日経ビジネス、日経エコロジー、日経トップリーダー、日経ビジネスアソシエを経て、2017年4月より現職。独自の強みを持つ中小ベンチャー企業や企業の環境経営の取り組みなどを取材してきた。2012※このプロフィールは、著者が日経ビジネス電子版に記事を最後に執筆した時点のものです。串カツ田中ホールディングスが1月16日、2018年11月期決算を発表した。居酒屋チェーンでは客の3割近くを喫煙者が占めるが、同社は18年6月、ほぼ全店で「全席禁煙」に踏み切った。業界で「非常識」とされた挑戦の結果が、数字として表れた。世界の人口増加に伴い、2030年頃に到来する可能性がある「タンパク質危機」。この救世主となりそうなのが、日本のベンチャー「ムスカ」だ。使うのは独自に品種改良したイエバエの幼虫(ウジ虫)。堆肥と飼料の両方を得られる一挙両得のビジネスだ。「10年後のグーグル」になるには、誰も手を着けていないフロンティアの発見が欠かせない。「新興国のアマゾンになる」と意気込む日本企業のケースを見てみよう。検索やSNS(交流サイト)、ネット通販などのBtoC(消費者向け)サービスでは勝者が確定した。「GAFA」4社は得意分野で圧倒的な地盤を固めつつ、互いに領土を侵犯する。年間70兆円ともいわれる国際送金市場を根底から覆そうともくろむ人物が、英ロンドンにいる。世界中で製造や物流の現場に広く浸透している産業用ロボット。日本の“お家芸”と言われた分野だが、AI(人工知能)の進化でロボット産業の競争原理がさま変わりしている。生活の隅々までデジタル技術が浸透している今の時代、配車からホテルの予約まで様々なサービスがスマホを通して受けられる。緑地にクロネコのロゴが付いたバンが日本で宅配便の代名詞となったように、東南アジアでは赤いバンと黒装束の「忍者」が、宅配サービスの象徴になるかもしれない。多くの市場で小売りの覇者として君臨する米アマゾン・ドット・コムが、苦戦する巨大市場がある。重い身体を引きずって病院を訪れたのに、診察まで長時間待たされる──。2020年、そしてその先の未来はどうなるのか。ビジネスパーソンの様々な疑問に答える一冊です。>おすすめ情報(PR)光るコメントdoor日本型雇用よりも新規事業形態へ対応できない日本型経営の方が問題が大きい。情報変更・解約フォロータグ一覧キャンセル[著者フォロー]気になる著者やユーザーの更新情報をチェック著者をフォローすることで、その著者が書いた記事が配信された際に通知を受けることができます。ユーザーをフォローすると、そのユーザーが記事などにコメントを書いた際に通知されます。気になる著者やユーザーの更新情報を漏らさずチェックできます。詳細を読むご利用条件:登録会員以上かつリゾーム登録済み。