整備したい社員のやる気を高めたいツイート与信管理ASPクラウドサービスを提供するリスクモンスターは、第1回「隣の芝生(企業)は青い」調査結果を発表した。自らが働く職場と比べて、「隣の芝生(企業)が青く見えているか」という観点で行った調査だ。インターネット調査によるもので、全国エリアの20~59歳の男女個人1,000人を対象としている。(調査期間:2018年8月10日(金)~8月15日(水)。「隣の芝生(企業)は青い」と感じる傾向が強いまず、「知人や友人の勤め先に対する羨望の有無」を質問すると、「羨ましいと感じたことはない」(52.3%)が、「羨ましいと感じたことがある」(47.7%)をやや上回った。ごとに集計したところ、「羨ましいと感じたことがある」は、性別では「女性」が52.4%となり、「男性」の43.0%を大きく上回った。「婚姻」では「既婚者」が52.4%で、「未婚者」の41.5%よりも10%ほど多い。年齢では、「30代」「40代」「50代」のいずれでも半数を超えた。高いのは「30代」で、52.0%だった。「隣の芝生が青い」と感じる傾向が強いことがわかる。51.5%と最も高い。50.9%、「会社員」の48.9%、「公務員」の41.2%と続く。一方で、「無職」が25.0%、「パート・アルバイト」が36.7%と、ほかよりも低い傾向にある。年収別においては、「羨ましいと感じたことがある」のは「800万円~1000万円」が最も高く、58.5%。「1,500万円以上」が最も低く、16.7%だった。関連ニュース部長職の9割以上がプレイングマネージャー。総合研究所は2019年12月、上場企業に勤務している部長職社員の実態調査の結果を発表した。調査は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し、部下が1人以上いる部長職社員約300人を対象とし、2019年3月20日~27日にインターネットで実施された。この調査によって、部長が置かれている職場での状況や課題などが明らかになった。約7割の企業が禁煙を推進するも、経営者が喫煙者だと取り組みにブレーキがかかるエン・ジャパン株式会社は、自社が運営する人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」上で「オフィスでの禁煙」についてアンケート調査を実施。517社から回答を得た。日本企業における社内禁煙の現状や取り組む理由、禁煙が進まない理由などが明らかになった。昨今、急速に問題視され始めているセクハラやパワハラといった問題は、他人へ相談しにくい面があり、統計に表れているものは、ほんの氷山の一角に過ぎない可能性がある。そんな中、経験共有型コミュニティを運営するキュカは2019年3月、自社が運営するWebサイト「QCCCA(キュカ)」上で、どういった場所を提供すればハラスメントや差別に悩んでいる人が安心して悩みを相談できるのかを調査するアンケートを実施している。「満足していない」は46%、要望をしても85%が未改善ディップ株式会社は2018年6~7月、自社が運営している総合求人情報サイトのユーザー1,447名を対象に、「勤務条件の改善についてのアンケート」を実施、結果を公表した。「ノー残業デー」の効果をあげるポイント長時間労働の弊害が指摘されるようになって久しいが、今や多くの企業が残業削減に取り組んでいる。やるべきことは多くあるが、誰もがすぐに思い浮かぶ施策として「ノー残業デー」があるだろう。これには費用もかからないし、社内で通達を出すだけなので、実行も簡単だ。実行は簡単でも、周知の仕方や従業員への意識付けなどによって、効果には大きな差が出てくる。ノー残業デーを実施するにあたり、具体的にどのような点を意識すれば、残業削減の効果があがるのだろうか。58.4%(平成28年調査56.6%)となっている。40.6%(同38.2%)、「メンタルヘルス対策に関する事業所内での相談体制の整備」が39.4%(同35.5%)となっている。ログイン会員登録すると会員限定機能や各種特典がご利用いただけます。プロ経営・ビジネス課題に役立つニュース・サービス・セミナー情報をお届けするポータルサイトです。カテゴリ・人気キーワード・課題といった様々な切り口から最適なサービス・セミナー・資料などが検索可能。テーマにした経営者向けフォーラム「経営プロサミット」を開催。課題解決・スキルアップ・市場調査など様々な用途でご利用いただけます。特集・イベント経営プロについて経営プロについて利用規約プライバシーポリシーお問い合わせ広告・情報掲載について。