「ルーティン業務」に携わる人たちは、トヨタ流に言えば「日々の改善(カイゼン)」を目標として働く。この部門では生産性の向上と品質管理が重要であるから、失敗は許されない。許されたとしても最小限にとどめなくてはならない。一方で、「プロジェクト業務」に携わる人たちは、イノベーションを起こすことを目標に働く。創造性を発揮し、新しいソリューションを見つけて、技術を進化させていくことが仕事であるから、数多くの失敗を重ねていくことも必要である。「ルーティン業務」と「プロジェクト業務」の中間に位置する業務(クロス業務)も存在する。現実には、効率を高めていかなければならない業務と、新しいことに挑戦しなくてはならない業務が混在している部門も多いからである。この部門に携わる人は、双方の業務を理解し、適宜使い分けながら問題を解決していかなければならない。見方によっては、一番難しい業務なのかもしれない。リーダーや管理職に求められることしかしながら、そもそも、リーダー層や管理職層の社員が、自らが属する部門の属性を果たして理解しているかどうかは疑わしい。失敗してもよい部門なのに、必要以上に失敗を恐れたり、失敗が許されない部門なのに、「これからの時代はフラットな組織を目指そう」などと的外れなことを言ってみたりする。彼らに求められるのは、自分たちの業務の社内での位置づけの理解と、それに相応しい業務の進め方の理解だ。これが欠落している組織に限って、ハラスメントが起こったりもする。組織を構成する社員個々のベクトルがバラバラだからだ。このようにならないため、最も必要なことは、トップリーダーが経営の道筋を具体的に示すことであり、組織目標や組織改革を社員に浸透させることである。すれば、社員は各組織でどのような働き方が求められているかを理解することができる。逆に、このような前提がないと、各社員は自分の得手不得手で勝手な働き方に終始してしまうだろう。どの部門であっても、リーダーや管理職は組織目標を理解し、業務の質に応じた働き方を率先垂範していかなければならない。部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。関連ニュース部長職の9割以上がプレイングマネージャー。総合研究所は2019年12月、上場企業に勤務している部長職社員の実態調査の結果を発表した。調査は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し、部下が1人以上いる部長職社員約300人を対象とし、2019年3月20日~27日にインターネットで実施された。この調査によって、部長が置かれている職場での状況や課題などが明らかになった。女性自身がイメージする「女性活躍」とは、「女性が管理職として意思決定の場に参加すること」エン・ジャパン株式会社は2019年6月、「女性活躍」についての意識調査の結果を発表した。調査は、同社が運営する女性向け求人情報サイト「エンウィメンズワーク」を利用する女性を対象に、インターネットアンケート形式で実施された(有効回答数は357人)。調査期間は2019年5月16日~6月12日。仕事における「女性活躍」という言葉に対して、女性たち自身はどのようなイメージを持っているだろうか。育児期に離職した正社員女性の6割が「本当は働き続けたかった」と回答、企業に求められる対応はパーソル総合研究所は2019年6月、「ワーキングマザー調査」の結果を発表した。実施期間は2019年1月9日~1月17日。本稿で紹介するアンケートの対象者は、現役の正社員、もしくは過去に正社員だったことがある母親1,200人となる。子どもを持つ女性の就業状況や、仕事を続ける上で困難だったことなどを調査し、ワーキングマザー活躍のために企業が何をすべきかを考える。計140名を対象に行った「アルムナイとのつながりに関する意識調査」の結果を発表した。実施期間は2019年4月30日~5月19日。社員がアルムナイに持つ感情を知ることで、会社が退職希望者をどう扱えばいいのかのヒントを探る。中小企業の働き方改革をサポートする「あしたのチーム」は2019年5月、「働き方改革と人事評価に関する調査」の結果を発表した。対象は中小企業(従業員5人以上300人未満)の経営者100名および管理職300名、実施期間は2019年4月23日~4月25日。現在の人事評価制度で、働き方改革を進めることができるのか。トップである経営者と、実際に部下を評価する管理職の意識に差があるかを探った。オフィスワーカーの9割が「勤務時間を健康管理に活用したい」と希望も、実行しているのは1割強コクヨは2019年5月、「勤務時間中の健康や体調管理への意識に関する調査」の結果を発表した。)でデスクワークに従事するオフィスワーカー1,000名を対象に調査したもので、実施期間は2019年3月8日~3月11日となる。近年、健康増進の機運が高まる中、企業としても従業員の健康に留意する取り組みが期待されている。調査結果からは理想と現実の乖離が浮かび上がった。ログイン会員登録すると会員限定機能や各種特典がご利用いただけます。プロ経営・ビジネス課題に役立つニュース・サービス・セミナー情報をお届けするポータルサイトです。カテゴリ・人気キーワード・課題といった様々な切り口から最適なサービス・セミナー・資料などが検索可能。テーマにした経営者向けフォーラム「経営プロサミット」を開催。課題解決・スキルアップ・市場調査など様々な用途でご利用いただけます。特集・イベント経営プロについて経営プロについて利用規約プライバシーポリシーお問い合わせ広告・情報掲載について。