天狗のささやきA政治、経済、マニアック(姓名判断)、健康問題などに興味があります。徒、安倍晋三を辞めさせない限り、世の中は収まらないし、こんな馬鹿な安倍に任せていると地獄を見るに違いない。地獄の道の選択をするようだ。(戦争法案)を強行採決する積りか?私は安倍晋三は近衛文麿を想起させダブって見えると何度も書いているが、まさに安倍晋三は昭和12年の盧溝橋事件から支那事変と拡大し、大東亜戦争の泥沼に引きづり込んだ近衛文麿政権と同じ轍を踏むと私は見ている。し、多くの国民の声やデモンストレーションを無視し、火消しに懸命はあの大東亜戦争の大政翼賛体制を作った戦前のマスコミと同じ道を歩んでいるのがよく見える。安倍ヨイショの偏向報道を繰り返すNHKや大マスコミらは報じないが良く見えた多くの方が以下の通り書いておられるのが多くの国民の方々の思いではないだろうか?以下のようなNHKや大マスコミらやそれらに巣食うダニ、電波芸者の御用評論家、学者らより以下の少数意見の方が正鵠を得ていると私は思っている。1981年にNHKに入局したのだが中大在学中は、弁論部である辞達学会に所属していた。山本太郎議員の発言を封じ込める番組で暴挙に出たのは理由があったのだ。同じパンツを穿いていた。フォローしまくる司会の島田解説委員に山本太郎が放った言葉とはhttp://www.asyura2.com/15/senkyo192/msg/718.html高村副総裁の大失言http://www.asyura2.com/15/senkyo192/msg/701.html山本太郎議員の正当主張に狼狽し逆上した島田敏男(植草一秀の『知られざる真実』)http://www.asyura2.com/15/senkyo192/msg/741.html上記の中の一文を以下に転載する。dbQsqnPCqCsMQ日本の政治家は、ほんとうにディベイトができないのばかりだ。演説は出来ても、臨機応変に機を捉えた議論を展開できない。『日曜討論』を観るたびに、いらいらを募らせていた私だが、今日はあまりのひどさに我慢の限界を越えた。文句たらたらは、書き始めるときりがないので、ともかく事実を押えておきたい。(安保法制)をめぐって、与野党10党の出席を得て、議論がかわされていた。つっこみどころは盛り沢山なのだが、一箇所だけ指摘しておきたいのだ。高村正彦の発言である。番組をとおして、シドロモドロか居丈高かのどちらかだったこの男が、メチャクチャなことを言い出した。今回の法案によって自衛隊員のリスクが高まるかどうか、について、修正不能な大失言をかましたのだ。高村いわく——リスクについては、木を見て森をみないようではいけない。個々の木のリスクが高まるとしても、この法案をとおして抑止力が高まることによって、日本全体としてのリスクは低くなるので、森について言えば、リスクは低くなる——と。いちいちの木のリスクにばかりこだわって、森全体としてどうかということが見えなくなってはいけない、と言うのである。今ビデオを参照できないので——可能になればリンクをはりたいと思う——厳密に発言したとおりを再現していないが、主張の核である「木と森」の議論に間違いはない。討論の中で、これより少し前に、民主党の岡田克也から指摘があった。「安倍首相は、法案によって自衛隊のリスクが高くなることはないと言い切っていたが、今、高村さんはいま『それほど高まらない』と言った。リスクが高まること自体を認めてしまっている」と発言。“武士の情”なのか、それ以上の追及はしなかったが——。「それほど」の失言に気づいて、焦ったのだろうか。取り繕おうとして、さらに致命的なことを言ってしまったのが、上記であろう。この上、私が指摘するまでもないと思うが、高村は「自衛隊員のリスク」が高まることをはっきり認めてしまったわけである。言外に「自衛隊員が多少死のうとも、米国様からのオボエがめでたくなることで、ワレワレが危険にさらされる程度は低くなるはずだ」と言っていたわけだ。いう失言は、その場で、ただちに、厳しく追及する必要がある。日曜討論などを観ていると、政治家たちはあらかじめ用意してきた発言を披露するというやり方をしている。テレビの前で、演説をしたいのだ。いう演説で、自分たちの党をアピールするのも、選択肢の一つとして全否定するものではないが、テレビ画面の中という衆人環視の場面で、相手をたたきつぶす、論破するというのは、アピールの効果が絶大であるだろう。