ラジオは国家の方針?を伝え続けました。アメリカ人女性の発言「GHQの方針は?民主主義を広めるというかたちをとった、いわばプロパガンダだったのです。あれは、実は激動の時代に突入して問わず語りに、現状はあの当時と全く同じになっています。いうことを、現場の方が言外に伝えたがって制作されたのではないか?と勝手に理解した。アメリカ風」を翻訳した。何といまでもこの洗脳番組、ネットで見ることができる。広めたいので放置しているとしか思えない。この古い記事を翻訳したのは、参加し損ねた新宿でのAEQUITAS集会ロゴを見たため。紙を握る?「握り拳」マーク。些細なことに文句を言うなと思われるむきは、いささか長い下記記事をお読み頂きたい。「握り拳」マークを見て愕然とした。取りまとめの方々まさか宗主国の走狗ではあるまい?ロゴは体を表すのではと不安。~ジーン・シャープの提言~」の批判記事、見つからない。驚くほど圧倒的大多数の方々が、映画も著書も大絶賛。あれば、ご教示いただければ補足・リストさせていただく。ジーン・シャープの本、文庫は最近刊行されたが、1972年、別本翻訳が刊行されている。この年を見た瞬間、70年代学生運動背後の資本とイデオローグの正体に出会った気がした。恐縮だが、上記チョスドフスキー記事にも触れて、そうした運動のインチキさを指摘しておられる。IWJで、待望のインタビューが見られる。東ヨーロッパ人とアラブ人は、世界的“かく乱工作員”ジョージ・ソロスと手先連中の支援を受けた政治的街頭フーリガン行為は、嫌というほどお馴染みだ。最近、中産階級アメリカ人は、現在のアメリカ大統領選挙運動中に、かつてマケドニアから、モルドバ、シリアやリビアに至るまでの各政府を見舞った暴力的な抗議挑発を味わうはめになっている。最近、ドナルド・トランプ選挙運動集会では、シカゴ、クリーブランド、セントルイス、デイトンや他の都市などで、非常に協調し、良く計画された政治デモが見られる。集会は、待ち構えるテレビ・カメラの前で、出来立てのプラカードを振る、良く合った、良く計画された抗議行動者によって妨害される。“ゴッドファザー”、ジーン・シャープが関与していることを示す商標のようなものだ。シャープが提案し、ソロスが資金提供している団体が奉じる良く使われる手法の一つは、相手をやじることだ。演者をやじれというシャープの助言が、アメリカ大統領選挙活動で展開されている。“主に、静かで、尊厳のある振る舞いではなく...一定の場所か、しばらくの期間つきまとって、相手をからかい、馬鹿にする”。大統領候補などの相手をやじることと、解散を要求されたり、命令されたりした際、それを拒否することと組み合わせるようシャープは示唆している。シャープはこうした手法は“非暴力”だと主張する。ところが、大統領候補を暗殺や肉体的危害から守るのが任務のアメリカ大統領護衛官たちが、抗議行動参加者に選挙運動会場から去るよう命じた後、そうするのを拒否すれば、暴力沙汰になるのは確実だ。ソロスとシャープは、2000年10月5日に、セルビア大統領スロボダン・ミロシェビッチを打倒したブルドーザー革命の際、ベオグラード街頭で連中の街頭革命戦術に磨きをかけていた。センター(CANVAS)と、連中の指導者、スルジャ・ポポビッチ、いわゆる“親民主主義”扇動者は、全てアメリカ諜報機関の手先であることが暴露されている。ポポビッチは、最初セルビアで見られ、間もなく、ウクライナ、ジョージア、エジプト、ベネズエラ、ロシア、マケドニアや、の国々にも広がった一種の非民主的な街頭での政治的混乱を推進すべく、CIAとつながるネオコンが作り出した、アメリカ平和研究所から資金を得ていた。現在、ソロスに触発された政治的暴力がアメリカ合州国全土でのトランプ集会を標的にしている。ポポビッチは、まずオキュパイ・ウオール街運動を支援するという名目で、アメリカ政治への侵入を始めた。頓挫させることだった。オキュパイ・ウオール街運動の一部のベテラン“挑発工作員”は、トランプ集会を妨害するために、移民人権団体のアンバウンド・フィランソロピーのような団体に参加して、現在、バーニー・サンダース大統領選挙活動に加わっている。ソロスが資金提供する団体のブラック・ライブズ・マターとともに、こうした職業街頭フーリガン連中は、シャープ・モデルに従って、最大のマスコミ報道を実現し、予備選挙過程で最大限の妨害を実現するよう、入念に連中のデモを行っている。アンバウンド・フィランソロピーは、オバマの資金潤沢な友人で、ハワイ・バケーション時に主人役を務め、今はブルークレスト・キャピタルを率いる、元JPモルガン幹部のウィリアム・リーヴズが創設したものだ。トランプ支持者を装い、トランプ選挙運動会場に入りこむためにトランプ支持のシャツと帽子を着る。