編集この項目では、Jリーグ入会を目指すクラブについて説明しています。Jリーグの計画については「Jリーグ百年構想」をご覧ください。プロサッカーリーグがJリーグ規約第15条[1]に基づき認定したクラブである。2014年1月1日以降この名称で呼ばれるようになっている。特記なき限り、以下において「○○条」とは「Jリーグ百年構想クラブ規程[2]」の条文を指すものとする。この名称変更については、元々J3に参加するクラブを「Jリーグ準会員(J3会員)」という独自資格に位置づけることを想定していたことから、従来の「Jリーグ準加盟クラブ」に対して別の名称を付与することで区別すること目的としたものである[4]。最終的にJ3会員を正会員の一部に位置づけることになったため、単に「準加盟クラブ」という存在が名称変更したのみの形となっている。しては、従前の「Jリーグ準加盟クラブ」の参加資格を踏襲している(第2条[5])。チームがJFL・地域リーグまたは都道府県リーグに参加していること。運営法人が以下の要件を満たすこと。2]、または発行済株式総数の過半数を日本国籍を有するものが保有する株式会社であり、1年以上の運営実績を有すること。サッカークラブの運営を主たる業務としていること。常勤役員が1名以上、常勤スタッフが4名以上いること。財務管理体制が確立されていること。トップチームが常時練習できる場所が確保されていること(屋外・屋内を問わない)。普及活動(サッカースクールまたはクリニック)を1年以上継続して実施していること。Jリーグ規約第21条[6]に準拠するホームタウンを予定あるいは決定しており、取締役(理事)にホームタウンに居住または勤務しているものが1名以上含まれること。申請クラブの名称、ロゴ、エンブレムについて、商標が取得済み(または出願中あるいは出願準備中)であること。Jリーグ入会を目指すことを所属する都道府県サッカー協会が承認し支援することが文書により示されていること。以下の要件を満たすホームスタジアムを確保可能であること。Jリーグクラブライセンス制度の施設基準に準拠していること、あるいは施設基準に準拠するよう将来改修可能であり施設所有者が改修計画を文書で示していること。ホームタウン(の自治体)がホームスタジアムとして使用することを承認していること。ホームスタジアムで相当数の試合が開催できること。これらの要件を満たした上で、前年の11月30日までにJリーグに申請しなければならない(Jリーグ規約第15条の2[7])。百年構想クラブとして承認された後は、年会費として年120万円をJリーグに納入する義務を負う(第4条第8項[8])。百年構想クラブは、Jリーグチェアマンで書面で届け出ることにより、任意で百年構想クラブから脱退することができる(第8条[3])。この場合、当該クラブは脱退後、最低2年間は百年構想クラブの再加盟申請をすることができない。J3リーグへの新規参入(昇格)条件編集2014年度はJ3リーグが初回であったため、百年構想クラブの前身であるJリーグ準加盟申請を承認されたクラブの所属ディビジョンの成績や財務状況などを踏まえたうえで、J3に参入する11チームを決定したが、2015年度からのJ3リーグへの新規参入については、Jリーグ規約第15条第3項の規定[7]に基づき、日本フットボールリーグ(JFL)に所属する百年構想クラブのみがJ3リーグへ新規参入(昇格)できるようになる。前年の9月30日までに申請を行ったクラブに対し審議が行われ、11月30日までにJリーグ理事会において決定される。条件は次に示す通りである。J3ライセンス基準(スタジアム要件を含む)に関する審査を受け、合格すること。その他に関する調査)を受け、合格すること。以上の条件をすべて満たした上で、当該年度のJFLに於いて以下の要件をすべて満たすこと。1試合平均入場者数が2,000人を超えており、かつ3,000人に到達することを目指して努力していると認められること。年間事業収入が1億5000万円以上になり、かつ債務超過ではないことが、合理的に見込まれること。当該年度のJFLでの最終順位が「4位以内」かつJFL所属のJリーグ百年構想クラブの上位2クラブであること(4位以内にJリーグ百年構想クラブが3クラブ以上いる場合は上位2クラブのみが参入対象となる)。備考クラブ名・所属リーグ・ホームタウンは認定時点のもの。早い順」「ホームタウンの北から」の順に並べた。2020年度:関東2部所属なお、過去にJリーグ準加盟クラブ(Jリーグ百年構想クラブ)の申請を行い、承認されていない(継続審議・不認可)クラブが3クラブある。このことは、「Jリーグ百年構想クラブ規程」が、百年構想クラブの名称が用いられるより前の「平成24年4月1日から施行」されていることから確認することが出来る[3]。場合、Jリーグ規約第12条の規定に基づき、そのままではJ2会員以上となることが出来ない(トップチームの運営母体が公益法人または株式会社等に改組する必要がある。ユース以下の下部組織はNPOが運営しても差し支えはない)。2016年9月23日閲覧。2013年6月13日閲覧。2013年8月20日閲覧。2013年6月20日閲覧。2013年9月17日閲覧。2013年6月28日閲覧。2013年6月29日閲覧。2014年5月20日閲覧。2014年5月20日閲覧。2014年11月29日閲覧。2015年2月23日閲覧。2016年2月24日閲覧。2016年2月23日閲覧。2016年2月24日閲覧。2019年2月19日閲覧。2019年2月19日閲覧。2019年2月19日閲覧。2013年6月28日閲覧。2019年9月14日閲覧。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。