ドックと、病院で受ける検査は重みを増していきます。中には再検査から人間ドックまで指示されたのに特に病気が見つからないケースもあるのです。企業の健康保険組合に所属していれば健康診断は基本無料ですが、再検査、人間ドックとなると自費負担を求められることになるでしょう。その後問題になってくるのが医療費控除です。病院で受ける検査費用が医療費控除の対象になる条件。ドックが医療費控除の対象になる条件はシンプルです。病気が見つかるかどうか。治療行為の一環と見なされるかどうかがすべて。心配な症状を自覚していたとしても、それが機能的なものに過ぎないと診断されれば控除の対象にならないと考えていいでしょう。器質的異常が確認されなくても、実際に数値の異常が確実であるなら治療の対象になります。領収証」「交通費の証明書」「診察券のコピー」「医療費控除の内訳書」などを揃えておいてください。医療行為はすべてこの考え方で費用が区分される専門的な検査になるとレディースドックや脳ドックなど、ターゲットを絞って詳細な検査を組み合わせるので、ある程度の費用を覚悟しなければなりません。年々増え続けているアレルギー疾患の検査、そして、不妊症の検査もそうです。すべての医療行為に原則として「確認できる症状の有無」が費用の取り扱いに関わってきます。本人には不安があったとしても、数値で危険性やすでに発症しているという確認が取れない限りは、法令上は予防的医療行為に過ぎません。いえ、定期的な検診によって発病を防げるならそれに越したことはないので、費用と検査項目、受診の周期の兼ね合いをよく考えた上で、検査を受けるようにスケジューリングすることをおすすめします。病気は発症してからでは完治しないものもありますよね。がんであるなら、とにかく早期発見以上に生存率を上げる方法はないのです。遺伝性のがんであれば発病する確率はかなり高く、遺伝子検査の段階で医療費控除の対象に含まれる可能性が高いでしょう。ほかにも糖尿病因子など、発病リスクを認識しておくべき項目は多岐に渡ります。家系図をさかのぼってどのような病気の記録があるか調べてみるといいかもしれませんね。女性特有のがんはどうやって調べるのかライタープロフィール円谷ミナミ基本的に斜めの姿勢で世の中を見つめるフリーライター。性的思考はボーダーレス。)”秘すれば華”を人生を通して実現する方法を模索している。CURERI.com。