この妨害戦術は、正体をごまかすという、もう一つのシャープ戦術を駆使しているのだ。相手を“非暴力的にいやがらせする”戦術で、トランプ集会に入り込めるよう正体をいつわり、その後、プラカードを振るという形で“スタンド・イン”抗議行動するというのは、ソロスと、リーヴズや、移民支持派のヒスパニック集団や、ブラック・ライブズ・マターなどを含む彼の仲間からの資金提供を得て、シャープ戦術が実施されている典型例だ。反トランプ街頭行動の多くは、主にソロスとシカゴ・ハヤット・ホテルのプリツカー家から資金提供されているもう一つの集団MoveOn.orgが企画している。プリツカー家の一員、ペニー・プリツカーは、オバマ政権の商務長官だ。サンダースを支持するMoveOn.orgは、実際、トランプ集会での抗議行動を、資金集めのための戦術として利用しているのだ。彼らは今後のトランプ選挙運動集会を混乱させると約束しており、シャープ/ソロス教科書にある、あらゆる手を使うはずだ。トランプに対して使われている、もう一つのシャープ/ソロス戦術は“スピーク・イン”だ。デイトンでのトランプ選挙遊説中に、バーニー・サンダース支持の抗議行動参加者が、障壁を飛び越え、トランプからマイクを奪い取ろうとして、舞台めがけて走った。大統領護衛官が抗議行動参加者にタックルし、彼は警官に逮捕された。この抗議行動参加者は、2015年に、デイトンのライト州立大学での抗議行動に参加したことがあり、そこで彼はアメリカ国旗を地面で引きずった。アメリカ国旗を含む物件の破壊は、シャープが提案する妨害戦術のもう一つの顕著な特徴だ。シャープによる“スピーク・イン”の定義は“活動家が集会や...直接その機会とは関連していたり、しなかったりする問題について、見解を表明する目的で、他の集会を妨害する、非暴力的介入の特別な形”だ。”での“社会的介入”と分類しいる。シャープが、そのような行動を“非暴力”と定義しても、大統領護衛官が、大統領候補に突進しそうな人物を非暴力扱いする可能性はない、特に1968年、ロサンゼルスでの、ロバート・F・ケネディ候補者暗殺後と、1972年のジョージ・ウォーレス候補者銃撃と暗殺未遂後はそうだ。ソロス工作員は、そうした暴力性を帯びた街頭抗議行動戦術を、アメリカ大統領選挙の場に持ち込んで、危険な火遊びをしているのだ。ウオール街の“自由貿易協定”と、ネオコンの“選択の戦争”を激しく非難しているトランプに対する街頭工作でのポポビッチとソロスの悪臭は、街頭抗議団体と、ゴールドマン・サックスのような巨大企業との間のつながりとして見ることができる。ポポビッチと彼のCANVAS非政府組織(NGO)は、ムニール・サッターという名の元ゴールドマン・サックス幹部から資金を得ていた。テキサス州のテッド・クルス上院議員の妻、ハイジ・クルスと幹部仲間として働いていた。サッターは、ゴールドマン・サックスを2012年に退職したが、依然、ゴールドマン・サックス財団の副会長を務めている。サッターがゴールドマン・サックスを退職した2012年、会社は、クルスのテキサス州アメリカ上院議員選挙運動に、100万ドル以上、融資した。GOP工作員カール・ローブとも近い。サッターは、オバマと、ローヴのクロスローズ・政治活動委員会に寄付をした。サッターは、ミット・ロムニーの2008年と、2012年の大統領選挙活動の全国募金の共同議長でもあった。して、上院議員マルコ・ルビオの選挙運動に参加した。-などの背後で動いている連中が、アメリカ大統領選挙の背後で、実際に動かしている主体だ。仕事は、“検閲済みでない部外者”が決してアメリカ大統領にならないようにすることだ。あれやこれやの裕福な舞台裏の政治大物連中が、ワシントン、ペンシルバニア通り1600番地に住まうインサイダー政治家に対して、非民主的ながら、強大な政治的影響力を持っている。“検閲されない”候補者が、次期アメリカ大統領になるのを防ぐため、彼らはできる限りのあらゆることをするだろう。記事原文のurl:http://www.strategic-culture.org/news/2016/03/20/soros-disruption-american-style.html----------勝つためならどんなことでもする傀儡与党の姿と、横綱の姿が重なって見えている。「かちあげ」活用と駄目押し。傀儡与党は、ソロス風の莫大な資金とジーン・シャープ風の狡猾な群衆操作を駆使してダブル選挙に勝利し、日本の庶民を地獄に落とす工作を推進中。「マスコミ」なるものは、もう制覇したので黙っていても思い通りに動く。庶民としては、今後電気洗脳箱の視聴を大幅に減らし、心身の健康維持と電気代節約に励む予定だ。紙媒体も速読に拍車がかかるだろう。残念ながら、能力向上ではなく、内容の劣化から。