地元産野菜の比率を拡大ナチュラル原料のブリトーやタコスで人気のメキシカンファストフード、チポレ。オーガニック野菜やナチュラルレイズトの肉など、環境・社会に優しい食材を使用していることで有名な店ですが、今夏、地元産の野菜の比率を大幅に増やすことを発表。全米860+の全店舗で、少なくとも一種類の野菜を35%以上地元産のものを使用するとのこと。これが実現できれば、チェーン全体で地元産野菜の比率が昨年比10%以上増えることになるのだそう。対象となる野菜は、レタス、ピーマン、ハラペーニョ、赤玉ねぎ、オレガノなど。同時に、今年中に、豆に関しては35%をオーガニックに切り替え、チーズとサワークリームに関しては、100%を成長ホルモンを使用していない牛乳から作ったものに切り替えることも宣言。チポレは、環境・社会への配慮において最先端を行くファストフードチェーンですが、同社が上記の目標値を設定したということは、それを達成できる環境が整ったということ。これまで、オーガニックは需要が限られているとか、全米チェーンのメリットを活かすにはローカル産は難しいなどとといった言い訳をしていたチェーンも、もはや言い訳が通じなくなったということになるでしょう。ちなみに、チポレがこの方針を決めたのは、同社が行った消費者意識調査の結果なのだそう。調査によると、51%の成人男女が、レストランや食材店が地元農家から野菜や食材を購入することの重要性を訴えており、成人男女の過半数が、地元産農家から野菜を購入しているレストランで食事する傾向があるという結果が出たとのこと。いまや、ファストフードであっても、地元産、オーガニック、ナチュラルなど、環境や社会に配慮した食材を使わない店に対して、消費者の厳しい目が向けられる時代。消費者ひとりひとりの意識・行動が、大企業の運営指針を変えることができる時代でもあるのです。食品を購入する際、おいしさだけではなく、環境・社会に配慮しているものを選ぶことで、より多くのレストラン・食材店が対応を迫られることになり、遠くない将来、消費する食材はすべて、地元産でオーガニック、添加物の使用量ゼロ、という世の中が来ることになるかもしれません。