9月16日(月)もFX・米国株などはお取引可能ですホーム最新情報ホーム最新情報9月16日(月)もFX・米国株などはお取引可能です配信日:2019年9月10日Tweetいつもマネックス証券をご利用いただき、誠にありがとうございます。く株365」は9月16日(月)でも、お取引が可能です。PLUSの追加証拠金の解消に関しては、解消締切日にあたる祝日において、本邦金融機関が休業となるため、通常入金が不可能となります。事前にご資金に余裕を持っていただくか、即時入金サービスをご利用ください。外国株取引口座への米ドルの資金振替を実施する、という手順のいずれかまたは両方を実施していただき、外国株取引口座に米ドル資金を用意する必要があります。上記時間を過ぎての証券総合取引口座から外国株取引口座への米ドルの資金振替については、指示は可能ですが、資金反映は翌営業日となります。米国株は円から取引することも可能です。詳しくは以下のページをご覧ください。外国株取引口座への資金振替、および外国株取引口座内での為替振替を実施していただく必要があります。上記祝日においては証券総合取引口座から外国株取引口座への資金振替指示は可能ですが、為替振替はできませんので、あらかじめ為替振替が必要です。中国株は円から取引することも可能です。その場合は、祝日に証券総合取引口座から外国株取引口座への資金振替を行った場合でも、中国株の買付け可能額に反映されます。詳しくは以下のページをご覧ください。[くりっく株365]くりっく株365の営業時間に関しては、海外市場の状況等により変更となる可能性がございます。変更等の情報はくりっく株365公式サイトをご確認ください。PLUSでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生じることがあります。取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため(具体的な倍率は当社ウェブサイトをよくご確認ください)、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る(元本超過損)ことがあります。取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払いに転じることがあります。PLUSは、店頭取引であるため、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。PLUSでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。加えて、相場の急激な変動により、意図した取引ができない可能性があります。PLUSでは、取引手数料はかかりません。当社は、通貨ペアごとにオファー価格(ASK)とビッド価格(BID)を同時に提示します。オファー価格とビッド価格には差額(スプレッド)があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。流動性の低下、相場の急激な変動により、スプレッドの幅は拡大することがあります。PLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率以上で当社が定める金額の証拠金(必要証拠金)が必要となります。一定の証拠金率とは以下のとおりです。相場の急激な変動等の事由が発生した場合には当社判断により変更することがあります。算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率です。算出した為替リスク想定比率が、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率(原則1%、一部の通貨ペアでは8%、詳細は当社ウェブサイトをご確認ください)を下回る場合には、当社が通貨ペアごとに定める最低証拠金率を優先させることとします。リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。変動等に伴って変動するため、これにより元本損失が生じることがあります。く株365では、取引金額が証拠金の額に比して大きいため、取引対象である株価指数の変動により、差し入れた証拠金の額を上回る損失(元本超過損)が発生することがあります。く株365では、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。<手数料等>くりっく株365では、片道1枚あたり141円(税抜)の取引手数料がかかります。<証拠金>くりっく株365では、証拠金の額は、東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額に、当社が定める金額(東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額の2倍を上限額とします。)を加算した額に建玉数量を乗じて算出します。証拠金の額は、東京金融取引所でリスクに応じて算定する証拠金基準額および取引対象である株価指数の価格に応じて変動するため、取引金額の証拠金に対する比率は、常に一定ではありません。詳細はくりっく株365のウェブサイトでご確認ください。変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(最低手数料45香港ドル、上限手数料450香港ドル)の売買手数料がかかります。中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。