Roberts氏、コラムには、コメント欄もリンクもおかない理由を、宗主国諜報機関にやとわれた、あらし屋連中による無意味な妨害書き込みを避けるためとしておられる。当ブログにも、そうした宗主国諜報機関にやとわれたのであろうあらし屋による無意味な英語リンクの妨害書き込みがある。始めからゴミに分類され、放置すれば30日で消滅する。迷惑ではあるが、支配層の皆様がどういう記事をいやがっているのか良くわかるという利点がある。最近しつこく、いやがらせリンクの書き込みがある記事の一つが、まさに全く同じ話題を扱った記事であるのは、決して偶然ではなく、多くを物語っているだろう。Foundationアメリカのジョン・ケリー国務長官は、過去15年間のアメリカ外交政策に対して盲点がなければ、ジュネーブで、とんでもない大ぼらは言えなかったろう。ケリー国務長官は、ウクライナにおけるアメリカの行動を定義して、“我々[アメリカ合州国]は、複数のカラー革命”に関与していないと述べたのだ。ケリー国務長官の様な立場の人物はもっとよく考えるべきだろう。結局、彼はアメリカ合州国の外交政策最高幹部であるのみならず、2009年から2013年まで、上院外交委員会の委員長をつとめて、セルビア大統領スロボダン・ミロシェビッチを打倒した、2000年10月5日革命から始まるアメリカの“テーマ”あるいは“カラー”革命のそもそもの発端から上院外交委員会のメンバーだったのだ。ニコライ・パトルーシェフが、アメリカ合州国は、ロシアの反政府集団に資金提供しており、ウクライナを巡る経済制裁を利用して、市民社会の不満を醸成し、ロシアでカラー革命をおこそうとしていると指摘したのは正しい。世界中のカラー革命をアメリカが支援している憂慮すべき実績が、全てを物語っている。委員長をしていたのが彼に他ならないことだ。25年間で、ケリーは、CIAクーデターや不安定化工作に対する過激な反対者から、こうした活動に対する完璧な隠蔽専門家へと変身したのだ。街頭抗議行動から転じた革命で、2000年に、ミロシェビッチを打倒した後、寸分のすきもない、ジーン・シャープ/CIAマニュアルが作られ、あらゆるNGO抗議行動集団の元祖、オトポールOTPOR!の支援をうけて、約20のテーマ革命が矢継ぎ早に続いた。これにはチュニジア、エジプト、リビア、シリアやイエメンでの“アラブの春”テーマ革命が続いた。ソロスと彼のNGOの指紋は、ホンジュラスから、モルジブまでのより小規模の革命の企みでも発見されている。(NED)のご厚意により、反乱の醸成を支援する為に、こうした国のいくつかに派遣までされていた。ケリー国務長官は、ワシントンは“複数のカラー革命”に関与していないと言う。彼ら一体なぜ“複数のカラー革命”という表現を使うのだろう?下記のリストで分かるように、複数のカラー革命を、アメリカが何度となく支援してきたからだ。アメリカ合州国は、グルジアのバラ革命、ウクライナのオレンジ革命、レバノンのスギ革命、パレスチナのオリーブの木革命(これで、ハマースが権力を掌握し、効果的に、パレスチナ独立運動を分裂させた)、キルギスタンのチューリップ革命、イラクのパープル革命(シーア派支配のイランに友好的な政府が権力を掌握し、統一したイラク国家の終焉を告げることになった)、クウェートのブルー革命、ビルマのサフラン革命(軍隊によって壊滅された)、チベットのクリムゾン革命(中国治安部隊に鎮圧された)、そして、失敗に終わったイランのグリーン革命を支援した。(4つの分離主義の天然ガス生産諸州でのガス革命)や、ベラルーシ(デニム革命)等の未遂のテーマ革命もあった。オレンジ民主運動の指導者、ライラ・オディンガが連立政権で首相になるまでに、数千人が殺害された、ケニヤのオレンジ民主運動反乱も見落とすわけにはゆかない。これらのカラー革命に続いたのが、アメリカとソロスが支援するチュニジアのジャスミン革命、エジプトのロータス(蓮)革命、シリアのツィッター革命や、イエメンでの反乱だ。(失敗した“サンダル革命”)や“ベネズエラのナベ・フライパン革命というクーデターの企みにうってでた。モルジブ政権は、副大統領と警察による反クーデターで打倒された。民主的に選出されたホンジュラス大統領のマヌエル・セラヤに対して、CIAが画策した2009年のクーデターの後、軍が支援したクーデター政権は、裕福なエリートから支持され、エリート連中は、クーデター政権を支持して街路を行進し、軍が据えつけたロベルト・ミチェレッティ大統領を支持して、「白」を利用した。当時のケリー上院議員は一体なんと言っていただろう。オバマ政権によって遂行されたこのテーマ・クーデターについて、セラヤは民主的に選出されたホンジュラス大統領なので、ケリーは、権力の座に復帰するというセラヤの目標を支持していたのだ。