リップルの購入したい方へリップルとはリップル(XRP)とは、リップル(XRP)社が開発した低コストで送金を行えるネットワークの名称です。そのネットワーク上で使用できる通貨をリップル(XRP)(XRP)と呼んでいます。銀行といった金融機関の間に入るシステムであるため、他の仮想通貨と異なる性質をもっています。銀行間の送金システムは昔から変化がなく、送金スピードは遅いうえに手数料が高いというものでした。そこで、リップル(XRP)は古い送金システムに変革をもたらす目的で開発されたものです。現状の送金システムを見ていきましょう。法定通貨の国際送金の場合。日本にいるAさんがアメリカにいるBさんに5000円送金するとします。1Aさんが日本の銀行に送金依頼をだす2日本の銀行は※コルレス銀行(日本)に送金する3コルレス銀行(日本)からコルレス銀行(米国)に送金する4コルレス銀行(米国)からアメリカの銀行に送金する5アメリカの銀行からBさんに5000円振込される※コルレス銀行...国内同士で振り込みを行う場合は、中央銀行の当座預金の口座で資金を移動することで相手の口座に反映させています。異なる国の銀行同士の間に中央銀行のような機関が存在しないので、お互いの国同士でコルレス口座を持つようにし、そこで資金の移動を行うようにしています。要するに、異なる国での資金取引はこのコルレス銀行を経由するということです。いったような手順をとります。2~4の間では銀行を経由することで手数料が発生します。銀行を経由すればするほど手数料が高くなるため、国際間で送金する場合は、手数料が高くならざるを得ないのです。今までの送金の場合は、送金日数も3日から5日かかってしまいます。このような国際送金も、リップル(XRP)ネットワークを活用すると下記のようになります。1Aさんが日本の銀行に送金依頼をだす2日本の銀行は円をリップル(XRP)に変換3リップル(XRP)ネットワークでアメリカの銀行に送信4アメリカの銀行はリップル(XRP)をドルに変換5アメリカの銀行からBさんに5000円振込されるリップル(XRP)を利用すると、銀行を介入しなくてもすむので、低コストに国際間の送金ができます。送金までの日数が全くかかりません。4秒で相手の銀行に送金できます。これがリップル(XRP)の特徴です。素早く送金ができて、コストもかからない。リップル(XRP)とは、金融機関の間の取引を円滑にするためのものなのです。リップルとビットコインの違い仕組みの違いビットコイン(Bitcoin)はブロック上に取引を記録し、複数のネットワークで保存するブロックチェーン技術を用いています。ブロックチェーンは10分に1つのブロックが作成され、取引データが重複しないように数珠つなぎで作成されています。これはビットコイン(Bitcoin)や他の仮想通貨の多くで導入されている技術です。ところがリップル(XRP)はよく似た技術を用いていますが、厳密に言えばビットコイン(Bitcoin)などとは違う仕組みで作られています。ブロックを生成しない分散型台帳で取引を記録するため、リップル(XRP)はビットコイン(Bitcoin)と比べてより早いスピードで決済ができるというメリットもあります。Ledgerは、取引の承認をするにあたり8割以上の承認者が有効としたものだけを記録するといったもので、ビットコイン(Bitcoin)のように計算をして取引を承認するプルーフ・オブ・ワークとは大きく異なります。処理スピードビットコイン(Bitcoin)は取引情報を承認するために計算スピードを競い、ブロックを生成するまでに10分かかると言われております。最大でも1秒で7件だけしか取引されないのがビットコイン(Bitcoin)を実用化する上での弱点でした。ところがリップル(XRP)はブロックを生成せず、80%のユーザーが有効と判断した取引だけを台帳に記入するプルーフ・オブ・コンセンサスという手法を取り入れているためより迅速に取引の承認ができるのです。1秒あたりの取引処理件数も1,000件と桁違いに多く、わずか数秒あれば送金できるのが強みです。これは理論上の数字のため、実際の状況において異なる場合もあります。2017年11月現在、ビットコイン(Bitcoin)は取引の数が多すぎて全てに対応できず膨大な数の送金詰まりが問題になってます。アメリカの取引所から日本の取引所までビットコイン(Bitcoin)を送金するのに数日から数週間かかったという声も珍しくありません。ところがリップル(XRP)だと遅くても1時間以内で送金が完了できるため、こういった仮想通貨取引の問題を解決できる存在として期待されています。発行総量と報酬ビットコイン(Bitcoin)は発行の総量が2100万BTCと定められています。一度にすべての通貨が発行されるわけではなく、マイニング(通貨採掘)により報酬として新しい通貨が発行されます。