日経ビジネス、日経エコロジー、日経トップリーダー、日経ビジネスアソシエを経て、2017年4月より現職。独自の強みを持つ中小ベンチャー企業や企業の環境経営の取り組みなどを取材してきた。2012※このプロフィールは、著者が日経ビジネス電子版に記事を最後に執筆した時点のものです。長く固定客を維持する定番も、中身を少しずつ変えないと消費者を飽きさせかねない。その一方で、「同じもの」を提供し続けることが価値につながる定番商品もある。「変えない」を貫く作業は変えること以上に手間がかかる。定番というと、中身もデザインも変わらないものが支持され続けるという印象があるかもしれない。多くの定番は、幾度も改良を施し、ファンを広げてロングセラーに成長している。時には気づかれないように機能や味を改善し、競合の追随をかわす。変わり続ける動きを探った。定番商品が生み出す収益は長期にわたって企業の経営を支える。次の定番を生んだり、新事業に挑んだりする原資となり、成長エンジンの役割も果たす。商品のライフサイクルは短くなっており、定番を生み出すのは徐々に難しくなる。日本各地で、急増する外国人観光客によるトラブルが相次いでいる。訪日客は2018年に3000万人を突破。政府は30年までに倍増を目指すが、「観光公害」を克服できなければ、絵に描いた餅になりかねない。回転ずし最大手のスシローグローバルホールディングスと5位の元気寿司が経営統合を断念した。統合を仕掛けたのは両社それぞれの筆頭株主であるコメ卸最大手、神明ホールディングスだ。破談は2年近く続いた交渉の末だったが、神明HDとスシローは最初からボタンを掛け違えていた。世界的な人口増や新興国の所得水準向上を背景に、肉や魚が不足する「タンパク質危機」が懸念されている。新たなタンパク源として脚光を浴びるのが、植物などを原料として生産する「人工肉」だ。欧米で広がる菜食主義や健康志向も追い風となり、地球全体の課題が食のイノベーションを生んでいる。肉ブームの火付け役ともいわれる人気チェーン「いきなり!ステーキ」。店舗網の急激な拡大があだとなり、既存店売上高が1年以上、前年割れを続けている。復活するすべはあるのか。苦闘が続く現場を取材した。同族企業に対して、「内向き」「閉鎖的」といったイメージを持つ人は少なくない。創業家外のリーダーをトップに据え、外部の人材を積極的に活用することで成長を続ける企業もいる。サントリーとロート製薬、挑戦する家風を守り、「外の力」を生かす経営とは。ソーセージタイプ」を6月18日に発売する。昨年11月に発売していたハンバーグも味を大幅に改良し、拡販する。通常のソーセージに比べ、脂質を5割、カロリーを3割カット。健康意識の高い消費者を取り込む。「同族経営」という言葉には負のイメージが付きまとってきた。経営が独善に陥りやすく、無能な跡取りの世襲で有能な人材が埋もれるという声もあった。一方で学術レベルの研究が進んで評価する見方も出てきた。日本企業の多くを占める「ファミリービジネス」。