++トップページへ最新号へバックナンバーへ刊行誌紹介へお問合せへのマークがついているものは記事の内容がご覧になれます。■データ・ファイル■エンジニアリングダイジェスト■Editorial購読のお申し込みはこちら●構造変化の象徴サウジアラビアのアブドラ国王が亡くなった。イスラム国の人質事件のため、あまり注目されてはいないが、本来ならば原油価格にも大きな影響を与えかねない、大きなニュースだ。事実この報道を受けて、原油価格は一時1$程度急上昇したが、サルマン新国王がヌアイミ石油鉱物資源大臣の留任と、アブドラ前国王の政策を引き継ぐ方針を表明したことで、再び下落した。現状の低い原油価格水準が維持されることになったというのも、あまり注目されなかった理由の一つかもしれない。それでも、アブドラ国王の死は、エネルギー業界、そしてプラント業界においても大きな事であることは変わりない。サウジアラビアのインフラ関連プロジェクトには、日本も少なからず参加してきており、我々との関係は決して浅くはない。以前からサルマン新国王が政権を運営してきているので、ここでサウジアラビアの政策が大きく変わらないと予想されていた。原油価格をOPECが維持するというこれまでの方針は、今や影を潜めた形となった。今後暫くは、需給が価格決定の主要因として推移しそうだ。原油価格の下落はサウジアラビアにも、影響が出ている。具体的にはラス・タヌーラ製油所のアップグレーディング計画が1年ほど中断されることになったのだ。サウジアラビアだけではなくカタールでも、Shellが参加するAl-Karaana石化プロジェクトが中止となった。米国ではシェール開発企業に破産申請する会社も出てきているなど、原油価格下落が具体的にプロジェクトに影響を及ぼしてきている。「もともとボラティリティが高い」石油市場はこれまで継続的に投資を続けてきており、あまり悲観する必要は無さそうだ。中東ではボトムレスなどの石油高度化や、石化プロジェクトでも、よりダウンストリームやファインな分野へと投資の内容は変化しつつある。アブドラ国王の死は、そうした構造変化の象徴であるかのようだ。○...「終末時計」をご存知だろうか。表紙絵として誕生した。さる1月22日に発表された終末時計ではこれまでの残り5分から2分進んで「残り3分」となったようだ。進んだり戻ったりする終末時計が、人類滅亡となる午前零時にもっとも近くなったのは1952年の「残り2分」。この時計が午前零時から最も遠のいたのは、1991年の17分前であった。その後、1998年には9分前。インドとパキスタンが相次いで核兵器の保有を宣言したからだ。2000年代に入ると時計は進む。2002年には7分前。米国がABM条約からの脱退を宣言したことなどからだ。2007年には5分前と終末に近づく。バラク・オバマ大統領による核廃絶運動で2010年は6分前と1分遠のいた。ところが、2012年には5分前に戻る。今年、時計の針が3年ぶりに動いた。針が進められた原因は、核軍縮の取り組み停滞などが理由のようだ。昨今の世界情勢をみると、今後はこれまで経験のない「1分前」もありうるのでは...。○...世界は本格的なテロ戦争の時代に入ったことを痛感する。相手は近代社会を破壊しようとする狂信集団であり、実態は合理的な未来社会のイメージがあるわけでもないオカルト犯罪集団なのだが、やっかいなことに近代社会の到達したハードウェア・ソフトウェア・マインドウェア・マネジメントなどの各種の最新鋭のスキルを駆使しており、巧妙に立ち回っている。対応を見ると、事態の深刻さを十分に認識しているのか、対応の厳しさに欠けていると感ずる。パリのテロに対して、風刺画がイスラム教徒に不快云々など全くの的外れだ。口実はいくらでも考えつく、パリでのテロという宣戦布告なのだ。ISISによる邦人人質事件で、日本社会がようやく身近に感じたようだが、当面の人命尊重が優先される雰囲気が未だに強い。人権の価値を認めないISISに通じるものではない。テロリストへの譲歩は次の被害を引き起こす。テロリストには一歩たりとも譲ってはならないという米英の主張を全世界が実行することが真の人命尊重なのだ。昨年はアルジェリアで邦人を含む多数の犠牲者を生むテロがあった。プラント現場は中東、アフリカを始めテロリストの活動拠点に近いところが少なくない。当座ではなく長期的な観点のテロ対応が必須なのだ。