食器洗い機は風が最も強い時間帯に動き始め、洗濯機は太陽が輝き始めると回り出す──。その日の天気で、家事のスケジュールが決まる日が来るかもしれない。これは、スマート家電に搭載されたアルゴリズムが、風力発電や太陽光発電による電力の供給量が上昇し、電力卸取引市場のスポット価格が下落した瞬間に自動的に反応し、家電を動かすことで実現する。家計を節約することができ、電力市場のバランスも保たれる。実現するのは何年も先の話かもしれないが、これが欧州連合(EU)が描く未来図だ。EUは、化石燃料を燃やして得る安定した発電から、不安定な再生可能エネルギーへの転換を進めるにあたり、電力供給の仕組みの効率化を目指している。ほとんどの電力会社が以前から夜間割引料金を提供しているが、2020年に導入される見通しのEUの新ルールでは、晴れの時や風が強い時間帯、分散された時間帯や、事業者が休みの週末などの電力使用を利用者に促すような、柔軟な選択肢を提供することが義務付けられる見通しだ。需給で価格が変動するダイナミックプライシングの電力契約は、すでにスペインやスカンジナビア諸国では広く提供されている。英国やフランスのような欧州最大級の市場では導入が始まったところで、欧州の電気小売業界が大きく変化する可能性があると、アナリストは指摘する。した転換は、エネルギー使用パターンを正確に記録できるスマートメーターの普及で可能になる。「再生可能エネルギーの増加と、スマートメーター、ネット接続家電の普及がダイナミックプライシングを後押しするので、これからは、欧州の消費者は電力の卸市場が提供する機会を利用できるようになるだろう」と、アクセンチュア・リソーシズのジャンマルク・オラニエ、グループ最高経営責任者(CEO)は話す。新規参入した小規模事業者は、卸市場価格に連動した価格での1時間または30分単位での電気提供など、より実験的な料金を提供する傾向にある。フランス電力大手EDF(EDF.PA)や英セントリカ(CNA.L)などの伝統的な大手事業者は、時間帯ごとに異なる価格設定を提供するなど、段階的に対応を進めている。欧州委員会(EC)のクラウスディーター・ボルヒャルト域内エネルギー市場部長は、可変価格設定により、世帯あたりの電気代が年間400ユーロ(約5万2000円)も節約できる可能性があると話す。欧州や、米国やオーストラリアなど他の先進国電力市場でも、まだこうした変化は緒に付いたばかりだ。ほとんどの場合、電力会社は卸供給の増減や使用時間に関係なく固定価格で電気を売っており、ダイナミックプライシングは市場のほんの一部でしか導入されていない。それは、成長しつつある。調査会社ナビガント・リサーチのアナリスト、ブレット・フェルドマン氏によると、ダイナミックプライシングを利用する世界の顧客数は、2018年の450万人から2025年までには7500万人になるとみられており、そのうち1500万人が欧州在住になると予測されている。した変化には、オートメーション(自動化)が不可欠だと専門家は話す。市場データ提供会社スタティスタによると、スマート家電がある世界の世帯の割合は、現在の3.5%から、2022年までには約10.6%に増加するとみられている。「利便性が鍵だ」と、前出のオラニエ氏は言う。「利用者は、設定したらあとはお任せにできる家電を求めている」ECも、同様の見解だ。「消費者がこうした新しい機会から経済的恩恵を受けるには、実用的なスマートシステムのほか、ダイナミックプライスの電気供給契約へのアクセスが必要になる」と、政策書類で指摘している。予想される電気自動車の利用急増も、柔軟な価格設定の増加を後押しするとアナリストは予測する。<スタートアップが主導>英スタートアップのオクトパス・エナジーは今年3月、卸市場のスポット価格に連動し、30分単位で電力を売る料金システムを開始した。同社では、価格が下落した場合はメッセージを送信して知らせているほか、年に数回、晴れた日や強風の日に余剰電力が発生した場合は、その電力を引き取ってくれる顧客に支払いを行っている。英国の電力市場において、設立2年の同社が占めるシェアは約1%。