有機農業と遺伝子組換え技術に関して、わかりやすく説明しているところがありましたので紹介します。有機農業と遺伝子組換え技術URL:http://www.naro.affrc.go.jp/archive/niaes/magazine/101/mgzn10109.html農薬や化学肥料を使わないで栽培された有機農産物は健康や環境への関心が高まる中で、1990年代から欧米を中心に人気が高まり、大手のスーパーマーケットでも販売されるようになった。2007)、有機農業と遺伝子組換えはあまり相性が良くない。組換え食品や作物、さらに遺伝子組換え技術そのものを否定したり、一方的にマイナスイメージを強調したりする例が多い。反論することもあるが、両サイドの研究者が科学的根拠に基づき、互いに議論を闘わせることはほとんどないようである。「有機農業と遺伝子組換え技術。ため、有機農業の定義上、いかなる場合の使用も認められないとして、世界の主要機関・団体が定めた有機農業に関する基準・原則を紹介している。(2000年制定)である。これらのいずれの基準でも、根拠に多少の差異はあるものの、遺伝子組換え技術に由来した資材の使用を認めていない。(日本農林規格)による有機農畜産物の定義を2006年11月に改訂した。認められる農産物と畜産物は以下のように定義されており、ここでも遺伝子組換え技術の利用は一切認められていない。1.種まき、または植え付け前2年以上、禁止された農薬や化学肥料を使用していない田畑で栽培する。2.栽培期間中も禁止された農薬、化学肥料を使用しない。3.遺伝子組換え技術を使用しない。有機畜産物1.飼料は主に有機の飼料を与える。2.野外での放牧など、家畜にストレスを与えずに飼育する。3.抗生物質等を病気の予防目的で使用しない。4.遺伝子組換え技術を使用しない。作物栽培や家畜の飼育方法を定めたものであり、生産手段の使用の可否が重要になる。規格でも、使用してよい農薬や化学肥料のリストが別添として記載されている。生物的防除手段として使用が認められている。持つ殺虫成分を作物体内で発現するように遺伝子改変されたBt作物の使用はいずれの有機農業基準でも使用が認められていない。考える人もいれば、「BT剤も工業的に製造して商品化しているのだから、化学農薬と同じ。主張する人もいるだろう。当初、Bt作物やウィルス病抵抗性の遺伝子組換え作物の使用を認める案が出されていた。原則使用不可とし、微生物農薬のBT剤は天然物資材とみなされ、有機農業での使用が認められている。釈然としないところもあるが、それぞれの定義、基準で決まったことである。決まった以上、それに従うのが有機農業であり、生産者個人や地域団体ごとの柔軟な運用は認められない。表示することができる。定めているので、科学的根拠に基づいて、その是非を議論しても意味がないのかもしれない。有機農業の基準が変更される可能性がまったくないわけではないということだろうか。農業体系では、ある特定の農業技術や生産手段を使ってはいけないという制約はない。その結果、収益性や雑草防除で克服すべきいくつかの課題があったものの、有機農法は一貫して環境にも生産コスト面でも有益な技術であることが認められた。おいて持続可能な農業に貢献するとして、有機農業技術の部分的導入を提言した。使用量をできるだけ減らし、土着天敵や土壌微生物の効力を高める。これらのうち、1つでも採用することによって、土壌や水資源の保持に役立ち、病害虫や雑草の被害を減らすことができる。今回比較された従来型農法では、遺伝子組換えダイズやトウモロコシ品種は用いていない。研究所は米国でも先導的な有機農業推進団体であるが、決して遺伝子組換え技術を否定する姿勢はとっていない。有機農法による比較栽培試験を行うと発表した。説明し、理解を求めている。プラスのイメージを持たれる場合が多い。表示するためには、上記の表に示したように、かなり制限された条件で栽培、飼育しなければならない。表示することはできなくなる。よって厳しく検査される。ら、2006)、第三者機関による検査・認証が有機農業では必須の制度となっている。