セラヤ排除は違憲だと結論を出した際、所見を変更するよう要求したのはケリー上院議員だった。確かに、ケリー国務長官は、イェールと、ボストン・カレッジに通学していた間に“偽善者”という言葉の意味を学んだに違いない。アメリカのテーマ革命支援の歴史は、アラブの春の後も続いている。マケドニアでも、テーマを謳った反乱の企みがあった。ケリー国務長官はどうやっても、アメリカが資金援助している反乱のテーマ・カラーという特徴を否定しようなどないだろう。2004年に、絶対にソロスとCIAが資金提供した革命である、キエフで初めて見られたオレンジ革命では、大統領選挙勝者ヤヌーコヴィッチが大統領になるのを止めて、親アメリカ派のヴィクトル・ユシチェンコと、腐敗したユリア・ティモシェンコを権力の座につけ、旗とオレンジのバナーを、キエフの中央広場にずらりと並べていた。アメリカのヨーロッパ専門家でパン配給の達人、ビクトリア・ヌーランドが明らかにした様に、最近のウクライナ“ユーロマイダン”革命では、アメリカ納税者に、50億ドルを負担させ、工場から出荷したての赤と黒のウクライナ武装反抗勢力軍(UPA)の旗を、マイダン広場と改名されたキエフの中央広場や、キエフ中にあふれさせたのだ。NEDやUSAIDが資金提供するリビアとシリアのテーマ革命では、工場から出荷されたばかりの旧政権の旗、リビアのイドリース国王政権と、植民地後、フランス後の“シリア共和国”の旗が、それぞれ、文字通り、一夜にして、ベンガジやトリポリや、アレッポ、ホムスや、ダマスカスの街路に現れた。"リビア共和国"国旗なのだ。シリアの場合、アサド前の旗が、今やサラフィストと連携する自由シリア軍によって使用され、アメリカ合州国、NATOと欧州連合によって、シリア国旗として認められている。中国とて、アメリカ・カラー革命から免れてはいない。した工作に対する中国による防衛は、最初の実験は、チベットで、つい最近では、香港だ。ソロスの娘、アンドレア・ソロス・コロンベルは、トレース財団創設者で理事長であり、夫とともに、ツァドラ財団の共同創設者だ。両方の組織は、亡命チベット政府を直接支援しており、両者の指紋は、2008年チベットでの残虐な反乱にもあった。ソロスのOSIビルマ・プロジェクト/東南アジアも、ビルマでの2007年仏教僧反乱、いわゆるサフラン革命に指紋を残しており、同じテーマが2008年のチベット反乱でも使われた。2011年、アメリカを基地とする中国語ウェブサイトBoxun.comから、ジャスミン革命の呼びかけだなされた。カラー革命の概念は、アルベルタ州カルガリーで、保守派のイスラム教徒ナヒード・ネンシ、が市長の座につくという、いわゆる“パープル革命”にも現れている。クーデターではないが、ネンシの市長就任は、外国人嫌いの人種差別政党でありながら、偉大な“多文化”の成功としてもてはやされている。ネンシは、キーストーンXLパイプラインの支持と、先住民部族領とオタワの関係を支配するファースト・ネーションズ協定への軽蔑の念をあからさまにしている。ネンシと、保守派連中は、ファースト・ネーションズとの協定を廃止し、彼らの炭化水素資源を手にいれようとしているが、これはある種、部族主権に対するクーデターの様なものだ。(保護する社会的責任)という旗印の下、カラー革命を支援してきた。)を含む介入主義者の多くは、信用を落としたジョージ・W・ブッシュ政権の留任者か、有名ネオコン連中だ。スーザン・ライスや、国連大使サマンサ・パワー等が加わっている。ジョン・ケリー国務長官は、複数のカラー革命に対するアメリカの支援はなかったと主張している。ケリー国務長官には、ベオグラードでの10月5日革命以来、少なくともそれだけの数の、アメリカ合州国が生み出したか、計画したカラー革命があったことを思い出させる為に、クレオラ社クレヨンの64色セットを送りつけるべきだろう。記事原文のurl:http://www.strategic-culture.org/news/2015/03/06/kerry-re-writes-history-of-us-support-for-color-revolutions.html---------例外的な、選ばれた国は、思うがまま、自由に歴史を書き換える権利を持っている。属国が書き換えようとすると、間髪をいれずに文句を言う。文句だけですまないだろう。ミシェル・チョスドフスキー教授の記事を以前訳してある。他のカラー革命や、クーデターと比較して、ホンジュラスでの暴挙、セラヤ追放のクーデター、日本の大本営広報部は全くと言って良いほど報じなかった。仕方がないので、自分でいくつかの記事を訳した。