(アーカイブ版)このブログ上での更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移動しました。新しい記事は、そちらからどうぞ。2019元ウクライナ大使の馬渕睦夫氏が「トランプ大統領が安倍首相と一緒に靖国神社に参拝すれば、本当の意味で戦後体制が終わる」と仰っていました。戦後、日本は経済の面でも国防の面でもアメリカに従属させられて敗戦国として様々な工作というか弱体化をさせられてきました。「アメリカの日本に関する本音」という過去記事でも書いた通り、アメリカにとって日本はいまだに対等な同盟国ではなく、アメリカ国内ではそのように扱っていないという事実があります。首相の靖国神社の参拝にしても、パパブッシュの時代に靖国参拝しようかという打診があったにも関わらず、日本側がそれを阻止。安倍総理はオバマ大統領政権下でアメリカから靖国参拝を止められました。2013年に安倍首相が靖国神社に参拝したとき、完全に左傾化して反日化してほぼ中韓と一心同体のようになっていたアメリカの国務省は「がっかりした」などという声明を出しました。あの時、キャロライン・ケネディ大使が「日本には失望(がっかり)した」という声明を出しましたね。恋ダンスまでして日本人に媚を売っておいて、退任後は日本にアメリカの兵器をもっと売りつける為にボーイング社の取り締まり役に就任した方ですよ!【靖国参拝】アメリカ国務省、我々の「失望」メッセージは明確https://www.huffingtonpost.jp/2013/12/31/yasukuni-us-department-of-state_n_4522937.html世界には「ウエストファリア体制」といって、他国に内政干渉しない、という前提があるはずなのに、アメリカはこれを無視して日本に干渉してきました。私たち日本人が「アメリカの大統領を女性にしろ!」とか「アメリカ大統領執務室に日本人を硫黄島で大量に殺したシンボルの彫刻をおくな」とか、「原爆を落とした米軍の墓地に大統領が行くべきでない」とか言ったことは一度もありません。政教分離に反している」とか「アメリカ議会で議員が聖書に手を当てて証言するのはおかしい」とも言ったこともありません。「ローマ法王が女性じゃないのは差別だ」とか言ったことはありません。国際勢力は今でも日本に干渉し、日本の伝統をあの手この手で破壊しようとしています。オバマ政権から慰安婦合意をさせられたのも、韓国の意思だけではなく、アメリカの意思があったから。日本は国防をアメリカに握られていますから、アメリカに逆らうことができなかったわけです。トランプ大統領になってから、トランプ大統領のスピーチでは「日本の長い長い歴史尊重する」と述べ「日米対等」とする発言があったにも関わらず、実際にはトランプ大統領の来日の際は、大統領専用機で米軍基地に乗り付けて、占領済みの国に降りたつようでした。前回はトランプ大統領が訪日する直前には真珠湾に立ち寄り、「ここで亡くなった米軍兵のこと忘れないからな」というアピールをしました。その後は、大東亜戦争時に米軍の暗号部隊にいたアメリカ先住民のナバホ族の人達をホワイトハウスに招待して、一緒に日本軍をやっつけたことを語らせました。本当に日米が対等であるなら、トランプ大統領は靖国神社に参拝して、私たち日本人と私たちのご先祖に敬意を表することが必須です。安倍首相は訪米した際に、アメリカの軍人の国立墓地であるアーリントン墓地に参拝し、ハワイでは真珠湾基地にあるアリゾナ記念館も訪れています。アメリカの軍人を弔う施設にアメリカの大統領が行くことに、当然ですが日本は反対したり、世論工作したりしたことはありません。アメリカは中韓と日本の左翼メディアと一緒になって、それをやってきました。(アメリカの大手メディアでは、保守系のフォックスでも北朝鮮がらみのニュースの際に日本が引き合いに出されて、日本は北朝鮮と同列に扱われて報道されていました。「アメリカにとって、日本はまだ元敵国」という過去記事を読んでね。)そろそろ、日本の首相が当たり前のことをしてもいい時期ではないでしょうか。天皇陛下は政治的な決断はできないことになっているので、この件が政治的な案件と思われている現在では、陛下の一存で首相がしていない靖国参拝を敢行するのは難しいでしょう。首相がトランプ大統領と靖国に行かないと。今回、トランプ大統領が靖国に参拝しないようなら、私はやはりトランプ大統領も今までと同じくディープステートの手下であり、日米対等は嘘っぱちであると確信します。(現在、旧勢力というか腐敗勢力が一掃されつつあることを書きましたが、それが本当であるかが、ここでわかります。)靖国参拝で時代が変わったことを証明してもらわないと。アメリカは自国の戦没者は手厚く葬り、国民や社会全体で軍人を優遇しています。軍人や元軍人には、公立大学の学費が安くなったり、政府から手厚い福利厚生があるだけでなく、お店やレストランで割引きが貰えるところもあります。アメリカも、日本に憲法改正させて、日本に本当の意味で影響力を与えたいなら、そのくらいしないとね。アメリカの代表である大統領が靖国神社に来たら、私はアメリカは本当に根底から変わったんだ、と納得します。トランプ大統領が本当にデキる人間かどうか、言われているように本当に型破りで大胆な人間なのか、静観したいと思います。2019昨年の3月に以下の記事(皇室にとって今年最大の懸念は、「眞子さまのライン流出」)を書いた後、正式なご婚約が延期になり、事実上白紙に戻ったということで、ちょっと安心していましたが...。令和への御代代わりが起きる前に、事実関係と懸念事項を書いておこうと思います。昨晩、私は夜中の3時に「大変だ!!!」と言ってバッと起きてしまいました。そんな風に私がそういう時間に起きたことはほとんどなかったので、自分でも驚きました。新聞か雑誌で読んだ「ある事実」を思い出して、日本にとって大変なことになるかもしれない事態にすでになっていることに気づいてしまったのです。今日は、急いでるので、結論から言います。米フォーダム大学に提出済みということです。大学の奨学金応募の過程で、「日本のプリンセスと知り合うまで」や「国際弁護士としての目標」などが書かれた80ページにわたる英文の自己PRを学校側に提出していて、そして、その見返りとして、小室氏は、すでに1300万円相当の奨学金をゲット済みということです。考えたことがありますか。通常は大学側のものになりますよ。(応募要項の記載事項によって変わってきますが、アメリカで何かの文書を提出するときは、だいたいこの点が小さく明記してあります。会社などに何か書類を提出する際も、個人の著作権や使用権を放棄する契約書にサインさせられたりします。)また、この大学は法学部を持っていますし、卒業生には辣腕弁護士がたくさんいるわけですから、係争が生じたとしてもほぼ心配はいらないわけです。この大学の卒業生には、トランプ大統領がいます。この大学はバチカンが総本山であるカトリック教のイエズス会を経営母体に持つ大学です。以下の過去記事でも取り上げましたが、「上智の姉妹校、ジョージタウン大学が奴隷売買を反省、イエズス会の過去の悪事バレる」、あの団体は戦国時代も現代でも、犯罪組織に乗っ取られているということです。イエズス会の親玉であるバチカンは、2000件以上の事件を隠蔽していましたからね。フォーダム大学が得た日本の皇室の情報は、もちろん親分であるバチカンに筒抜けです。私たち日本人の考え方からすると、「小室さんの皇室利用はいかがなものか」とか「アメリカの大学ってそんな個人的なことで奨学金もらえるの」とか、そういうような考えしかないかもしれませんが、日本の皇室は世界で唯一、二千年以上も続いているもので、皇室はいわば日本の「総本家」のような存在で日本の国の根幹に関わることです。内親王とはいえ、皇室に関わる情報は、日本の国を動かすことができる情報です。その情報を使って、日本に圧力をかけて金を出させたり、交渉ごとを有利に進めようと考える勢力だっているのですよ。「やった人が悪い」という性善説、残りの世界は「やられるお前が悪い」という性悪説について書きましたが、私たちには脅かしてお菓子を出させるハロウィンや奪い合う方式のクリスマス・プレゼント交換などの考え方がよくわかりません。小室さんが提出した80枚の自己PR原稿がアメリカで、一千万円以上の奨学金に簡単に化けた意味が私たちにはちょっとわかりにくいのです。わかりやすくいうと、アメリカ(とその背後にいるバチカンも)がこの情報を保有することは、何を意味するかというと「日本の弱みを握った」ということです。これを使って、日本から数億円から数兆円しぼり取れれば、1300万なんて安いもんです。