はじめに日本では、多くの人が貯金や預金しかしてこなかった影響からか、いかにして、引退前に「貯金」という形で資産を持つか?ということを考えがちです。貯金で対策しようと思うのは非常にムリがあります。本記事では、老後に貯金で備えてはいけない理由3つと、貯金以外の方法で具体的にどのように備えればよいのか、について、順を追ってお話していきたいと思います。何年生きるかわからないまず、老後を考える上で、もっとも大きな前提条件が「自分は何年生きるのか」ということです。「人生100年時代だから、100年くらい??」そんな考えを持つ方が多いかもしれません。確実に医療が進歩します。・あなたのダメになった臓器は簡単に交換してもらえることでしょう・血液や血管の病気にかかったら、ナノボットが全身を駆け巡って何事もなく完治させるでしょう・あなたの見えなくなった目は、むしろ健常者をはるかに超える視覚デバイスに交換してもらえるでしょう・あなたが歩けなくなったら、オリンピアンを超えるレベルで走れる脚にグレードアップしてもらえるでしょうなどなど、何でもアリの世界に突入していきます。寿命を数百年以上、あるいは、ほぼ不老不死にしてしまう研究も莫大な費用を投じて行われています。そのため、リタイヤに向けて「準備した貯金を少しずつ取り崩す」という発想でいると、あなたの寿命の大幅な伸びにまったくついていけないのです。私たちが生きる時代においては、預貯金は活用の柔軟性があまりにも低いと言えるでしょう。どのくらいの物価かわからない次に、忘れてはいけないのは、リタイヤ後の「物価水準」です。預貯金にとって、物価上昇(インフレーション)は最大の敵です。政府や日銀が目標としている年間2%の物価上昇が達成されると、いままで100円で買えたパンが、1年後には102円出さないと買えなくなってしまいます。ーこれは、あなたの貯金の価値が年間2%ずつ減っていくことを意味しています。貯金以外の方法で準備しておかないと、仮にせっかく2千万円貯めておいたとしても、2千万円で買えるもの・できることが極端に減ってしまうのです。(結果として、老後に必要なお金が足りなくなります。)また、特に海外でも拠点を持つことをお考えの方は、グローバルでのインフレにも注意しなくてはいけません。「年間に最低2-3%増えていなければ、インフレで資産が目減りしている」ということです。「ゼロかもしれない」あるいは「ゼロになる」という前提で考える必要があります。ちなみに、投資家としての私の立場は、国や公的機関からのサポートは【ゼロ】という前提ですべてを準備しています。どんなに立派な国や公的機関も当然永遠には続きませんし、いつまでも国民との約束事を守るとは限りません。国家債務が世界ナンバーワン・少子高齢化/人口減が継続する日本ならばなおさらです。不足してしまう資金の目安(「2000万円」?)を知りたがります。いった目安は誰にも見えない未来にさまざまな仮定を重ねて算出したものでしかない点に注意が必要です。・日本の景気(⇒国民の収入や国の税収)はどうなりそうか・日本国内の物価はどうなりそうか・あなた自身の収入はどうなりそうかなど、実際にはどうなるかわからないものを、仮決めして算出しているだけです。日本の官僚のみなさんがどんなに優秀だとしても、未来のことは絶対にわかりません。その程度の数字であることを理解しておきましょう。あなたの老後のライフスタイルに大きく左右されるあなたが自分の老後を考えるにあたっては、景気や物価の前に考えておくべきことがあります。ーそれは、老後にどんなライフスタイルを送りたいか、ということです。対象的な理想の老後を思い描く2人がいたとしましょう。・東京23区、山手線内側の一等地に住み、定期的に高級なグルメや海外旅行を愉しみたい人さて、2人に必要な老後の備えはどのくらい違うでしょうか?雲泥の差になることは、誰の目にも明らかだと思います。資金の備えが十分かどうか、判断する基準すらないのです(リタイヤ後は海外に住みたいという場合も、どの国でどのような生活をするかで必要な資金はまったく異なりますね。)こういった文脈で、「必要な預貯金額の平均」になんの意味もないことが理解いただけるかと思います。どんな老後のライフスタイルがあなたの理想でしょうか?安易に他人や世間の状況を覗いてみる前に、まずは自分の理想の老後を描きましょう。・毎日、どんな場所にいるのか?(日本のどこか・海外他)・毎日、どんな家に住んでいるのか?