どこをいつ書きかえたかを必ずしも明示しません。そこには、冷戦にともなう、とくにアメリカ合衆国(USA)の、政策的な科学技術推進政策に乗ったおかげで発達した面が、たしかにある。単純に「冷戦の科学」にくくれない性格もあると思う。気候システムの理解には、観測も重要だった。WDS)に集められて公開するという局面では、学術の規範を重視するものだった。(1998)の本で知ったのだが、これは読みものなので、根拠としては学術的文献をみるべきだと思っている。(2014)のCreagerによる章とShindellによる章を読んだ。気候の数値シミュレーションはどうだったか。(そして、軍事がきらいな人でもさけてとおれない。構想には、気候のシミュレーションも未分化な形でふくまれていた。2011の本のFlemingによる章)。1955年ごろ、天気予報が実用化にすすむのと並行して、気候シミュレーション研究に特化した研究組織(のちNOAAのGFDLとなる)がつくられた。「ない」ことを論証するのはむずかしいが)。Bushのいう意味での基礎研究として推進されたのだろうと思う。第1章)、気候シミュレーションはその応用可能性のデモンストレーションという側面もあっただろう。-気候シミュレーションの発達のうちでいちばん重要な時期をあげれば、1970年代だと思う。この期間、この研究課題へのUSA政府の資金提供は大きかったはずだ。成層圏オゾンをこわす可能性の指摘や、アフリカの飢餓の報道、「成長の限界」論などで、地球環境への関心が高まった。気候シミュレーションの研究は、応用が意識される基礎科学として、政府からの期待が高まったのだと思う。-1980年代、レーガン政権の軍拡政策に反発して、グローバル気候科学者と環境運動とが接近した(Howe)。USAの気候シミュレーションの水準は高かった。2019の第3章)、使えるコンピュータ資源がのびなやんだ。他方、日本は、USAの圧力もあって、基礎研究に予算をつけるようになった。1980年代後半には、この分野の研究者ひとりあたり使える計算機資源は日本のほうが多かったかもしれない。ヨーロッパも(有力な計算機メーカーはなかったが、応用面では)日本とにた状況だったと思う。(気候ではないが)数値天気予報とその関連のデータ同化に関しては、ヨーロッパの(EUにかぎらない)政府間機関としてつくられたヨーロッパ中期天気予報センター(ECMWF)が、多くの評価基準で世界一となった。1970年代まで、気候シミュレーションは「USAでないとできない科学」だったが、1980年代には、(USA、西ヨーロッパ、日本を含む)科学技術先進国にまたがる同業コミュニティの科学になった。(および、公開の成果をあまり出さなかったソ連)の独占的状態から、多数の国の競争と協力にかわった。変化に注目した記述がある。change)はあきらかに国際的政策課題となった。地球温暖化にともなう人間社会の危機を仮想敵とするようになった人もいたのだろう。【ところで、最近のUSAの「保守」系言論のうちには、社会主義者にかわって環境保護論者を仮想敵にするものもあるようだ。政府による規制をもとめる点で同類に見えるようだ。】IPCCをはじめとする、気候変動に関する政策決定に科学者がかかわるしくみについては、[2013-12-21の記事]で整理をこころみ、[2017-02-10の記事]で補足説明した。追加]IPCCは、科学的知見をまとめる組織である。2016の第7章参照)。ことばどおりの意味で助言をおこなう機関ではない。IPCCは学術論文として出版されたものをまとめるだけなので、論文になる研究をする主体は別にある。(実際には同じ人がIPCC報告書の著者と論文の著者をかねることもあるが)。IPCCの報告書への定評ができると、研究者の動機に、基礎科学としての価値と、環境問題解決に貢献することのほかに「IPCC報告書に採用されること」がくわわった。各国の科学技術研究費をつける機関が、IPCCの報告書に採用されることを意識した研究を推進することが多くなった。ここには、科学的助言とは別の、科学研究のありかたの変容がある。その功罪の検討はまだじゅうぶんできていないと思う。