...国債証券先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の長期債市場全体の日々の値動きの概ね4倍程度反対となることを目指して運用を行なう。...「株式への投資割合」株式への投資は転換社債を転換したもの等に限り、株式への投資割合は信託財産の純資産総額の30%以内とする。「デリバティブの利用」デリバティブの利用はヘッジ目的に限定しない。...原則、毎年7月28日(休業日の場合は翌営業日)に分配を行なう。分配金額は、原則として利子・配当等収益を中心に基準価額水準等を勘案して委託会社が決定する。5株式への投資は、原則として、高位を維持し、信託財産の総額の65%超を基本とする。6「ファミリーファンド方式」*により運用を行なう。7日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当金込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ファンドのポイント1日本企業の成長力に注目し、広く日本市場全体に投資機会を求めるファンド。2全世界にまたがる調査網を活用、世界的視野でのボトム・アップ・アプローチで運用に臨む。...ファンドの基準価額は、投資を行なっている有価証券等の値動きによる影響を受けるが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属する。したがって、ファンドにおいて、投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがある。