スポーツニッポンスポーツニッポンは、株式会社スポーツニッポン新聞社[1]の発行するスポーツ新聞である。発行元であるスポーツニッポン新聞社は、毎日新聞グループホールディングス(以下、毎日新聞グループ)の主要企業であり、グループの中核事業でもある。本項目ではスポーツニッポン新聞社についても述べる。「スポーツ紙唯一の全国紙」をスローガンにしてスポーツ・芸能情報を積極的に提供してきたが、現在では定番となった1面記事見出しのカラー化(赤見出し)や、即売版(駅売店など)の専用紙面である風俗記事の連載、最終面をニュース記事のページにする「ダブル1面」を初めて採用した。1995年(平成7年)にはオウム真理教による一連の事件報道などで、東京本社管内でスポーツ紙としては初めて実売100万部超を達成。この年4月から3か月間、これを維持した。西部本社が合併し、全国を一社でカバーする単一法人となった。東京を存続会社とし、2007年(平成19年)4月から旧3社の人事・賃金など諸制度統一に向けた新制度がスタートさせた。合併を機にスケールメリットを追求しすべての取引制度を見直した結果、2005年(平成17年)度決算は減収ながらも史上最高益を記録した。総売上げにおける3本社の比率は東京6、大阪3、西部1の割合となっている。これに併せて、題字ロゴを全国で統一[2]。2008年(平成20年)元日からの大阪本社管内を皮切りに、1面題字に商品バーコードが掲載されるようになった。広島では大阪本社名義でそれぞれ発行し、一部を地域独自版に差し替え。組織見直しで、西部本社としては廃止され、東京本社傘下の管理下による「福岡総局」を復活させる形(格下げ)となったが、新聞の発行自体は継続している。名称を「西部総局」に改め、発行元については単に「西部」とだけ記されるようになった。委託(実質「地域フランチャイズ契約」)し、「新報スポニチ」が発行されている。経営統合することで合意した。4月1日付で両者の株式を移転して設立される共同持株会社の完全子会社となるもので、同日関東財務局に必要な報告書を提出した。スポーツ報知と異なるのは、報知新聞社が読売新聞グループとは経営で一体化していないのに対し、スポニチの場合親会社と完全に経営を一体化するという点である。スポニチ持株移行株式会社(現在の株式会社毎日新聞グループホールディングス)の完全子会社となった。大阪に於いて創刊(タブロイド版)。初代社長は戦前のオリンピックマラソン代表だった津田晴一郎である。東京支社を設置し、東京に於いて発刊。西部支社を設置し、九州に於いて発刊。日本プロ野球キャンプの全会場に取材班を配置し、シーズン前の調整をきめ細かく伝える。北海道札幌市で東京支社版の現地印刷を開始。これに伴い時期は不明だが大阪本社の社名を「株式会社スポーツニッポン新聞大阪本社」に変更。スポーツ新聞として初めて1面に赤色の見出しを採用。これにより3本社体制を整える。これに伴い、従来毎日西部が使っていた建物を西部本社専用の社屋として使用する。毎日新聞東京本社が有楽町から同じ千代田区内に建てたパレスサイドビルディングに移ったことに伴い、東京本社も一緒に移転。編集部門のみ港区芝に移った。東京本社、番組表を掲載するページに、鉄道駅売店などの即売版専用紙面「スポニチ環状線」の連載を開始(いわゆる二毛作)。以後他のスポーツ紙も追随。東京本社、最終面をスポーツニュース記事にしたダブル1面を開始。これにより従来最終面にあったテレビ番組表(宅配版)や「スポニチ環状線」(即売版)は中面に移動。以後他のスポーツ紙も追随。東京本社、1面のカラー印刷開始、その後カラーページを拡大。後に他のスポーツ紙も追随。東京本社、2か所に分かれていた拠点を江東区越中島に毎日新聞グループの東日印刷と共同で建設したSTビルに全面統合移転。老朽化に伴い、毎日西部会館に移転。[3]系のスポーツ紙・スポーツ朝鮮との提携関係が成立。1日から琉球新報社が沖縄県向けに「新報スポニチ」を発刊。(大阪駅前)の毎日新聞大阪本社に移転。それまでの北区(旧・大淀区)の旧社屋についてはその後スポニチとの等価交換によりマンションとして再整備された。これを受け後に3本社連携により義援金募集を実施、4,204万円余の義援金が集まった。スポーツ紙初の、発行部数1日平均100万部を達成(日本ABC協会調べ)。国会記者クラブにスポーツ紙で初めて加入。東京本社を存続会社として3本社が合併、商号を株式会社スポーツニッポン新聞社に変更。創刊20000号(新聞休刊日発行の特報版を除く)[4]。創刊60年を記念し、年間イメージモデルとして、前年度上半期のNHK連続テレビ小説『どんど晴れ』でヒロイン・浅倉夏美を演じた比嘉愛未を起用。この日付け紙面で特集記事が紹介され、またキャンペーンキャッチフレーズ「そのへんはスポニチが詳しい。