そのため誰が報酬を得られるかというマイニングのための計算スピードを競うようになりました。現在その多くは電気代の安い中国で行われており、相次ぐハードフォークの要因になってしまいました。ところがリップル(XRP)はリリース時に発行総量の1000億XRPがリリース時に全て発行されています。市場に出回っているのは4割ほどで、半分以上はリップル(XRP)社が持っています。ネットワーク上でリップル(XRP)を使った送金が行われた分だけ減少する仕組みのため、リップル(XRP)社が市場をコントロールできるのです。リップル(XRP)は、XRPをそのまま通貨として使うというよりは送金システムを合理化するためのシステムとして開発されました。日本円を中国に送金したいときに、現在のシステムでは時間と手数料が多くかかってしまいます。リップル(XRP)の支払いシステムを使えば大幅に効率化できるのです。リップル(XRP)の開発チームにはPaypal考案者とビットコイン(Bitcoin)開発者がいました、そこで両雄の良いところを合わせ仮想通貨のシステムを用いて即座にオンライン決済ができるようなリップル(XRP)のシステムが誕生し、国際送金や仮想通貨取引をスムーズにするための補助的な存在になりました。集権の違いビットコイン(Bitcoin)はネットワークを利用することで、複数のパソコンで勘定元帳を記録できます。この仕組みのおかげで、公的機関を必要としない公平な通貨だと注目されました。マイニングをした人が決定権を持つという特色のせいで51%問題と呼ばれる弱点が浮き彫りになりました。それは51ブロックチェーンを書き換えることができるといったもので、現在取引情報は書き換えられてはいないもののマイナー企業に先導され、事実上権力が限られた人に集まっている状態となっています。半面、リップル(XRP)は最初からリップル(XRP)社が市場をコントロールする方式をとっています。コンピューター計算を競うマイニング方式とは違い、一部の識者たちがその取引を承認できる権利があります。議会のように多数の承認を得た取引だけが記録されるため、承認までにかかるスピードが他の仮想通貨よりも早いのが特徴です。当初これは中央集権的として批判される事も多くありました、しかしリップル(XRP)社は今後承認する人を利用者が選べるようにするとしています。過去チャートを深掘りリップルの過去の値動きを見ていきましょう。赤〇部分は2017年12月13日ですが、この日を境に価格が急上昇しているのをチャートで確認できます。約30円ほどだったリップルがピークには約400円付近まで高騰しました。この高騰の背景には、「日韓金融機関でブロックチェーン送金の実験が開始」と発表されたことがきっかけになっています。具体的には、日本の金融機関37社と韓国の金融機関がリップルの技術を使って送金の実験を始めるという内容です。日本の金融機関の中には三井住友銀行やりそな銀行といった、大手金融機関も含まれています。実験が成功すれば、日韓の金融機関同士の送金が即日で完結できるようになり、送金のコストを30%削減できます。今回は試験的な実験なため、リップルのネットワークを活用した送金実験ですが、ゆくゆくは通貨としてのリップル(XRP)を活用する予定です。ネットワークだけでなく、通貨も活用することで、送金コストが60%まで削減できるようになります。早ければ2018年の春には完了し、実際に使われるようになるとのことです。さらなる金融機関の参入も増えて、リップルの需要も増えていくでしょう。12月13日の高騰の背景には、このような思惑があって、リップルを購入したい人が増えたのだと考えらえます。現状の妥当な相場観2018年2月20日のリップルは、約120円ほどで推移しています。2017年の年末に急上昇した価格が、ようやく落ち着いてきたところです。直近の値動きは方向感に乏しく80円~150円付近でのレンジ相場になっているようにみえます。目新しい材料がない限りは、この範囲で取引していくのがいいでしょう。リップルに参加する企業が今後増えていけば、現在の120円ほどの価格は安いともいえます。いずれにしても、値段が直近の高値148円を抜いていくと一気に上昇していくことになりそうなので、注目していきたいところです。リップルの将来性について考察リップルの時価総額は、2018年2月時点でビットコイン、イーサリアムに次ぐ3位!約5兆円の規模にもなっており、仮想通貨の中でも注目を浴びている存在であることがわかります。現在でもリップルの価値は認められていますが、これ以上価値が高まる可能性は充分にあります。金融機関がリップルを採用しない理由がないからです。リップルはブリッジ通貨とも呼ばれており、金融機関の決済の橋渡しをする通貨です。