の原材料を優先的に使い、食品添加物は極力減らすほか、環境に配慮して商品を開発している。当日は、同マーク品を製造するメーカー7社が自社製品の特徴や使い方、調理方法などを説明した。その後、部員は各ブースを巡回しながら、きゅうりの漬物の食べ比べや、かつおだしを使ったおすましなどを試食したり、カッパを着用し性能を実感したりして、3時間研修した。購買委員長の正岡博美さんは「商品の説明を聞いて、こんな使い方もあったのかと驚きがあった。今後、さらに活用していきたい」と話した。会話のきっかけに「野菜」づくりJA松山市南部出張所は4年前から、出張所前などにある花壇で野菜を育て、来店者との会話のきっかけづくりを行っている。今年植えたマスクメロンは順調に生育し、来店者からも好評だ。ガーデニングや畑をしている人からは「来年育ててみたいけん、種を残してほしい」と声があがったほど。会話だけでなく、栽培のきっかけにもなり、JAらしいつながりの輪が広がっている。この取り組みは、同出張所の宮内圭三所長が、来店者に「緑」を感じてもらえるよう、花壇に芝生を植えたのが始まりで、野菜も育てるようになった。これまでに、松山長なすやスイカなどを栽培。今年は入所2年目の杉田美栄職員が5月上旬、マスクメロン4株などを定植。「珍しさもあり、来店者と『きれいな網目やね。おいしくなるか楽しみやね』と盛り上がった」と話す。宮内所長は「JAらしい取り組みで、身近に感じてもらえる出張所にしていきたい」と話す。