朝日新聞社の言論サイトメインメニューをとばして、このページの本文エリアへさん購読のご案内ログインログアウト朝日新聞デジタル朝日新聞デジタル有料会員(フルプラン)の方なら、ログインするだけで論座の全コンテンツをお楽しみ頂けます。韓国MBC報道局長2018年12月25日メディア|韓国ソーシャルリンクをとばして、このページの本文エリアへTweetlist大学生時代に第二外国語として日本語を勉強していて、時おり驚くことがあった。「韓国人と日本人は本当に考えが似ているな」と感じたからだ。「猿も木から落ちる」という日本のことわざは、韓国のことわざと意味はもちろん、単語も一致する。「花より団子」が「金剛山も食後の見物」という韓国のことわざと似たような意味だと知ったときは、思わず膝を叩いたほどだった。単語は少し異なるが、どちらも表現しようとするところがとても生き生きと伝わってくる。日本のネチズン(NetworkとCitizenの合成語で「ネット市民」)たちが自国のメディアを〝マスゴミ〟と冷やかして呼ぶということを聞いたときは「やはり」と、感嘆詞とともに苦笑いをするしかなかった。韓国ではこの場合、「メディア」とは言わずに「言論」と言うが、そこには道具としての媒体(メディア)であるだけでなく、社会正義をただす使命を帯びたニュアンスが含まれている。した「言論」をごみに例えるとは......。同じように記者をごみにたとえて〝キレギ〟(キジャ=記者、スレギ=ごみの合成語)と呼ぶ韓国人の視線と全く同じではないか。その言葉に含まれている蔑視がまさに「生き生き」と感じられる。偶然にも韓日両国のメディアは、ともに軽蔑と怒りの対象に転落してしまったのだろうか。日本の事情はぼんやりと推測するだけである。メジャー放送局で25年のキャリアを持つジャーナリストである筆者が韓国メディアの実像を説明するのはそれほど難しくない。韓国でいつから記者たちがキレギと呼ばれ出したのだろう。その始まりを探し出すのは難しいが、この恥辱的な別名が特定の報道機関に所属する記者だけを指す言葉ではないことは明らかだ。ここで約30年前の過去に戻って考えてみよう。1987年、ソウル市庁前を埋め尽くした集会で民主化を叫んだ市民たちを思い出してみる(注1)。彼らが憤っていた対象は、独裁権力だけではなかった。人々は権力にひざまずいたテレビニュースや新聞に失望して怒っていた。毎晩メインニュースがはじまるたびに、大統領の動静がトップニュースを飾り、新聞各紙は光州抗争(光州事件)のような民主化運動を「暴徒によるデモ」と罵倒していた時代だった。当時、大学生だった筆者が記者になる決心をした理由も、こうした憤怒と無関係でなかったと思う。権力に屈従するテレビや新聞を改革するには、「虎の穴に飛び込まなければならない」という心情ではなかっただろうか。80年代末にはじまった言論改革運動は、まさにこのような憤怒に端を発したものだ。権力と資本から独立した言論が必要だという自覚が韓国知識人の間で広まっていった。その結果、市民が株主となる「ハンギョレ」のような新たな新聞が誕生した。故・盧武鉉(ノムヒョン)大統領と文在寅(ムンジェイン)現大統領がその当時、ハンギョレの株主として参加したという逸話は有名である。のちの98年、財閥グループの所有だった「京郷(キョンヒャン)新聞」が社員株主の形で独立し、「ハンギョレ」とともに、いわゆるリベラル派新聞の二頭立て馬車のような役割を一手に引き受けるようになる。インターネット時代がはじまると、それまでになかったタイプのオンラインニュースメディアが続々と誕生した。市民記者が自発的に送ってくる記事を発信する「オーマイニュース」、元新聞記者たちが作った「プレシアン」などがそれである。市民が株主として参加したり、直接記事を書いたりもするメディアは、改革と変化を追求する進歩(リベラル)陣営の理念を代弁しはじめた。(略して「朝中東」と言う)などの新聞は、おのずと保守陣営の理念の代弁者になるしかなかった。活路を見いだすためには避けられない選択だったと思うが、結局こうした過程を経て、韓国の新聞やインターネットメディアは徐々に保守―進歩という理念上の対立構図に再編されてきた。このような構図は、2018年現在もおおむね有効だと見ることができる。全ジャンルパックなら本の記事が読み放題。全ジャンルパックを購読するまずは無料の記事を読む論座ではこんな記事も人気です。朝日新聞デジタル(フルプラン)の有料購読者の方なら、ログインするだけで論座の全コンテンツをお楽しみ頂けます。韓国MBC報道局長1967年生まれ。経て、探査報道チームに。MBC本部第7代委員長などを歴任。2012年に170日間ストライキで解雇。「ニュース打破」で時事トーク番組を担当。著書『言論と権力』を韓国で出版。2月15日開催「江戸絵画の楽しみ」2020年01月15日ページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。