アメリカは、半島が南北統一しても「アメリカはお金を援助しない」と明言しています。現在、日本のスタンスとしては「拉致被害者が帰るまでお金は出さない」というような感じだと思いますが、眞子さまの秘密をトランプ大統領の母校が握っているということで、それも日本へのプレッシャーとして使うことなんて簡単なんですよ。ひとつ言えることは、小室圭氏の暴露本の草稿はすでに英語になって出来上がっていて(あとは、もっときわどい内容を付け加えるだけ)、この先、万が一でも暴露本が出版されるようなことがあるとしたら、それは日本語が最初ではなくて、英語でまず出版されることになる可能性が高い、ということです。眞子さまの留学中に小室氏が訪ねてきた際に宮内庁の随行員として入れるようにした、というニュースもあったので、どこまでが事実か確認するのは難しいですが、小室氏が何らかの「ネタ」を持っていることは確実といえます。文春オンライン記事https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20190221-10000602-bunshuns-sociそのようなことにはならないことを祈りますが。昨年のデイリー新潮の記事によると、昨年10月20日に美智子皇后が愛読書として英国の小説「ジーブス」挙げて、この小説の登場人物が性別こそ違うものの、眞子さまと小室さんにダブっていて、「さようなら、小室さん」というメッセージではないかということが書かれていました。小説では、貴族階級の主人公の青年がある女性と婚約するが、その婚約者の父親のスキャンダルに関する暴露本が出版されそうになり、女性は青年にそれを止めることを条件に結婚するというので、青年はその原稿をどうにかして盗み出そうとするが、結局はお付きのジーブスさんの機転で出版されることになり、結局は破談となるという物語があるそうです。ちなみに、ジーブスさんのおかげで主人公は、自分にはこの婚約者と正反対の人が理想の妻なのではないかと思うに至る、というところが落としどころとなっているということです。https://www.dailyshincho.jp/article/2018/12050558/?all=1「誰も気づかなかった「美智子さま」談話の“さようなら小室さん”メッセージ」しかし、この小室圭氏についてですが、日本人的な性善説のメンタリティで考えて日本人としてみると、この方の行動や考え方が非常識すぎてよくわからないのですが、ハロウィン的な考え方(遊びながらおどして、ものを巻き上げる)を知って、外国の方と思ってみると、納得できるのです。過去記事で、海外で長く暮らしている立場からこちらの人たちの「ハロウィン的な考え方」を代弁すると、厳しい世の中で生きて行くには、「おどかして食べ物を巻き上げるくらいのことは笑ってできるようにならないと生きていけないので、小さい頃から訓練させる」ということを書きました。英語圏の人たちは、だいたい大人になった時には、ほぼ8割がたの人たちが、それくらいのことを言ったりやったりできるようになっている印象があります。そのスキルがイマイチ訓練不足だった日本人の私は、最初の頃は何か困り事があったり、欠陥品があって返品する時などは、それが余裕でできる人にお願いして、電話をかけてもらって助けてもらったこともあります。)週刊大衆の過去記事によると、小室さんは新卒で銀行勤務時代に「上司にパワハラ疑惑をかけて、逆におどした」という内容が掲載されていますが、日本的な感覚では常識外れな感じがしますが、英語圏的な感覚からすると、これは「立派な大人の対応」ということになるわけです。軽いおどしは教養であり、世渡りで必須スキルなのでね、海外では。私自身、アメリカに長年住んでいて、アメリカ人の生き方や言動を見ていて「なるほど、そう考えて、そういう行動をするのか!」と思うことがよくありました。中には、私自身もアメリカで生きて行く上で、自分を守るために取り入れていることもあります。・自分に有利に利用できるものは利用する・自分の非は絶対に認めない(認めたら、訴訟されたり、賠償金を請求されるので危険)・自分に不利なことは言わない(アメリカの司法の基本原則で、憲法にもある基本的権利)・合法的なら、すべてにおいて問題なし(モラル的な問題があったり常識外れだったとしても)などなど...。アメリカなどでは「皆様にご迷惑をおかけし...」などと発言したり、謝ったりすると、それは悪い事をした「自白」とみなされて、それを聞いた人は「悪い事、実際にしたんだな」と言う確信を持ち、法曹界においては「犯罪者」である証明の一部になってしまうのです。(日本人の「とりあえず謝る」と言う文化を日本の政治家が隣国でやってしまったため、世界的に大きな勘違いを生んでいるのは、外国では謝る事は「犯罪の自白」と同意義とされているからです。)眞子さまのお気持ちが変わらず、佳子さままでもが結婚に賛成というのは、非常に危機的な状況ではないでしょうか。天皇陛下の初孫として、これまで国民からの愛情を一身に浴びてきた眞子さま。日本と言う平和な国のご皇室という守られた環境で「危機感が育たなかった」というのは致し方がないことなのかもしれません。眞子さま自身がご自分が「人質にされている」というご自覚がなく、小室氏が持つ常識は日本の常識とはかけ離れたものだということを理解していないのは、非常に嘆かわしい事態です。正確には、「日本の皇室の内部の情報やご自分と小室氏の間の秘め事」というネタがすでにアメリカに渡ってしまっていて、日米の交渉ごとをアメリカに有利に進めるためのカードとなってしまっていると言うことです。2018今日は、また不気味な話をひとつ。2016年10月13日(木)に「保守勢力を分断する水島聡の戦略」という記事をアメブロに出しました。して、この記事を見たとき、「あれっ?」と思いました。文章の一部が忽然と消えていたのです。(今でも、消されています)どの勢力がやったのか分かりませんが、確実に誰か(何か)が変更を加えたことは間違いありません。記事の内容は、以下の通りですが、結果から見ると水島氏が行ったことは、保守勢力の言論を分断し、お互いに食い違うように持っていき、全体的に保守的な考えの人たちの勢いを弱体化させてしまったと思います。務め、同時に買収の疑いで逮捕された島本順光氏は、そもそも」と書いて、その後に長年、小沢一郎の秘書をしていたことや韓国語が流暢であることなどを書いたはずだったのですが、「そもそも」以下がなくなっていたのです。(2年前の記事なので、同じ内容を思い出して再現できないのが残念ですが)「チャンネル桜」と言う保守系のインターネット番組の社長をしている水島聡氏ですが、この方を見ていると、一見、保守派や「右翼」のような考え方を述べていると思いきや、肝心なところで、本当の愛国者や日本の生き残りを考えている人を潰しにかかる、と私は思いました。水島聡氏の奥様は、NHKで働いている(いた)ようですし、NHKといろいろと接点のある人です。日本の国防(国防を正常に機能させるには憲法改正が必要になる)についての重要な論客を肝心なところで足をすくいました。過去に、憲法学者の倉山満氏も水島氏と決別宣言をされています。日本の国防面での自立が日本の真の独立になることを理解して、それをストレートに発信していたのだと思います。田母神氏は日本の核保有に関して早くから具体的な発言をしていた日本で数少ない国防関係の識者です。日本では、北朝鮮の核の脅威の問題が表面化しても、「核保有」の議論をすることさえもいけないような言論空間でした。田母神さんは、日本は国としていざとなったらアメリカとも戦える力を保持しておくべきだと考えていたと私は理解しています。防衛省の内部にいれば、日本はアメリカから睨まれて、自国で戦闘機を開発することさえ出来ずに、アメリカの戦闘機を言われるままに買ったり、様々な形でアメリカに貢がされてきたことを嫌と言うほどご存知だったでしょう。アメリカ製の兵器の肝心な部分のコントロールは、日本の自衛隊ではなく米軍に握られていることも。田母神氏の本の副題に「たったこれだけで日本は普通の国になれる」とありますが、今までの日本は残念ながら、事実上はアメリカの属国でしかありませんでした。アメリカに貢がされただけでなく、アメリカに言われるままに北朝鮮や韓国を援助したり、言われるままにしなければならなかったのです。北朝鮮の核エネルギー開発もクリントン元大統領に言われてやったことですし、それを北が核兵器に転用しました。慰安婦合意も、アメリカから「半島有事が近いから韓国と仲良くしておけ」と圧力をかけられてやらされたことですしね。恋ダンスをしてまで日本人に媚を売ったケネディ大使の次の就職先は、ボーイング社でしたね。