bp-A編集部2019年10月18日あらゆるモノがネットにつながる「IoT」が産業や社会インフラ、医療・介護・ヘルスケア分野にまで浸透しつつある。昨今、それらIoT機器を狙ったサイバー攻撃が急増していて、その中でもプログラムの改ざんは深刻な脅威となっている。交通制御システムなどでは社会機能の停止を招く。幅広い領域で影響度大の問題を起こす危険性がある、IoT機器の多くはしかし、CPUやメモリなどのハードウェア資源が乏しく、OS(基本ソフト)が専用だったり、処理遅延が許されなかったりして、市販のIT(情報技術)セキュリティの適用が困難だという。開発キット」を11月1日から提供する。同製品は、PCやサーバよりも搭載メモリ容量が少なく処理性能が低いマイコンにも実装できる。3Kバイトの軽量性と改ざん検知時間2ミリ秒の高速性を実現していて、機器メーカは、センサーデバイスや制御装置のようにハードウェアリソース制約や遅延時間制約の厳しい機器のプログラム改ざん対策が可能となる。プログラムの起動時だけでなく、実行中に発生する改ざんも検知できるため、IoT機器を長期間にわたり連続稼働させる場合にも、同ソフトウェアの組込みは有効な対策になる。2019」にて披露される。