上の記事にある様に、米軍基地問題がからんでいたので、日本でも、より穏健な姿で追い出されるようになるのではと想像した。杞憂ではない結果になった。"ICH"アメリカ戦略の世界的転換が現在進行中で、アメリカは‘世界の警察官’から、陰で操る首謀者へと変身中だ。この根本的な移行は、本質上、アメリカが、多数の前線部隊を、防衛的な後衛部隊へと変えることを伴う。この転換の一環が、通常戦力を削減し、それを特殊部隊と、諜報部隊で置き換えることなのだ。アメリカの基本戦略中で、民間軍事企業(PMC)も大きな役割を占めている。アメリカがはもや、先に進む能力や意思を失ったと言いたいわけではなく、決してそういうことではないが、進化しつつあるアメリカ戦略は、大規模侵略や爆撃に加えて、戦力を投射する為のより直接的で、極悪非道な手法を好むのだ。いうやり方で、アメリカが、“戦わずして人の兵を屈するは善の善なるものなり”と書いた孫子の助言に従った結果が、アメリカ戦闘部隊の直接使用を避けながら、現地同盟者代理の関与に大きく依存する、カラー革命と、不正規戦と、傭兵による介入の組み合わせだ。アメリカ政策を、間接的手法で推進する結果、相対的に、一見もっともらしく反証する余地が維持できる。ここで重要なのは、通常戦力を使用していない為、アメリカと、こうした代理戦争の主要標的であるロシア、中国やイランとの直接対決の危険が低減できると見なされていることだ。国家破砕の起源は、ズビグニュー・ブレジンスキーと彼のユーラシアのバルカンという概念だ。アメリカは、この概念を実践する上で融通無碍で、もし不安定化が障害にぶつかり、先に進めなくなっても行き詰まることはないのだ。そのような場合は、ウクライナ、シリアとイラクでそうなり、おそらく間もなく南シナ海でもそうなるだろうように、戦略は、ユーラシア諸大国の戸口に位置する足掛かりとなる国で、混乱を最大化するものへと進化している。モスクワ、北京とテヘランで、全くの無秩序という‘ブラック・ホール’を作り出し、“介入すれば困ったことになるし、介入しなくても困ったことになる”ようにして、進退窮まらせるのが狙いだ。理想的には、アメリカは、ブレジンスキーが30年前に企てたソ連-アフガニスタン戦争の例に習って、標的とした国家が、骨の髄までしゃぶられる泥沼に落ち込み、国内が不安定化するのを狙っているのだ。広大なユーラシア・バルカンから遠く離れ、‘アフガニスタン・アナーキー’というルーツに逆戻りすることが、逆ブレジンスキーの本質で、これがユーラシア大国にとって、究極の板挟みの罠になるのだ。ムジャヒディンを訓練し、武器を与え、ソ連・アフガニスタン戦争を引き起こし、操作したアメリカの経験は、「陰で操る戦略」への最初の取り組みと見なすことが可能だ。アメリカは、アフガニスタン(国際傭兵組織アルカイダ創設を含め)で混乱の種を蒔くべく、パキスタンや、他のイスラム教国家と連携して動き、介入したいという衝動をソ連が抑えられなくなる程、誘惑的な戦略的不安定化を作り出した。これは最初からの目標であり、しかも大成功だった。当時の国際的な勢力バランスとも、びったりかみ合った、冷戦時代の代理戦争の頂点でもあった。これが余りに成功したので、1991年のソ連解体に貢献した一つの要素だとされている。これが世界的な力のバランスを変え、アメリカ一極の時代をもたらした。アメリカには、今や、世界中で、武力を直接、強力に投射する力と、意思と、機会があるので、この期間、アフガニスタン式の陰で操る戦略方式は、もはや必要とは見なされなくなった。衝撃と畏怖という一極支配の瞬間:冷戦に大勝利して、浮上し、権力に酔いしれたアメリカは、第一次湾岸戦争から始まる一連の軍事介入に着手した。多国籍作戦として売り込まれてはいたが、アメリカが戦争同盟の主役だった。セルビアのコソボ州で、セルビアの要地を爆撃した。ロシアの最高権力者達は、セルビア爆撃で、更なる脅威から自分達の国を守る必要性に目覚め、ロシア権益に対する、アメリカ/NATOの直接攻撃を防ぐべく、軍需産業の近代化を本格化した。それでもなお、これによっても即座の変化はおきず、一方アメリカの力は、まだ頂点に達していなかった。9/11テロ攻撃後、アメリカは、地球の裏側、ユーラシアの中核地帯近くに位置するアフガニスタンで軍事作戦と占領を行った。このアメリカ軍事力の大規模な拡張と大陸内への進出は未曾有のものだったが、それでも冷戦後時代の最高潮ではなかった。一極大国という時代の典型例は、実際は2003年、イラクでの衝撃と畏怖作戦だ。その間、アメリカは世界中の国々に、アメリカが唯一超大国の立場であることを思い知らせようと、武力を誇示する為、大規模にイラクを爆撃した。アメリカは、信じられない程の量の軍隊と兵器を中東に配備した。