日本にもっとアメリカの戦闘機を買わせるための人事です。田母神さんは、結局は不起訴となり、半年以上も拘束された後に釈放されました。私の参議院選出馬を妨害し、憲法改正をさせないのが理由ではないか」と仰っていました。元秘書で朝鮮語が流暢な島本順光などが選挙の応援に集まってきたことからも分かります。極め付けがこの水島社長です。国防意識は世界最低の数字が出てしまっています。今の日本は、アメリカからの事実上の属国化やお花畑洗脳など、古代ローマに滅ぼされたカルタゴの状況とソックリすぎて恐ろしいくらいです。小保方さんの研究だって、NHKに扇動されるままに日本人が彼女を叩いている間に、アメリカに莫大な利権をむこう20年間もそっくり持っていかれたのですよ。アメリカは、日本は自分たちの管轄下と思っているから、こう言うことが起きるわけです。「アメリカの日本に関する本音(本当のことが知りたい方、限定です)」と言う記事でも書きましたが、一般のアメリカ人は日米同盟と言う軍事同盟が存在することすら知らないし、日本は「遠くにあるちっちゃな東洋人の国」に過ぎないのです。アメリカのテレビを見ていると、アメリカにとって日本はまだ元敵国で「北朝鮮と同列」に扱われているのです。日本が健全な日本に戻るためには、まずは日本を本当に想っている人の名誉を取り戻して、日本の将来を考えた言論を取り戻すことが大切なのではないかと思います。アメリカは、いつもNHKや半島系の人間を使って、日本を内側から工作してきてきたのを忘れてはいけません。「とにかくアメリカに従っていればいい」と言うような盲目的な親米保守こそ、隠れ売国奴であり、右翼だろうが左翼だろうが、日本を破壊したい勢力に組していることになると思います。2018サンフランシスコでは誰も気にしていない大阪との姉妹都市解消について。こちらでは、誰も話題にしていませんし、地元テレビを普通に見ていて、ニュース番組でこのニュースを今、取り上げていません。それは、こちらは、それどころではないからです。開き直った犯罪推奨都市になってしまっているのです。現地に住む私たち日本人にとっては、捏造された強制連行の話が英語で流布されており、困った偏見を生んでいますが、これは日本の政府やマスコミがハッキリ事実を発信しないと、現地の日本人がどうにかできる問題ではなくなっています。アメリカはハッキリと言わなければならないことを言語化する文化ですので、「ことを荒だてなくない」とか、そういう考えでは、誤った認識による日本人への偏見は終わりません。昨年末に「完全に狂ってるサンフランシスコ市との姉妹都市解消は正解、住民も見殺しにする市ですから」という記事を出しましたが、この頃は、一応、簡単な報道はされてはいました。その時は、サンフランシスコは、凶悪犯罪を犯した不法滞在者でも匿う「サンクチュアリー・シティ」であることから起きた問題でもちきりでした。7回も凶悪犯罪で捕まった不法滞在者が殺人を犯したのですが、犯人が女性の殺害を認めたにも関わらず、ほぼ無罪となったのです(犯人は銃の不法所持のみの罪に問われ、殺人などの他の罪状については無罪にしたのです)。詳しくはこちらの記事でどうぞ。それから、国境を破壊して不法滞在者を増やすことは、貧しい国から子供達を引き入れて売りさばく「人身売買」を続行したい勢力と関係していることも、以前、書きました。アメリカでは、「ヤングスーパーマン」に出たハリウッド女優や大富豪が人身売買の罪で、すでに起訴されています。サンフランシスコには、「安全な麻薬注射施設(セーフ・インジェクション・サイト)」なる施設がすでに試験的にオープンしているのです。公金を使ってタダで安全にクスリをどうぞ打ってくださいという施設なのです。これは、治安の良い国に住む日本人には理解しがたいことかもしれませんが、サンフランシスコでは路上生活者を始めとする大勢の中毒者たちが麻薬を注射する時の注射針を使い回し、病気感染のリスクが高まっているだけではなく、薬物の過剰摂取などによる死亡者なども激増しているのです。そのため、市では「それならば、安全にクスリを使わせる場所を作った方がいいんでないの?」という議論を呼び、なんと地元行政で全会一致で、この施設の開設が決定したのです。注射針などが路上に大量に廃棄してあり(おそらく、それを拾って使い回す人たちが絶えない)、地元市民が市内を歩くのが怖いくらいになっているのです。10年とか前に比べると格段に治安が悪くなっているので、国際会議の運営団体や会社の社員旅行なども「治安が悪く悪臭もするのに物価が異常に高いので、もうサンフランシスコを会議の場所にはしない」という方針のところが増えているくらいです。以前は、海も近いし、観光地として知られていたので、国際会議などを開催する際に人気の都市だったのですけれどね。以下は、地元の新聞記事です。サンフランシスコ・クロニクルアメリカ国内初の「安全な麻薬注射施設」が7月1日に開設https://www.sfchronicle.com/news/article/SF-safe-injection-sites-expected-to-be-first-in-12553616.php新しい市長と地元議会では、今まで試験的に運営されていたこの施設を実際に正式に開設することを全会一致で決定しました。カリフォルニア州知事のジェリー・ブラウン氏は、これを拒否したのです。以下は、今日の地元のニュースです。https://sanfrancisco.cbslocal.com/2018/10/02/safe-injection-site-brown-veto-mayor-london-breed/だから、大阪市との姉妹都市解消とか、もう「それどころじゃない」という意味がお分かりでしょうか。それに、サンフランシスコは、中国の上海(シャンハイ)と姉妹都市をやっていますからね。大阪市との間で行われている「子供のホームステイ」というようなレベルの交流ではなく、このサイトを見ると、上海との交流ははるかに大金が投じられた大規模なものであることがわかります。姉妹都市30周年記念の2010年には、サンフランシスコからは300人もの事業家や政治家、文化人を上海の「サンフランシスコ週間」というイベントへ招いて、15社のスポンサーがついたことが明記してあります。(サンフランシスコでも同様のイベントが行われた、とあります。サンフランシスコと上海の姉妹都市サイトhttp://www.sfshanghai.com朱に交われば赤くなると言いますでしょ。それなりのことをしている都市と親しくすれば、こちらも似たようなことをしている「それレベル」の都市だと思われてしまうのです。今の所は、縁を切って正解です。将来的にサンフランシスコ市にまともな政治家があらわれて、犯罪推奨をやめて、普通の都市に戻ることがあれば、またその時に交流を考えればいいと思います。ここと、税金を使って交流してはいけません。こちらの記事「トランプ大統領が米議員の中国系側近スパイを暴露、5年前にFBIが警告、現在は慰安婦団体に」でも書きましたが、ダイアン・ファインスタイン議員の側近でサンフランシスコ事務所の事務局長を20年間もしていたラッセル・ロウという中国系アメリカ人について、5年前にFBIがファインスタイン議員に対して「中国の工作員である」という警告を出していたことをトランプ大統領が演説で明かしています。ハンギョレ新聞に「ラッセル・ロイ」としてインタビュー掲載http://japan.hani.co.kr/arti/politics/28780.html産経新聞の古森義久氏がこの件に関して詳細な記事を出していますので、ぜひお読みください。江沢民氏と深い繋がりhttps://jp.reuters.com/article/idJP00093300_20180817_00620180817アメリカ国内の国家破壊勢力は、25年以上前から中国政府と密接に連携していて、日本を貶めるためにせっせとサンフランシスコを拠点に頑張ってきたのです。何十年か前は、中国で日本人に対する偏見を助長するようなことはまだやっていなかった、と中国出身で日本に帰化した石平氏がおっしゃっていて、ちょうど天安門事件が起きた後あたりから、日本を貶めて日本人に対する憎しみを植え付けるプロパガンダが始まったとおっしゃっていました。(そして、石平氏によると、あちらの若者などは「(捏造の)南京虐殺と同じことを日本にしてやりたい」と言う人も多いと言うことを述べておられました。)この石平氏の発言は、私も「そういえば」と思うことがあり、昔はアメリカの中華料理店に日本人の友人や家族と一緒に行っても、普通に歓迎してくれたのです。