医療介護に明るい未来を2014年、日本人の4人に1人が高齢者となる現状に加えて、総人口は大きく減少しており、日本は名実ともに少子高齢化社会を迎えた。2060年には人口の約4割が高齢者になると見られ、高齢者に対する医療や介護のケアの必要性はますます増している。そのような状況の中、「豊かな高齢化社会を実現する」という使命の下、看護職と介護職の紹介事業を通して、この問題に取り組んでいる会社が日本メディカル株式会社だ。日本メディカル株式会社の野村社長は少子高齢化社会を見据え、2008年にたった二人で看護師の職業紹介事業をはじめた。1年半前には介護職の人数が不足しているため、今後介護職分野が重要になってくると考え、看護師に加え介護職の紹介事業も始めた。現在両事業とも大きく成長しており、今後の成長が楽しみな会社である。何をやるかよりも誰とやるか野村社長が起業をしたきっかけは、祖父のお見舞いに訪れた際に目の当たりにした病院の状況であった。院内のあちこちに「看護師急募」という張り紙があるのに、病院のホームページの採用環境は整っていなかった。ホームページをみて職探しをする時代だから、この環境を整えれば上手くいくと考え、起業を決意したという。実は、野村社長が起業したのは今回が初めてではない。過去にも1度起業しており、その時は約2年で事業譲渡したそうだ。それでも、再度起業しようと思った理由について野村社長は熱く語ってくれた。「2回目の起業の際に、自分がこの会社を通してなにがしたくて、世間にどんな貢献をしたくて、一緒に働く人にどんなふうになってほしいのかということを考えました。これらが明確になっていないとダメだと気付き、起業する前の時間に徹底的に考えたのです。悩んだ結果、それが2回目の起業につながりました。1回目と一番違ったのはまず人を集めてから何をやるか細かく決めたことです。目指すことと、医療介護分野でのホールディング化を目指すと語ってくれた。長期的には医療介護×人材だけではなく、医療介護と様々なものをコラボさせていきたいとも言う。高い目標を持つ野村社長だが、現実の厳しさも十分心得ている。「100社起業したとしても、10年後に残るのは6社、20年後には0.3社だけ。1000社あったら20年後まで生き残るのは3社だけで、1000分の3の確率。日本に株式会社は200万社もあるが、上場企業は4000社しかない。上場の確率は1000分の2。このことから20年会社を経営する大変さと上場を狙う大変さは同じくらいと言うことができます。今はもちろん上場の準備をしているのですが、まずは世の中に必要とされる会社となり、その中で持続的安定成長していくことが大事だと思っています。結果的な急成長は別として、目的としての急成長は期待しないし、そんなことは必要ないと思っています」会社を経営することの大変さを心得た野村社長らしい答えである。日本メディカルは個人で為すことよりチームで為すことを大切にしている。営業目標や月ごとのノルマなどは一切ない。個人プレーではなく、チームプレーの組織を創っていくことを大切にしているので、個人で長時間仕事をすることよりも、チームと共有している8時間を本気で取り組んだほうがいいアウトプットが出ると考えている。チームみんなで仕事に本気で取り組むことで、会社と共に個人も成長していける職場環境が日本メディカルには整っているのだ。進藤さん総務人事担当〜目標に対して自発的に動き、成長したい人を求めている〜私の主な仕事は自社の採用活動と営業のフォローです。同社ではホールディング化という目標に対し、ひとりひとりが本気で考えています。会社の雰囲気は本当に良いですね。会社としては、元気が良く会社と共に自分も成長したいと思っている人を求めています。組織に寄りかからず、自分で自発的に動いて組織を大きくしたいと思っている人は大歓迎ですね。〜現場で得られるやりがい〜採用活動を一から携わっているので、入社後に営業で活躍している姿を見た時はとてもやりがいを感じます。営業のフォローに対して感謝されることもやりがいにつながります。これから大きくなっていく会社とともに自分を磨いていきたいですね。取材をしながら、会社のメンバーひとりひとりの成長意欲が伝わってきました。自分が自発的に動くことで、会社も大きくできるし、自分も成長できると感じているメンバーが揃っています。この会社なら医療や介護などの少子高齢化問題に希望をもたらしてくれるのではないかと感じました。商材:BtoC社長ストーリーウォーターサーバーの歴史に名を残す!「ノンボトル・ウォーターサーバー」で飲料水に革命を。商材:その他この経営者とコンタクトメッセージを送るためには経営者ログインが必要です。