詳細ページ2018年12月19日(水)掲載JASDAQ(3223)株式会社エスエルディーBPRの成果でコスト削減が進んでいる事とコンテンツ企画サービス事業の好調で、3期ぶりの営業黒字が見えてきた。東証1部(3254)株式会社プレサンスコーポレーション投資用不動産に関して発覚した幾つかの不祥事も同社にとってはその強みを際立たせる結果となっている。進捗率と過去2期の上期業績の通期実績に対する構成比を比較すると、過去2期を上回る売上高と比べ、営業利益はややスローなようである。東証1部(4709)株式会社IDホールディングス売上高に占めるストックビジネスの比率とグローバル大手企業との取引の比率と直接契約の比率の高さなどが同社の強みであり、業績の安定性が高いとの株式市場での評価は異論がないところであろう。同社のHR-Techサービスの開発が加速している。engageは、その利便性の高さと機能面の優位性により、利用社数が12万社を突破するなど急拡大している。残念ながら前期に次いで今期も業績下方修正となってしまった。本文中でも触れたが、同社コインランドリーの出店は例年第4四半期(10-12月)に集中するという季節的な傾向がある。売上で55%と比較的高いものの、利益は4割程度となっている。東証1部,名証1部(8130)株式会社サンゲツ前回のレポートで「第2四半期以降のインテリア事業の回復スピードを注目したい。」と書いたが、残念ながら見本帳の問題もあり、壁装材は想定を下回って低調な結果となった。同社の19/3期第2四半期決算を振り返ると、主力の自由設計住宅に加え、現在注力しているサービス付き高齢者向け住宅と個人投資家向け一棟売賃貸アパートの売上高が順調に拡大していることが確認された。TOPIXとの相対株価を見ると、10年間ではほぼイーブンのパフォーマンスだが、1直近1年間ではTOPIXを大きくアウトパフォームしており、中計最終年度となる今期予想数値を上方修正したことを市場は評価している。東証マザーズ(9266)株式会社一家ダイニングプロジェクト前期未達に終わった出店計画も、今期は計画12店舗に対し実績9店舗と順調のようである。東証1部(3110)日東紡スペシャルガラスの需要は引き続き堅調だが、足元では一部高付加価品の需要が低下していることから下期業績を下方修正したが、18年3月期第4四半期をボトムとした回復トレンドには変わりはないようだ。低調なスタートとなりやすい上期だが、大幅な増収増益でスタートした。減収だった前期だが受注残高は増加しており、今上期の売上に跳ね返った。毎年1社程度子会社化しており、M&Aにも積極的。東証マザーズ(2334)株式会社イオレ「pinpoint及びその他運用型広告」へのシフトが成果をあげ、売上が順調に伸びた。当面は規模拡大を最優先に、強みを活かす事ができる「pinpoint及びその他運用型広告」に注力していく考え。上期は利益水準が低いため、わずかな変動でも変化率は大きくなる。営業利益の減少率が82.9%と大きいが、金額ベースでは44百万円に過ぎず、期初予想との差もわずか2百万円。第1四半期の粗利率及び営業利益率はそれぞれ23.5%、7.8%とここ数期の中でも高水準に位置するものとなった。東証マザーズ(3960)株式会社バリューデザイン第1四半期は黒字転換したものの、投資は第2四半期から本格化するため業績予想は据え置いているが、りそなグループとの連携、インドでのM&A、人員獲得など、成長のための施策を着実に進めているようだ。東証1部(4290)株式会社プレステージ・インターナショナルワランティ事業のイントラストやカスタマーサポート事業の一部事業で課題を抱えたが、大幅な収益性の改善を伴いながら売上を伸ばしたロードアシスト事業とプロパティアシスト事業で吸収した。東証1部(4319)TAC株式会社19年3月期第2四半期(累計)の現金ベース売上高の通期予想に対する進捗率は50.5%であり、過去5年の実績ベースでの構成比と比較すると、やや低水準となっている。子会社の伸び悩みで減収となったものの、利益率が大幅に改善し大幅増益となった。19/6期は減収減益予想。詳細ページ2018年12月05日(水)掲載JASDAQ(4783)日本コンピュータ・ダイナミクス株式会社パーキングシステム事業では前期大型受注の反動で減収減益となったものの、システム開発事業、サポート&サービス事業が大幅な増益となった。審議されており、同社は「法案成立が大きな伸びしろとなる」と考えている。東証1部(6250)株式会社やまびこ売上高は前年並み、営業利益は微減であったが通期予想に対する進捗率は売上・利益ともに第2四半期時点に引き続き高水準である。1%にも満たない免震・制振用オイルダンパーであるが、業績の足を大きく引っ張る形となってしまった。下期は広告予算の追加や既存店のリニューアル等で2~3億円の投資の上積みを予定しているようだ。適時開示メール配信サービスでは、株式会社インベストメントブリッジが東証TDnetを通じて収集した適時開示情報を配信しています。