職場でのうつ平成19年11月23日北海道新聞朝刊の記事です。企業や官公庁、団体などで、うつ病で休職する人が増えている。背景には、長時間労働や成果主義、上司による嫌がらせ(パワーハラスメント)によるストレスなどがあるとみられ、専門家は職場での予防対策を訴えている。職場の部下や同僚がうつ病になったとき、私たちはどう接し、どう支えればいいのか。当事者や専門家の話を聞きながら考えた。きょうは「勤労感謝の日」。道内のサービス業に勤務する二十代男性Aさんは、「仕事のストレス」で抑うつになり二ヵ月間、休職した経験をもつ。休職前は、いつも疲れが抜けないほか、手が震えたり、言葉がうまく出ないなどの身体的症状もあったが、苦しみながら約一年、働き続けた。現在は職場復帰しているAさんはこう振り返る。「職場に理解があり、復帰後しばらくは時短勤務を認めてもらったのも良かった。あのまま病院にいかずにいたら、どうなっていたかわからない。部下や同僚の心身の不調に気付いても、対応の仕方がわからず、戸惑う人は多い。NPO法人、勤労者心の健康づくり協会(札幌)の久村正也会長(心療内科医)は、「職場のメンタルヘルス(心の健康)のかぎを握る、直属の上司の声のかけかたが重要」と言う。「甘えている」といった言葉は症状を悪化させる可能性もある。腫れ物に触るようにしたり「気分転換したら?」などの、当たり障りのない励ましも禁物。「元気ないようだけど、どこか調子悪いんじゃないか?」と、体の話から人ると本人も受け人れやすいという。本人が話し始めたら、じっくり話を聞き、一緒に問題を解決しよう、という姿勢を示すことが人切だ。病気と決めつけるのは論外。「本人から十分話を聞いた上で、上司が会社の産業医や外部専門機関に受診の必要性を相談する」のが良いようだ。同僚ができることは何だろう。久村会長は「うつの人は『この人には話してもいい』と相手を選択して相談することが多い」と説明する。相談を受けた人はやはりしっかり話を聞き、「支える」というメッセージを伝えることが人切だという。センターの田辺等所長(精神科医)は「かつてのうつ病は、40代ぐらいの働き盛りが中心だったが、最近は幅広い年齢に広がっており、個人に合わせた、よりきめ細かな復職支援が必要になっている。管理職は自身の異動の際、部下の症状をきちんと引き継ぐほか、復職後も産業医などと連携しケアをすることが必要」と言う。医療関係者にも『うつ病』は広がっています。信じられないことですが、病棟の看護師さんに『ばか!あほ!無能!』呼ばわりされて、落ち込む研修医は山ほどいます。大学で勉強した医学と、現実の‘医療’のギャップに悩む研修医もいます。美容外科医もストレスの多い職種です。どんなに丁寧に手術をしても、お客さんが‘NO(ノー)’と言ったら価値がなくなってしまいます。高度の専門職、知識や技術が要求される職種にはストレスがつきものです。経営者にもストレスは溜まります。私の一ヵ月の勤務時間は200時間を越えています。して日記を書いている時間や、自宅でメールに返信している時間は含まれていません。自己満足でも、自分の考えを伝え、残すことに意義があると考えています。私が何とかやって行けるのは、たとえ一人でも私の‘勤労’=‘手術・診療’に‘感謝’してくださる方がいらして、日記を読んでくださる方がいらっしゃるからです。今日も拙い(ツタナイ)日記を最後まで読んでいただきありがとうございました。