最低400万円は「貯めぐせ」で教育費、大学入学までに、最低400万円は「貯めぐせ」でTweetweerapatkiatdumrong/gettyimages教育費は将来必ずかかるものとわかってはいるものの、「数字や計算は苦手!」と貯蓄やマネープランのことを後回しにしていませんか。そこで、貯蓄が苦手な初心者ママがどんなことに気をつけて、どれくらい貯蓄すれば将来に備えられるのかをファイナンシャル・プランナーの竹下さくら先生に聞きました。子どもが1人でなく2人以上で考えているママ・パパも多いことでしょう。気になる2人目にかかるお金のこともチェックします。育児の中でいちばんお金がかからないのが赤ちゃん時代!竹下先生によると、育児でいちばんお金がかからないのは赤ちゃん時代だとか。「教育費は、家計に対して20%を上限とするのが健全なバランスなのですが、赤ちゃん時代にはよほどのことをしない限り、教育費についてはほとんどかかりません。家計の中で大きな割合を占める住宅費についても、子どもが小さいうちは部屋が多少狭くても済みますが、大きくなればそれだけ広い部屋が必要になり、2人目3人目ときょうだいが増えればさらに住宅環境を整える必要が出てきます。住宅費を安く抑えやすい赤ちゃん時代こそ、お金のためどきです」。「ためぐせ」をつける最初の一歩は、教育費用の専用口座づくりから!教育費を確実に貯める「ためぐせ」をつけるには、生活費と切り離した教育費専用口座をつくることが最大のポイントだそう。「教育費を貯めることを決めたら、すぐに専用の口座をつくりましょう。生活費と一緒の口座で教育費を管理すると、生活費がたりなくなったとき、教育費にまで手をつけてしまいがちです。お給料が入ったら必要な額を教育費用の口座に先取りしておき、児童手当もその口座に入れて手をつけないようにします。子どもの名義でつくってもいいですね」。目標貯金額は「大学入学までに、最低400万円」。児童手当+月1万円の貯蓄でOK!専用の口座をつくったら、早速貯蓄スタート。月にいくら貯めるかを決めましょう。「目標は大学入学までに最低400万円です。400万円というとびっくりしてしまうかもしれないのですが、中学3年生までもらえる児童手当をすべて貯めておくと約200万円貯まります。残り200万円は、月に1万円の貯金を続けることで達成できます。ポイントは、児童手当と月1万円を先取り貯蓄しておいて、残りのお金の中で生活をやりくりすることです。貯蓄をしっかり確保したうえで、もし余裕があればプラスアルファの教育費を投資で増やす、というのもいい方法です」。子どもは何人?2人、3人でかかるお金は2倍、3倍!?2人目、3人目が欲しい...でも、子どもはタダでは育てられません。「被服や学用品などの子ども費はお下がりの活用などでやりくりは可能です。教育費は一人ひとりにかかるものなので、2人なら2倍、3人なら3倍になります。学年差によって多くかかるタイミングが違うことを知っておきましょう」。以下に学年差にかかる教育費のポイントをまとめました。まとまったお金が連続で必要になります。短期集中なので、老後資金の準備期間が長くとりやすいのがメリットです。●2学年差1才差と同様、教育費の拠出期間が短めなのがメリット。教育費が定期的にかかるので、まとまった貯蓄をしにくい面も。●3学年差1人目の高校・大学と2人目の中学・高校の入学時期が重なるので、2人分の入学費用が必要に。まとまったお金が一気に出てしまうのでしっかりとした計画が必要です。教育費は分散できますが、長期にわたりお金が出ていくので計画を立てにくい面も。老後資金の準備が遅れがちなので、同時進行で進めることが大切です。学年差だけでなく性差によってもかかるお金は変わってきます。「いちばんお金がかかるのが男女のきょうだいですね。被服や学用品を回せないほか、将来的には部屋を分けないといけなくなることもあります」。学年差、性差によっても変わる2人以上の子どもにかかる教育費。計画通りにいかないこともありますが、おおよそのライフプランはたてておきたいですね。確保しましょう最後に、高齢出産のファミリーの子どもの教育費についてです。教育費のほかに気になるのが老後資金ですが、実はありがちなのが「過剰な教育費」なのだそう。「すべてではありませんが、40代、50代のご夫婦は独身時代に貯蓄をしっかりしていて、住宅費もローンが終了しているなど、教育費にお金をかけられるケースが多いです。一人っ子というパターンも多く、子どもに必要以上のお金をかけていることも少なくありません。教育費にお金をかけすぎて、老後資金がたりなくなった...ということがないように注意が必要です」。教育費をかけすぎてしまう...そんなとき役立つのが、先ほどの専用口座です。「大学入学までに受けさせたい教育を決めたら、それに必要なお金を先取りしておきます。その残りを、年金にプラスアルファする形の老後資金という位置づけにしておくといいでしょう」。