最近では、日本人以外の人と一緒に行くと普通に対応してもらえるのですが、日本人と一緒に行くと、オーダーを取りに来てもくれないし、食べ物がなかなか出て来ないのです。あるとき、中国人出身の人たちと一緒にあるレストランに行って、とてもいい対応で食事も美味しかったので、日本人を連れて行ったら、まるでこちらが存在していないように扱われました。4回くらい言ってやっと出て来たりするのですが、「もしかして、勝手に怒って帰ってくれってことなのかな」と後になって思いました。何回かそういう「差別された」と言うべきか「無言の偏見」とも言うべき経験をしたので、今はもう地元の中華料理店には日本人同士ではいけなくなりました。(これは、私の推論ですが、中国ではおそらく日本人に対する偏見をかなり植え付けられるので、レストランで働いている人たちも日本人に対応しているところを他の人に見られると、仲間内で自分の立場が悪くなる、と言うようなことがあるので、誰もやりたがらないのかもしれません。白人だけのテーブルには普通に食べ物が来ていました。)もう、アメリカ(サンフランシスコ)や中国に対するロマンとか友好とか、そういう甘ったるい考えを持ってはいけないのです。日本は戦争に負けてアメリカに占領された後、半ば植民地のような形で陰に陽にアメリカに支配されて、罪悪感を植えつけられて洗脳されて来ましたし、アメリカの戦闘機などを買わされて来ました。基本的に一般的なアメリカ人は日本のことは「遠くにある東洋人の小さな国」というくらいの意識しかありません。アメリカと日本の友情とか友好とか、元から存在しないから...とここに住んでいるとつくづく思います。今のアメリカにあるのは、アメリカ国内の国家破壊勢力(オバマ政権などの旧体制)とカネの力による中国との癒着だけです。サンフランシスコは、25年以上前から地元選出の議員が中国のスパイを側近にしていて、5年前から捏造された慰安婦強制連行を広めて日本と日本人を徹底的に貶めてきた急先鋒の都市です。これから、アメリカがどこまで中国によるアメリカ侵食から脱却できるかが見ものです。2018私はアメリカに長いこと(何十年とw)住んでいる日本人ですが、アメリカ人の本音が日常生活を通じて、そしてアメリカ政府の本音というものがホワイトハウスからの発信やイベントなどを通じて伝わってきます。アメリカの大手メディアは日本と似たようなもので、反アメリカにして反日であり、基本的に国家破壊勢力が資金源なので乗っ取られているようなので、メディアの発信はプロパガンダ性が強いです。私が最初に強調したいことは、アメリカの一般人はほとんどが「日米同盟」という軍事同盟が存在することを知りませんし、日本がアメリカの同盟国だと思っている人は皆無です。マスコミでも、そのような報道はありません。日本にある米軍の存在に言及する機会自体がほとんどないですし、その場合は、「守ってやってる」というような意味合いで出てきます。日本はアメリカの核の傘を含む圧倒的な軍事力の庇護の下にありましたから、その見方は的を得ています。英語で「アラーイ」(同盟国)と言えば、主にNATO諸国を差します。アメリカ人に全般にとって、日米同盟が崩壊しても、痛くも痒くもないのです。米国民全般がまったく気にしないことを、政治家が大事だと思うでしょうか。米国民の支持を得るためには、国民の望むことをしなければならないわけです。http://chicago.cbslocal.com/2017/12/14/richard-boykin-united-nations-gun-violence/今、アメリカは米憲法を犯してまでシカゴなどの都市が治安維持に国連軍を招き入れ、アメリカ国内の一部の地域では主権を失った状態になっています。言い換えると、アメリカの一部は国連の占領下になってしまっているのです。通常、地元の治安維持には地元警察もいるはずですし、アメリカには国内向けにナショナルガードという国内向けの軍隊があります。それなのに、アメリカは自分たちで自分の国を守れない状態になってしまっているのです。オバマ政権下では組織的な犯罪勢力による国境の破壊が行われていて、凶悪犯罪を犯した不法移民を2016年だけで1万9723名も釈放して、本国へ強制送還ではなくアメリカにそのまま滞在させていたことが明らかになっています。(つまり、あえて国内で泳がせて国境破壊と国力の低下を助長させていたわけです。)アメリカは、現在、内戦中というか取り込み中なのです。「人身売買と腐敗に関する大統領令」が出されていて、その中でなんと国家緊急事態宣言が出されているのです。人身売買と子供の強制売春に関与したハリウッド女優や複数の著名人や大富豪、財界人の逮捕者が出ており、少しずつ腐敗勢力の摘発は行われていますが、まだまだ予断を許さない状況です。その内の一人は、メキシコで児童の人身売買をしているところを現行犯逮捕されましたが、アメリカとメキシコの国境付近で起きている問題やアメリカで「移民問題」や「移民局の親子引き離し」などと報じられている問題は、すべて根っこにあるのは、人身売買です。メキシコや南米などから連れて来られた子供たちは、正式な手続きやパスポートなどを持っていません。本人の名前や家族を証明するものがないのです。いう子供たちというのは、売られたら最後、性奴隷にされようが、臓器を抜かれようが、外国に行ってしまえばそのこが存在する証拠自体がないのですから、犯罪者にやられ放題なのです。子供ですから、理路整然と犯罪を証言することもできないし、英語も話せない場合が多いです。国境を越えて違法に子供をアメリカに連れてくる「親」は、ニセの親でディーラーである場合も多いのです。国境付近は大人でも危険な地域ですから、普通の親ならば、そんなところを可愛い子供と一緒に越境することなど考えないはずなんです。今まで、不審死についても色々と書いてきましたが、アメリカ国内が今、国家破壊勢力にターゲットにされて、どれだけ大変なことになっているかは、こちらの過去記事を見てください。普通に考えて、自分の国が倒れそうになっている時に、他の国の国防が大事だと思う国民や政治家がいるでしょうか。人種も文化も言語も違う国なら、なおさらです。日本の総務省と中国の事実上の5Gサイバー軍事同盟成立によって、日米同盟の崩壊はほぼ確定、ということになってしまいます。アメリカが日米同盟の破棄を歓迎するのは当然のことなのです。日本人にとってアメリカの存在は大きいかもしれませんが、アメリカ人全般にとって日本の存在感はかなり薄くて「遠くにある東洋人の小さな国」です。悪気はなく、本当にそう思っています。)日本から米軍がすぐに撤退することはないと思いますが、トランプ政権はアジアからいずれは米軍を撤退させる旨を述べていますし、「世界の警察をやめる」と宣言しています。(つまり、アメリカ以外の国防はやりません、ということです。)ですから、アメリカの国益と利益、国防方針に合致する場合のみ最小限の軍備をアジアにキープするかもしれませんが、「最小限」がどこか、という線引きはグアムになるのかもしれないし、フィリピンかもしれません。保守系のフォックスニュース記事:「北朝鮮は、自身の『真珠湾攻撃』をアメリカに対し開始し、潜在的に何百万人も殺傷できる」http://www.foxnews.com/opinion/2017/12/07/north-korea-could-launch-its-own-nuclear-pearl-harbor-attacking-us-potentially-killing-millions.html北朝鮮の核の脅威がアメリカで報道されていた間、北朝鮮がどのように紹介されてきたかというと、テレビでは必ずセットで「真珠湾攻撃」や「好戦的な日本軍」というような、第二次世界対戦の映像を一緒に流していたのです。アメリカにとって日本は「元敵国」だということが強調されていたのです。日本は今でも元敵国で「北朝鮮と同列」に扱われているのですよ。雰囲気としては、「日本は東洋のちっちゃな国のくせに、過去にアメリカに歯向かった。似たような場所から、またしても暴れるアジアの国が出てきた」というような感じなんですよ。アメリカで「今の北朝鮮はうちらに歯向かった日本を思い出す」というように同列に報道されている事実を知ると、昨年の11月にアメリカ原住民であるナバホ族の第二次世界大戦で暗号部隊員だった方々をトランプ大統領がなぜホワイトハウスに呼んだのかが分かるし、日本の立ち位置がよくわかるのです。大統領がアメリカ原住民を巻き込むことに、どういう意味があるかというと、過去にアメリカに来た白人が原住民から土地を奪い、原住民を虐殺した過去を、「ネイティブアメリカンも白人も一緒に日本人と戦った」と強調することで、罪悪感を消そうとしているのです。