住友ゴム工業は1月15日、群馬大学の次世代モビリティ社会実装研究センター(CRANTS)と研究を進めている自動運転車に対応したタイヤ周辺サービスの開発状況を報道陣に公開した。CRANTSでは年内に過疎地域などで住民の生活の足として無人の移動サービスを開始したい考えだ。住友ゴムとCRANTSは昨年5月から共同研究を開始。プラス・テクノロジー」を採用したと発表した。「TPMSプラス」は、センサーがリアルタイムでタイヤの状態を監視し、エア漏れや低空気圧、温度の異常といった問題を特定することができる。問題が検知された場合、グッドイヤーのサービスネットワークの位置情報などを提供する。埼玉県志木市にあるバスク(小笠原孝嗣社長)が8月下旬からTPMS(タイヤ空気圧管理システム)の新製品「AirSafe(エアセーフ)AS-CV2」を発売した。今回の新製品はクランプインバルブタイプ「AS―CV1」の後継モデル。従来モデルでは210~360kPaだったタイヤ空気圧の監視設定範囲を100~900kPaまで拡大させたことが特徴となる。商用車にも適用範囲拡大バスク(埼玉県志木市)は8月30日に、ドライブシーンを安全にサポートするTPMS(タイヤ空気圧監視システム)の新製品「エアセーフAS-CV2」(クランプインバルブタイプ)を発売した。普通乗用車用の15インチ以上のアルミホイールに対応し、メーカー希望小売価格は税抜3万6800円。同製品は「AS-CV1」の後継機種。日本ミシュランタイヤが昨年6月から提供を始めたIoT(モノのインターネット)を活用したトラック・バス用タイヤの管理システム「ミシュランTPMSクラウドサービス」。タイヤメーカーとして国内で初めて実用化したもので、装着したタイヤの情報をIoTで可視化できることが最大の特徴だ。住友ゴムと関西大学が2022年に技術確立へ住友ゴム工業は7月23日、タイヤ内部に発電デバイスを取り付け、回転によって電力を発生させる技術を関西大学の谷弘詞教授と共同で開発したと発表した。この技術は、静電気の一種である摩擦帯電現象を応用し、タイヤの回転に伴う接地面での変形により発電デバイスが効率よく電力を発生させるもの。TPMSと空気圧センサーを発売ソフト99コーポレーションは、タイヤの空気圧や温度をモニタリングするTPMS(タイヤ空気圧監視システム)「ドライバーコンパス(受信機)」と「ドライバーコンパス対応空気圧センサー」を6月3日から発売した。価格はともにオープン。「ドライバーコンパス」は車両のUSBポートに接続するだけで使用できる。住友ゴムがIoT企業と提携、ソリューション展開強化へ住友ゴム工業は5月16日、トライポッドワークス(仙台市)および台湾のSYSGRATION(シスグレイション社)の2社と基本業務提携契約を締結したと発表した。TPMS(タイヤ空気圧監視システム)を軸に両社の知見を活用することで、運送業界におけるメンテナンスの効率化や省人化といった課題に対して、グローバル展開を見据えたソリューションの構築や新たなサービスを目指す。日本ミシュランタイヤは3月に都内でトラック・バス用タイヤの報道向け説明会を開催し、持続可能なモビリティへの貢献を目指していく同社のソリューションを訴求した。トラックではダブルタイヤが主流の国内市場で、同社が提案するシングルタイヤが普及すれば人手不足が深刻化する輸送事業者の課題解決につながるほか、環境負荷低減という観点からもインパクトを与える可能性がある。(IMCO)委員会が4月2日、一般安全規則(GSR)の改定案を承認した。2014年以降、欧州では乗用車のみにTPMS(タイヤ空気圧モニタリングシステム)が義務化されていたが、今後は段階的に小型・大型商用車やトレーラー、バスまで拡大する見込み。米グッドイヤーがこのほど発表した調査によると、米国でドライバーの39%がTPMS(タイヤ空気圧管理システム)の警告マークを認識していないことが分かった。2000年代に成人を迎えたミレニアル世代ではその傾向が顕著で、正しく認識しているのは約半数(51%)にとどまった。商用車向けクラウドサービス提供開始トライポッドワークス(仙台市)は1月10日、車載IoT(モノのインターネット)のクラウドプラットフォーム「BC-Cloud」(ビーシークラウド)の提供を開始すると発表した。商用車を多く保有する運送事業者、タイヤや車両パーツのメーカーなどが主な対象で、サービス価格(税別)は月額3480円と5980円、8320円の3プランを用意する。2018年11月15日2018年11月15日キャンピングカーにも対応したTPMS「エアセーフAS-SV2」発売バスク(埼玉県志木市)は11月15日、TPMS(タイヤ空気圧モニタリングシステム)の新製品「AirSafe(エアセーフ)AS-SV2」を発売した。「エアセーフ」は、車内に装着するレシーバーに空気圧とタイヤ内温度をワイヤレス通信でリアルタイムに表示するもの。異常を検知した場合はアラーム音と点滅表示で警告を発する。タイヤ関連製品も多数5月10日から12日の3日間、「ジャパントラックショー2018」がパシフィコ横浜で開催され、前回(2016年)の約2倍となる5万1744人が来場した。タイヤメーカーからは日本ミシュランタイヤが出展したほか、生産財タイヤ向けの整備機器やTPMS(空気圧管理システム)などの展示も目立った。トラック関連の展示会「ジャパントラックショー2018」が5月10日、横浜市のパシフィコ横浜で開幕した。2016年に続き2回目の開催となった今回はトラック関連メーカーや団体など129社(434小間)が出展。来場者数は5万人を見込んでいる。新聞がよりお求めやすくなりました!雑誌のオンライン書店FUJISANでもお申し込みいただけます。FacebookFacebookTwitterツイートお知らせ【2020年1月3日】1月8日付けの自動車タイヤ新聞は休刊となります。「自動車タイヤ諸元表2019-2020年版」を発行しました。Jones(ダウ・ジョーンズ)が運営する世界最大級の会員制ビジネスデータサービス「FACTIVA」(ファクティバ)への記事配信を開始いたしました。Jonesでご確認下さい。