2国に依存するという需給構造をとっている。相対的に供給安定性を有する石炭ではあるものの、それを取り巻く環境は大きく変化している。年までの石炭貿易フローの評価を行った。加の一途をたどっている。年まで継続するだろう。年までの石炭需要の年平均伸び率は近年の実績よりは緩和されるものの、発電用途の一般炭需要が増加し続ける。年間のそれに比肩する。多くの国にとって、増大する需要を国内生産のみで賄うことは困難であり、石炭貿易量は増加していく。資源の保護・有効利用の観点から、輸出量をあまり増やさない。わが国においても、温暖化政策とのバランスを取りながら、石炭は主に発電用燃料として重要なエネルギー源であり続ける。本稿では、将来にわたって石炭需要国および生産国の動向が変化していく中で、原料炭におけるモザンビークといった、わが国にとって新たな石炭供給国の出現の可能性が示唆された。(アジア・太平洋及び大西洋市場の石炭需給動向調査)に基づくものである。ご理解・ご協力に謝意を表する。石炭はわが国において、他の化石燃料である石油や天然ガスと比較して、相対的に供給安定性を有する燃料であるとされてきた。年代に入ってからの中国を代表とする世界の石炭需要の急増や価格の高騰、近年の米国でのシェールガス増産による石炭貿易フローの変化、また大輸出国であるインドネシアの石炭政策の変化の兆しなど、石炭を取り巻く環境は大きく変化している。このような状況にあって、石炭が今後も継続して”安定した”燃料であり続けると捉えることは危険をはらんでいる。来の石炭需要はどのように変化し、それに供給はどのように呼応するのだろうか。界における石炭需給の中心地が変化するならば、石炭の貿易フローはどのように変化するのだろうか。本稿は、このような疑問に答えることを目的としている。本稿は次のように構成される。年までの石炭需要・供給量を予測する。炭貿易フローを一般炭・原料炭について予測する。石炭の需要量を中長期に予測した既往研究は数多く存在する。石炭の貿易フローを、需給量の整合性を担保しながら定量的に示したものは少ないだろう。年でどのように変化し、貿易フローがどのようなものになるかを把握することは、石炭の殆どを海外からの輸入に依存する我が国にとって、将来の石炭安定供給確保のための課題を明確にすることと、供給ソースの確保のための方策を検討する一助となるだろう。