前述の実験的な料金設定は、20万人超いる契約客のうち500人に提供している。「すぐに500人希望者が集まった。来年さらにサービスを拡大する前に、影響を調べている」と、グレッグ・ジャクソンCEOは話す。オクトパス・エナジーでは、韓国サムスン電子(005930.KS)などの電気製品会社と協力し、電気料金が最安値になったときに自動的に稼動を始めるスマート家電と連携するソフトウエアの開発を進めているとロイターに明かした。同社では、新料金システムを利用する家庭は、英国の平均的な固定価格制を利用する家庭に比べ、この12カ月で210ポンド(約3万円)近く節約した可能性があるとしている。フランスでは、400万人の顧客を抱えるエンジー(ENGIE.PA)が、週末3割引や、夜間に電気自動車を充電する際の5割引などの柔軟な料金体系の提供を始めている。エンジーの小売責任者オーギュスタン・オノラ氏は、この料金体系の利用者数を明かさなかった。「(同料金体系は)売れ筋で、成功している」と、同氏は話した。新規事業者が柔軟な契約を提供し始めたことを受け、伝統的な電力会社も独自オプションの提供に乗り出している。仏EDFは、3─4割引の週末割引や、8時間の時間枠ごとに異なる料金設定の提供を始めた。EDFのマーケティング担当グレゴリー・トラノイ氏は、新しい料金システムについて「急成長中だ」としたが、具体的な利用者数は明らかにしなかった。コンサルタント会社オリバー・ワイマンのケリク・モリス氏は、従来の電力会社にとって、ダイナミックプライシングは運用面で大きなチャレンジとなると指摘する。「スタートアップよりも、既存のシステムを背負った大手事業者の方が難しい」<スペインの場合>ECが2016年11月に打ち出したクリーンエネルギー政策は、スマートメーターと、市場のスポット電力価格に連動したダイナミックプライシング契約を顧客に提供することを、全電力会社に義務付けることを目指している。規則の詳細は欧州議会や加盟国の間で今年交渉されており、2020年が導入目標だ。これは、野心的過ぎる目標かもしれない。主要電力市場であるドイツなどいくつかのEU加盟国には、まだ柔軟な価格設定を可能にするスマートメーターが導入されていない。スペインの例が、ダイナミックプライシング制の可能性や問題点を知るうえで参考になる。スペインは2014年、規制に基づく標準的な契約として、ダイナミックプライシングを提供するよう電力会社に義務付けた。現在では、スペインの全電力会社が、電力卸市場OMIEにおける1時間単位のスポット価格に、規制に基づいた電力会社の手数料を上乗せした価格に連動した契約を提供している。ECは、スペインの電力利用者の約4割が、何らかのダイナミックプライシング制を利用していると推計する。スペインでは、2017年末時点で2800万台のスマートメーターが設置されている。スペイン電気事業連合会で規制問題を担当するペドロ・ゴンザレス氏は、ダイナミックプライシングの利用者は、4年前の約6割と比べて減少していると話す。ダイナミックプライシング制の方がわずかだが電気料金が安くなるにもかかわらず、利用者は、卸価格の変動を気にせず安心して電気を使えるという理由で、固定価格の契約に戻したのだという。ゴンザレス氏によると、ダイナミックプライシング制の利用者はこの1年程度は安定して推移しており、最近では電力会社も、1日の時間帯ごとに異なる価格を設定するなどの中間的な料金システムの提供を始めているという。北欧では、多くの電力事業者がダイナミックプライシング制を提供しているが、EUのデータによると、普及度はデジタル化が進んだエストニアの約30%から、フィンランドの10%、10%未満のスウェーデンやノルウェーまで、ばらつきがあるという。英オクトパス・エナジーのジャクソン氏は、スマートメーターが大量に普及すれば、需給バランスで価格が変動する高度な料金制が拡大する可能性があると話す。「飛行機や列車では、最初に販売される席が安く、最後に売られる席が一番高い。電力市場も、そのような状態になるだろう」と、ジャクソン氏は予測した。