大失言をした高村を絶句させる、口ぱくぱくの立往生をさせる、それこそ、口から泡を吹いて倒れしめる。いうところを国民の多くに見せるべきだったと私は思う。野党は、上佑史浩をスカウトしてくるか、すくなくとも討論部門の顧問に迎えてテレビ討論の新時代を切り開いていく、というような気概を示す必要があるのではないだろうか。野党の諸氏がつっこみを入れようとしなかった重要発言を拡散したく、とりあえず、ここに一文をおこした次第である。できることなら、他の方々が動画を拡散してくださればありがたいと思います。決意」のニュース記事です。採決に踏み切る方向で調整を続けた。安倍晋三首相は特別委で「熟議の後に決めるべき時は決めなければならない」と強調した。18日までの成立を目指し、強行も辞さない構えだ。民主党など野党側はあらゆる手段で成立を阻止するとしており、与野党攻防は最終局面を迎える。前提に「そろそろ採決はどうか」と打診、日付には言及しなかった。これに対し、榛葉氏は審議続行を主張、話し合いは平行線に終わった。自民党の谷垣禎一幹事長は14日の党役員会で、「今週の採決、成立に向けて緊張感を持って臨んでいきたい」と述べた。締めくくり質疑を行った上で、採決にこぎ着けたい考えだ。参院自民党幹部は17日の参院本会議での可決、成立をにらみ、「勝負どころは16日だ」と語った。14日で法案が参院に送付されてから60日を経過し、憲法の規定による衆院再可決が可能になった。与党の衆院側は、参院での成立の見通しをぎりぎりまで見極めて、再可決に踏み切るかどうかを判断する考えだ。野党各党は、与党の動きに警戒を強めている。民主党の枝野幸男幹事長は14日、「審議を通じ、法案の問題点を最後の最後まで訴えたい」と記者団に強調。首相問責決議案の提出などの手段を尽くして徹底抗戦する構えだ。3党と修正協議を行った。北側一雄副代表が国会内で首相と対応を協議。3党が求める国会関与の強化について、法案には盛らず付帯決議や閣議決定などで実現を担保する方向で調整している。らの連中や売国奴官僚らが、更に米国の召使い、使い走りの安倍ヨイショのNHKや大マスコミらが国民を騙し続けて来たのである。らに滅ぼされるに違いない。らの連中や売国奴官僚らが、更に米国の召使い、使い走りの安倍ヨイショのNHKや大マスコミらが国民を騙し続けて来たのである。以下の転載記事を読み、もう好い加減に目を覚まして欲しい。@hellotomhanks来週の成立が取りざたされる安保法案は国会でいまだに意味不明の審議を続けているが、政府・与党の議論を聞いていると、日本政府は「米国の嘘」を鵜呑みにする愚鈍な頭脳しかないか、あるいは「米国の嘘」を利用して国民をだまそうとする悪辣な頭を持っているか、そのどちらかと考えられる。フーテンの言う「米国の嘘」とは、1991年の湾岸戦争に日本が拠出した130億ドルは国際社会から全く評価されず、人的貢献がなければ世界から感謝されないと主張する「嘘」である。当時フーテンはワシントンに事務所を構え、米国議会の議論を日本に配信する仕事をしていた。駐米大使は村田良平氏であった。当時の日米関係は経済摩擦が激しく、ソ連の軍事的脅威より日本の経済的脅威の方が米国にとって深刻で、米国民は日本政府や日本企業を敵と見ていた。米国民の誤解を解くため、村田大使はフーテンが提携する米国の政治専門テレビ局C−SPANに出演して直接米国民と対話を行い、日本の真意を訴えていた。90年8月2日、イラク軍が突如クウェートに侵攻して湾岸危機が始まる。西側の各国は夏休みが終わる8月末、各国とも議会を招集し、危機にどう対処するか議論を始めた。日本だけは国会を開かなかった。当時の外務省北米一課長はフーテンに、国会を開けば土井たか子委員長率いる社会党が「何でも反対」して収拾がつかなくなると説明した。国連は、それまで東西冷戦のため安保理の常任理事国が一致できずにいたが、湾岸危機に際して初めて一致することができた。ために作られた国際連盟の理想がようやく可能になった歴史的瞬間である。これを米国のブッシュ大統領は「新世界秩序」と呼び、国連主導の「多国籍軍」が作られた。米国のブレイディ財務長官と交渉して日本は資金提供を行うことになった。その方針が固まってから10月になって国会は開かれ、130億ドルの財源として臨時の法人税徴収が行われた。日本と同様に平和憲法を持つドイツは、地中海に展開する米艦隊が湾岸に移動できるようドイツ艦隊を地中海に派遣した。