アメリカの力を減少させ、ロシアや中国等の他の国々が追い上げ、自らの勢力圏の中で、アメリカに挑戦し、防衛することを可能にする上で、重要な役割を演じることになった。ユーラシアのバルカン諸国:一極時代さなかの1997年、ブレジンスキーは“グランド・チェスボード(邦訳:ブレジンスキーの世界はこう動く)”を書き、その中で、彼はユーラシアにおける、アメリカの地政学的優先順位と、いかにしてそれを実現するのが最善かを明らかにした。ユーラシアを巡る支配的影響力を維持することが、アメリカにとって必須であり、そして、そうする為の最善の方法の一つが、ロシアと中国との結託を防ぐことだと彼は主張した。ユーラシア大陸中の社会の戦略的‘バルカン化’は、全大陸を不安定化させる上で、中枢的な手段なのだ。うねりを生み出すことも想定されている。いくつかの点で、アメリカのアフガニスタンとイラクでの戦争と、その混沌とした余波は、この原理の哲学的指令に従ったものと見なすことができる。アメリカは、大陸の不安定化を進め、欧米権力をユーラシアの奥深く押し込む手法として、歴史的に、政権転覆作戦も実施してきた。政権転覆:政権転覆は、遡ること1949年のシリア政権の非公然転覆にも見られたように、常にアメリカ外交政策の特徴である。以来、CIAは50以上の政権を打倒した、あるいは打倒しようとしたと推測されているが、そのうち、わずか7件しか認めていない。政権転覆は、直接的にも、間接的にも行い得る。前者については、例として、1989年のパナマ、あるいは2003年のイラクがあり、一方、後者の例としては、1953年のイラン・クーデターや、一連のカラー革命に見ることができる。最近のウクライナ・クーデターで明らかなように、現代の政権転覆は、わずかの50億ドルという安さで、ヤヌコーヴィチを直接打倒し、ウクライナに侵略した場合かかったであろう経費のごく一部で済んでいる。おまけに、国際的状況と、ロシアの軍事力と意思の復活もあり、アメリカは、本格的な戦争の危険をおかさずに、そうすることは不可能だったろう。それゆえ、特に他の大国の権益がかかっている際には、秘密の政権転覆作戦は好ましいものは見なされるのだ。クーデター後、国際社会で正当性を認められることが、新指導部にとって極めて重要だ。欧米民主主義が、正統な統治の標準として見なされていることを考えれば、親欧米派カラー革命は、現在そうした形の政権運営ではない、標的として狙った国々で、政権を転覆する為の最適手法となる。カラー革命:カラー革命は、国外勢力が支援する親欧米クーデターだ。社会に浸透し、兵卒を増やし、政権転覆作戦が始まった後で、効率を拡大する為、彼等は特にソーシャル・メディアや、NGOという手段を駆使している。彼等は典型的に人々の大きな集団を操作するので、不満を抱いた大衆が圧制な独裁政権に対して立ち上がる広範な草の根運動という幻想を連中は作り上げる。この惑わせる認識のおかげで、クーデター欧米社会に受けいれられる広範な支持を得ようとしいう企みが可能になり、そうすれば、違法な打倒工作を押さえようとしている正当な当局の評判も傷つけられる。社会的抗議運動を出来る限り巧みに、最大規模にまで増幅することを狙った、ジーン・シャープによる戦術の結果、踊らされやすい大衆が、街頭運動におびき出されるのだ。攻撃される国家にとって、驚くべき板挟みをもたらすので、この戦争の新手法は極めて効果的だ。して、カラー革命は、標的とされた政府にとって、戦略的キャッチ-22となり、それゆえ、旧ソ連のあらゆる国々、そして更にそれ以外の国で、一体なぜこれが実施されてきたのか理解するのは困難なことではない。これが‘伝統的な’CIAクーデター行動に取って代わり、秘密の政権転覆の手口となった。アンドリュー・コリブコは、ボイス・オブ・ロシアのアメリカ人政治特派員で、現在モスクワで生活し、研究している。url:http://www.informationclearinghouse.info/article39938.htm----------カラー革命のうさんくささの背景に関連する記事は、いくつか訳している。トンデモ女性閣僚中では、相対的には、ましに見えた人物が沈没。大悪が任命し、ご本人平然と居すわっているのだから何の意味もない。追いかける暇があるなら、将来もずっと、この国の庶民を苦しめることになるTPPを追いかけるべきだろう。いう、政権や、スポンサーに不都合な話題は追求したくないので、大本営広報部毒にも薬にもならない、スキャンダルや奇行を穴埋め記事にしているに違いない。愚を批判しているのも大いに同感。だめな従米政府をなんとかするには、庶民が従米に対して、異義を言い立て続けるしかないという説もごもっとも。未来永劫おきないだろう。ウクライナや、香港のようには、宗主国は支援してくれない。