2019/11/13郵便に関する記念日は結構色々あります。それだけ私たちの生活に欠かせない事柄だからでしょうね。インターネットや携帯電話の普及により、郵便というシステムが前よりも利用されなくなってきています。働き盛りの中高年世代には年賀状は毎年の恒例行事であり、昔も今も変わりなく利用されているかと思います。若い世代においては携帯電話のメールやLineで新年の挨拶を済ませてしまう人も多いように思います。はいっても、大切な書類関係などは郵送などで送られたりしますし、住所の証明などには公共料金の郵送はがきなどが使われたりすることもあります。今回は郵政記念日の由来と歴史、引っ越しなどで住所が変わる場合の郵便物の転送時期についてお話しします。スポンサーリンク郵政記念日とは日本では飛脚制度によって郵便という仕事が行われていました。その飛脚制度から完全に郵便制度に代わったことに因んで記念日となりました。1871年4月20日に制度が完全に変わりました。当時は東京・大阪・京都の三都市と東海道線の各駅で郵便物の取り扱いや切手の発行が開始され、翌年1872年にはほぼ全国で実施されました。郵政記念日という記念日が制定されたのは、1934年(昭和9年)の4月20日のことです。このとき、一般会計から分離して通信事業特別会計が創設されたので、当時の逓信省が4月20日を逓信記念日としたのが始まりです。1949年(昭和24年)6月1日に逓信省は郵政省と電気通信省に分かれたため、逓信記念日は郵政省に引き継がれました。1950年(昭和25年)からは「郵政記念日」という呼び名になり、記念行事が行われるようになったそうです。戻されたのですが、2001年には再び「郵政記念日」となりました。この記念日を含んだ1週間が切手趣味習慣となっています。引っ越しの際の住所変更における郵便物について私は個人的に何度も引っ越しを経験しています。その度に、利用するのが、郵便物の転送サービスです。引っ越しすると当たり前ですが住所が変わります。すると、もともと住んでいたところに来る郵便物は自分宛であるにもかかわらず、受け取ることができなくなってしまいます。いう悩みを解決してくれるのが、郵便物の転送サービスなのです。近くの郵便局の窓口に転居届を出すだけです。基本は全国のどこの郵便局からでも可能です。1年間は旧住所宛ての郵便物を新住所に無料で転送してくれるというサービスです。窓口に行かなくても、転居届をポストに投函する方法もありますが、それだと、郵便局員が転居の事実を確認した結果となるため、転居の確認が取れない場合は旧住所に確認書類を送る場合もあります。インターネットを利用した郵便局のホームページの「e転居」というコンテンツを利用する方法もあります。これは、忙しい人にはとても便利なサービスで、インターネット上で手続きが完了します。本人確認をする際に、登録した携帯電話から転居届受付確認センターへ電話するよう指示があるので、操作を間違えないように気をつけて進めてください。間違えてしまうと、最初からやり直しになってしまいます。(手続きに出向く人と会社との関係がわかるもの)※転居届の「届人氏名印」欄には、代表者の氏名の記入と押印を求められます。以上のものが必要になります。転送してくれる期間というのは1年となっていますが、どこから1年なのでしょう?届出日から1年間です。(転送開始希望日からではないので注意してくださいね。)また、再度手続きすることで、更に1年間更新することもできます。あれば、新住所を早めにあちこちに知らせて、直接新住所に郵便物が届くようにしたほうがいいですね。この転居届はいつまでに行えばいいのでしょう?引っ越し先が決まったらすぐにでも行ったほうがいいですが、引っ越しの1~2週間前に行えば安心ですが、手続きが遅くなれば間に合わなくなることもあります。場合によっては、旧住所に郵便物が送られて放置ということにもなります。新住所で郵便が受け取れる状況であれば、すぐにでも転居届を出しましょう。最後までお読みいただきありがとうございました。気になったこと質問などありましたら、下のフォームからコメント頂ければ嬉しいです。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト上に表示された文字を入力してください。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。...8月10日「宿の日」の由来と歴史、日本の宿泊施設の種類について旅行に行くと、宿泊するのも一つの楽しみです。...8月7日「鼻の日」の由来と歴史、鼻の病気の種類について顔の真ん中に位置するパーツと言えば、「鼻」です。