昨今の世界的な大寒波の原因について、太陽の活動が劇的に低下していく傾向の始まりであり、世界はこれから17世紀後半に起きたような「小氷河期」になる可能性が高まっているという指摘が、学者の間から出ている。起こるという分析が出ている。plunge)米政府(大統領府)は、この冬に米国などを繰り返し襲っている、北極の気流のうず(極渦)が引き起こす大寒波について「地球温暖化のせいで起きているようだ」と発表している。多い連邦議会を回避しつつ炭素税を導入したがっていることから考えて、米政府のコメントは、政治目的の歪曲だろう。Begun)(オバマ政権は、米議会の反対を無視して地球温暖化対策をやろうとしているだけでなく、水に関する政府の行政介入を強めようとしている。水に関する事業の民営化、事実上の価格引き上げ、水道水でなくミネラルウォーター利用の奨励、水など環境関係の大企業の利益拡大の誘導を目論んでいるように見える。TPPによって、大企業の権限を拡大して政府を超越する存在にしようとしているのと同根だ。Game)太陽は、宇宙の恒星の中で、非常に安定している方で、11年周期の太陽活動における光量の変化は0・1%にすぎない。太陽が地球に与えるエネルギーの総量は、地球上の他の動きによって発生するエネルギーの合計量の2500倍も大きい。太陽の活動が少し変化しただけで、地球の気候に与える影響も非常に大きいものになると、米コロラド大学の学者が言っている。恣意性の高いコンピュータモデルしか根拠がなく、科学的に正しい可能性がかなり低い。これまでの研究を読むと、二酸化炭素の増加が地球を上げる要素なのか下げる要素なのかも確定的に言うことは困難だ。NASAでは昨年、二酸化炭素が気温の低下要因になっているとする研究結果が出された。atmosphere)「ならば数十年後、百年後に再び温暖化するに違いない。ありきで、人為説が確定的に論じられ、それを疑問視する人々を政治的に排除する近年の状況は、非常にいかがわしい。(地球温暖化めぐる歪曲と暗闘(2))予測されている寒冷化と関係あるとは言い切れないが、地球の平均気温は、すでに1997年から横ばい状態が続き、それまでの上昇傾向が止まっている。温暖化人為説の「総本山」である国連のIPCC(国連気候変動パネル)は、ようやく昨年からその傾向について認め始めた。その一方でIPCCは、97年以前の温暖化傾向の原因が、人為に基づく二酸化炭素の増加である可能性が95%だと発表した(以前は90%の確率と言っていた)。IPCCは「今は温暖化の傾向が止まっているが、今後再びひどい温暖化が起きるのは確実だから、二酸化炭素の削減が必須だ」と主張し続けている。drivel)曖昧な根拠しかないのに「地球の温度は15年間横ばいだが、今後必ずまた上がる」と断言することが許されるのなら、太陽活動の傾向を根拠に「これから17世紀後半に起きたような小氷河期が来る」と断言することも許されるはずだ。「地球の気候変動の歴史を見ると、大きな寒冷化が来る前に、小さな温暖化の時期があることが多い。今回もそれだろう」と言っている学者もいる。consensus?)ドイツの学者は、太陽活動の循環説に立ち、今後の寒冷化を予測している。気候変動の主因は人為でなく、太陽を含む自然活動の変化であり、その中には循環的なものが多い。人類が出す二酸化炭素が地球を破滅的に温暖化するという理論は極論だ。極論を「真実」のように扱った学者が国際的に権威を持ち、それに対して科学的に反論しようとする学者が冷遇される時代が続いている。した状態は最終的に、学界や大学の全体の権威を落とすことになる(すでに多くの大学は、非常にくだらない存在になっているが)。2100!)地球温暖化は、極地の氷が溶けて海面上昇を引き起こし、標高が低い土地が大半の小島群からなる島嶼の諸国が沈んでしまうと懸念されている。実際のところ、モルジブでは海面上昇の懸念を無視して、海面すれすれのところに新空港が作られた。トンガでは海面が低下している。Dying)逆に今後もし小氷河期が来るとしたら、緯度の高い地域での生活が困難になり、それが大きな問題になる。娯楽の面では、たとえば日本アルプスの槍穂高や白峰三山など3千メートル級の山々や、北海道の大雪山系の主脈などが万年雪に覆われ、夏山登山ができなくなるおそれがある。登山が好きな人は、早めに飽きるまで登っておいた方が良いかもしれない。英国とオーストラリアは最近、政府予算の中の地球温暖化対策費を、相次いで大幅に削減した。英豪とも、今の保守系の政権が地球温暖化対策に反対しており、そのため予算削減したというのが表向きの事情だ。英国や、外交面で英米の影響が強い豪州のようなアングロサクソン諸国は、長期的な覇権戦略を重視し、国際的に重要と考える事柄について、誰が政権をとってもあまり変わらない政策を続けるのが通常だ。percent)米国はもともと議会が温暖化対策に反対している。日本も昨秋、2020年までに行うはずの温室効果ガス排出削減の目標を達成できない(する気がない)と発表した。カナダは3年前に京都議定書からの離脱を宣言した。このように、英米など先進諸国が温暖化対策に消極的になっている理由は、地球が温暖化していないという物理的な事象だけでなく、国際政治面で、かつて先進国が握っていた地球温暖化対策の主導権を、中国が引率する途上諸国が奪い、先進諸国が途上諸国に金を出さねばならない事態になっているからだ。