宗主国、自分が気に入らないものを倒す時しか庶民を動員しない。原発再稼働反対デモに参加する元気がある知人に、「TPP問題の方が、原発問題より深刻だ。TPPが実現すれば、原発は止められなくなる」といったら、「何故か説明せよ」という宿題をいただいた。TPP問題、それほど完全に隠蔽されている。大本営広報部が報道しないから、大問題ではないと考えるのは大間違い。大問題だから、大本営広報部は報道しないのだ。宣伝すればするほど、実施された後の悪影響、自分達の虚偽宣伝だったことが、ばれるので報道せずに、隠蔽しているのだ。本格的に報じているのは農業新聞とIWJ。その知人には、以前から、IWJを購読、視聴するよう勧めているのだが、手元不如意ということで、料金を払って購読していない。素晴らしい記事には、無料で拝読できるも多々あるのだから、一部を印刷して、読ませようと思っている。【特集】IWJが追ったTPP問題TPP問題に触れない原発再稼働反対にはどうも気が進まないので、そういう運動の関係者が話す講演会切符もいただいたまま聞きにゆきそびれた。孫崎さんも登場されたのだったが残念。講演会の切符をくださった方、たまたま昆虫研究者と会ったという。生物の中で人間ほど悪辣なものはないと痛切に感じたとおっしゃる。確かに、昆虫も人間以外の生き物も、兵器も原爆も開発せず、植民地も、新自由主義も、TPPもない。収入格差も、さほどないだろう。ジーン・シャープ、翻訳著作、二冊しか手にしたことがない。うさんくさく、本気で読めない。彼について、『武器なき闘い「アラブの春」―非暴力のクラウゼヴィッツ、ジーン・シャープの政治思想』という本も出ているが、読む気力は全くおきない。放映されたのを見た記憶がある。『非暴力革命のすすめ』。愚劣なプロパガンダ番組だった。下記のティエリー・メイサン記事を翻訳した記事の末尾で、それについて触れた。Foundation‘オセアニアはユーラシアと戦争状態にある。それゆえオセアニアはいつもユーラシアと戦争をしてきた。当面の敵は、常に絶対悪であり、従って、その相手とは、いかなる過去、あるいは将来の、協定は不可能だというものだった’。これは、ジョージ・オーウェルの空想的小説で、地政学から、プライバシーの喪失、監視国家の勃興に至るまで、未来の出来事の薄気味悪いほど正確な予言である『1984年』からの一節だ。オセアニアは虚構的に、イギリス諸島、北アメリカと南アメリカ、南アフリカとオーストラレーシアで構成されていた。オーウェルの世界では、ユーラシアは、ロシアとヨーロッパで構成され、他の大国イースタシアは、中国、韓国と日本を含んでいた。協力につれて、オーウェルの反ユートピア的な未来の世界地図を改変した形のものが現実と化しつつある。ワレリー・ゲラシモフ将軍は、ウクライナで二度、グルジアで一度実施された類の、欧米が資金援助し、組織した‘カラー革命’は、ユーラシアに対する一種の非正規戦争だと述べた。‘欧米の非正規戦争の一環としての代理犯罪組織’や、過激派集団の支援を、ゲラシモフは、ユーラシアに対して向けられて構築されたものとして言及した。ゲラシモフは、カラー革命は、非軍事的作戦が実施された後、政権転覆をなし遂げる為に、続いて軍事力が利用されることが多いので、欧米の対ユーラシア軍事戦略のかなめだとも述べている。これは現在、東ウクライナの連邦主義者に対する、NATOが支援するウクライナ政府の軍事攻勢や、シリアのバシャール・アル-アサド大統領政権に反対して戦っているイスラム教原理主義叛徒へのNATOの支援にもあてはまる。東リビアで、イスラム教原理主義者の蜂起の後、最終的に、リビアの指導者ムアマル・カダフィを権力から追い落としたNATOによって、空爆を含む軍事介入も行われた。センター(CSIS)の、アンソニー・コーズマンが支持している。コーズマンは、欧米が資金援助するカラー革命は、ロシアと中国に対する新種の戦争だと述べている。ベラルーシ国防相ユーリー・ジャドビンは‘ゴッドファザー’ジョージ・ソロスと、ボストンのアルバート・アインシュタイン研究所所長、ジーン・シャープを、ヨーロッパや中東で見られた、CIAが資金援助した色や花の名を付けられた蜂起・革命の主要な要因だとして挙げた。ロシア、中国とベラルーシの国軍は、現在、カラー革命を利用した、欧米による政権転覆支援を、アメリカ合州国とNATOの軍事教義の一環と見なしている。カラー革命が起きた後の、欧米の政権転覆シナリオの一環と見なしている。ユーラシアに対する欧米のカラー革命と政権転覆プロジェクトの理由は明確だ。(TPP)が失墜させられる脅威を感じているのだ。新たなユーラシアというものの独自性登場が、事実上のオセアニアの政治指導者達を警戒させた。