TIRE(トーヨータイヤ)は、低燃費性能を高めたトラック・バス用リブタイヤの新商品「NANOENERGY(ナノエナジー)M176」を来年1月から順次発売する。136/134Jの4サイズで、価格はオープン。安全なタイヤ整備の実現に向けて――現場で高まる適正作業への思い2010年に車両総重量が12トン以上の大型車のホイールが日本特有の「JIS方式」から国際規格である「新・ISO方式」に切り替わった。現在は大型車で新・ISO方式が半数近くを占めるようになり、タイヤ販売店などでは適切な作業が浸透してきているという。一方で、近年は大型車の車輪脱落事故が増加傾向にあり、またタイヤの空気圧不足の状態のまま使用し続けているドライバーの割合も拡大している。大型車(車両総重量8トン以上のトラックまたは乗車定員30人以上のバス)のホイール・ボルト折損によるタイヤ脱落事故が2018年度に81件発生したことが国土交通省のまとめで分かった。このうち、人身事故は3件あった。事故件数は3年連続で増加し、ピークだった2004度の87件に迫る状況だ。「東京モーターショー2019」では、商用車のカテゴリーでも最先端の技術を採用した電気自動車(EV)などが多数発表となった。日野自動車は世界初公開のコンセプトモデル「FlatFormer」を出品した。車両で利用可能な空間を最大化するため、後輪はモーターやサスペンションなどが一体となった小径タンデムユニットとしたほか、前輪もホイールハウスを小さくできる一体ユニットを採用。「2019年アドバンスユーザーミーティング」を開催し、全国の運送会社から約60人が参加した。当日は、ミシュランのリトレッドタイヤを製造するトーヨーリトレッドを見学したほか、ドライバーの定着に向けたサービス提案をはじめとするセミナーを実施。運送業界の多様な課題に応えたソリューションをアピールした。タイヤ各社が整備技術の向上へ大型車の脱輪事故などを背景に、確実な点検作業が求められる中、各社がトラック・バス用タイヤの整備スキル向上に注力している。その一つが競技形式で行われる大会だ。ブリヂストンや住友ゴム工業は開始から10年の節目を迎え、「レベルが着実に上ってきている」(住友ゴム)と成果が見られてきている。INTUITU」を発表した。2020年に農業機械用タイヤ向けに市販化する予定で、将来的にはすべての商用車用タイヤへの展開を目指す。このシステムは、センサーを搭載したスマートタイヤとデータを記録するアプリケーションで構成される。Z」を11月から発売する。11R22.5の1サイズで、価格はオープン。新商品は大型の中長距離車両向けに開発し、日本専用のパターンを採用した。深溝による長寿命化や耐偏摩耗性などが特徴で、同社では「コスト削減に貢献するほか、ローテーション回数の低減が作業時間の短縮、生産性向上につながる」としている。One」(エックス・ワン)のラインアップを拡充する。D」の新サイズを投入する。タイヤサイズはともに445/50R22.5となる見込み。横浜ゴムは、9月2日からウルトラワイドベースタイヤ「902L」(キューマルニ・エル)を国内市場で販売開始した。同商品はオールシーズンタイヤで、既に北米市場に投入し好評を得ているという。164Lの1サイズで、11R22.5の後輪用タイヤのシングル化を実現できる。アドヴァンス(新潟市)と共同で開発した「新型バリアレス縁石」の技術説明会を都内で開催した。バリアレス縁石は車椅子やベビーカーでもスムーズな乗り降りが可能となる。側面に特殊な形状を施しており、乗降口と停留所の隙間を小さくする正着性を向上させたことが特徴で、6月から岡山市のバス停1カ所で運用が始まっている。日本ミシュランタイヤが昨年6月から提供を始めたIoT(モノのインターネット)を活用したトラック・バス用タイヤの管理システム「ミシュランTPMSクラウドサービス」。タイヤメーカーとして国内で初めて実用化したもので、装着したタイヤの情報をIoTで可視化できることが最大の特徴だ。横浜ゴムは7月16日から低床バス専用リブラグタイヤの新商品「507U」を発売した。新商品は、バリアフリー縁石への対応とリトレッド性の向上を目指して開発。縁石に接触する機会の多いショルダー部のゴムを厚くすることで、接触時の耐久性を確保している。日本ミシュランタイヤは6月下旬に三重県内で輸送事業者を対象にしたセミナーを開催し、深刻化している人手不足に対して従業員の満足度を高めることで課題解決を図るソリューションを提案した。同社が3年前にスタートした「運転事業者向け診断パッケージ」を導入したユーザーも出席し、従業員のモチベーション向上の重要性やキャリアによる目的の違いを認識することが成果につながることが示された。One」のレンタルプログラムを開始すると発表した。プログラム実施期間は6月3日から12月31日までで、試用期間は2カ月間。レンタルするタイヤ本数は4本以上。新聞がよりお求めやすくなりました!雑誌のオンライン書店FUJISANでもお申し込みいただけます。FacebookFacebookTwitterツイートお知らせ【2020年1月3日】1月8日付けの自動車タイヤ新聞は休刊となります。「自動車タイヤ諸元表2019-2020年版」を発行しました。Jones(ダウ・ジョーンズ)が運営する世界最大級の会員制ビジネスデータサービス「FACTIVA」(ファクティバ)への記事配信を開始いたしました。Jonesでご確認下さい。