真正面から、物事を受け止めるのは大事です。違った見方をして、様々な方向から確認してみることも必要なのかもしれません。違った視点により、奥底に潜む新たな情報が見つけられるかもしれないのです。情報は、容易に見える表面上だけのものではなく、その奥,その先に潜在する情報も得ることにより、効果的な対策を具体的に実施できるのだと思います。時代が変わったのでしょうが、我々の感覚では、なかなか付いていくのが難しい環境になってしまったのかもしれません。簡単に処理できる、些細なことだと思っていたことが、とんでもなく大きな事件に発展してしまう可能性のある時代になってしまっているのです。日大アメリカンフットボールの内田監督も、時代の変化を理解できずに、大きな問題の主人公となってしまったのではないでしょうか。この事件は、経済人である我々にとっては、危機管理対応においての貴重な生きた教科書とすべきなのかもしれません。『人の振り見て我が振り直せ』と申しますが、我々は、あらためてこのことわざを重く受け止める必要があると思います。最近は、『経営改善』という言葉も、当たり前の様に活用されるようになってきました。長年の不安を拭い去り、健全な状況が創出されるという前向きなイメージがありますから、良い響きに聞こえる言葉に思えます。たしかに、事業の再生に向けて計画通りに進めば、素晴らしい結果を得ることがでるでしょう。経営改善が必要だという状況を考えれば、これからどの様に展開するのかという不安が付きまとうのも『経営改善』なのです。リスケジュールも、難しくなってきました。最近、金融機関が、リスケジュールへの対応姿勢を変化させてきたようです。以前であれば、様々な建前論を振り回されても、ほぼ、無条件でリスケジュールをしてくれました。代表とする事業再生専門機関の関与を、リスケジュールの条件にする事例が増えてきたのです。歴史が好きだといわれる経営者は、多いのではないでしょうか。歴史学者も顔負けするほど、歴史に関する知識が豊富なカリスマ経営者も少なくありません。歴史と経営が直結するのではないでしょうが、経営の様々な場面で、歴史から得られた知識が有効に活用できるのだろうと思います。歴史や過去の実例を知るというのは、経営に有効であることは間違いなく、多くの事例を見返すことにより、重要なキーワードが浮き上がってくるのではないでしょうか。時代により、倒産の原因は変化します。いつの時代も、販売不振が倒産理由としは最も多いようですが、2番手以降が、時代の経営環境により変化してしまうのです。連鎖倒産や放漫経営など、様々な倒産原因が存在する中で、最近はどの様な傾向を示していねのでしょうか。倒産を回避するためには、まず、倒産に至る原因を知ることは有効でしょうから、その分類について確認をしてみたいと思います。内容を理解するのは簡単ではありません。税理士さんに聞いても、聞いたことのない単語が多く、具体的には判らないのが現状であり、財務に詳しくない中小企業経営者にとって、決算書は税務申告のためと捉えている方も少なくないようです。経営状況の正確な把握は不可欠ですから、現状認識だけではなく、問題点や対策の方向性までも理解し易くなる経営分析されることをお勧めいたします。弊社では、財務知識の乏しい経営者でも、経営状況の把握が容易になる経営分析を、先着5名様に限り、無料でさせていただきますのて、ご興味のある方はご連絡をいただきたいと思います。決算書は、年に一度、手間暇かけて、何のために作成するのでしょうか。税務申告のために、作成するというのが、主な目的であるのは間違いありません。それ以外の目的として、会社の経営状況を具体的に把握するためという大きな目的が存在します。多くの場合は、税務や財務のプロである税理士さんに依頼し、正確な財務諸表を作成してくださり、税務申告をしてくださり、経営者にも、決算書として手渡されることになります。その時、経営者は、決算書について、どの様な対応をされているでしょうか。税務・財務のプロから、正確な財務資料をいただくというチャンスですから、当然に内容について、具体的な把握ができる様にするべきだと思います。ところが、決算書についてしっかりと目を通し、財務内容を理解されている経営者は多いとは思えません。会社の診断書ともいえる決算書ですから、本来であれば、納得できるまで税理士に確認し、把握するというのが当然なのですが、現実的に、そこまで把握されている経営者は少ないようです。その理由は簡単で、貸借対照表や損益計算書といった決算書は、難しい専門用語ばかりが並び、把握できにくい内容となっているからです。本来は、税理士さんに、事細かく説明をいただき、内容の把握に努めるべきなのですが、聞いても理解しにくいために、経営者が決算内容を理解できないままになってしまっているのでしょう。決算内容を、経営者が理解しにくいというのは、中小企業にとっては大きな問題です。判りにくいだけではなく、経営者が求める『損益分岐点』などの数値も計上されておらず、現実的にはあまり役に立っていない資料となっているのかもしれません。診断書として捉えた場合に、何が問題で、どの様な対処法が必要かという機能さえも持ち合わせていない資料になっているといえます。その様な決算書の欠点をフォローし、経営者が経営状況を容易に把握できるようにするための資料が経営分析です。経営分析は、決算書の数値から、分野ごとに経営状況を具体的に理解しようという資料になります。事業の『収益性』や『安全性』,『生産性』,『成長性』などといったテーマごとに、現在の数値を根拠に分析し、具体的に『状況』が把握できます。損益分岐に関する数値や状況は当然のこと、何が、どの程度の問題であり、対策の方向性についてまでも、経営分析により掴むことが可能になるのです。決算書の理解に苦しむ経営者にとって、経営分析は、現状を容易に理解させてくる魔法の資料といえるのかもしれません。経営改善や、経営状況の判断において、経営分析は必要不可欠な手続きだといえます。経営に不安を感じたら、まず経営分析をしてみるのは有効な手段でしょう。顧問税理士さんや、財務コンサルタントなどに相談されれば、すぐに作成をしてくれるでしょうから、心配ならば依頼してみてください。弊社でも、経営分析をさせていただきますが、『経営危機』をキーワードとした特殊な経営分析になります。正しい経営状況を把握できることは当然ですが、経営危機に陥らない、もしくは経営危機を脱却することを目的に経営分析をします。最近の債権回収は、随分と単純化していたように思います。債権回収の担当者のレベルが低く、本気で債権回収しようという姿勢が見られません。建前論や法理だけを振り回す、形骸化した債権回収ばかりであり、対応する我々としては好敵手に巡り合う機会がありませんでした。ところが、世の中には、凄い債権回収のプロが存在するものです。スペシャリストとして、手がけた案件は800件を超えました。気になることがあればお気軽にご相談ください。会社再生を親身にサポートいたします。オリエンタル東心斎橋ビル8階06-6253-8851初回15分のご相談は無料です。