家族の破壊、過酷な緊縮財政を推進する放逸なハゲタカ資本主義を強調するロシア、中国、カザフスタン、ベラルーシや、地域内の他の国々で多くの人々が欧米‘文化’と見なしているものよりも、経済発展と伝統の尊重を重視する。モスクワでの安全保障会議とほぼ同時期に、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領と中国の習近平国家主席は、上海で開催された第四回アジア信頼醸成措置会議(CICA)で会合した。そこで、習主席は、アジアが21世紀に入った今、冷戦感情は廃棄されるべきだと強調した。容赦なく否定するのを日本やアメリカ合州国からのオブザーバー達は傍観していた。多くの点で、アメリカ合州国の太平洋軍と、日本、フィリピンと、韓国は、オセアニアと一時的に連合を組む組織である『1984年』の軍事的‘イースタシア’と良く似ている。上海で合意された通り、2018年に、天然ガスをシベリアから中国へ送り出す‘シベリアの威力’天然ガス・パイプラインのみならず、かつてのシルク・ロードを復活させ、中国とヨーロッパを、主要なトランス・ユーラシア・ハイウェイ、トランス・シベリア・ハイウエイとヨーロッパのE-30ハイウエイで結びつけるという計画がある。最終的に、アムステルダムと北京を、アジア・ハイウエイ・ネットワークで、A級自動車専用道路が結びつけるのだ。この現代ハイウェー・ネットワークは、アジア古代のシルク・ロードを復活し、商品や乗客をユーラシア中移動させ、その過程で、ユーラシア・ハートランドのはるか僻地に、新たなインフラストラクチャーを建設する。した展望を、金融宝くじから締め出されてしまうことになる為、ヨーロッパとアメリカの銀行は懸念している。プーチン大統領や習主席から、イランのハッサン・ロハニ大統領やアフガニスタンのハミド・カルザイ大統領に至るまでのユーラシアの指導者達は、ウクライナ、グルジアやキルギスタンを破壊したカラー革命は、ジョージ・ソロスのオープン・ソサエティー研究所と財団によって資金援助されており、しかもソロスのヘッジ・ファンド帝国など、ロスチャイルド金融カルテル国際組織の隠れ蓑にすぎないことを十分承知している。ソロスとロスチャイルド家の権益を代表するNATOとオバマ政権は、ユーラシア構想を破壊する為なら、どんなことでもやりかねない。欧州連合との連帯を拒否し、ユーラシアとの絆を築く用意があるように見えたウクライナのヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領の‘ユーロマイダン’による、打倒は、欧米の(あるいは‘オセアニア’の)最初の対ユーラシアの軍事力による間接的侵略の一環だ。ユーラシアの指導者達の一部は、欧米が発展しつつあるユーラシア連合を挫折させようとしていることに気がついている。カザフスタンのヌルスルタン・ナザルバエフ大統領は、アジア信頼醸成措置会議CICAを、ユーラシアにおけるNATOの等価物に極めて近い、新たなアジア安全保障開発機構(OSDA)へと転換することを提案した。ユーラシアが欧米の‘価値観’を拒否することを強調して、ナザルバエフは、OSDAはアジアの‘伝統と価値観’の上に構築されることになろうと述べた。ナザルバエフは、ロシア、ウクライナや、他の国々における宗教崇拝の代わりの、‘プッシー・ライオットやFEMENによる、下品さや、いわれのない裸体の表出で見られるような、欧米文化の下卑た寛大さを否定するユーラシア指導者達の多くを代表して演説しているように見えた。アメリカ版オセアニアに対する新たな競争相手が、オーウェルのユーラシア中に今や登場しつつある。History’で信奉されている‘ハートランド理論’は、ヴォルガ河と揚子江と、北極海とヒマラヤに囲まれたユーラシアのハートランドを支配する大国が、世界の運命を支配すると主張していた。して成功すれば、アメリカ合州国、イギリス、西ヨーロッパと日本は、僅かに残された資産が、ウオール街、ロンドンのシティーや、フランクフルトの銀行という飢えたジャッカルによって争われる、経済的に活力がなく、社会的衰退に向かいつつある、沿岸‘リムランド’に閉じ込められることになる。シリア、ウクライナやイラクにおける戦争の勃発は、‘オセアニア’と‘ユーラシア’間で差し迫っている戦争の最初の一発にすぎない。記事原文のurl:http://www.strategic-culture.org/news/2014/06/23/from-pages-of-orwell-and-1984-irregular-warfare-against-eurasia.html----------芝居を見終わって外に出るとにわか雨。傘もなく濡れて帰ったが、雹でないだけまし?ナチス発言氏のいじめ発言。いう痴性連中が日本を支配している。