原住民にそう言わせることで、アメリカという国が過去にしたことをうやむやにしようとしているのです。アメリカにとって、口に出しては言えなけれど、一番認めたくないのがアメリカという土地を原住民を殺して強奪したことだからです。一般的に、アメリカの政治家としては、特に保守派の政治家は支持層が保守的な退役軍人だったり、軍人の家族だったりするので、アメリカ国民に元敵国である日本とはあまり仲良くしていることを知られたくないのです。トランプ大統領は日本に行く前、真珠湾に寄りましたしね。(真珠湾にはアリゾナ記念館があり、ここに行くということは「日本軍に殺された米兵士たちのこと、まだ忘れてないからな」という意味であるわけです。「西部にいるのはインディアンだけで、人は誰も住んでいない」http://www.afpbb.com/articles/-/3180016AFPニュース記事サンフランシスコの捏造慰安婦像や大阪市との姉妹都市解消についてですが、アメリカではほとんど報道されておらず、気にしている人もあまりいません。海外で暮らす日本人にとっては切実な問題ですが、これはアメリカ政府内の反日勢力と中国が共謀して、韓国系アメリカ人を動かしてやっていたことです。私たち日本人は、アメリカ人全般にとっては基本的に「どうでもいいこと」だということを知らないといけません。そこをアメリカ人が英語でつっつきすぎると、米軍が朝鮮戦争中に「国連軍」の名のもとに慰安婦(売春婦)をドラム缶に入れて支給させていたことなどがバレてしまうので、アメリカ政府としても、日本の悪口を言っている分には構わないにしても、自分たちのやっていたことがバレないためにも、日本と日本人を貶め続けて貰えば、矛先が自分たちに向かわないので大歓迎なのです。(朝鮮戦争の前後に韓国語でUN国連軍向けの慰安婦登録を呼びかける記事。「相封」というのは「相対」で、「相対する」つまり「ための」という意味です。国連軍のための慰安婦です。)そして、アメリカを牛耳っているエリート勢力としては、日本をほぼ植民地として見ていますから、日本人に発明や技術革新をして欲しくないし、それで利権を得ないでほしい(こっちに回せ)というのが本音かと思います。「国益を失う日本、小保方叩きの黒幕が判明。ハーバード大がSTAP特許の利権を20年独占」という記事でも書きましたが、なぜ小保方さんがNHKで襲われて、マスコミに袋だたきにあったのか、なぜ上司が死亡しなければならなかったのか、私たち日本人は冷静に考えなければなりません。結果を見ると、利権がそっくりそのままアメリカに20年間行ったわけです。日本にもっとアメリカの戦闘機買わせるためのものでしかありません。ええ、アメリカにとって日本は、「市場として」と言うか「搾り取る対象」として大事である、ということは言えるかもしれません。日本が多少の危機に晒されたり、隣国からの核の脅威などに晒されてくれた方が、アメリカとしてはビジネスチャンスが増える、と言うことです。日本人の利他精神が彼らにとっては営業妨害だからです。日本人が発明すると、セイコーのクオーツ時計のように特許を無料で公開して公共財産にしてしまったり、適正価格で出回るので、人類にとっては非常に良いことなのですが、人類を奴隷にしようとしている、人を殺しても何とも思わない勢力にとっては、非常に迷惑だということです。大手メディアや政治家レベルでは、まあそんなところですが、個人レベルではアメリカの新帝国主義というかアメリカを乗っ取っている腐敗勢力を嫌っている人たちも多いです。個人レベルの付き合いでは、過去にアメリカに歯向かった気骨のある日本人を信頼してくれる人たちも多いです。国際会議で主張した世界初の国ですしね。アメリカ人でも、有色人種も多いですし、先祖がメキシコの人などは、日本人とウマが合います。それから、私は個人的にアメリカの黒人の人たちからとても親切にしてもらって、とても助かった経験があります。日本人と似たような連帯感というか助け合いの精神を持った人が多く、親しみやすい人が多い印象があります。アジア系でも特亜以外のアジア系アメリカ人はほぼ親日ですから、個人的に親しくなりやすいし、信頼関係を築きやすいです。太平洋の島々の人たちも日本と日本人に対して親しみを持ってくれていますから、個人的に信頼関係を築きやすいです。太平洋の島々の人たちは、日本と同じようにお土産をあげる文化があるので、すんなり馴染むのですが、白人文化で育った人にいきなりお土産を渡すと警戒されます(悲しいですが、何か企んでいると勘ぐられることが多い)。私は個人的な印象としてアメリカの白人文化と特亜文化は、「力=正義、利益=最重要視」というところが似ているので、根底にお互いに似たものを持っているため、親和性があるのではないかと思っています。(聖徳太子のいとことされる蜂子皇子の絵、肌の色が黒かったと言われています。日本は皇室に繋がるやんごとなき身分の方の中にも肌の黒い人がいたし、信長の時代も黒人を差別せずに身分を与えて重用しましたからね。)大昔は、太平洋の島々の人々も大陸の人々も日本を行ったり来たりして混血していたため、私たち日本人には様々な人種が混じっています。戦後、占領軍GHQが焚書までして葬り去りたかった日本の歴史本に「天孫族6000年の歴史」というのがありますが、日本にはもともとポリネシアやツングース族、クメール族がいて、そして中東地域の人たちが行ったり来たりして日本人になって行ったということが書かれています。私は個人的には、日本人の「心のふるさと」は太平洋にあるんじゃないかと思っています。南の島というか竜宮城のような海の楽園を思わせるハワイやグアムに憧れる日本人は多いですし、新婚旅行などで一番人気の場所ですよね。日本人のルーツが特亜にないのは、新婚旅行であれらの国々を訪問したいと思う人が皆無であることからも、心のふるさとではないと言い切れます。新婚旅行で万里の長城(人柱が埋まってると言われているしw)に行きたいという人の話を聞いたことないですからね。基本的に私たち戦後の日本人はアメリカ人が日本人をどう思っているか、外国から日本がどう思われているか、ということを気にしすぎるような気がします。相手は全くこっちのことなんて考えてもいないからねw。私たちはどういう人間でありたいのか、どういう国でありたいのか、そのために何をすればいいのか、ということに気を配るべきだと思います。私は日本人が日本を守れるように、アメリカから押し付けられた不条理な武装解除である憲法改正をして日本オリジナルの憲法にしなければならないし、おそらくそのためには、まずスパイ防止法の制定をしておかないといけないと思っています。2018今、起きている戦争の戦場はサイバー空間です。犯罪の多くがサイバー空間で行われています。中国軍には、サイバー部隊が存在します。オバマ政権時代にアメリカでは、海軍の機密情報が中国にハッキングされるわ、数万単位の連邦政府職員が中国にサイバー攻撃を受けるという事件が報道されてきました。トランプ政権になった後になって、やっとアメリカへのサイバー攻撃に関わった中国人が逮捕されるというニュースがありました。日本でも、識者の間では2015年の段階で「日本企業がサイバー攻撃で汚染されている」という記事が出ていましたし、サイバー戦争について何らかの理解があったと思います。2015/07/18https://toyokeizai.net/articles/-/775392015年に8月頃に話題になった日本の年金情報流出に中国軍のサイバー部隊が関与していた、というニュースを覚えていらっしゃいますでしょうか。2015.08.01https://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150801/dms1508011530003-n1.htm日本人の個人情報と金融情報を管理する年金機構がデータ入力するのに、中国系の企業に委託していた、という今年の5月頃に出たニュースを覚えていらっしゃいますか。年金機構「時間限られていた」2018.5.6https://www.sankei.com/life/news/180506/lif1805060012-n1.htmlそして、何と14.9万人に支給ミスがあり、総額20億円の支給ミスがあったというニュースを。2018.3.26https://www.sankei.com/affairs/news/180326/afr1803260033-n1.htmlこれは、サイバー犯罪でしょう。数年前の段階で、中国軍のサイバー部隊の関与が分かっているわけです。今、国民のデータを管理したり、年金業務を行う総務省にサイバー犯罪に関与した疑いがあり、中国政府に同調する発言をした野田聖子が大臣となっている。