(家はひとつとは限らない)・毎日、どんな人と一緒に過ごしているのか?(パートナー・家族・友人他)・毎日、どんなものを食べて生活しているのか?・毎日、どんなことをして時間を過ごしているのか?(趣味/レジャー・ボランティア・ビジネス他)などを細かくイメージしておくことが大切です。資金以外にもいまから準備すべきことが明確になっていくでしょう。貯金で老後に備えることが、さまざまな観点で難しいことがわかったところで、あなたが取るべき手段は何でしょうか?―それは、【投資】や【資産運用】です。その理由を、「増えやすい」「インフレに強い」「減りにくい」の3つの観点からお話したいと思います。3-1.【増えやすい】複利効果で金額を増やすことができるまずは、貯金よりも圧倒的に「増えやすい」ということです。将来の金利水準自体は、正確にはわかりませんが、少なくとも日本では金利を上げることが難しい状態がしばらくは続くと考えられます。(金利を上げると、天文学的金額の国債償還と利払いに影響するため)そうすると、年間ゼロコンマ以下のパーセンテージの預金利回りでは増やしていくのが容易でないことは、投資初心者の方でもわかると思います。預貯金ではなく投資を選択肢とする場合には、『複利』の効果を最大限活用していきましょう。下記は、年利8%の複利運用で毎月5万円/7万円/10万円をそれぞれ積み立てたときの結果です。(縦軸は、千円単位になっていますので、太い赤線が1億円です。)上記の図を見ていただくと、2000万円くらいであれば10-15年、5000万円くらいであれば18-25年で到達してしまうことがわかります。(注:税金は考慮していません)例えば、50代の方でも、毎月正しい商品に適切に投資できれば、2000万円の老後資金の不足など、着実に対応できてしまうことがわかるかと思います。複利運用を活用していくことは、初心者・上級者にかかわらず。時間さえ丁寧にかければ、もっともラクで確実な方法と言えるでしょう。(参考記事)投資で億万長者になる最も簡単な方法を公開します3-2.【インフレに強い】株式や現物連動の商品を取り入れる次に、前のセクションでもお話した預貯金の最大の弱点である「インフレーション(物価上昇)」に強い商品構成にすることができる点です。具体的には、株式や現物(貴金属やその他農産物などの現物商品)に連動する金融商品を組み入れることで、インフレが起きても、それに連動して自分の投資商品が値上がりしやすい状態をつくることができるのです。一瞬にして大きく価値を下げてしまうことがあるので、事前に必要な対応をしておきましょう。3-3.【減りにくい】運用益を得ながら生活費に充てることができる最後に、実際に老後がスタートして、自分の蓄えを使い始めた後に「減りにくい」ということ、これがとても大切なポイントです。「1億円の備えがあって、年400万円生活費に使うと、25年間で底をつく、、、」というイメージで老後の準備をします。柔軟性の高い運用商品を適切に選んでおけば、『運用しながら使う』という選択肢があります。先程の1億円の蓄えがつくれる人ならば、仮に老後に入ってから、年利平均5%で運用ができたとすると、毎年500万円の収入になります。(注:税金は考慮していません。)すると、年間400万円の生活費を差し引いても、毎年お釣りが来る(=老後資金が減らない!)計算になります。逆算で言うと、年間400万円の生活をする場合には、1億円は多すぎる(=使い切れない)ということになりますので、もっと投資しておく金額が圧倒的に少ない準備で十分、ということになりますね。増やすことも圧倒的に簡単になりますし、増やさなくてはならない金額的ハードルも大幅に下げることができるのですね。投資信託(インデックスファンド)の積立まず1つ目は、自分で証券会社に口座を開いて、投資信託の積立を毎月行っていくという方法です。ポイントは2つ、1手数料のできる限り安い投資信託(ファンド)を選んで買う2自分で決めた金額と割合で、毎月購入ができるよう自動設定をして、何が起きても途中でやめないということです。投資信託はプロが運用してくれる代わりに、販売や運用に対して一定の手数料が設けられています。これは、投資家の立場からすると、【マイナス利回り】(例えば、運用成績がプラスマイナスゼロであれば、手数料分あなたの資産が減ります)ですので、中長期の複利運用ではとても重要です。