Everest』)(11月15日公開)で監督デビューを飾るまでの経緯は、まさに「無理ゲー」といえるだろう。本作に専念するためにゲーム会社大手・Gameloft社の中国グローバル副総裁を辞した後、製作費が底をついたために株を売却。それでも足りず、別荘を売り、ついには自宅まで......。銀行口座には250円しかなく、サラダすら買えなかった日もあったという。エベレスト完登経験もあるユー・フェイ監督が、「エベレストを登るよりも大変だった」と語る本作。彼はなぜ、人生の全てを捧げることができたのか。インタビュー連載の第10回「オリジナル映画の担い手たち」は、ユー・フェイ氏の「無理ゲーすぎる第2の人生」に迫る。――あんな動きの役所広司さんを観たのは初めてです。以前からファンだったそうですね。役所さんのことは、以前から存じ上げていました。中国の観客のほとんどは、これらの作品で役所さんのことを知ったのではないでしょうか。実は、中国で日本の映画が公開されることはほとんどなく、作品を入手することもできないので、2~3年ぐらい前から海外に行った時にDVDを集めたりして、近年の出演作をチェックしていました。その中で『十三人の刺客』はアクションシーンが多かったので、特に印象に残っていました。――映画を作りたくて登山映画にたどり着いたのか、最初から登山映画を作りたかったのか、どちらですか?今はそのどちらもが混ざり合っています。この仕事を続けて、良い映画を作り続けていきたい。それが心からの目標です。同時に、登山もずっと趣味で続けていて......趣味の域を越えているかもしれませんが(笑)、登山界隈の友人やその道のエキスパートと仲が良く、映画業界の友人とも頻繁に連絡を取り合っています。僕にとっては、どちらも欠かせない領域です。Ltd.――2016年8月にGameloft社を退職。その後の人生も安泰だったはずの「中国グローバル副総裁」という地位を捨てることに、不安はなかったんですか?それは当然、怖かったですね。僕はGameloftでアジア地域のトップを任されていました。収入も、中流階級よりも上と定義していいと思います。安定や保障があればあるほど、それをなくしてしまうのはとても怖いこと。退職するということは、今まで積み上げてきたものや、保障される権利を放棄してしまうということです。Gameloftは1999年設立のフランスの会社で、中国エリアは2000年に設立されました。僕はそこから16年間も関わっていたわけですが、日本で16年続く会社はたくさんあるかもしれませんが、変化が激しい中国では珍しいことです。苦楽をともにしたスタッフたちは僕にとって家族のような存在でした。会社を辞める時、家族と離れ離れになるような寂しさを感じましたし、給料、働いている環境、保障されている地位、そして家族のような存在を捨てることに恐怖を感じました。Ltd.――恐怖を感じながら、なぜ一歩を踏み出すことができたのでしょうか?結局、僕は「映画を愛しすぎた」ということに尽きると思います。Gameloftに勤めている時も、映画が好きで心の拠り所でした。ゲームと映画の違いは何か。両者を似ているという人もいますが、僕が思うに「ドラマの扱い方」に違いがあると思います。ゲームは、プレイヤーを導いて物語を体験させるもの。映画は、物語を紡いで見せるもの。映画の方が、物語の深みをより表現できるのではないかと、年齢を重ねるごとに思い始めたんです。年々映画への欲が高まっていきましたが、すぐに会社を辞めて映画の世界で生きていく覚悟ができたわけでもなく、5~6年は悩み続けました。本当に今あるものを捨てて、全てを捧げることができるのか。会社に居続けると、その後の人生は安定し、地位も収入も上がっていくことでしょう。その時に本当にそれを捨てられなくなるかも知れない。いう後悔だけはしたくなかった。歳を重ねれば重ねるほど、僕は映画に身を捧げられなくなってしまうのではないか。いう思いもあって、会社を辞めるという決断をしました。監督の処女作は、監督自身の性格や内面に近いものだと思います。役所さんのジアン隊長、チャン・ジンチューのシャオタイズのパーソナルな部分は、自分自身とすごく近いと思います。ジアン隊長は自分の愛する娘のため、シャオタイズは愛する彼のために苦難を乗り越えようとします。「愛する者のために自分に何ができるのか」を描いた作品なのですが、僕にとっての愛するものは「映画」です。映画に対して僕はどこまでできるのか。何を捨てられて、どこまで遠くへ行けるのか。本当に愛しているもののために、どういう行動ができるのか。成功できるかどうかは分かりませんが、僕は「やる」という決断を下して映画を完成させることができました。幸せであると同時に......映画作りは実際にエベレストに登るよりも大変だということも、身にしみて感じました(笑)。※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。