上半期は対前年同期比で2.8%増、第2四半期は対前年同期比で3.5%増。上半期は対前年同期比で2.8%増、第2四半期は対前年同期比で3.5%増。Pulseの2013年第2四半期(4-6月)版の結果を発表しました。それによると、広告費は世界全体で緩やかな増加を続け、2013年第2四半期は前年比で3.5%、2013年上半期(1-6月期)についても対前年比で2.8%伸長したことがわかりました。)と大きな伸長となりました。これはアルゼンチンの広告費が3割近く増加したことが大きく貢献しました。達しましたが、中でもインドネシア、中国、フィリピンでの2桁成長が大きく貢献しています。上半期の広告費は世界全体・地域別ともに伸長しましたが、財政問題がくすぶる中で広告支出に慎重なヨーロッパだけが唯一6.0%の減少となりました。ヨーロッパではノルウェーで2.5%、スイスで0.6%、ギリシャで7.4%の増加となりましたが、地域内のその他すべての国で広告費は減少しました。その他の地域では景気の悪化により落ち込んでいた広告費が引き続き持ち直しの動きを見せ、中東・アフリカで3.9%、北米で2.7%の増加となりました。(図表1)■媒体別広告費:オンライン・ディスプレイ広告は2桁の成長を維持2013年第2四半期の媒体別広告費はテレビが引き続きトップシェアを獲得しました。世界全体の上半期(1-6月期)テレビ広告費は前年比で4.2%伸長し、全広告費に占める割合は57.6%でした。ヨーロッパを除く全地域でテレビ広告費が増加しています。テレビを除く従来メディアへの支出はこの半年間にやや落ち込み、上半期の広告費は新聞で2.0%、雑誌で1.9%、ラジオで0.9%それぞれ減少しました。それでもなお、これら3つが媒体別広告費シェア第2位~4位の座を守っています。減少幅が大きかったのは映画広告費で、中南米以外のすべての地域で減少を記録した結果、全体で5.9%減と大きく落ち込みました。オンライン・ディスプレイ広告費については調査対象がまだ一部の国に限定されていますが、前期調査に続く2桁成長で、上半期全体では前年同期比26.6%増となりました。第1四半期と同様にアジア太平洋と中南米で広告支出が大きく伸長し、それぞれ上半期は43.0%、38.5%の増加でオンライン・ディスプレイ広告の成長の原動力となっています。屋外広告は唯一、調査対象の全地域で伸長し、全体で5.0%の増加でした。「上半期に投じられた広告費の57.6%がテレビに向けられていますが、世界の消費者があらゆるペイドメディアの中で最もテレビを信頼していることを踏まえると、それだけ価値のある投資と言えるでしょう。減る気配のないテレビ広告への投資、そしてオンライン広告の急成長には、様々なプラットフォームを通じて消費者とつながる機会を最大化しようという広告主の意図が見えます。広告主は消費者のメディア利用動向を把握することで接触機会を増やし、効果的にリーチすることを狙う戦略を立てているのではないでしょうか。ランダル・ベアードは述べています。シェア■産業別広告費:自動車、金融、エンターテインメント産業で広告費抑制の動き産業別では、自動車産業における上半期の広告費が2012年に比べて減少しています。自動車産業の広告費は2013年1-6月期に3.1%減少しましたが、それでもなお産業別シェアの9.2%を占めています。金融、エンターテインメント産業についても、上半期の広告費はそれぞれ1.7%、1.2%減少し、全産業に占めるシェアは金融が6.3%、エンターテインメントが13.0%となっています。回復の兆しが見えたのはヘルスケア産業で、2013年上半期は前年同期比で2.5%の増加を記録しました。他の産業を抑えて長らくトップシェアを守り続ける一般消費財(FMCG)も、前年比5.7%の伸長に支えられ、全産業におけるシェア21.3%を占めました。「比較的シェアの大きい広告媒体に対してはこれまでより支出を抑える動きが見られる一方、新しい媒体に向けられる予算は増え続けています。自動車や金融産業の大手広告主は、経済成長のペースが予想を下回る中で支出を抑制する傾向にあります。広告費を減らす産業・媒体・地域がある一方で増やす産業・媒体・地域もあり、その結果、世界全体で2.8%増という比較的緩やかな成長に落ち着いているのでしょう。11.3%を占めています。ランダル・ベアードは述べています。テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、屋外、映画およびインターネット広告の広告費を調査します。データの有効性により、各市場に含まれるメディアの種類は異なります。本レポートに含まれる各国の外部データは以下の通りです。ニールセン株式会社はニールセン、トランスコスモス株式会社などの出資による合弁会社です。ソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、及び分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い信頼性の評価をいただいております。ニールセン・カンパニー合同会社です。