東証1部(2157)株式会社コシダカホールディングスカラオケ事業は認知度の向上で首都圏の店舗が好調だ。大手が撤退した地域では残存者利益も享受できている模様。東証1部(2157)株式会社コシダカホールディングス同社は、2016年11月に東証1部に市場が変更され、2017年3月には会社設立50周年を迎える。東証1部(2183)株式会社リニカル2017年5月15日時点の受注残高は、2016年3月末に比べ19.4%増加している。東証1部(3254)株式会社プレサンスコーポレーションマンション販売事業の今期売上高予想に対する今期引渡予定金額は既に70.8%と高水準にあり、今期業績も大きな下振れリスクは小さそうである。詳細ページ2017年06月27日(火)掲載JASDAQ(4317)株式会社レイ同社の強みは、制作領域と技術領域を持ち、映像、イベント、クリエイティブ、そしてプロモーションという4つの異なる領域をカバーしている事。東証1部(4709)株式会社IDホールディングス同社は、システム運営管理を中心とするストック収益の比率が高いことから、不況抵抗力が強く、比較的増収傾向を維持しやすい優れた収益構造を有している。詳細ページ2017年06月27日(火)掲載JASDAQ(4783)日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社17/3期着地は、会社予想を大きく上回り、実質増収増益。18/3期予想は大幅な増益。20/3期に売上高180億円、営業利益8億円を目指す中期計画の発表。今回の本決算発表は申し分のないものといえそうだ。2017年4月の国内有効求人倍率(季節調整値)は、1.48倍と前月に比べて0.03ポイント上昇。東証マザーズ(6090)ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ株式会社2017年3月期は菅野社長が言うように、バイオマーカー事業の早期事業化に向けて極めて大きな一歩を踏み出ことができた1年だった。2度の下方修正とはなったが、今期急回復の確度について会社側はかなりの自信をもっているようだ。株価も今年2月の2度目の下方修正の発表を底に戻り歩調となっている。東証1部(7191)株式会社イントラスト同社の決算説明会資料の最後に、“総合保証サービス会社のイントラストは、「保証スキーム」で日本の未来を支えます”とある。東証1部(2317)株式会社システナ2010年4月1日に(株)システムプロが持分法適用会社だったカテナ(株)を吸収合併して同社が誕生した。詳細ページ2017年06月20日(火)掲載JASDAQ(2435)株式会社シダー17/3期は新規開業に伴い着実に売上を伸ばすものの、開業費負担が重く営業減益となった。同社にとって新規開業は開業時の負担が重いだけでなく、開業当初の稼働率は低いため、利益への負担が大きい。東証マザーズ(3960)株式会社バリューデザイン残念ながら通期業績を下方修正し、損失計上見込みとなってしまった。東証1部(4319)TAC株式会社M&Aにより参入した医療・福祉分野もようやく立ち上がりを見せ始めたようで、建築士など新規開講講座も着実に拡大を見せている。全体の収益を押し上げるにはまだまだ力不足であることは否めない。米国での伸長など、十分な手応えのあった3か年であったと言えよう。詳細ページ2017年06月20日(火)掲載JASDAQ(6890)株式会社フェローテックホールディングスデータセンターの記憶装置やスマートフォン向けに半導体の需要が増加している。産業機器等あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の広がりや自動運転車の登場等もあり、右肩上がりの需要が長期間続きそうだ。東証1部(7839)株式会社SHOEI北米市場で販売が落ち込んだが悲観する必要はない。北米市場の中心となる米国でも、プレミアムヘルメットでは「SHOEI」のブランド力が強く、同社のシェアは高いようだ。東証1部(6089)株式会社ウィルグループ人手不足や政府が進める「働き方改革」を追い風に人材サービス各社の業績は好調だ。東証1部(2687)株式会社シー・ヴイ・エス・ベイエリアコンビニ事業では既存店売上を1.3%減と見込んでいる。足元3月は0.4%減にとどまっていることに加えて、夏場には天候不順の反動や秋には隔年開催の東京モーターショーが開催される。東証1部(2925)株式会社ピックルスコーポレーション夏から秋口にかけての台風や豪雨で、ここ数年、第3四半期の原料比率が悪化しており、特に影響が大きかった17/2期には営業損失となった。東証1部(3457)株式会社ハウスドゥ第3四半期は減収減益であったが計画は超過した。東証マザーズ(6033)株式会社エクストリームソリューション事業では、ゲームを中心にしたエンターテインメント系企業のアウトソーシングの増加と非エンターテインメント系企業のユーザーインターフェイス関連の需要の増加が追い風となる。レポートで「売上、利益共に第4四半期でどれだけ上積みを図れるかに注目したい。」と書いたが、第3四半期までの減収減益から一転、増収増益で着地した。適時開示メール配信サービスでは、株式会社インベストメントブリッジが東証TDnetを通じて収集した適時開示情報を配信しています。