総務省が主導している中国との5G通信技術共同開発は、中国とのサイバー技術共同開発です。(当たり前だけど...。)しかし、サイバー(IT)技術というのは、「サイバー部隊」という軍隊の部隊が存在するように、軍事技術と直結しているものです。アメリカのグーグルも米国国防省の受注をしている大手軍事産業ですし、アマゾンでさえもクラウド構築を受注している軍事産業です。(電車や飛行機、建築重機の遠隔操作が5G技術で可能に)何度も繰り返しますが、5G通信技術は、飛行機や電車などの乗り物の遠隔操作も可能にするパワフルなものです。5Gアンテナ建設中のアメリカでは電磁波による健康被害の報告も出ています。マレーシアのマハティール首相は、消えたマレーシア便の遠隔操作によるテロの可能性を指摘していました。アメリカのボーイング社は2006年の段階で商業用の飛行機を、パイロットや乗組員なしで無人運行できる遠隔操作システムの米国特許を取得しています。5G技術を使えば、飛行機や電車や車を遠隔操作して誤作動させて、完全犯罪のテロを起こすことも簡単に出来るのです。これは、事実上の日本と中国のサイバー軍事同盟と同意義です。これを総務省にやらせてはいけません。そもそも、軍事技術ですから、総務省の管轄下にしてはいけません。防衛省と公安が目を光らせなくては。いや、スパイ防止法の制定が先でしょうか。「5Gの新たな脅威は中国、CIA元幹部が語る」https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/column/18/00134/060700054/今、アメリカは内側から崩壊しかけていた自分たちの国を取り戻そうとしている最中です。日本の安全保障の面倒までみる余力がありません。当然ですがアメリカが日本を中国や北朝鮮から守ってくれる、ということはありません。それどころではないのです。アメリカの国防はとっくに終わっている上に、アメリカの憲法を犯してまでシカゴでは治安維持に国連軍を要請したりして、アメリカの国家の主権が一部で失われた状態なのです。他国の主権を守ることは、正直、重要じゃないし、できれば「もうやめたい」という状況になっています。(ハイヒールを履いて更新する米軍の訓練生。いう大統領令が発令されているのがわかります。ここを見てくださいね。大変だ」と言っている国ですから、他の国の戦争を防ぐ手伝いまでは、手が回らないというのが正直なところです。大富豪のブロンフマン家の一人が人身売買関与で逮捕されたりして、腐敗勢力の一掃が少しずつ進んではいますが、まだまだ予断を許さない状況です。日米同盟を破棄するいい口実になるから、「ちょうどいいや」というつもりなのかもしれません。アメリカとしては、国内的にはもう外国に米軍を駐留させる体力もないし、国民の賛同を得るのが難しくなっているからです。アメリカ国内の国家破壊勢力が憲法違反まで犯して国連軍を招き入れて、自分の国を守ることができておらず、主権を失った状態なのに、自分たちの軍隊が外国を守っていることに大勢のアメリカ人が矛盾を感じているのです。日米関係を男女の関係に例えると、イメージが湧くんですよ。「ああ、この奥さんと別れたいな〜。いうことは良く聞くけど、あれもやってこれもやってで、金もかかるし、もうマジでしんどい」というとき、「別れられるように仕向ける」には、どうしたらいいでしょうかね。それは、やはり相手の浮気ではないでしょうか。相手が裏切ったら、それを正当な理由とすれば、確実に離婚(別れ話)に持っていけるわけです。2018年8月2日https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180802-00050034-yom-intことは間違いありません。中国は、スプラトリー諸島に置いたサイバー兵器をアメリカに向けたものだと発表していますから、日本の技術が中国のサイバー兵器に取り入れられ、それがアメリカにとって不利になったら、日米同盟という軍事同盟の事実上の破棄となってしまいます。私は、アメリカに住んでいるので、日本とアメリカに戦争して欲しくないです。アメリカという図式は本当に嫌です。日本は、5G技術は他国と共同ではなく、単独で安全なものを開発することで、世界に貢献できるし、世界中に需要が増えるはずですから利益もあがります。官邸に懸念を伝えましょう。私自身も、先日、官邸にメールをしました。一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。2018先日、アメブロにも「米中5G世界大戦が勃発、日本は中国側に参戦、総務省主導の共同開発で」という記事を出したのですが、MOEMOEさんが私の記事をリブログされる際に非常にわかりやすい言葉で現状をまとめてくださったので、ご紹介したいと思います。基地になった日本の基地外が日本を基地内にしてしまったんだもっぺん、日本上空にアメリカの爆撃機がやって来るなそれだけではない、アメリカからミサイルが飛んで来るひゃっほ~~~この現実に起きている脅威をどうやったら、より大勢の人に分かってもらえるのか悩んでいましたが、わかりやすい!!!こういうことが起きるのですよ。今のまま日本の総務省が主導して中国と一緒に軍事技術である5G通信技術開発を進めてしまうと。(マレーシア便の遠隔操作によるテロを指摘したマハティール首相)つまり、こういうことです。日本の総務省は、中国のサイバー兵器の質を上げるために、共同開発の名のもとに日本の技術を売り渡そうとしているのです。それだけではなく、この共同開発に乗ってしまったら、移動式の通信回線や通信機器の名の下に中国にコントロールされた軍事技術が日本国内に入って来ます。・日本は、事実上のアメリカへの5Gサイバー戦争宣戦布告そういうことです。何度も同じことを繰り返しますが、5Gは軍事技術です。アメリカのグーグル社などは、アメリカ国防省から110億ドルの開発パートナーとなった「軍事産業」です。ショッピングサイトのアマゾンでさえ、CIAからクラウド構築の仕事を受注した立派な軍事(諜報)産業なのですよ。ただの買い物サイトではないんです。前の記事でも書きましたが、アメリカはオバマ政権時代にかなり中国と癒着していたため、中国からアメリカの軍事機密をハッキングされて来たことが報道されています。中国がアメリカ海軍の受注業者をハッキングし、潜水艦戦における機密データを入手した、という報道もありましたし、アメリカの政府職員が中国からのサイバー攻撃を受けていたことも明らかになっています。トランプ政権になってからやっと中国国籍のアメリカへのサイバー攻撃に関わった人物が逮捕されました。「中国国籍の人がアメリカへのサイバー攻撃関与で逮捕される」アメリカの場合は、大統領の権限が大きいため、国の中枢を中国に売り渡してしまったとしても、大統領令などを出して、政策を違う方向に舵取りすることが可能な社会です。今、トランプ大統領によって方向がガラリと変わっていることからも、それが分かります。日本は大統領制ではなく、議会制で総理大臣の権限がアメリカのように大きくありませんから、一度やってしまったことを覆すのが難しい社会になっています。反対です軍事利用やテロに容易に使われてしまう5G通信技術は、軍事技術と直結していて、日本の安全保証の問題です。この問題は総務省管轄下であっていいはずがありません。5G開発は、日本が単独で開発することを切に望みます。日本が安心で安全な通信技術を完成させることができれば、世界中に需要が生まれるわけですから、長い目で見れば、その方が利益も莫大なものになります。私自身も、先日、官邸にメールをしました。一人でも多くの方がこの件について、声をあげてくださるようお願いします。2018今、アメリカで水面下で非常に面白い現象が起きています。昨日、サウスカロライナ州のすべての公立学校(大学を含む)で「椅子◯◯◯」の国の政策を批判すると、◯ダ◯人差別とみなす、という条例ができたことを知りました。いうのがあり、そこから猛烈な批判と訴訟の脅しをかけられ、公式に謝罪させられます。これは、アメリカの俳優などの著名人でもそうですが、過去に口が滑ってそういうことを言ってしまった人は、必ず公の場で謝罪するまで、この団体が追求しつづけるのです。日本人はあんまり関係なさそうに思いますが、実は、私たち日本人の言論でさえも、この団体の影響を受けているんです。◯ダ◯の陰謀説に関する著作を出していた宇野正美さんという方が以前は、日本の大手新聞に広告を出していましたが、この団体がしきりに日本の新聞に抗議をしたため、最近ではこの方の名前を見る機会がめっきりなくなりました。