2020」でフリート向けのサービス「AndGo」(アンドゴー)を発表した。「アンドゴー」は、ソフトウェアによる予測とサービスネットワークを組み合わせたもの。契約者は日常点検や同社のインテリジェントタイヤによるタイヤのモニタリングを通じ、継続的なメンテナンスを受けられる。プラス・テクノロジー」を採用したと発表した。「TPMSプラス」は、センサーがリアルタイムでタイヤの状態を監視し、エア漏れや低空気圧、温度の異常といった問題を特定することができる。問題が検知された場合、グッドイヤーのサービスネットワークの位置情報などを提供する。米中両政府は12月13日、貿易交渉で第1段階の合意に達したと発表した。米国は今年9月1日に約1200億ドル(約13兆円)相当の中国製品に発動した関税を15%から7.5%に半減させる。対象には一部のリトレッドタイヤなどが含まれる。今回の合意は来年1月に署名する見通し。欧州92%、米国は81%欧州タイヤ・ゴム製造者協会(ETRMA)は11月19日、2017年の廃タイヤのリサイクル状況を発表した。それによると、廃タイヤの92%は材料再利用またはエネルギー回収に用いられており、過去数年と大きく変化していないことが分かった。廃タイヤの発生量は前年比4%増の342万4500トン。このうち57%は材料再利用に活用され、数量は3%増の196万1000トンとなった。0.8%増の3億3310万本に米タイヤ製造者協会(USTMA)が12月4日に発表した2019年のタイヤ出荷予測は、前年比0.8%増の3億3310万本だった。8月の前回予測から20万本引き上げた。このうち、新車用は2.9%減の5750万本の見通し。内訳は乗用車用が4.5%減の4500万本、ライトトラック用が4.8%増の590万本、トラック用が2.7%増の660万本だった。米グッドイヤーは10月31日、米プリバ社のフリート車両にインテリジェントタイヤを供給すると発表した。削減といった効率的な運行につなげていく。プリバ社は、短距離のフライトの代替となるモビリティソリューションを提供しており、「予知保全の技術は将来のモビリティシステムの安全性や信頼性にとって不可欠だ」としている。Award」のタイヤ関連部門で3つの賞を独占した。Corporation(ヨコハマタイヤコーポレーション)が出展した。1000」(バハ1000)へ参戦する7選手にタイヤを供給する。「バハ1000」は毎年11月に開催される世界有数のオフロードレース。独コンチネンタルは10月16日、米ミシシッピ州クリントンに設立したタイヤ工場の開所式を行い、ミシシッピ州のフィル・ブライアント州知事や同社取締役会メンバーのクリスチャン・ケッツ氏、従業員ら約550名が参加した。同工場の生産品目は米国市場向けの大型トラック・バス用タイヤで、2020年初頭に生産開始する計画。フル生産時には2500名の雇用を見込む。)にブースを出展する。Show」は、世界中から7万人のバイヤーが来場する世界最大級のアフターパーツトレードショー。北米事業拡大へフィンランドのノキアンタイヤは10月2日、米テネシー州のデイトン工場の開所式を行った。同社は経営計画の中で、2023年までに北米地域の売上高を倍増させることを目標に掲げている。同工場の広さは約7万7110平方メートルで、投資額は3億6000万ドル(約384億円)。オールシーズンタイヤを生産する予定で、フル稼働時には年産400万本、400名の雇用を見込む。米デザイン賞のファイナリストに韓国のハンコックタイヤはこのほど、コンセプトタイヤの「Hexonic」(ヘキシルソニック)と「HLS-23」が米インターナショナル・デザイン・エクセレンス賞(IDEA)の自動車と輸送カテゴリーでファイナリストに選ばれたと発表した。同賞は3大デザイン賞の一つとされており、毎年、デザインイノベーションやユーザー体験、社会に対する利益など様々な評価基準でベストデザインを決定する。TIRE(トーヨータイヤ)の清水隆史社長が本紙のインタビューに応じ、グローバルでタイヤ供給量を最適化させていく方針を語った。同社は2022年1月に欧州初の生産拠点としてセルビアに新工場を稼働する計画を発表している。BAJA400」(バハ400)に参戦する7選手に対しタイヤを供給すると発表した。COUNTRY」シリーズ。市販の乗用車用は680万本上振れ米タイヤ製造者協会(USTMA)は8月5日、2019年のタイヤ出荷本数年央見直しを発表した。それによると、総出荷本数は前年比2.4%増の3億3290万本となる見通しで、2月の予測から590万本上方修正した。このうち、新車用タイヤは当初予測から70万本減の5790万本とし、前年比2.2%減と予測した。新聞がよりお求めやすくなりました!雑誌のオンライン書店FUJISANでもお申し込みいただけます。FacebookFacebookTwitterツイートお知らせ【2020年1月3日】1月8日付けの自動車タイヤ新聞は休刊となります。「自動車タイヤ諸元表2019-2020年版」を発行しました。Jones(ダウ・ジョーンズ)が運営する世界最大級の会員制ビジネスデータサービス「FACTIVA」(ファクティバ)への記事配信を開始いたしました。Jonesでご確認下さい。