米国では出征した兵士の家に黄色いリボンが飾られ、出征兵士の帰国を待つ家族からは出兵させない国への不満も聞かれた。一方で日本やドイツに平和憲法があることを知った米国人の中にはうらやましがる声も多く、「日本は良い国だ」とフーテンに声をかけてくるタクシー運転手もいた。米国政府は、実は日本からの130億ドルを大変に感謝していた。それがなければ「多国籍軍」が戦うことは出来なかったからである。経済で日本に痛い目に遭っていた米国は、感謝の姿勢を見せることはなく、むしろ湾岸戦争を日本たたきの材料にする。フーテンが直接耳にしたワシントンでの日本批判は次のようなものである。「日本は経済大国である。米国と肩を並べ、さらに米国を追い抜く可能性があると我々は考えていた。このたびの対応は日本が米国のジュニア・パートナー(子分)に過ぎないことを証明した。日本経済はエネルギー源をほとんど中東に頼っていて、中東に危機が起きれば最も打撃を受けるのは日本である。ところが湾岸危機が起きても日本は国会を開いて議論せず、つまり国家国民の問題として捉えず、ひたすら米国にすがりついてきた。自分の危機を自分で判断せず、他国に頼るような国は大国になれない」。米国は「日本いじめ」を始めるのである。上から目線で「ショー・ザ・フラッグ」とか「ブーツ・オン・ザ・グラウンド」と言い出した。「ショー・ザー・フラッグ」とは「旗幟鮮明にしろ」という意味だから、日本政府を「あいまいな態度をとるな」と脅している訳だ。「ブーツ・オン・ザ・グラウンド」は「観客席にいないで戦場に入ってこい」と戦争参加を促している。いたぶれば日本は何でも言うことを聞くとばかりの言動を米国は始めたが、情けないのは日本の外務省である。それをいちいちごもっともとゴマをする。当時の村田駐米大使は硬骨の人であった。「自伝」を読めば、米国政府が本心では日本に感謝しているのに経済競争で負けた腹いせでわざと日本に感謝しないふりをしたことを見抜いている。問題はその後の外務省である。湾岸戦争時の駐米大使の言うことを聞かずに、「米国の嘘」の宣伝拡大に努め、それを国民をだます材料に利用している。ここでは詳しく論じないが「中国の著しい軍事的台頭」も「北朝鮮の核ミサイル脅威」も「いたぶれば何でも言うことを聞く日本」に向けられた米国の宣伝であり、全くの「嘘」とは言わないが「嘘」に近い表現で日本を洗脳する言葉である。その「米国の嘘」に慌てて反応する国家は、自分の問題を自分の頭で判断せずに他人に頼ろうとする国家と米国から見られる。日本の経済的台頭に脅威を感じた米国は、日本に敵愾心を抱く一方で、自分を追い抜く存在として一目も二目も置いていた。ところが湾岸戦争で日本は「大国になれない国」であることを知ると、日本を馬鹿にし始め、何でも言うことを聞かせようとしてきた。「言うことを聞くとますます馬鹿にする」という負のサイクルに日米関係ははまり込んでいる。言葉を何度も何度も聞かされてきたが、しょせんそれらはすべて湾岸戦争時の「米国の嘘」をベースに作られた言葉である。湾岸戦争とその後のアフガン、イラク戦争は本質が全く異なるものであることを知らないと、戦前の日本が日露戦争を勝利したと錯覚して悲惨な末路をたどったように、日本は再び戦争で大きな誤りを犯すことになる。湾岸戦争で人的貢献をしなかったから日本は国際社会から評価されなかったという「米国の嘘」を否定するところから始めないと、「嘘」で固められた法案が出来上がることになる。何でもPKO介入はやり過ぎだ!http://mixi.jp/view_diary.pl?id=1945893618&owner_id=8712738これではムサシ、選管、NHKらが共謀の不正選挙やアベノミクスも皆が皆、やらせだって証明しているようなものだ。来年は目も当てられないような大災害、またアベノミクスの失敗がはっきりし、アメリカのNY株などが破綻、政治、経済でも大混乱が起こるのは間違いない!(2)http://mixi.jp/view_diary.pl?id=1937011771&owner_id=8712738と書いていたがその通りになって来た。有りっ丈のお金をつぎ込んで株を買い支えることになるが、そこを年金基金、GPIFや日銀の金の運用を委託しているソロスなどの禿鷹ファンドらと通じている強欲なゴールドマンサックスやモルガン・スタンレーらのアメリカの証券会社等が売り浴びせてくるのは想定していたが、余りにも早過ぎる。