(アーカイブ版)このブログ上での更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移動しました。新しい記事は、そちらからどうぞ。2018先日、中国が南シナ海の軍事施設にサイバー戦兵器設置したというニュースと一緒に、いま日本と中国の共同による5G通信回線開発が進行しており、IT通信分野の技術開発がアメリカでは軍事技術と直結していることからも、これが結果的に中国に軍事利用されることにつながり、ひいては日米同盟を破壊することになるかもしれないという懸念について書きました。今、私が住んでいるアメリカではこの5G通信アンテナの建設が進んでおり、すでに建っているところもあります。場所によっては、すでに電磁波による健康被害を報告している人たちも出てきています。最近は英語で「電磁波ハラスメント(エレクトリック・ハラスメント)」という言葉が使われるようになり、政府関係者や企業の内部告発者、一部の学者などで電磁波による健康被害を訴えている人が増えています。電磁波による攻撃や悪影響というのは、見えませんから、誰かが意図的にやっているのかどうかを一般人が知ることは至難の技です。なんらかの測定器などがないと証明が難しい分野であると言えます。偶発的に強力な電磁波にさらされて、知らないうちに影響を受けている場合、どの程度なら安全なのかという問題もおきてきます。5Gは車や鉄道などの遠隔操作を可能にしてくれることがすでに公になっています。KDDIとJR東日本で実施https://time-space.kddi.com/kddi-now/kddi-news/20171225/2179建築重機の遠隔操作もできるようになるわけです。週刊アスキー記事「5Gで可能になる建築重機の遠隔操作」http://weekly.ascii.jp/elem/000/000/414/414463/遠隔操作ができるということは、機械を遠くから正常に作動させることもできるわけですが、あえて誤作動させることもできるわけです。5Gを使えば故意に事故を起こすことも簡単になるわけです。電波というものは目に見えませんから、証拠が残りません。万が一、この技術が何者かに悪用されてしまったときには、完全犯罪となります。事件は、ただの「事故」で片付けられます。現在の法体系で殺人を立証することはほぼ不可能でしょう。「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/以前、私自身が一連の記事を出した直後に隣人が交通事故で死亡し、他の隣人で私の車にそっくりな車を私の家の前に停めていた人が追突されたことをきっかけに、「何か交通事故誘発シグナル」が存在するのか疑問を持ち始めたことを書きました。同じ記事で、英語でかかって来ていた嫌がらせ電話が、アップルのデータ管理場所が中国に移転した後に中国語に変わった事実についても書きました。5Gの問題についてもう少し書いておきたいと思います。現在、私が住むアメリカでは5Gの通信アンテナによる健康への悪影響に関する記事も色々と出ています。大手メディアの記事をご紹介します。この記事によると、5Gのアンテナを建設された近隣住民が激怒しているということです。CNBCニュース(2018年5月29日)5Gサービスがやってくる、そしてそれを提供するアンテナに関する健康被害への懸念もやってくる」https://www.cbsnews.com/news/5g-network-cell-towers-raise-health-concerns-for-some-residents/こちらは、科学者による警告文書です。以下の中で私が一番大事だと思ったのは、5Gの技術というのは、短距離でしか有効ではなく、硬いものがあると電波がうまく行きわたらないため、広範囲をカバーすることができず、都市部では10軒に1軒くらいの割合でアンテナの設置が必要となり、結果的に強制的に強力な電磁波を浴びせられるという点です。電磁波は見えませんし、一度、流れてしまうと「ノー」ということができません。科学者が5Gの潜在的な深刻な健康への悪影響について警告(2017年9月13日)https://ehtrust.org/wp-content/uploads/Scientist-5G-appeal-2017.pdfアメリカのメディアはアメリカに都合の悪いことは出さないことが多いので、私はイギリスの「デイリーメール」紙などの新聞をよく読むようにしています。以下の記事によると、5Gワイヤレスの展開が「人体実験である」と専門家が警告している、という内容です。英デイリーメール紙(2018年5月29日)「携帯会社がアメリカで80万の通信アンテナを建設、5Gワイヤレスサービスの展開は、巨大な健康についての人体実験である、と公衆衛生の専門家が警告」http://www.dailymail.co.uk/health/article-5784487/The-roll-5G-wireless-service-massive-health-experiment-public-health-expert-warns-a.html最後に、以下の記事はアメリカの健康関連のウェブサイトの記事です。WORKS(2018年2月12日)「カリフォルニア州がガンのリスクと関連づけられている新しい5万の5G通信アンテナと戦っている、これらの州での条例では、このアンテナをあなたの庭に立てることが許可されている」https://althealthworks.com/15057/california-is-fighting-50000-new-5g-cell-towers-due-to-cancer-risk-bills-in-these-states-will-permit-their-installation-in-your-backyardyelena/アメリカでこんなに健康への懸念が高まっている技術であり、同時に乗り物などの遠隔操作ができ、軍事利用も簡単にできるIT分野の技術です。この技術が日本に敵対する勢力に渡ってしまえば、事故や火災などのテロを起こされたり、日本の自衛隊の戦闘機を落とすことなど、簡単にやられてしまいます。その1)迷惑メールの大量送付という一種のサイバー攻撃で有罪となった夫のいる人物です。その2)サイバー(仮想)通貨に関する情報漏えいが疑われている人物です。その4)南シナ海のシーレーンの問題は日本と直接関係ないと発言した人物です。日本の領海や領空侵犯を繰り返している国と、なぜ日本が5GというIT通信技術(=米では軍事技術と同意で同じ企業が開発を担当している)を共同で開発しなければならないのでしょうか。Communicationshttps://www.businessinsider.com/the-top-9-biggest-defense-contractors-in-america-2016-5#7-l-3-communications-7しかも、サイバー分野において、犯罪歴を持つ配偶者と犯罪の可能性のあるサイバー通貨に関する情報漏えいの疑惑があるという、サイバー犯罪に関与している可能性がある政治家がサイバー技術の担当者というのは、一体どういうことでしょうか。仮に、銀行員で横領で有罪となった配偶者がいる大臣が財務省にいて、同時にインサイダー取引や財務情報の漏洩疑惑を疑われていたら、その人物はそのまま大臣を続けることができるでしょうか。マスコミは、野田聖子だけには甘すぎます。(閣僚給与を返納というより、即刻、辞任すべきなのに)5Gの問題は日本の安全保障の問題です官邸へ懸念を伝えよう私自身も、先日、官邸にメールをしました。一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。≫コメント名前タイトルメールアドレスURLパスワード非公開コメント管理者にだけ表示を許可する本文Siliconvalleyこのサイトでの更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移転しました。リンクフリー、拡散OKです。記事内の参考文献や根拠とした過去記事へのリンクも一緒に入れてくださるようお願いします。(151)ProfileAuthor:Siliconvalleyこのサイトでの更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移転しました。リンクフリー、拡散OKです。記事内の参考文献や根拠とした過去記事へのリンクも一緒に入れてくださるようお願いします。