投資を行う場合は、自分の投資スタンスが必要です。これは、もっと正確に言えば、その他の分野も含め、自分なりのスタンスを持つということは、一般的にとても重要です。自己啓発の分野では、自分の軸を持つことの重要性につい強調されることが多いです。世界中でベストセラーになった7つの習慣という著書の中では、個人的なミッション・ステートメントを書くことの重要性について記述されています。いったことをわかりやすく言えば、自分が行動する上での規範となる「自分の憲法」を作るといったイメージではないかと個人的には考えています。投資の世界では、まだあまりこういうことの重要性について述べられることは多くはないように感じました。そこで、今回は「自分の運用方針を定める」というテーマで書いてみたいと思います。■投資スタンスが必要な理由まずそもそも、なぜ、「自分の運用方針を定める」ことが大切かという点について、まずは書いてみたいと思います。結論から言うと、思うような運用成績にならなかった場合、その原因を分析しやすいからです。自分の投資の軸がわかっているからこそ、思うような成績につながらなかった場合は、どうしてそうだったのか、振り返りやすくなります。そもそも、「自分の軸に反した投資をしてしまった」、という場合も考えられるでしょう。軸に沿った投資を行ったものの、「自分が理解できないタイプの金融商品を購入してしまった」、という場合もあるかもしれません。ここで注意が必要なのは、自分の軸に沿った投資を行っても必ず期待していた運用成績になるとは限らない、ということです。投資の世界に絶対はありません。運用成績が芳しくない時に、その原因を振り返ることで、失敗の確率を減らしていくことは可能だと思います。■投資スタンスの作り方では、自分の運用方針は、どのように作ればいいのでしょうか?この点、運用方針は、投資でやることよりも、投資でやらないことを決めた方が作りやすいと考えています。投資対象という観点から、ある国や資産への投資は行わない、投資の心理面に焦点を当てて、投資するかどうか迷ったら投資はしない、など個人個人でいろんなものが考えられると思います。この点、特に投資初心者の方であれば、投資スタンスと言われても、まだそういうものはない、と感じられる方も多いでしょう。投資スタンスを見つけるのが難しい場合、今時点でいったん自分の思うところを取りあえずの投資スタンスにすることでいいと思います。自分の運用方針は作って終わりではありません。作った時点で満足してしまいがちですが、一番大事なのは、その運用方針を投資を行うときに気に掛けることです。いう意味では、作った運用方針はメモ帳に書いていく、家の目につく場所に貼るなど、日常生活で目に見えるように仕組み化することが大事です。運用方針は一度作って終わりでもありません。投資で試行錯誤することで、自分の運用方針がさらに明確になっていくことも多いでしょう。運用方針は、実際に投資を行っていく中で、適宜アップデートしていきます。これは、逆に言えば、最初に自分の運用方針がよくわからくても、いったん、今の段階で考えていることを取りあえず書いておくくらいでもいいということでもあります。投資の経験のない方であれば、自分の運用方針と言われてもよくわからないという方も多いと思います。自分の運用方針を、作り始めで、しっかり作りこんでいく必要は必ずしもありません。■まとめ以上のように、運用方針を定めることで、投資の失敗体験を学びに変えて、投資のリテラシーを向上させることができます。その方針は最初にしっかり作り込むよりも、定期的に見直してアップデートしていくことが大事です。人間はよくも悪くも揺らぎがあります。定期的に振り返り、自分の軸を作っていくと、そういう揺らぎで投資を失敗する確率を減らすことができます。長期投資の場合は、特にそういう揺らぎがないように定期的にチェックすることが大事のなので、こういうこともぜひ意識してみて下さいね。営業店を持つ証券会社に入社後フィンテック系ベンチャーの金融機関を経て2019年4月に独立。中心としたモニタリングを主に担当する。本業の傍ら各種心理学やコーチングを学び、2016年に米国のコーチ養成機関の日本支部にてコーチ資格を取得。各転勤先で対話型の各種交流会や勉強会を50回以上開催。営業店を持つ証券会社に入社後フィンテック系ベンチャーの金融機関を経て2019年4月に独立。中心としたモニタリングを主に担当する。本業の傍ら各種心理学やコーチングを学び、2016年に米国のコーチ養成機関の日本支部にてコーチ資格を取得。各転勤先で対話型の各種交流会や勉強会を50回以上開催。営業店を持つ証券会社に入社後フィンテック系ベンチャーの金融機関を経て2019年4月に独立。中心としたモニタリングを主に担当する。本業の傍ら各種心理学やコーチングを学び、2016年に米国のコーチ養成機関の日本支部にてコーチ資格を取得。各転勤先で対話型の各種交流会や勉強会を50回以上開催。