資金がアメリカの運用会社GSやMSらや彼らと投じたソロスらの禿鷹ファンドらに強奪、ふんだくられると言い、書いていた通りになって来た。らを陰で操っていた米、悪徳ジャパンハンドラーのCSISらやその狗、手先の売国奴官僚ら罪は深くて重い。なにをしているんでしょうね?以下は今朝書いた日記です。昨日、433円も売られたのに、今日は1000円近い上げは幾らなんでも遣り過ぎだ。連中らは何も判ってないに違いない。以下は今朝、早くに書いた私の日記だ。らの為政者らだけでなく、安倍ヨイショのNHKや大マスコミらの記者やアナ、それらに巣食うダニ、電波芸者の御用評論家、学者らはこの遣り口がわかっているのだろうか?以下は今朝、丑三つ時に書いた日記です。23:01)http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=3606443今日の安値で二段下げに入ったので、15000円を切ってくる場面は早晩あるでしょう。昨日の日経平均は433円安、率にして2.43%の急落を見せ、昨年末の17,450円を下回る17,427円で終わっています。ここ数週間、日米欧中と株価のボラティリティ—、乱高下が激しく市場の不安を駆り立てています。買いを入れていますが、それ以上に外人が売り込んできており、市場は売り一色という様相で止まるところがないようだ。http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=52&from=diary&id=3218177と以上のように書いていた通りで、このNY株反発、250ドル超高も日本の金でPKO介入で作られた株高に過ぎない。斯様に、外資と言う名の日本の金で日米共株高を維持しているがPKO介入がなければ、一気に萎み、大パニックも!が為政者らには解らないのだろうか?と書いた所以です。アベノミクスも、アメリカも終わったと言って間違いないでしょう。09:18)http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=3211990【アベノミクスは失敗に終わった。2022年、平成34年の五黄土星の寅年から株は上がり始め次の辰巳天井(2024/5年)には日本だけでなく中国、欧州、ロシア、またアメリカも世界的に景気は良くなるのを歴史、暦が教えているのです。以下は「■東京株急騰、1343円高=21年半ぶりの上げ幅」のニュース記事です。9日の東京株式市場は、欧米や中国の株価上昇を受け、全面高となった。日経平均株価は前日比1343円43銭高の1万8770円51銭と急反発して取引を終えた。1994年1月31日以来およそ21年半ぶりの上げ幅となった。上げ幅は過去6番目の大きさ。東証1部全銘柄の値動きを示す東証株価指数(TOPIX)は90.66ポイント高の1507.37。出来高は27億9600万株、売買代金は3兆1483億円。30ファンメッセージを送るこのブログの読者になる更新情報をチェックするブックマークする友達に教える最近のコメント社稷の臣、安倍晋三を続投させたら間違いなく日本は世界の笑い者になるだけでなく、まさに社稷嘘(口偏でなく土偏)<国家が滅びる>となるのは明らかだ。(07/28)社稷の臣、安倍晋三を続投させたら間違いなく日本は世界の笑い者になるだけでなく、まさに社稷嘘(口偏でなく土偏)<国家が滅びる>となるのは明らかだ。(07/27)社稷の臣、安倍晋三を続投させたら間違いなく日本は世界の笑い者になるだけでなく、まさに社稷嘘(口偏でなく土偏)<国家が滅びる>となるのは明らかだ。(07/26)社稷の臣、安倍晋三を続投させたら間違いなく日本は世界の笑い者になるだけでなく、まさに社稷嘘(口偏でなく土偏)<国家が滅びる>となるのは明らかだ。(07/25)小沢一郎らを排除、安倍晋三を首相にするも、退陣させるも、何もかも全て米、悪徳ジャパンハンドラーらCSISやその狗、手先の売国奴官僚らが決める事だ。徒、安倍晋三を辞めさせない限り、世の中は収まらないし、こんな馬鹿な安倍に任せていると地獄を見るに違いない。2.0Seesaaブログ広告この広告は60日以上更新がないブログに表示がされております。以下のいずれかの方法で非表示にすることが可能です。「広告を表示しない」にチェックを入れて保存する。ブログ×この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。