日本の大手新聞も、公式に謝罪を出しているところがあります。(この方の言っていることが本当かどうかは別として、アメリカの特定の人種保護団体から言論弾圧されていることには、間違いありません。)「最近、サウスカロライナ州で可決された法律では、公立校でイスラエル批判は、ユ◯ヤ差別と烙印を押される」https://www.aljazeera.com/news/2018/05/critics-denounce-south-carolina-anti-semitism-law-180513113108407.html「特定の国の方針を批判することが、特定の民族への差別である」とする非常に厄介な法律ではありませんか。アメリカのマスコミは北朝鮮とかイランを「悪の国」などと呼びますし、イラク戦争の時には、イラクを批判し、サダム・フセインを悪魔呼ばわりしていましたけれどね。全部の国と民族への批判と差別をやめるというのならわかりますが、特定の国ですからね。アメリカを支配しているのが誰かが丸わかりですよね。先日、安倍首相の中東訪問中にあの国で出された「畳を踏みつける靴入りデザート」の意味について書きました。あれこそ、日本人を貶めて喜ぶ差別行為に思えますけれどね。(まあ、日本人は心が広いから、そんなに気にしないにしても)日本はアメリカの戦闘機を買わされたり、様々な方法でカツアゲされてきましたから、戦後の日本にとってのジャイアンは、アメリカでした。北朝鮮の核開発も元々、クリントン政権時代にアメリカに言われて、日本が北朝鮮の核エネルギー開発に金を出さざるを得なかったため、それが核兵器に転用されて起きたことです。アメリカの政府要人やマスコミのトップ、実業界のトップはほぼ大多数が自分の先祖が旧ソ連やルーマニアやハンガリー周辺に住んでいて◯ダ◯教に改宗し、「ヘブル人」ではないのに「聖書の民」として背のりした人々の子孫です。そのアメリカにとってのジャイアンは、名前が「椅子」から始まる国だと私は思います。あの国は興味深いですよね。日本人にあてはめたら、こんな感じで自分たちの聖地に国を作っちゃったんですからね。「わたしたちは、仏教徒である。お釈迦様と同じインド人である。釈迦の故郷であるインドとネパールは、私の土地であり、国である」私たち日本人は、そんな風に考えないので、本当に彼らのことが分かりにくいですが。何か、アメリカとアメリカにとってのジャイアン国家との関係が水面下で少しずつ変わっているのではないかと思えてくるニュースがありました。サイスカロライナのお隣のノースカロライナ州といえば、ワシントンの腐敗に切り込んできたトレイ・ガウディ議員の選挙区です。ガウディ議員は、「次期は出馬せずに政治の世界から引退し、法曹界に戻る」という意向を発表しています。ノースカロライナのニュースを調べていたら、こんなニュースが出てきました。「ノースカロライナ州の都市がイスラエル警察とイスラエル国防軍との合同訓練を禁止」エルサレム・ポストhttps://www.jpost.com/Diaspora/North-Carolina-city-bans-any-training-with-Israel-police-or-IDF-552411これは、いきなり読むと意味がわからないですが、これまでは、アメリカの軍や警察は「椅子の国」で訓練をしていたのですが、それは(一部の地域では)もうやめる、ということですね。あの国の軍隊は、世界でおそらく一番強いと言われていますから、一緒に訓練しなくなれば、アメリカは弱くなる可能性もあります。アメリカの地方レベルで「あのジャイアン国家の言いなりになるのは、もうやめたい。2018米朝会談の場所がシンガポールに決まり、これまでの地道な安倍外交の成果が表に出てきましたね。トランプ大統領は、最初は、会談場所として板門店にしようかと思うと語っていましたが、日本側が粘り強く「なぜ北朝鮮と韓国の国境付近の板門店で米朝会談をやると面倒なことになるのか」ということを理論的に説明し、それがアメリカ国内の「まともな勢力」に受け入れられた証拠ではないかと思います。安倍総理がトランプ大統領との会談で伝えたことを、参議員議員の青山茂晴氏がゴールデンウィーク中にアメリカに自費で出張して下さり、その報告ビデオが公開されています。大まかな筋は安倍総理がすでにトランプ大統領との会談で伝えているわけですが、詳細を青山繁晴議員がアメリカの安全保障関係の高官らと会って直談判し、さらに詳しく熱意を持ってアメリカ側の実務担当者たちに、拉致問題と北朝鮮の問題の根っこにあることを説明してくださったのが伝わったというのは、日本にとって非常に喜ばしいことだと思います。・日本国民は、ひとりひとりが天皇陛下の息子や娘であって、国民一人たりも見捨てることは、日本にもともとあった民主主義を裏切ることになること・日本は憲法改正をするまでは、憲法の縛りがあって、自衛隊が北朝鮮へ行って拉致被害者の方々を取り返すには制約がありすぎて、実際問題としてアメリカのバックアップが必要であること・国境付近で韓国も絡んで米朝会談をして、トランプ大統領にノーベル平和賞受賞などさせたら、北朝鮮の非核化がされないうちにアメリカの軍事オプションという選択肢を自ら無くしてしまい、外交カードに使える影響力がなくなり、オバマ政権時代の二の舞になること・会談場所が北朝鮮と近いシンガポールであれば、北朝鮮も受け入れる下地があること青山繁晴議員は「日本の議員には会わない」と言ってきたアメリカの高官に対して、こう言ったことを詳しく伝えて下さったそうです。アメリカは、トランプ大統領就任前までは、ほぼ国際主義者というか国家破壊主義者たちがずっと実権を握ってきたために、内部から崩壊してきました。ナチスの元協力者だとテレビで語った数々の国家転覆をしてきたジョージ・ソロスの息のかかったクリントンが夫婦で長年、実権を握ってきましたし、ブッシュ家は親子二代で大統領になりましたが、過去記事でも書きましたが、ブッシュ家は祖父のプレスコット・ブッシュの時代からナチスに資金援助していました。「北朝鮮の核はクリントン、オバマ政権下でアメリカが育てた」という過去記事でも書きましたが、クリントン大統領の時代にアメリカが北朝鮮と会談して、日本に金を出させて、韓国を通じてマネロンしてから、北朝鮮の核エネルギー開発に協力させた事実を私たちは忘れてはいけないです。それが、結果的に核兵器に転用され、この合意自体が破られ、「国連の監視」もデタラメであったことが明白になってます。その時のクリントン大統領がしたスピーチを忘れないでおきたいですね。日本はすでに、何度も何度も北朝鮮を援助しては騙されてきたわけですから。質問の前に、デルーチ大使が今朝、署名した北朝鮮との合意の枠組みについて話したいと思います。これは、アメリカにとって良い取引です。北朝鮮は、核を凍結し、そして核武装を解除します。韓国をはじめとする我々の同盟国は、その方がより保護されます。世界全体が核の拡散を遅らせることで、より安全になります。韓国は、日本など他の国々から援助を得て、北朝鮮が失う分の核エネルギーを補填するために、北朝鮮に対して代替エネルギー発電をする資金を払います。それによって、核兵器を作るのが北朝鮮にとってより難しくなります。国連の監視員が注意深く、この約束を守るように監視します。ビル・クリントン大統領の演説まだアメリカの政府の一部に巣食っているオバマ勢力の残党がシカゴにいて、市内の治安維持のために国連軍を要請してしまったため、アメリカの一部はいま、すでに主権を失っていて国連に占拠されている状態です。国連は、近年では国境破壊主義者と児童性虐待と人身売買をする勢力に乗っ取られている感があります。カナダ人の元国連高官が複数の児童性虐待で逮捕された件と同じく国連高官で元米陸軍大将も児童性虐待で起訴されたことを書きました。そもそも、ヒラリーが国務長官の時代に大地震に見舞われたハイチへ、ビル・クリントンが国連特使として人身売買の罪で逮捕されたローラ・シルスビーというアメリカ人の罪を軽くするために来たことも忘れてはいけません。安倍晋三総理こそ、前よりもかなりまともに戻りつつあるアメリカ政府に対して「まっとうな提言」をして、結果的に国際政治で多大な影響力を発揮している人物ではないかと思いますよ。憲法の縛りがある上に核兵器を持たず、「軍事力」がほぼない国である日本の影響力が実は大きいというのは、すごいことではありませんか。安倍総理の国際政治への影響力が非常に大きいそれを考えるとね...これまで、アメリカを動かして中東で暴れさせたりして来たのが、「あの国に背のり」して来た人たちですから、まっとうな議論でアメリカに影響を与えている日本の総理大臣の存在は面白くないと思いますよ。