起きた災害等により被災された方々への復興支援活動として、ココロとカラダの健康サポートを行っています。他団体と一緒に取り組むことにより、より充実した活動の幅を広げております。一緒に行っていただける団体、個人を随時募集しております。2011年3月11日に発生した東日本大震災、それに伴う福島第1原子力発電所の事故は、被災地に甚大な被害をもたらし、被災地の皆さんの生活はもちろん、直接被災しなかった地域にまで風評被害という形で大きな影響を及ぼしました。復興に向けた取り組みは徐々に進んではいるもののまだまだ時間がかかると見られています。日本ヨガ連盟では震災発生当初より、被災地の皆様に向けた直接的な支援活動を行ってきました。継続的に実施しています。物資の聞き取り、運搬、配給。がれき撤去作業、避難所でのハンドヒーリング、仮設住宅集会所などでの無料ヨガ教室を実施。この時期には国、行政ともにすべてにおいて整備が不十分であり、誰でも自由に気軽に様々な内容にて支援することが可能な時期であった。定款に被災地の活動に関する明記がなかったため、定款変更をすることとなった。その後、ボランティアのありかたなどの整備が行われ、支援活動にあたるには様々なルールが設けられることとなった。物資の制限があり、行政から呼びかけがあった品物について、近隣県(大分)の会員が支援金を元に行政に物資の支援を行った。避難所でのハンドヒーリング、仮設住宅集会所などでの無料ヨガ教室を実施。コーディネーターがいなければいわゆるヨガを行う内容のものは避難所や仮設住宅に入ることは不可能であった。物資の聞き取り、運搬、配給を実施。会員による聞き取りを実施、必要な物資を運搬、配給を行った。制作マネジメント会社の調査によると、避難所の運営から仮設住宅に至るまで、様々な法整備が完成されている。心のケアの部分では医療関係者が行うなど、初期の段階でヨガを行う活動を行うにはハードルが高いことがわかった。被災会員がいたものの、交通事情、物流などの関係から初期での支援は見送ることとした。法人として「災害発生時の対応について」を決定。あっても通常の寄付金として活動資金を得る方向とする。災害の状況によっては多様な方向性を検討することとする。ガイドライン」に「国内の被災地においてヨガ等の活動を行うものとする。活動内容は、状況に合ったものとする。(ヨガの指導のみならず、生活支援、社協などで受付をしている活動など含む。EX.避難所、仮設住宅でのヨガの実施。がれきの撤去などのボランティア活動。災害はいつでもどこでも起こり得る時代となった。被害の大小にかかわらず被災者に必要なことを支援することは必要である。支援の団体は多岐にわたっており、当法人が組織として支援することとは何か?をその都度、考えていくことが望ましいと考える。Reserved.会員専用ページ。