安定性・信頼性はオープンシステムより優れている。メインフレームが得意とするバックエンドのデータベーストランザクション処理は増加傾向にある。クローズドな特性もセキュリティやデータ整合性には、かえって好ましい。考慮すれば安価である。2000年代に入ると、大規模で安定した巨大サーバが見直された。インターネットによって処理形態が変化し、クライアント(PCなど)からブラウザの先(サーバ)に移動した。サーバーの乱立などダウンサイジングの弊害から、大規模な企業・組織ではサーバー統合や仮想化が進められるようになった。仮想化はメインフレームから始まった技術である。メーカーも方針を転換している。富士通は2005年頃からラインアップの拡充とWebサーバ機能を強化したGSシリーズを投入した。Serverの略称で、「巨大Webサーバとしてのメインフレーム」を念頭に置いた製品であることを示している。台数ベースや金額ベースで見た場合、メインフレームは減少し続けている。仮想化を含むサーバ統合によって、台数が減少した。価格性能比の向上で、金額が減少したと解釈することも出来るが、「メインフレームの復権」かどうかはハッキリしない。最近のIBMの発表は出荷MIPS数比での発表が多い。コスト面でも、未だに風当たりが強い。政府に『電子政府及びCIO連絡会議に関する申入れ』を行った[7]。官公庁はメインフレームを使用したレガシーシステムに年間7000億円をつぎ込んでいた[8]。メインフレームを使用したレガシーシステムは随意契約の無駄もあり、1件当たりの年間平均コストは約170億円に及んだ。メインフレームを使用しない場合(約37億円)の約5倍であった[9]。クラウドコンピューティングにおいても、Amazonやgoogleなどは市販のパソコンを並列化して安価な巨大サーバを構築し、エラー忘却型コンピューティングを実践している。それに対して日本は頑強なサーバーと高価なミドルウエアを使用している。2倍以上のコストという意見がある[10]。実際問題として、PCサーバ並列化はリスク分散のメリットとは裏腹に1基のCPUがダウンすることで、ストレージの一部が参照できなくなったり、一部のタスクが丸ごと止まってしまい、結果として広範にトラブルが広がるというデメリットがあり、しかもCPUが過負荷に弱い。この為、用途やTCO、また保守性・信頼性で評価すれば、一概にメインフレームが高いと言えない。2000年ごろは、メインフレーム大国である日本に対して厳しい視線が注がれていた。2004年ごろからメインフレームの見直しは世界的なものになり、IBMや富士通のMIPSベースでの出荷数が増加している中、逆に日本の官公庁などがPCサーバの不得手とするデータベース集中管理をPCサーバに移行するなど、逆転現象が発生している。