プリンシパル購買・調達アンケート2007で面白いデータがありました。購買・調達力の強化が企業を救う!というものです。今年の「購買・調達に関する調査」で面白いアンケート結果がでています。それは購買・調達部門の人員数の調査です。購買・調達部門の従業員数の全社に占める比率は約1.1%。従業員1000人規模で11人、4000人規模で44人、という規模感が平均のようです。従業員数の規模が大きい企業ほど、その比率が高くなる(つまり大企業ほど購買・調達人員が多い)という結果になっていました。企業の業種や製造業であれば内外製の比率等の差により、ばらつきはあるとは思いますが、なんとなくうなづける調査結果だったと思っています。意外と「増加している」企業が少ないな、というのが私の正直な印象でした。これを3年前に比較して業況が「好転」している企業と「横ばい」「悪化」企業毎に人員数の増加している企業の比率が大きく異なっているのが、特徴的でした。「好転」企業のうち40%は購買・調達部門の人員は「増加」「大幅に増加」しています。好調な企業ほど購買・調達部門の人員が増えている、ということです。人員を増やすことで「好転」したことも事実だと捉えられます。再生への挑戦」(ダイヤモンド社)の中でこう語っています。「日産の購買コストの数字を目にした瞬間、最優先課題は購買部門にあると分かった。日産は部品やサプライヤーに高い代金を払っていることに無頓着だった。気づいてもコスト削減のための措置を講じようとはしていなかった。(中略)エンジニアは購買担当者を一段低く見ており、社内にも購買担当者が出世し成功することはまずないという思い込みがあった。私たちは購買担当者のステータスを上げ、最終的な意思決定を行う立場として位置づけることにした。」その後、皆さんがご存知のように、日産自動車はV字型回復を成し遂げました。私は「購買・調達力の強化が会社を救う」のは事実だと確信しています。プリンシパルNTTデータグループのコンサルティング会社である株式会社クニエの調達購買改革コンサルタント。調達・購買分野に特化したコンサルティングを提供している株式会社アジルアソシエイツの元代表。調達・購買を経験し、複数のコンサルティング会社を経由しており、購買実務経験のあるプロフェッショナルがサービス提供を行います。直弘の新着記事を受け取る閲覧ランキング1「おひとり様」の増加にマーケッターはどう対応する?2『指輪をはめたい』に見る現象学3ワタシは、万引きをしたことがある。Reserved.ログインこの機能をご利用いただくにはログインが必要です。ご登録いただいたメールアドレス、パスワードを入力してログインしてください。パスワードをお忘れの方フェイスブックのアカウントでもログインできます。NOW!のご利用規約、プライバシーポリシーーが適用されます。NOW!が無断でタイムラインに投稿することはありません。