彼らにとって、アメリカは自分たちの「シマ」だから、今までほぼほぼ言いなりでしたからね。過去にトランプ大統領は、マクマスター大統領補佐官が批判を浴びているのを打ち消すために「マクマスターは親椅子◯◯◯であり、いい人間である」と発言したことがありますが、大使館の場所も変えるという方針も、アメリカにはあまり関係ないはずのにこの件が重大懸念事項になっていること自体、アメリカにとってのジャイアンはあの国であるわけです。「ごくごく真っ当な提案」をアメリカが「なるほど、アメリカにとっても、その方が有利だ」として決めたことであっても、日本人ごときが「ウチの」アメリカを言いなりにさせやがってキーッ!みたいなんがあるんじゃないでしょうかね。それから、日本はあの国の問題に関しては、戦後初めて、アメリカとは違う見解を出していて、安倍政権は日本の念願であった日本オリジナルの外交を展開することができて、日本人としての判断を初めてできた画期的な偉業を成し遂げました。安倍首相に「畳を踏みつける靴入りデザート」はね、「俺たちが本当のジャイアンなんだぞう。アメリカだって、オイラの犬なんだぞう」って言いながら、日本を踏みつけてやりたかったんだと思いますよ。なんか、必死さが伝わってくるよね。アメリカの支配層も動かしてきた中東のあの国が私たち日本人の代表である安倍首相の訪問中に虫唾が走るような「おもてなし」をしたニュースを...。「ひどい!失礼な!」と思った方々も多いと思いますが、私はこのニュースは、逆にこういう西欧世界では最低とされる類の嫌がらせをされても微動だにしない日本という国と日本人の代表である安倍総理の世界における存在感を逆に示した気がします。この妙なおもてなしによって、あの国の「ジャイアン性」が表に出てきたな、と私は思いました。https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180508-00000009-jij-m_estまず、「靴」についてですが、「靴にキスをしろ」というのは西洋では相手を完全に侮辱して完全に服従させる時にいう言葉です。「靴からデザートを食べる」というのは、そこから考えると、靴に口を近づける訳ですから、意味合いはほぼ同じです。「靴から甘いものを食べる」ということは、素直に考えると「お前が完全に服従した状態で得をさせて(甘い餌を食わして)やる」という意味になります。「靴」に込められた意味だけではなく、今回の件ではランチョンマットがどういうものかに注目してください。「畳に見立てたマットの上をエリートが履くような靴が踏みつける」という図ですが、これは誰が見ても「日本を踏みつけにしてやる」とか「お前の家に土足で上がったぜ」という意味であることは間違いありません。このランチョンマットが西洋風のものであったら、西洋では室内でも靴を履く習慣があるので、「ただの靴」といえるかもしれません。このランチョンマットが藁のような色と質感をもっている上に、日本の畳の特徴である「縁」が付いていることで、このマットが「畳」を象徴していることは明らかです。「畳」は、もともと稲の茎を乾燥させた藁(わら)で作られていました。「畳」というのは、12000年以上も前から稲作を行って稲作文明を引き継いできた私たちの国、日本の伝統文化そのものでもあります。以前、日本と世界を救うのは、縄文からの稲作文化を背負った頑固オヤジの「むしろ職人」とその精神!という記事を書きましたが、藁で作った敷物そのものが私たち日本人が知らず知らずのうちに培ってきた「こころ」を象徴しています。日本では、最高権力者である天皇陛下でさえも1400年も前に「乾燥させた稲穂で敷物を作る」という内容の和歌を詠んでおられます。この和歌からも、日本では天皇陛下自らが「露に濡れる祖末な庵で」「わが衣手」を「露」に濡らされて、自然の恵みを大切にしながら「みんなと一緒に無心で働く」ということを大切にしてきたことが分かるのです。それは、あの国も今、生き残りに必死だからですよ。あの国は、しばらく前にジョージ・ソロスを「国家の敵」指定しましたが、今まで一応「仲間」だった連中が、とことん国家破壊の道を突き進んでいって、自分たちが新しく作った国までも壊されそうな勢いになって焦っている感じですかね。あの辺りに住んでいるのは、聖書の民だけではなく、現在のトルコやロシア辺りの周辺地域の人たちが後で改宗して、それを根拠に自分たちの宗教の聖地を自分の土地にするという、何とも言えない「背のり」を集団でやってきましたからね。自国に矛先が向かないように周辺国同士をアメリカを使って戦争させる裏工作をしてきたことは、アメリカが80年代にイランに武器提供していたことが発覚した「イランコントラ事件」などからも表に出ています。これまで、日本の外交はとりあえずアメリカに従っていましたが、アメリカが椅子の国の大使館の場所を移しても、日本は移転させずに、椅子の国に首根っこを掴まれているアメリカに追従しませんでした。戦後、やっと日本が日本なりの判断で外交の場で決定した快挙だったと言えます。安倍首相、アッバス議長に伝達http://www.afpbb.com/articles/-/3173236彼らの宗教がもともと何をやっていたかは、こちらの過去記事を見てくださいね。「十戒」にもある通り、考え方は完全な性悪説です。日本人の考え方とは正反対なのです。彼らに好かれなくてもいいんです。いや、世界に鬼畜な勢力がいるとしたら、善人というか性善説で生きている真っ当な人間が悪い奴らに嫌われるのは当たり前なのです。今回のように安倍総理がこうやって「わざわざ」このような侮辱的なデザートを出された、ということは実は日本の存在感と影響力が大きいからということではないでしょうか。こちらの過去記事で書きましたが、遊牧文化が根底にある文化は、家畜や土地を盗って盗られて生きてきた歴史が長いため「いつやられるか分からない」緊張感と恐れがいつも心にあって、それが生きていくのに必須です。西洋では「ハロウィン」で子供たちに楽しみながら恐喝することを教え、クリスマスでは略奪方式のプレゼント交換を行うのです。それに比べると、性善説が文化の根底にある日本人は、他の民族に比べると心に抱えている恐れが少ないと言えるのです。世界を支配したい勢力が日本人をやたらと貶めたり、日本に嫌味を言ったり、日本を弱体化させようとしてきたのは、私は日本人が「簡単に支配できない」民族だからだと思います。恐れがない人たちには、脅しが効かないから支配しにくい金だけで買収されない人間は、支配しにくいからだと私は思っています。私たち日本人が持っている「性善説に基づいた精神性」と「金で買収されない真心」を持ち続ける限り、どんな勢力がどんな攻撃を仕掛けてきたとしても、日本と日本人は大丈夫です。(日本だけですよ、先進国でこういう価値観が今でも綿々と残っているのは↓この会社も、日本の縄文時代からの伝統である酒造りをしている企業の広告です)戦後、日本人は自虐史観を植え付けられてアメリカの属国のような立場を強いられてきましたが、そのアメリカは弱体化しつつあり、アメリカを牛耳ってきた「あの国に背のりした人たち」も仲間割れを起こして以前のように盤石ではなくなってきていると言えます。あの国の人たちは、「お前らはアメリカがジャイアンだと思ってるかもしれないが、アメリカも頭が上がらない本当のジャイアンは、俺たちなんだぞう!」ってことが言いたかったんじゃないのかな。あの靴のデザートを使って。ま、でも、ほら私たち日本人は性善説だからさ。嫌がらせとかされても、気づかないし、気にしない場合が多いよね。時事通信の記事によると、「安倍総理夫妻は夕食会を楽しんだ」と書いてあるので、我が国の宰相は余裕でスルーしたんじゃないかと思いますよ。ちなみに、厳しい国際情勢の中で政治家や官僚が正しい警戒心を持ち、危機管理意識や備えをすることは大切だと思います。北朝鮮の核にしても、元々はアメリカが日本の金を使わせて北朝鮮の核を育てて来たわけで、これがマッチポンプだと分かっていれば、むやみに恐れて思考停止する必要はなくなるわけです。≫Siliconvalleyこのサイトでの更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移転しました。リンクフリー、拡散OKです。記事内の参考文献や根拠とした過去記事へのリンクも一緒に入れてくださるようお願いします。(151)ProfileAuthor:Siliconvalleyこのサイトでの更新は終了しました。アメブロ「シリコンバレーから日本を想ふ日々」に移転しました。リンクフリー、拡散OKです。記事内の参考文献や根拠とした過去記事へのリンクも一緒に入れてくださるようお願いします。