米国株式市場は大幅安となり、主要3指数は揃って約3%下落した。ダウ工業株30種は800.49ドル安で終了し、下げ幅は2018年10月以降で最大だった。米国株式市場は大幅安となり、主要3指数は揃って約3%下落した。ダウ工業株30種は800.49ドル安で終了し、下げ幅は2018年10月以降で最大だった。米国債の長短金利が12年ぶりに一時逆転したことを受け、景気後退懸念が高まった。景気後退(リセッション)入りの兆候とされる長短金利の逆転に加え、ドイツと中国の経済指標が軟調となったことで、米中貿易戦争や英国の欧州連合(EU)離脱のほか、地政学的な緊張の高まりにより世界経済が減速しつつある可能性が示唆された。ホライゾン・インベストメント・サービシズ(インディアナ州)の最高経営責任者(CEO)、チャック・カールソン氏は「今日はマイナスのニュースばかりで、プラスのニュースはほとんどなかった」と指摘。「(9月初旬の)レーバーデー(労働者の日)後までこうした状況は続く」との見方を示した。した中、「恐怖指数」とも呼ばれるシカゴ・オプション取引(CBOE)のボラティリティー・インデックス(VIX指数)は22.10と、4.58ポイント上昇した。S&P500の主要11部門はすべてマイナス圏で終了。金利動向に敏感な銀行株<.SPXBK>が4.3%下落したほか、エネルギー<.SPNY>、金融<.SPSY>、素材<.SPLRCM>などが3%を超える下落となった。個別銘柄では百貨店メーシーズ<M.N>が13.2%安。第2・四半期(8月3日まで)決算は利益が2年ぶりに市場予想を下回り、通期利益見通しを下方修正した。他の百貨店ではノードストローム<JWN.N>が10.6%安、コールズ<KSS.N>が11.0%安で終了した。指導部はこの日、議会が進めるジェネリック(後発医薬品)の価格高騰を巡る調査の一環で、マイラン、テバ・ファーマシューティカル、ヘリテージ・ファーマシューティカルズの3社に文書の提出を求めた。フェイスブック<FB.O>は4.6%安。欧州連合(EU)の規制当局が利用者の音声データの文字起こしを巡り調査を行っていると伝わったことが売り材料となった。ニューヨーク証券取引所では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を4.44対1の比率で上回った。ナスダックも5.33対1で値下がり銘柄数が多かった。米取引所の合算出来高は86億8000万株。直近20営業日の平均は74億7000万株。