そのため、金融機関にとってはリップルを使うことで、コストが削減できるうえ、送金スピードも早くなるので採用しないわけがありません。なると、今後もリップルネットワークに参加する金融機関が増えてリップルの価値が高まっていくでしょう。それにつれて、リップルの需要が増えて価格も上昇していくことになります。事実、続々と名のある金融機関が参加してきています。クレジットカード会社と提携2017年11月にはアメックスと提携しました。アメックスは、VISAやマスターカードと並ぶクレジットカードの国際ブランドです。リップルのブロックチェーン技術を活用した決済システムを導入するという内容でした。このニュースをきっかけにリップルの価格が上昇。アメックスの株価も上昇するといった流れになりました。上記画像はリップルの1時間足のチャートです。発表直後に一気に価格が高騰しています。約27円前後でしたが、40円まで上昇しました。2018年1月には「クレジットカード業界コンソーシアム」を設立することを発表されています。・クレディセゾン・JCB(ジェーシービー)・三井住友カード・他カード会社10社SBIホールディングスはリップルに出資しており、複数のカード会社と提携して発足させたのが「クレジットカード業界コンソーシアム」です。ブロックチェーンの技術を使用することで、さらなるコスト削減や不正利用の管理などを行えるようにする目的で設立しています。このように、クレジットカードの送金手数料のコストが引き下げることができれば、まだまだリップルと提携したいカード会社が現れるのではないでしょうか。今後も、このような金融機関の参入のニュースがあれば、価格の上昇要因になるといえます。マネーグラムと提携マネーグラムは、米国に本拠地を構える国際送金サービスの大手。世界200の国と地域に約35万拠点を構えています。送金会社とは、国際間の送金を行っています。銀行よりもはるかに安く、そして約10分ほどで送金できます。この送金会社がリップルと提携すると報じられました。他の送金会社も2018年中に提携する可能性があるとも報じられているため、さらにリップルの価値が高まってくると思われます。世界第5位の規模を誇る、中国のバンクオブチャイナがリップルを利用する計画を発表しました。計画の段階ですが、これほどの規模の銀行が参入するとなると、他の銀行も追従して参入してくると思われます。リップルの需要はますます増えていくでしょう。価格推移の項目でも触れましたが、2017年の12月13日から「日韓金融機関でブロックチェーン送金の実験が開始」しています。その実験が2018年の春に完了する予定であり、コスト削減が上手くいくかどうかに注目を浴びています。この実験が上手く言った場合はさらなる金融機関の参戦が期待できます。ニュースだけでも価格が約400円まで急上昇しているので、実際に使われるようになっていけば、さらなる価格上昇も期待できるでしょう。大手2社と提携!?2017年12月の高騰の要因は韓国との提携だけではありません。実は、大手2社と提携するという話がでていました。提携の可能性がある企業は・Amazon・Uber・AirBnb上記の企業は国際送金や決済に取り組んでいるため、リップルに目をつける可能性は充分にありえます。これほどの大企業がリップルを利用すると、価値が高まらないわけはありません。取り扱う取引所が増える現在ではリップルを購入できる取引所は少ないです。国内では5社ぐらいしか購入できません。リップルがメジャーになってくれば、取り扱う取引所が増えてくるのが予想されます。リップルに対して資金が流れやすくなれば、価格も上昇しやすくなるはずです。今後の予想まとめ金融機関との提携するニュースが、リップルの上昇要因となりそうです。今後はリップルの送金の実験も終わり実用的になり、さらなる金融機関がリップルを利用すると思われ、価値が高まっていくことが予想されます。2017年12月につけた400円を目指していく展開になるでしょう。それには現在(2018年2月20日)のレンジである80円から150円の価格帯を上に抜けれるかどうかです。チャートから見る限りでは、レンジを抜けた後は400円までの上昇余地はあるように思えます。いずれにしても、リップルという通貨は材料次第では、400円を抜ける可能性がある通貨です。将来的には1000円や2000円を予想する人もいます。これからの動向と価格を注視し、積極的に投資していきたいところです。リップルの購入したい方へ【完全比較】リップル(XRP)おすすめな取引所リップル(XRP)はSBIをはじめとする名だたる大企業より非常に注目を浴びています。モナコイン(MONA)の誕生は2013年12月。2009年10月9日ビットコイン(Bitcoin)と法定通貨の交換レートが初めて提示されました。空売りとは、何も持っていない状態で売るという方法です。後から買い戻すという行為を行い利益をあげます。