・メリット流動性が高いので、なにか資金が必要になったとき、他の投資に切り替えたいときにスムーズに換金することができます。・デメリット実は、いつでも換金できてしまうために、積立を途中でやめる結果につながることがあるという点が最大のデメリットでもあります。市場の状況がどんなに悪くなっても、リタイヤまで続けられる「意思」と、一種の「鈍感さ」が必要になるかと思います。「4-1.投資信託の積立」となんら変わりはありません。一定の非課税枠や専用商品などが設けられていることが特徴です。この場合も、「4-1.投資信託の積立」と同じく、1手数料のできる限り安い投資信託(ファンド)を選んで買う2自分で決めた金額と割合で、毎月購入ができるよう自動設定をして、何が起きても途中でやめないが最大のポイントです。非課税枠の付与など、税制上のメリットが複数設けられています。基本的には、投資信託の積立と同じく、流動性ももちろんあります。・デメリット「4-1.投資信託の積立」と同じく、いつでも換金できてしまうために、積立を途中でやめる結果につながることがあるという点が最大のデメリットでもあります。海外の運用会社に自分の資産を預けることで、株式や債券、現物など、さまざまな投資商品に分散して運用してくれるパッケージ商品です。何か自分で運用指示をするということは通常ありません。・メリット海外の金融機関にて、資産保全されますので、日本国内の金融機関にメインに資産を置く方は、カントリーリスク(国家破綻により資産が保全されないリスク)の分散を図ることができます。一般的に日本の金融商品よりも手数料が割安な事がほとんどです。早期解約に一定の制限やペナルティがあることで、不用意な解約をせずに運用が続けやすくなります。・デメリット早期解約に一定の制限やペナルティがあるため、投資して一定期間が経つまでは流動性を持つことが難しくなります。国内の投資商品に特別に設けられている、各種の優遇税制は適用されないことが多くなります。手数料(=マイナス利回り)がとても高いため、基本的におすすめしづらい状況です。・老後に向けて投資や資産形成で備えることのメリットは以下の3つ1【増えやすい】複利効果で金額を増やすことが比較的容易になる2【インフレに強い】株式や現物連動の商品を取り入れることで物価上昇に耐えやすくなる3【減りにくい】リタイヤ後も運用を継続することで、運用益を得ながら生活費に充てることができる・具体的に投資で備える方法は、「投資信託の積立」や「海外運用商品の活用」などが主。いずれも、手数料が安く、かならず継続できる仕組みをつくって取り組むことが大切いかがでしょうか?老後の資産づくりに悩む方の助けになりましたら、大変嬉しく思います。投資で本当に大切な『マインド』そして、シンプルな『本質』について、約80分間もの大ボリュームでお話しています。過去、有料で開催した本セミナーの動画をいまなら無料でプレゼントしています。あなたも投資で自由な時間が欲しくありませんか?ご登録はこちら【無料PDF】投資の基本が1冊でわかるE-book投資の「マインド」と「スキル」について、本当に大切なエッセンスだけを集めた無料PDFレポートです。全9章、約70ページにわたって、投資の目標設定から、基本となる考え方、具体的な案件の評価方法...etc.まで、すべて大公開しています。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト貯蓄型保険は必ず『損』するので、即解約するほうが良いワケ満員御礼【1/18グルメ新年会】ミシュラン一つ星ご一緒しませんか?RECOMMENDこちらの記事も人気です。30歳で資産10億円以上を得て、セミリタイヤを達成。“ジャストフィット”投資法をみなさまにお教えしています。その夢に向かって、日々活動しています。2019年7月に初の著書の出版を予定。30歳で資産10億円以上を得て、セミリタイヤを達成。その経験とノウハウを活かし、あなただけの自由な時間を手に入れる“ジャストフィット”投資法をみなさまにお教えしています。時間/お金/場所の「制限ゼロ」の人生を送る仲間を増やしたい、その夢に向かって、日々活動しています。2019年7月下旬に初の著書「お金に困らない人の投資の考え方」の出版を予定。サラリーマン時代には、経営コンサルタント・投資ファンドマネージャーとして、企業経営・金融の経験を積む。詳細なプロフィールはこちら。