talks)もともと地球温暖化問題の本質は、経済が成熟化して環境技術も高いため二酸化炭素などの排出量が減った先進諸国が、これから排出量を増やして経済成長(金儲け)しようとする途上諸国から資金をピンハネするための国際政治詐欺だった。ところが、米国の影響力の低下、中露などが率いる途上諸国の台頭、覇権の多極化により、09年のCOP15を境に「これまで二酸化炭素をさんざん排出した先進諸国が、途上諸国に金を出せ」という要求が国際的に強まった。(新興諸国に乗っ取られた地球温暖化問題)ワルシャワで行われているCOP19の準備会合では、昨秋来、金を出すのを渋る先進国を途上国が非難して議事が進まなくなっている。先進国は、降参して金を出すか、それとも温暖化問題自体の存在を無視して離脱するしかなくなっている。その流れの中で、英豪で政権をとった保守派が、温暖化懐疑派を気取ることで、金を出すのを拒否している。(世界経済の構造転換)どうせ、もともと温暖化人為説が詐欺なのだから、温暖化対策が世界的に頓挫しても、人類の生活に何ら悪影響はなく、むしろ詐欺に乗ったマスゴミや学者の権威が失墜して好都合だ(米英では、クライメートゲートなどで関連学者の権威が落ちたところがあるが、学界後進国の日本では、温暖化人為説を声高に主張していた学者らが、まだのうのうと大学で給料をもらい続け、権威も低下していない)。地球温暖化は、温度上昇の停止や太陽活動の低下といった現実面と、先進国が途上国との綱引きに負けたという国際政治面の両方において、終わりになりつつある。(もうすぐ北風)これから小氷期に向かうのか、第五氷河期に向かうのかはわからない。それが分かるのは少なくとも数千年が必要である。現在の特徴は、メキシコ暖流の弱まり、降水量の減少と大陸の干ばつ、日射量の増加による猛暑、冬季の大寒波と両極の海氷面拡大と氷床の増大である。地球上で稀なほどの高緯度に大都市が発達する北西ヨーロッパは、メキシコ暖流と南西からの偏西風によって冬の寒冷が異様に緩いことの賜物である。夏はその高緯度なりの冷涼な気温であるが、冬の暖かさがかつかつとはいえ農業人口と産業を可能にしてきた。暖流がそのまま弱まるなら、スイス以北のヨーロッパの冬はその緯度なりの寒冷な気温となるだろう。北フランス、中部ドイツ、中欧などは零下十数度の「大寒波」が冬中続くことななる。英蘭、北ドイツ、北欧は農業が壊滅し、産業も撤退することになる。実際、世界で北緯50数度以北の大都市などは存在しないのである。これが小氷期の場合の例えである。イギリスは飢餓状態の農民が「囲い込み運動」で死に追いやられ、オランダは氷漬けとなり、ペストと魔女狩り、三十年戦争の傭兵による殺戮が荒れ狂った時代である。日本は天保、亨保の大飢饉、富士の噴火と続いた。日本の学者でも、高名な方は、何の遠慮も無く「地球は温暖化してはいない」とか、「地球は今、寒冷化に向っている」と云った発言をされています。温暖化、とか寒冷化は、地球の歴史では、何度も繰り返していますので、自然変動と考えるのが自然です。その要因は、太陽と考えるのが、これまた自然です。日中と夜間の気温変化の差が大きいことからも強力な太陽が為せる技でしょう。歴史を生きた学問として学習すれば、気象が変転していることが分かります。古跡が温暖化とともに人の眼に触れるようになったり、また、寒冷化とともに人の眼から遠ざかったりするのは、よく観られる事実ですし、古文書からも自然変動の事実が読み取れます。大阪府立大学の大気環境学研究グループ・青野靖之准教授の研究成果は、その事実を良く表しています。青野准教授の以下の御指摘は、至極正当なものと思われるのです。「温室効果ガス濃度上昇=温暖化,と,一般にはイメージされがちですが,正確なところこの濃度上昇が,現に起きている温暖化にどの程度寄与しているかを定量的に高い精度で突き止めたり証明した人は誰もいません。温室効果ガスがとてつもない地球温暖化をもたらすというのは,メカニズムの説明が至極簡単な一つの説に過ぎないのですが,温室効果の説明が至極簡単であっただけに,環境保護を錦の御旗に掲げての『啓蒙』に使用しやすく,また一般への浸透も早かったので,現在のような状況に至ったと個人的には考えます。最近起きてきた気候の温暖化を,ただ盲目的に温室効果ガス濃度上昇のせいとするのでなく,具体的に,以前にどの程度の気候変動があったのか,それが何によってひき起こされたのか,今後,どの程度の気候変動のリスクがあるのか,それらを正確に調べることが我々,気象学・気候学,さらには地球物理などを専門としている者の責務である,と純粋に考えたりもしています。自然科学を志したる者なら,こうして真実を知りたがるのが本来の正常な姿だと思うのです。「地球は温暖化している」「原因は産業化によるCO2no増加だ」まあ、愚説であろうが珍説であろうが、一つの論説学説として論議の対象とするのは結構なのですが、我が国の場合はそうではない。家元制度の学会と政府、マスコミがグルとなって酷い非科学的なニセ信仰にしてしまった。この点が非常な害悪、つまり、国民の無知蒙昧化を促進している。世界で孤立しているのは戦争犯罪否定だけではない。温暖化論がこんなに「信仰」されているのは日本くらいなものだ。研究者の異論に対しては予算、人事で排除しているが、教育、マスコミに至っては権威信仰と化している。|プロフィールAuthor:もうすぐ北風こんにちは。いろんな旅を続けています。ゆきさきを決めてないなら、しばらく一緒に歩きましょうか。