問題を解決するため、さまざまな対策が考えられています。中でも期待がかかるのが「テレメディスン」と呼ばれる、ITを使った遠隔医療です。専用のアプリや端末を使って、患者と病院が通信することで、病院から遠方にある場所に住んでいる患者がわざわざ来院しなくても医師に自分の最新の健康情報を知らせたり、ビデオチャットで診療を受けることなどが可能になります。助教、博士(医学)、医師テレビ電話を用いた診察はアメリカでも普及しています。日本でも今後普及するのか個人的にはとても強い関心があります。ビジネスとして考えると一般論としてサービスが普及するには、1)ニーズがあるか?(需要サイドの視点)2)ペイするか?(供給サイドの視点)という視点があると思います。それぞれ分けて考えてみます。ニーズについて言えば、私の感覚では、それほど「無い」のではないかと思います。日本のメディアではさんざん医師不足とはいうものの(この記事にも「医師不足が叫ばれる」と書いてあります(苦笑))、実際医者にかかりたいなーと思った時にかかれない人はほとんどいないのではないでしょうか(物理的なアクセスの意味で。なんだかんだいっても日本は国土は小さく、診療所もたくさんあります、いわゆる無医村地域もほとんどありません(今は質の議論はしていません)。アメリカのような桁違いに広大なところではこのようなサービスのニーズがあるのは納得です。日本でニーズがありそうなのは、忙しく働く世代ではないかなと思います。夜中にスカイプでの健康相談とかそれなりにニーズはありそうです。ITリテラシーも高いでしょうから容易に受け入れられそうです(そういう会社作ってみようかな?(笑))。日本では健康保険による外来診察の値段は決められていますので自由に設定できません。(細かい料金を知りたい人は、初診料などでググってください。様々な条件で異なります。)特に初診は時間がかかります。診察だけではたいして儲からないのではないかと思います。検査(採血やレントゲンなど)や処方ができればそれなりに、時間当たりの売り上げが上がるので、ペイするかもしれません。初診で問診のみで、検査なしで投薬することって(例えば内科なら)あまりないような気もするし、ちょっとリスキーな気もします。(そもそも問診だけで済む場合、その受診ってそもそも受診する医学的な必要性は無いのではないか・・・?とか思ってしまいます。)皮膚科などは良いのかもしれませんね。考えると、現時点では私としてはこのようなサービスがあまり普及しそうに思えません。あ、あと大切な視点を忘れていました。3)規制当局による規制も考慮する必要がありますね。医療サービスは、規制が厳しいとよく言われます。現在では「診察は対面を原則とする」(石法20条の解釈がそのようになっているようです)というルール(規制)があるため、このサービス普及には、規制と言うハードルもあるでしょう。あぁそれを考え出すと、現実的には、上記の1や2よりも4)既存サービス提供産業(例:既にそこにいる開業医さん)との競合などの方が大変なのかもしれませんね。ハードルたくさんありますね。NUDGEでは、ご紹介する記事に関して、専門家の方々が3つの視点から評価をしています。Inc.会員登録が必要です。