現行環境における実用品の大半が飛行能力を持つ航空機だが、広義の「ドローン」には地上走行や水上航行を行うものも含まれる。古くはミサイル・魚雷なども含まれていたが、現在では激突・自爆を前提とするものは無人機に含まない事が多い。その形状は多種多様である。技術転用*1された極めて高価な機体も存在する。乗員を考慮する必要がないため性能要求に比して安価に製造でき、撃墜されても人命が失われない。反面でコンピュータの操作性には未だ難があり、戦闘機など敵戦闘員と直接交戦する場面では対応が困難である。した特性を踏まえ、主に偵察機や標的機として利用される。近年では空対地ミサイルを搭載して空爆を行える機体も登場しており、少しずつ戦争の形態を変えつつある。機械の遠隔操縦という概念はほとんどの軍用機械兵器より古く、古くは1898年にも蒸気船を無線操縦に関する特許が出現している*2。兵器を遠隔操作するという発想は以来絶えた事がないが、その後半世紀にわたって標的機だけが実用に耐えるシステムだった。その次に実用化されたのは自爆機械(ミサイル・魚雷)で、それ以外の用途はサイバネティックスの発達によって初めて実用化可能になった。主な問題は、無人機が置かれている環境を操作員に伝えるセンサー機器が未発達だった事にあった。このため操作員は自ら状況を確認できる場所に居合わせるか、無人機を短時間で使い捨てる前提で操作しなければならなかった。操作員がその場に居合わせるのなら、離れた場所に生身で立っているより装甲機械の中に入って操作した方が安全である。戦闘行動半径の限界が機体性能よりも通信確立に依存するため、戦略的な運用には通信衛星とインターネットを必要とする。全地球的なデータリンクが可能になった昨今では、現地に人員を展開せずに無人機だけで空爆を敢行する事も可能になっている。この事は士気統制上の問題や外交上の失点をもたらす可能性を指摘されている。操作員はミサイルを人に撃った日の夜には帰宅して日常を過ごし、そして翌朝にはまた空爆して人を殺す、という極端な生活を送る事になる。生身の人間が戦場に隔離されるような準備期間を伴わず、操作員本人には身体的な危険も負荷もないため、ある種の心理的錯誤を伴う*3。それに加えて有人機と大差ない頻度で誤爆も発生するため、表面上「気楽」に敢行できる分だけ戦略上無意味な惨禍を広げる事になりやすい。ミサイル技術の黎明期において、ミサイルが無人機として扱われていた時期があった。当時、アメリカ空軍では地対空ミサイルや空対空ミサイルは「無人戦闘機」として扱われたまた同様に、地対地ミサイルや空対地ミサイル(巡航ミサイル・弾道ミサイル)は「無人爆撃機」であった。余談だが、陸軍・空軍の派閥争いから「地対空ミサイルは高射砲だ」「いや無人戦闘機だ」と議論された事もある。ミサイルを無人機として定義するのは概念上は正しいが、兵站管理上で恐ろしい事態を引き起こした。ミサイルは交戦の度に失われる。それも1基や2基ではなく、大規模交戦なら一度に数十・数百基を消費して当然である。それを「機体の喪失」として扱うと、発射母機のパイロットが全員生還した場合でも「機体の過半を喪失した全滅状態」と判断されるような報告書になってしまう。した混乱を避けるため、ミサイルは航空機の分類から独立して新たな型式を割り振られる事となった。